（別紙様式４）
令和6年1月30日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

河原医療大学校

平成19年3月30日

佐山 浩二

設置者名

設立認可年月日代表者名

学校法人 河原学園

昭和60年10月21日

河原 成紀

分野
医療

認定課程名
医療専門課程学科の目的

所在地
790-0005
愛媛県松山市花園町3-6および3-19
089-915-5355
所在地
790-0001〒（住所） 愛媛県松山市一番町一丁目1番地1（電話） 089-943-5333
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成25(2013)年度
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
歯科衛生学科

職業実践専門課程認定年度
平成26(2014)年度

医療現場で活躍する実践的な歯科衛生士を養成して、地域医療に貢献することを目的とする。

学科の特徴（取得
最新の歯科設備を備えており、医療の進歩に対応できるような技術の習得に励むことができる。また、多職種連携授業で、チーム医療の知識と実践力を身につけ多様可能な資格、中退 な授業形態と教育方法を取り入れて人材を育成する。さらにメンター制度をとりいれて、個々の学生の幅広い支援を行います。
率 等）
修業年限
3

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれ
かに記入

年

生徒総定員
120 人

就職等の状況

生徒実員(A)講義

単位時間

104 単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

演習

単位時間

72 単位

実習

単位時間

単位時間

0 単位

32 単位

実験
単位時間

0 単位

留学生割合(B/A)

0人
125 人
■卒業者数 (C)：39
■就職希望者数 (D)：39■就職者数 (E)：39
■地元就職者数 (F)36■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
92■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
100
■進学者数
0
■その他

0%
人
人
人
人
％
％
％
人

各担任が履歴書の添削・面接練習を指導し、希望の医療機関に就職できるようサポートしている。
（令和

4 年度卒業者に関する令和４年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和4年度卒業生）

愛媛県内の歯科医院等■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページURL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://medical.kawahara.ac.jp/academics/dental/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位時間

うち必修授業時数

単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位時間

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）
に記入）
総授業時数

104 単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位

うち必修授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

32 単位

104 単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

32 単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

3人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

1人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

4人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

4人

実技
単位時間

0 単位

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方
針専門学校の職業教育のモデルは、業界の実務動向、社会の変化がその基盤になければならない。したがって教育課程の編成においては、業界及び社会の変化やニーズ、在校生及び卒業生の仕上がり状況等の不断の組織的、継続的検証を行う必要がある。企業等から広く、具体的に意見を求め、高度で実践的な教育課程を編成するために、新たな授業科目の開設における連携はもちろんのこと、現存のシラバスやコマシラバスにまで落とし込める授業内容・方法の改善並びに教材開発につながる連携を行うことを基本方針とする。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

委員会は、教務系会議の中核的委員会として位置づけ、前期末、後期末の総括会議（科目検討、シラバス検討、コマシラ
バス検討、授業法検討など）において、計画上の可否、実行上の可否判断に関連外部実務家の意見をたえずフィードバック
させる会議体として機能させることとする。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年11月1日現在

名 前

吉野 一弘

所
属
任期
令和5年4月1日～令和6年3月
公益社団法人 愛媛県看護協会 会長
31日（1年）
一般財団法人永頼会 松山市民病院 看護部 令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）
長
愛媛大学 教育・学生支援機構学生支援セン 令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）
ター
教授
令和5年4月1日～令和6年3月
公益社団法人 愛媛県理学療法士会 副会長 31日（1年）

森川 真也

医療法人順天会 放射線第一病院
リハビリテーション科 課長

令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）

玉井 美緒

公益社団法人 愛媛県作業療法士会 理事

①

田部井 陽

医療法人誠志会 砥部病院 作業療法士

橋本 成人

一般社団法人 愛媛県歯科医師会 会長

坂本 礼美

二番町デンタルオフィス 歯科衛生士

松田 勝年

一般社団法人 愛媛県歯科技工士会 会長

谷本 亨陽

有限会社 谷本歯研 代表執行役

西田 雄司

一般財団法人永頼会 松山市民病院
総務部 部長令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）

田村 純子

松山赤十字病院 医療情報管理課 課長

③

佐山 浩二

河原医療大学校－

吉村 誠

河原医療大学校

今井 孝志

河原医療大学校

阪本 紀子

河原医療大学校

木村 玄宏

河原医療大学校

伊賀 光太郎

河原医療大学校

松井 寛子

河原医療大学校

佐伯 淳也

河原医療大学校

桑田 みゆき河原医療大学校

宮本 さとみ河原医療大学校

令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
学校長
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
事務局長
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
事務長代理
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
看護学科 学科長
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
理学療法学科 学科長
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
作業療法学科 学科
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
歯科衛生学科 学科長
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
歯科技工学科 学科長
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
診療情報管理学科 学科長 31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
事務局
31日（1年）

久保 幸
上岡 由美子
野本 ひさ

種別
①
③
②
①
③

③
①
③
①
③
③

－
－
－
－
－
－
－
－
－

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （11月、3月）（開催日時（実績））
第１回 令和4年11月12日 16：00～17：00
第２回 令和5年3月25日 16：00～17：00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

議題：多職種連携を意識したカリキュラムの構築について
コロナウイルス感染症による影響が以前より薄れたため、歯科技工学科の実習や、歯科衛生学科の関連施設（歯科医院・ 高齢者施設）とさらに連携をし、体験型の実習を強化する事で、学生の視野を広げる必要があるのではないか。高齢者の在宅診療も重要であり、貴校で実施している「高齢者施設の実習」は 社会のニーズに沿っている。
【歯科衛生学科】
対策：現在、多職種連携を意識したカリキュラムの構築として、歯科技工学科との合同実習や他学科の先生方による授業を行っている。高齢者施設等においては、コロナの影響が薄れてきて5類に移行することを聞いているので、臨地実習先と調整を行い、学びを深めていきたいと思っている。 関係施設、協力施設との連携を深め、現状で実施できる実習内容の見直しを図っり、技術も必要だが、人間性も必要。年配の患者、利用者が多い中でその方への接し方を考えて、コミュニケーショ
ン、人としての資質の向上にも1年次から教育していくとよい。
また、実習施設において、国家試験では、病歴、症状、検査データなど色々な情報を整理してアセスメントする問題が多くなっていると聞いているので、特徴をとらえた実習方法が学べるような内容を教えていくよう取り組みを改善していく必要がある。学校においても 実習前後では実習に向けた学びを深めることで実習に入り、その後、疑問に思ったことを解決することを大切にして支援をしていくこととする。
口腔ケアのプロとして知識・技術・技能を兼ね備えた実践能力の育成が必要である。中でも、地域包括ケアシステムの構築にあたって多職種連携が必要とされているので、歯科衛生教育の質を一層高め、地域に貢献できる歯科衛生士育成の為、実習に対応できる能カリキュラム構成に今後取り組んでいく。
（別途、以下の資料を提出）＊ 教育課程編成委員会等の位置付けに係る諸規程＊ 教育課程編成委員会等の規則＊ 教育課程編成委員会等の企業等委員の選任理由（推薦学科の専攻分野との関係等）※別紙様式３－１＊ 学校又は法人の組織図＊ 教育課程編成委員会等の開催記録

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
企業等と連携した実習等は、１）学生が校内における通常の実習等では得ることが難しい実践的、専門的な知識や技術等を習得する場であり、さらには2）学習してきた知識や技術の理解度、習熟度を再確認し、３）企業等の関係者から具体的で実践的な評価を得て、学生の実務能力を多面的に開発する機会とする。また実務能力の習得のみならず、その機会を通じて、学校の実習カリキュラムがより実践的な内容になるよう努めることとする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

臨床実習では医療従事者を目指す学生が実際に患者と対面し、診察や実際の治療、カルテの書き方、コミュニケーションのとり方などを目の当たりにすることで臨床での患者とのやり取りを勉強するため行っている。原則として厚生労働省が定める指定規則に従って各専門領域別で複数の医療機関と連携し、学内での座学や実習から学ぶことのできない実践的な技術を
現場での指導者等の指導や患者との関わりの中で修得する。実習の成果に関する評価は実習指導者によってなされ、合格基準に満たさなかった学生については、指導者と協議の上、不足点などを学内教員よりフィードバックし、再実習にて合格を支援する。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
歯科医療の現場で歯科衛生士の業務や患者の実際を見
松山赤十字病院ほか
臨床実習Ⅰて学び、専門分野の知識・技術の習得のための関心・興味を深める。
医療人として倫理観を養い、よい対人関係を保つためのコ
ミュニケーション能力を身につけ、診療目的・内容を理解し、基本的な共同動作を習得する。また、歯科診療で使用
県立中央病院ほか
臨床実習Ⅱする材料・薬品の性質を理解し、取り扱いを取得する。他、感染予防に対する知識を習得するとともに、安全な医療が行える技術及び態度を身につける。

臨床実習Ⅲ

疾病を持った人間としての患者を理解し、問題解決に向けて対応できる能力や、診療補助技術を統合し応用展開できる能力を養う。また、う蝕予防や歯周病についての基本知識を基に、患者の病態を把握し、情報の収集、分析、処置、予防管理が行える技術および態度を身につける

愛媛大学医学部附属病院歯科口
腔保健外科ほか

臨地実習Ⅰ

対象者の生活や環境を知ることにより、温かい心情や豊かな人間性を育み、歯科衛生士としての基礎的態度を養う。１．保育園・幼稚園実習保育園児の保育活動を見学
し、成長・発達段階および日常生活行動について理解した
上での幼児を対象とした歯科保健教育実習 ２．小学校実習 学童を対象とした歯科保健教育の見学３．市町保健センター実習 市町が実施している歯科保健事業を見学し事業の目的を理解する。

番町幼稚園ほか

臨地実習Ⅱ

対象者の情報を把握し、課題の抽出と指導案の策定ができる能力や対象者に応じたコミュニケーション能力を養う。
１．養護施設 ２．障害者（児）施設 ３．高齢者施設

幸梅園ほか（別途、以下の資料を提出）＊ 企業等との連携に関する協定書等や講師契約書（本人の同意書及び企業等の承諾書）等

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

本校の教員研修の基本方針は、１）各教員の専攻分野における実務に関する高度な専門知識・技術の修得、２）およびそれらを授業計画（カリキュラム、シラバス、コマシラバス）に落とし込む能力の修得、３）さらにはその研鑽を実際の授業運営に反映させる教育力の修得を目的として、教職員研修規程第2条に定める研修を受講させることとする。同規程第3条に定めるとおり、所属長及び法人本部総務部責任者は、各教員の実務専門性や教育力の組織的で継続的な向上に努めることとする。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： Officeスキル向上研修期間：2022年10月1日～2023年8月31日

連携企業等： 株式会社Schoo
対象： 全教職員

IT系スキル、一般的ビジネススキル、教育スキルの向上に関する研修（オンデマンド形式）
内容②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 人間環境大学 総合心理学部
研修名： 休退学防止支援研修
期間：2022年8月23日

対象： 全教職員

内容

心理学の見地からの休退学についての基本的な考え方、発達障がいの学生・精神疾患の診断を受けた学生・ゲーム依存傾向のある学生への対応についての理解を深める。

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 四国地区歯科衛生士教育協議会

連携企業等： 四国地区歯科衛生士教育協議会

2023年8月24日
対象： 教員3名
歯科衛生士国家試験出題基準の変更点を確認し、教員に求められる効果的な国家試験対策について検討内容する。
②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 四国地区歯科衛生士教育協議会
研修名： 四国地区歯科衛生士教育協議会
期間：2023年8月25日
対象： 教員3名
肢選択問題を作成する際に気を付けて欲しい点・基礎的な知識について学び、学生への指導方法を検討す
内容
る。
（別途、以下の資料を提出）＊ 研修等に係る諸規程＊ 研修等の実績（推薦年度の前年度における実績）＊ 研修等の計画（推薦年度における計画）
期間：

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
本学全般の運営（経営、教育の現状、およびそれらの短・中・長期課題や方針、社会的責務など）について、学校関係者より意見を聴き、これを踏まえて学校運営の組織的、継続的な改善に取り組むことを基本方針とする。
※参考 自己点検評価における達成度の評価
S：達成度が高い A：ほぼ達成している B：達成がやや不十分であり、若干改善を要する C：達成は不十分で改善を要する（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目

学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標

1. 学校の理念・目的・育成人材像は定められているか
2. 社会のニーズ等を踏まえた学校の将来構想を抱いているか
3. 学校の理念・目的・育成人材像・特色・将来構想などは、有効に、学校関係者（学生・卒業生・保護者・関係業界・関係団体・高校・地域住民等）に周知され、社会に公表されているか
4. 各学科の教育目標・育成人材像は、学科等に対応する業界のニーズに向けて方向づけられているか（２）学校運営

1.学校組織は明確に位置付けられ、各部署で役割分掌がなされているか
2.意思決定機関が位置づけがあり、機能しているか（３）教育活動

1.カリキュラムが基づく職業人材像には、現在の社会・企業ニーズのみ
ならず、将来ニーズにも対応できるような先進性も反映されているか
2.授業計画（シラバス・コマシラバス・仕上がり評価）の承認について
は、担当教員を超えた上位管理者（カリキュラムリーダー）の評価、指導、承認が存在しているか
3.コマシラバスには、その授業のキーポイントや授業の流れ、予復習のポイント、ポイントと関連する詳細な参照文献・資料などが具体的に記入されているか
4.試験結果後の試験の妥当性などの検討を行う会議は年間スケジュー
ルの中に組み込まれているか
5.授業が授業計画通りに実施されていることについて、授業が全コマ終了した後、あるいは履修判定試験が終了した後に検証するシステムは存在しているか
6.学生の出欠席状況が授業担当教員の上位管理者にリアルタイムに（少なくとも毎コマ時間終了時には）わかる仕組みが存在しているか
7.遅刻判定を含む出欠席判定の組織的なルールの遵守や管理を徹底する仕組みは存在しているか
8.毎コマの授業においては、他の教員や管理者が教場に足を運び授業
参観評価を行うような取り組みがなされているか（４）学修成果

1.在学率の単年度は97％以上となっているか
2.退学率の単年度は3％以下となっているか
3.休学率の単年度は、1％以下となっているか
4.出席率の単年度は、95％以上となっているか
5.国家資格および検定試験は、合格率100％となっているか（５）学生支援

1.就職目標（就職率目標）は、存在しているか
2.就職率実績の学内外の公開は、卒業年次5月1日在籍数を元に、休学者数、進学者数、卒業不可者数、無業者数などの内訳と共に示されているか
3.早期就職目標（たとえば、卒業年次10月末100%といったような早期就
職率目標）は、存在しているか
4.就職指導方針に基づく就職情報の提供は、充分なされているか
5.就職指導プログラムは、初年次（入学時）冒頭から体系的・組織的に開始されているか
6.就職提携先企業、新規開拓企業による学校独自の（就活学生に対する）企業説明会が定期的・組織的にできているか

（６）教育環境

1.教科課程ごとの学生の定員は厳守されているか
2.入所資格の審査は、適切に実施されているか
3.卒業を認めるに当たっては、学力が十分であることを確かめる具体的な方法がとられているか
4.健康診断の実施、疾病の予防措置等学生の保健衛生上必要な措置がとられているか5.校舎等を保有するに必要な面積の校地を備えているか
6.校舎の面積は、設置基準第47条に定める面積以上であるか
7.校舎には、目的、生徒数又は課程に応じ、教室、教員室、事務室その他必要な附帯施設を備えているか
8.教員の数は、設置基準第39条及び関係法令を遵守しているか
9.専任教員の要件（国家資格等）を満たしているか
10.授業時数は、1年間にわたり800単位時間以上としているか
11.特別の事由があり、かつ、教育上支障のない場合を除き、一の授業
科目について同時に授業を行う学生数は、40人以下としているか
12.各法令の定める時間数の教授が行われているか
13.学費等が適切に取り扱われているか（７）学生の受入れ募集

1.学生の受け入れ方針（アドミッションポリシー）は明示されているか
2.アドミッションポリシーに基づき、公正かつ適切に学生募集及び入学者選考を行っているか
3.適切な定員を設定し、学生を受け入れるとともに、在籍学生数を収容
定員に基づき適正に管理しているか
4.学生募集及び入学者選考が公正かつ適切に実施されているかどうか、定期的に検証は行われているか
5.高等学校等接続する機関に対する情報提供等の取組が行われているか
6.学生納付金は妥当なものとなっているか（８）財務

1.収支の状況（消費収支計算書関係比率、貸借対照表関係比率）（９）法令等の遵守

1.学校教育法、私立学校法、専修学校設置基準、保助看法、理学作業法、衛生法、技工士法などの重要な法律、省令をはじめ、学則や就業規則、その他規則・規程に基づき業務が執行されているか
2.個人情報保護の徹底がなされているか
3.キャンパス・ハラスメント防止に努めれているか
4.就業規則の周知・理解がなされているか（１０）社会貢献・地域貢献

1.学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか
2.学生のボランティア活動を奨励、支援しているか
3.地域に対する公開講座・教育訓練（公共職業訓練等を含む）の受託等を積極的に実施しているか（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
本学全般の運営（経営、教育の現状、およびそれらの短・中・長期課題や方針、社会的責務など）について、学校関係者より意見を聴き、これを踏まえて学校運営の組織的、継続的な改善に取り組んでいる。特に達成評価が充分でないC評価以下に関する項目は改善に向けた意見を取り入れ、重点的に取り組んでいる。
また、委員からの具体的な意見として学校教育以外の諸活動について「学生のボランティア活動を奨励、支援しているか」「地域に対する公開講座・教育訓練の受託等を積極的に実施しているか」があった。これらの意見を受けて、地域ボランティア活動(防災訓練、清掃活動等)に参加、えひめマラソンでは看護学科が救護担当、他学科の学生はサポー
ターとしてボランティア参加するなど積極的なボランティア活動や地域連携に取り組んでいる。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和5年11月1日現在

名 前

所

属

上岡 征司

松山市新玉公民館 館長

正木 彰

学校法人済美学園 済美高等学校 教頭

兵頭 基充

一般社団法人 愛媛県歯科技工士会 会長

任期

種別

令和5年4月1日～令和5年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和5年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和5年3月
31日（1年）

地域有識者
高等学校関
係者
企業等委員

高橋 克明ケアプラス株式会社 作業療法士

田中 寛美

在校生保護者

山口 美智代

在校生保護者
愛媛インプラントクリニック かまくら歯科
歯科衛生士
医療法人慈愛会 梶浦病院 理学療法士

清川 沙也香上田 博貴

令和5年4月1日～令和5年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和5年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和5年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和5年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和5年3月
31日（1年）

企業等委員
保護者等
保護者等
卒業生
卒業生

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
https://medical.kawahara.ac.jp/wpURL：
公表時期：
令和5年10月28日（別途、以下の資料を提出）＊ 学校関係者評価委員会の企業等委員の選任理由書（推薦学科の専攻分野との関係等）※別紙様式３－２＊ 自己評価結果公開資料＊ 学校関係者評価結果公開資料（自己評価結果との対応関係が具体的に分かる評価報告書）

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
本校職業実践専門課程においてより実践的かつ専門的な高度職業教育を行う観点から、企業・業界団体等より業界における人材の専門性に関する動向や求められる知識・技術等について意見を聴き、これを踏まえてカリキュラムや教育方法の改善・工夫に組織的、継続的に取り組むことを基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画

1. 学校の理念・目的・育成人材像は定められているか
2. 社会のニーズ等を踏まえた学校の将来構想を抱いているか
3. 学校の理念・目的・育成人材像・特色・将来構想などは、有効に、学校関係者（学生・卒業生・保護者・関係業界・関係団体・高校・地域住民等）に周知され、社会に公表されているか
4. 各学科の教育目標・育成人材像は、学科等に対応する業界のニーズに向けて方向づけられているか
5.学校長・所在地・連絡先・学校の沿革・学校の特色については学校案
内・HPに記載（２）各学科等の教育

1.カリキュラムが基づく職業人材像には、現在の社会・企業ニーズのみ
ならず、将来ニーズにも対応できるような先進性も反映されているか
2.授業計画（シラバス・コマシラバス・仕上がり評価）の承認について
は、担当教員を超えた上位管理者（カリキュラムリーダー）の評価、指導、承認が存在しているか
3.コマシラバスには、その授業のキーポイントや授業の流れ、予復習のポイント、ポイントと関連する詳細な参照文献・資料などが具体的に記入されているか
4.試験結果後の試験の妥当性などの検討を行う会議は年間スケジュー
ルの中に組み込まれているか
5.授業が授業計画通りに実施されていることについて、授業が全コマ終了した後、あるいは履修判定試験が終了した後に検証するシステムは存在しているか
6.学生の出欠席状況が授業担当教員の上位管理者にリアルタイムに（少なくとも毎コマ時間終了時には）わかる仕組みが存在しているか
7.遅刻判定を含む出欠席判定の組織的なルールの遵守や管理を徹底する仕組みは存在しているか
8.授業においては、他の教員や管理者が教場に足を運び授業参観評
価を行うような取り組みがなされているか
9.各学科の教育特長については学校案内・HPに記載（３）教職員

1.教員の数は、設置基準第39条及び関係法令を遵守しているか
2.専任教員の要件（国家資格等）を満たしているか
3.授業の質向上のため、授業参観を実施し、改善項目などのフィード
バックを行い、授業改善を図っている。
4.年間の研修計画を立案し、教員の資質向上に努めるべく研修や学会参加を促進している。

（４）キャリア教育・実践的職業教育

1.就職目標（就職率目標）は、存在しているか
2.就職率実績の学内外の公開は、卒業年次5月1日在籍数を元に、休学者数、進学者数、卒業不可者数、無業者数などの内訳と共に示されているか
3.早期就職目標（たとえば、卒業年次10月末100%といったような早期就
職率目標）は、存在しているか
4.就職指導方針に基づく就職情報の提供は、充分なされているか
5.就職指導プログラムは、初年次（入学時）冒頭から体系的・組織的に開始されているか
6.就職提携先企業、新規開拓企業による学校独自の（就活学生に対する）企業説明会が定期的・組織的にできているか

（５）様々な教育活動・教育環境

1.教科課程ごとの学生の定員は厳守されているか
2.入所資格の審査は、適切に実施されているか
3.卒業を認めるに当たっては、学力が十分であることを確かめる具体的な方法がとられているか
4.健康診断の実施、疾病の予防措置等学生の保健衛生上必要な措置がとられているか5.校舎等を保有するに必要な面積の校地を備えているか
6.校舎の面積は、設置基準第47条に定める面積以上であるか
7.校舎には、目的、生徒数又は課程に応じ、教室、教員室、事務室その他必要な附帯施設を備えているか
8.教員の数は、設置基準第39条及び関係法令を遵守しているか
9.専任教員の要件（国家資格等）を満たしているか
10.授業時数は、1年間にわたり800単位時間以上としているか
11.特別の事由があり、かつ、教育上支障のない場合を除き、一の授業
科目について同時に授業を行う学生数は、40人以下としているか
12.各法令の定める時間数の教授が行われているか
13.学費等が適切に取り扱われているか
14.学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか
15.学生のボランティア活動を奨励、支援しているか
16.地域に対する公開講座・教育訓練（公共職業訓練等を含む）の受託等を積極的に実施しているか（６）学生の生活支援

1.学校案内・募集要項・HPにて生活支援制度について記載
2.担任を中心として、教職員で個別に学生対応を実施（７）学生納付金・修学支援

1.学校案内にて学生納付金および就学支援制度について記載（８）学校の財務

1.収支の状況（消費収支計算書、貸借対照表）のHP記載（９）学校評価

1.学校関係者評価委員会における学校評価と議事録のHP記載（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
https://medical.kawahara.ac.jp/wp-content/uploads/sites/7/2023/10/2023%E5%B9%B4%E5%BA%A6.pdf
URL：
公表時期：
令和5年7月1日（別途、以下の資料を提出）＊ 情報提供している資料（備考）
・用紙の大きさは、日本産業規格Ａ４とする（別紙様式１－２、２－１、２－２、３－１、３－２、４、５、６、７、８についても同じ。）。

（別紙様式１－２）
授業科目等の概要（医療専門課程 歯科衛生学科）
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

1 ○

2 ○

授業科目名

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授業方法
実
単
験
業
講 演 ・
位
実
時
習
数 義 習 ・
数実
技
授

妊娠、出産等の生物学的側面のみでなく、
１
心理・社会・文化的側面から女性のライフ年
生物学（母性 サ イ ク ル を 通 じ て 健 康 問 題 を考 える 。ま・ 15 1 ○保健）
た、専門職業をもつ女性として生きがいや前
社会参加等生涯発達の視点から母性を考え期ることができる
化学は、物質の性質、構造、変化に関する学 問 で あ る 。 歯 科 衛 生 士 は 医療 の現 場で種々雑多な歯科材料などの物質を取り扱う １
ため必要不可欠な化学の基礎知識を習得す 年
化学る。また、現場で活躍していくため、患者 ・ 15 1 ○さんの全身状態をよく知り口腔との関係を 前考慮しながら対応していくため、人体をは 期じめとした生体を形成している化学物質に関して学習、習得する。

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携

○

○

○

○

情報科学

１
Microsoft 社 Office （ Word 、 Excel 、 年PowerPointなど）の操作ができ、インター ・ 30 1 ○ネット、メールなどが使える。
前
期

○

○

4 ○

心理学

人 が 人 と し て 生 き る 時 に 必 ず存 在す る心は、心理学として人の心の科学の学問とい １う形式で成立してきたことを知り、人が心 年をどのように捉えようとしてきたかについ ・ 30 1 ○て講義を進めていく。そして心理学が、何 後を目標にして、どんな問題を解決しようと 期しているかについても講義する。

○

○

5 ○

ＩＴ（情報技術）の著しい進歩に伴い、現 １
代人はコミュニケーションの急激な変化に 年
コミュニケー
直 面 し 、 対 応 を 迫 ら れ て い る。 コミ ュニ ・ 15 1 ○ション論ケーション論の基礎を学び、その重要性を 後
理解する。
期

○

○

6 ○

技術の発展は、人々に新しい選択肢を与えて、様々な面でコントロールの自由を促進する。それは一方で人々にとって恩恵である。しかし、選択肢の拡大によって解放さ １れる欲望は良いものばかりであるとは言え 年ない。特に、人間の「幸福」に直接関わる ・ 15 1 ○
医療の場では技術の進展によって様々な問 前
題が起こりつつある。医療の場で、生ずる 期
倫理的な問題を通して、人間の選択の自由が拡大することへの両面性について考え、人間の「幸福」の意味を考える。

○

3 ○

倫理学

○

（医療専門課程 歯科衛生学科）
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

7 ○

8 ○

9 ○

10 ○

11 ○

12 ○

13 ○

14 ○

15 ○

16 ○

授業科目名

スポーツ

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授業方法
実
単
験
業
講 演 ・
位
実
時
習
数 義 習 ・
数実
技
授

命と関わる仕事を担う人材に必要な資質向上のために、以下の点を習得することを目的とする。１、身体活動を通して自己の身
１
体の気づき、自己管理について考え、行動
年することができる。２、他者との協同を通・ 30 1 ○して共感性、共創性をもって行動すること
後が で き る 。 ３ 、 ス ポ ー ツ の 楽し さを 体感
期
し、コミュニケーションをとりながら主体的に行動できる。４、活動内容を整理し、まとめることができる。

世界でコミュニケーションツールとして使 １われている英語を活用し歯科衛生士として 年
外国語
必要な英語力を取得する。また、国際社会 ・の一員として、異文化に対する理解を深め 前る。
期
１
現代日本語の文章を今一度見つめなおし、 年
日本語表現法 教 養 あ る 社 会 人 に ふ さ わ し い日 本語 （国 ・語）表現力を習得する。
前期
１
年
人体の構造とその仕組みを理解し、各器官
解剖学
・相互の関係について考察する。
後
期
１
年
生理学
人体の生命活動について理解を深める・
前期
口腔疾患の予防や治療を目的として栄養指導を行うためには、身体状況・栄養状態・
１
食行動その他の要因を総合的に判断する能年
力が求められる。栄養学では、その基礎と栄養学
・
な る 栄 養 素 に つ い て 基 礎 的 知識 を学 習す
前る。さらに、これらの栄養素の適正な摂取期
方法や、食生活と健康との関わりについても知識を深める。
１
身体を構成する物質について代謝や体内で 年生化学の役割を理解し、恒常性が維持される機構 ・を認識する。
前期
１
年
口腔を構成する骨系、筋系、脈間系、内臓
口腔解剖学Ⅰ・系を中心にその仕組みと働きを理解する。
前期
１
歯 の 発 生 お よ び 口 腔 の 組 織 （歯 ・歯 周組 年
口腔解剖学Ⅱ 織・口腔粘膜など）について、充分理解さ ・せることを目的とする。
通期
１
人体を構成する諸器官の細胞や組織の構造
年とヒトの発生の過程を理解する。口腔と口組織発生学・腔に隣接する諸器官の細胞と組織の構造と前歯の発生の過程を理解する。
期

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携○○30 2 ○○○

15 1 ○○○

30 1 ○○○ ○15 1 ○○○

30 2 ○○○

15 1 ○○○

15 1 ○○○ ○45 2 ○○○ ○15 1 ○○○ ○（医療専門課程 歯科衛生学科）
分類

授

授業方法
実
単
験
業
講 演 ・
位
実
時
習
数 義 習 ・
数実
技

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携

15 1 ○○○ ○30 2 ○○○ ○15 1 ○○○ ○30 2 ○

○

○

21 ○

薬理

薬理学は生体と薬物との相互作用の結果生じる現象（薬理作用）を考究する学問である。講義では薬理作用を理解するための基 １
礎的な知識の習得に重点を置く。さらに、 年歯科に関する薬理学的な専門的知識を習得 ・ 30 2 ○させ、歯科衛生士が歯科医師とは別の重大 前な役割（診療室内でチェック機構としての 期責務）が果たせるよう、特に薬物の正しい取り扱い方法について徹底させる。

○

○

22 ○

口腔の健康と疾病の捉え方、健康の保持増進法、歯科疾患の原因と予防法について学
び、予防歯科医学の中核となる口腔衛生学を理解し、口腔保健管理・口腔保健活動を ２
実践していくための方法論を習得する。衛 年
口腔衛生学Ⅰ 生統計学の手法を学び、衛生統計資料を理 ・ 15 1 ○解する能力を身につけるばかりでなく、自 前ら も 衛 生 統 計 を 行 い う る 基 礎的 能力 を養 期う。(口腔衛生学の中で公衆歯科衛生について学習することの基礎的な知識を中心に講
義する。）

○

○ ○

23 ○

口腔の健康と疾患の捉え方、健康の保持増 １
進法、歯科疾患の原因と予防法について学 年
口腔衛生学Ⅱ び、予防歯科医学の中核となる口腔衛生法 ・ 60 2 ○を理解し、口腔保健管理・口腔保健活動を 通実践していくための方法論を習得する。
期

○

○ ○

24 ○

高齢化が進み歯科臨床の場においても、全身 疾 患 を 有 す る 患 者 が 増 加 する 傾向 にあ １
り、歯や口腔の疾患以外に全身疾患の知識 年
医学基礎知識 を必要とする患者が多くなりつつある。そ ・ 15 1 ○のような歯科保健医療のニーズの変化に対 後応 し て 全 身 状 況 に も 配 慮 で きる 能力 を養 期
う。

○

○ ○

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

17 ○

口腔生理学

18 ○

病理学Ⅰ

19 ○

病理学Ⅱ

20 ○

微生物学

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

１
年
口腔内の生理学的反応について、理解を深
・
める
前
期
１
年
疾 病 の 本 態 す な わ ち 原 因 、 成り 立ち 、経・過、転帰などを理解する。
後期
２
年
口 腔 の 疾 病 の 原 因 、 病 変 の 成り 立ち 、経・過、転帰などを理解する。
前期
微生物の種類および特徴を理解し、それらの微生物の消毒・滅菌方法について学ぶ。 １
さらに、口腔内に常在している微生物の存 年
在を知るとともに、歯周病やう蝕症の原因 ・や起炎菌について学ぶ。感染症に対する防 前御システムやアレルギーなどの免疫機構に 期ついて学ぶ。

場所

教員

（医療専門課程 歯科衛生学科）
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

25 ○

26 ○

27 ○

28 ○

29 ○

30 ○

31 ○

32 ○

33 ○

授

授業方法
実
単
験
業
講 演 ・
位
実
時
習
数 義 習 ・
数実
技

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携30 2 ○○○ ○15 1 ○○○ ○15 1 ○○○

30 2 ○○

30 2 ○○○ ○30 1 ○ △

○

○ ○ ○

歯内療法学

歯肉病変としての歯牙硬組織疾患、歯髄疾
患、根端性歯周組織疾患の成立機序とその ２
治療法置について学ぶ。 これらの知識を 年
もとに、歯科診療従事者としての治療の流 ・ 30 1 ○れを理解し、器具、器械ならびに歯科材料 前の取り扱い方や管理法などについても習得 期
する。

○

○ ○

歯周治療学

歯科の２大疾患の一つである歯周病について、どの様な経過をたどるのかを究明し、その予防法、治療法を考究する。すなわち １
本科目では、歯科衛生士の主要業務である｢ 年歯科予防処置」、｢保健指導」と有機的に関 ・ 30 1 ○連させながら、歯周疾患の原因、病理、症 後状、診断、治療法ならびに予防法について 期
学び、将来の歯科衛生士業務の専門性を高
める。

○

○ ○

歯科補綴学

歯科補綴学は、歯冠の広範囲の実質欠損や ２歯の欠損部を人工的に補って形態的・機能 年
的な回復を行い、口腔に関する組織を健全 ・ 30 1 ○に保全することによって、患者の健康の維 前
持や増進を図ることを考究する学問であ
期

○

○ ○

授業科目名

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

１
年
衛生学・公衆 公衆衛生・衛生について基礎的知識の修得
・
衛生学
を目指す。
後
期
１
衛生行政の概要を教え、業務を適正に実施 年
衛生行政できるよう必要な法規について十分理解さ ・れることを目的とする。
後期
２
社会福祉の意義の理解を進めることを目的
年と す る 。 ま た 、 社 会 福 祉 制 度の 位置 づけ
社会福祉論
・と、医療・保健・福祉の連携の重要性につ前
いての理解を深める。
期
１
歯科衛生士の業務内容・歴史・職域・関係
年
歯科衛生士概 法規、保健・医療・福祉関係職種などの概・論
要や、歯科衛生士を取り巻く環境について
前
学び、科目の履修意義を認識する。
期
１
年
歯科臨床の概要を学び、歯科衛生士の果た
歯科臨床概論・すべき役割を理解する。
後期
歯科医療の流れを理解するとともに、歯科医療の一分野である歯科保存学の概要を理解する。さらに歯科保存学のなかの保存修２
復学として、硬組織に由来する疾患の成立
年
機序や、齲蝕などにより欠損した歯牙硬組保存修復学
・
織の修復(治療)方法について習得し、これ前らの知識をもとに、歯科診療従事者として期の治療の流れを理解し、器具、器械ならびに歯科材料の取り扱い方や管理法などについても学ぶ。

場所

教員○

（医療専門課程 歯科衛生学科）
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

34 ○

35 ○

36 ○

37 ○

38 ○

39 ○

授業科目名

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授業方法
実
単
験
業
講 演 ・
位
実
時
習
数 義 習 ・
数
実
技
授

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連携

口腔外科学

口 腔 に お け る 奇 形 、 外 傷 、 粘膜 疾患 、炎症、腫瘍、唾液腺疾患や顎関節疾患などの２
各種疾患とその治療法について学び、歯科年
医療における口腔外科の位置づけと、歯科・ 30 2 ○衛生士の役割について学ぶ。さらに、麻酔前法・精神鎮静法について学び、歯科診療時
期における偶発症とその対処法としての救急処置について、知識と技術を修得する。

○

○ ○

小児歯科学

歯科衛生士が小児の全身的成育とその保健 ２を支援するために必要な、小児の生理的特 年
徴、成長発育、歯科口腔疾患、保健指導、 ・ 30 2 ○予防処置、小児への対応法、小児歯科診療 前
補助について学ぶ。
期

○

○ ○

○

○ ○

○

○ ○ ○

○

○ ○ ○

○

○

２
歯科矯正学の概要、特に治療の目的を理解 年
矯正歯科学 し、円滑な歯科矯正治療の補助、ならびに ・ 30 1 ○介補に必要な知識と技術を習得する。
前期
放射線生物学や、防護や管理を中心とした放射線の基礎からエックス線正常解剖や病的像を学び、近年のコンピュータの発達に
２
よ り 急 速 に 発 達 し て い る デ ジタ ル画 像や
年
エックス線ＣＴ、磁気共鳴画像（ＭＲ
歯科放射線学・ 30 1 ○ △Ｉ）、超音波についても講義する。将来歯前科衛生士として適切な画像検査の診療補助
期や放射線の防護や管理ができるようになるために、放射線の発生や生物学的影響を修得する。
高齢社会の進展とともに、心身の不調を訴え、自立が困難な要介護高齢者も増加している。一方では、発達期より自立が困難な障害者もいる。両者は社会生活を送る上で ３
自立が困難であるという共通項がある。本 年
障害者歯科 科 目 で は 、 こ れ ら の 人 々 の 口腔 保健 の維 ・ 30 1 ○
持・向上に貢献することを目的とし、各種 前障害や摂食・嚥下障害の医学的な理解、歯 期科としての対応法について学ぶ。記憶する科目ではなく、行動指針となる考えを学ぶ科目である。

高齢者歯科

高齢社会の進展とともに、心身の不調を訴え、自立が困難な要介護高齢者も増加している。一方では、発達期より自立が困難な障害者もいる。両者は社会生活を送る上で ２
自立が困難であるという共通項がある。本 年
科 目 で は 、 こ れ ら の 人 々 の 口腔 保健 の維 ・ 30 1 ○
持・向上に貢献することを目的とし、各種 前障害や摂食・嚥下障害の医学的な理解、歯 期科としての対応法について学ぶ。記憶する科目ではなく、行動指針となる考えを学ぶ科目である。

（医療専門課程 歯科衛生学科）
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授業方法
実
単
験
業
講 演 ・
位
実
時
習
数 義 習 ・
数
実
技
授

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連携40 ○歯科衛生士として、疾患の予防・改善にか２
かわる健康教育がどうあるべきかを考える年
口腔保健管理 機会とし、各専門領域におけるＤＨの役割
・ 30 1 ○論Ⅰと対象への関わりについて学習する。国民後の口腔保健向上を目的とした健康教育を実期施するために必要な技能を修得する。

○

○ ○

41 ○

歯科衛生士が臨床の場で個々の患者に適し ３た口腔保健管理プログラムを作成し、実践 年
口腔保健管理できる能力を習熟させるため、歯科予防処 ・ 30 1 ○論Ⅱ
置論、歯科保健指導論の内容をさらに拡大 前し、口腔管理能力を養わせる。
期

○

○

42 ○

歯科予防処置は歯科衛生士の主要業務であ1る。歯周組織とその病変の概要を理解し、
年
予防歯石除去の目的・方法・手技など必要
予防処置論Ⅰ・ 60 2 ○ △な基礎知識を習得する。基本訓練・マネキ
通
ン訓練を通し、臨床において充分対応でき
期
る知識と技能を身につける。

○

○

○

○

○

○

45 ○

う蝕予防処置法とは、う蝕予防のために歯 ３科衛生士がプロフェッショナルケアとして 年
予防処置論Ⅳ 行う処置である。フッ化物のう蝕予防メカ ・ 45 1 ○ △ニズムを理解し、ライフステージに応じた 前
使用方法を展開する。
期

○

○

46 ○

歯科衛生士の主要業務の１つである歯科保 １
健指導の基礎知識と技術を修得し、各自が 年
歯科保健指導自 分 の 口 腔 状 態 や 歯 科 保 健 問題 点を 把握 ・ 60 2 ○ △論Ⅰ
し 、 口 腔 管 理 を す る こ と が でき るよ う学 通
ぶ。
期

○

○

○

○

○

○

43 ○

44 ○

47 ○

48 ○

２
患者の状況に合わせた予防的歯石除去を提年供する為に、歯面研磨・ＰＭＴＣ・超音波予防処置論Ⅱ・ 30 1 ○ △スケーラーの知識・技術を習得し、展開・
前
応用する。
期
２
基礎実習で学んだ知識と技術によって、患 年
予防処置論Ⅲ 者・補助者・術者の経験を通じ、それぞれ ・ 75 2 ○ △の立場での心構えや技術を学ぶ。
前期

２
歯科疾患予防に必要な知識を基礎とし、保年
歯科保健指導 健指導の実際の場面を想定し、演習におい・ 30 1 ○ △論Ⅱて歯科衛生士としての保健指導時の総合判
前
断能力を養う。
期
２
臨地、臨床における歯科保健指導の実施に 年
歯科保健指導向け、対象の把握、症例別指導法、話術訓 ・ 30 1 ○ △論Ⅲ練などの演習を行う。
前期

（医療専門課程 歯科衛生学科）
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

49 ○

50 ○

51 ○

52 ○

53 ○

54 ○

55 ○

56 ○

57 ○

58 ○

59 ○

60 ○

授業科目名

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

２
幼稚園、小学校等での歯科保健始動を通じ 年
歯科保健指導て対象者への理解を深め口腔保健上の問題 ・論Ⅳ点とその解決法を学ぶ。
前期
３
年
歯科保健指導 保健指導に必要な基礎知識・技術・態度の・論Ⅴ
体系化を行う。
前期
保健所、高齢者や知的障がい者施設等での歯科保健始動を通じて対象者への理解を深 3
め 口 腔 保 健 上 の 問 題 点 と そ の解 決法 を学 年
栄養指導ぶ。同時に、高齢化社会の現状を各法制度 ・に照らし合わせて理解し、口腔機能を把握 前し口腔ケアをとおした援助を考え、実践す 期る能力を養う。
１年
歯科診療補助 歯科医療における感染予防対策についての・論Ⅰ
知識と技術を習得する。
前期
１
歯科衛生士として、歯科診療補助業務を効 年
歯科診療補助果的に行うための基本的知識及び技術を習 ・
論Ⅱ
得する。
通
期
２
年
歯科診療補助 歯科治療で歯科衛生士がかかわる診療補助・論Ⅲ
業務の知識･技術を習得する。
通期
３
年
歯科診療補助 歯科治療に使用される材料の知識及び取り・論Ⅳ扱いについて学ぶ。
前期
３
歯科治療に使用される材料の知識及び取り 年
歯科診療補助扱いを模型実習や相互実習を通して習得す ・
論Ⅴ
る。
前
期
２
歯科治療に支障を起こさないよう、事前に年
外来患者等の体調をスクーリング検査で確臨床検査・認できる臨床歯科衛生士の知識と技術を習
前
得する。
期
２
医療従事者として必要な救急蘇生に関す知年
識技術を学び、歯科診療時い偶発症が発生
救急法
・した場合に迅速かつ的確な処置ができる能
後
力を養う。
期
医療専門職としての看護が、時代の変遷・
１
社会の要請に応じて発展してきた。高齢化
年
社会の現在、歯科衛生士も全人的な包括看看護概論
・
護を必要としている。同じ医療専門職とし
後て、看護学から多くを学び活用できる能力
期を養う。
１
歯科医療の現場で歯科衛生士の業務や患者 年
臨床実習Ⅰ の実際を見て学び、専門分野の知識・技術 ・の習得のための関心・興味を深める。
後
期

授

授業方法
実
単
験
業
講 演 ・
位
実
時
習
数 義 習 ・
数実
技

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携30 1 ○ △○○30 1 ○ △○○30 1 ○○

15 1 ○ △○○60 2 ○ △○○90 2 ○ △○○30 1 ○ △○○30 1 ○ △○○30 1 ○ △○○15 1 ○ △○○ ○30 1 ○ △

○

90 2

○

場所

教員

○

○

○

○ ○

（医療専門課程 歯科衛生学科）
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

61 ○

62 ○

63 ○

64 ○

65 ○

66 ○

67 ○

68 ○

授業科目名

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授業方法
実
単
験
業
講 演 ・
位
実
時
習
数 義 習 ・
数
実
技
授

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携臨床実習Ⅱ

医療人として倫理観を養い、よい対人関係を保つためのコミュニケーション能力を身
２につけ、診療目的・内容を理解し、基本的
年
な共同動作を習得する。また、歯科診療で・ ## 7
使用する材料・薬品の性質を理解し、取り後扱いを取得する。他、感染予防に対する知期
識を習得するとともに、安全な医療が行える技術及び態度を身につける。

○

○

○ ○

臨床実習Ⅲ

疾病を持った人間としての患者を理解し、問題解決に向けて対応できる能力や、診療 ３
補助技術を統合し応用展開できる能力を養 年う。また、う蝕予防や歯周病についての基 ・ ## 7
本知識を基に、患者の病態を把握し、情報 前の収集、分析、処置、予防管理が行える技 期術および態度を身につける

○

○

○ ○

臨地実習Ⅰ

対象者の生活や環境を知ることにより、温かい心情や豊かな人間性を育み、歯科衛生士 と し て の 基 礎 的 態 度 を 養 う。 １． 保育
２園・幼稚園実習保育園児の保育活動を見学
年
し、成長・発達段階および日常生活行動に・ 90 2
ついて理解した上での幼児を対象とした歯後科保健教育実習 ２．小学校実習 学童を期対象とした歯科保健教育の見学３．市町保
健センター実習 市町が実施している歯科保健事業を見学し事業の目的を理解する。

○

○

○ ○

臨地実習Ⅱ

対象者の情報を把握し、課題の抽出と指導 ３案の策定ができる能力や対象者に応じたコ 年
ミュニケーション能力を養う。１．養護施 ・ 90 2
設 ２．障害者（児）施設 ３．高齢者施 後
設
期

○

○

○ ○

３
介護の考え方や介護技術を学び、安全・安 年
介護技術論 楽・効果的なケアを実践できる能力を習得 ・
する。
前
期
１
特 別 講 義年
歯科衛生士として欠かせない人間力を身に（ヒューマン
・
つける。
スキル）
前
期
３
有病患者の全体像を把握し適時適切な専門年
有病者歯科医 性を発揮した診療補助を遂行するために、・療
有病者の病態、治療や指導上の注意事項を
前
理解する。
期
３
口から食べることの意義および摂食･嚥下機 年
摂食嚥下指導 能を理解し、歯科衛生士として援助できる ・
口腔リハビリテーションの実際を学ぶ。
前期

30 1 ○ △○○30 1 ○ △○○ ○15 1 ○○○ ○30 1 ○ △○○（医療専門課程 歯科衛生学科）
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

69 ○

70 ○

71 ○

72 ○

授業科目名

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授業方法
実
単
験
業
講 演 ・
位
実
時
習
数 義 習 ・
数実
技授

３
カウンセリングについての基本的理論を学 年
カウンセリンぶ。カウンセリングの基本技法を理解し、 ・ 15
グ
実践的に実習する。
前期
３
探求しようとする課題を明確にし、様々な
年
研 究 手 法 か ら 課 題 の 解 決 に 向け て取 り組
研究・ 30
み、科学的思考のプロセスを学び、論文作
後成の基本的技術を取得する。
期
３
リハビリテーションの基礎知識を学習し、
年リハビリテー チーム医療が図れるよう、歯科衛生士とし
・ 30
ション医療 て の 役 割 を 果 た す こ と が で きる よう にす
前る。
期
３
歯科診療補助に必要な基礎的知識・技術の年
マネージメン うち、コミュニケーション能力を必要とす
・ 30
トる受付対応・事務および服薬指導の実際に後ついて習得させる。
期
合計
72 科目

教員

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携

1 ○

○

1 ○

○

○

1 ○ △

○

○

1 ○

○

○

卒業要件及び履修方法
卒業要件：

場所

修了試験は60点以上の得点により修了認定する。すべての科目を修了することが、卒業要件となっている。

○

104 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分

1期

全ての科目において、3分の2以上の出席があることが修了認定試験を
１学期の授業期間とができない。
（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
履修方法： 受験する要件であり、満たしていない者は修了認定試験を受験するこ

２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

17 週