未来インフラ販売⽤資料
臨時レポート（愛称）
パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド

2019年7月10日

純資産総額が100億円を突破しました︕
パインブリッジ・インベストメンツが提供する、＜未来インフラ＞パインブリッジ・グローバル・テクノロ
ジー・インフラ・ファンドが、2018年1月の運⽤開始以来、投資家の皆様からのご支持を受け、2019年7月10日時点で純資産総額が100億円に到達いたしました。
弊社では、引き続きさらなる運⽤パフォーマンスの向上に努める所存です。今後とも一層のご愛顧を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
【ファンド設定来の基準価額の推移】（円）
13,000（億円）
125(2018年1月10日〜2019年7月10日)

純資産総額(右軸）12,000

基準価額（左軸）

100

11,000

純資産総額︓
101億円

75

基準価額︓
12,103円

10,000
50

9,000
8,000

＊基準価額は信託報酬（年1.58%+消費税）控除後のものです。

25

7,00002018年1月10日

2018年5月26日

2018年10月9日

2019年2月22日

2019年7月8日

ご好評の背景は、斬新な切り⼝と、それを⽀える好パフォーマンス
【マザーファンドとその他資産のパフォーマンス比較】

ファンドのポイント 日本初の「テクノロジー・インフラ」に特化したファンド
 今後のIoTやAIの普及により、爆発的に拡大するデータの恩恵を享受 未来インフラのマザーファンド設定来のパフォーマンスは+25.7%、先進国株式を23.6%超過、先進国REITも16.4%超過

28.8%
25.7%

設定来(2018年1月10日~)
17.7%

16.9%
9.3%

2.1%

6.6%

-14.0%
未来インフラの 先進国REIT 先進国株式 日本株式
マザーファンド指数
指数
指数

2019年初来
13.0%

5G指数

2019年7月10日時点
出所︓ブルームバーグ、Solactive（トータルリターン、円ベース）、使⽤した指数は【指数について】をご覧ください。先進国REIT指数、先進国株式指数、5G指数は前日値を円換算して使⽤しています。5G指数は2018年12月から算出されているため、年初来のみ表⽰しています。

■上記は過去のデータであり、将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。
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特設サイト「テクノロジー・インフラ」
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パインブリッジ・インベストメンツ株式会社
特別映像
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第307号「未来インフラ説明動画」
パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 ⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第307号
加⼊協会︓一般社団法人投資信託協会、配信中︕

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加⼊協会︓一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法
一般社団法人日本投資顧問業協会、人第⼆種⾦融商品取引業協会
一般社団法人第⼆種⾦融商品取引業協会 1/4

（愛称）未来インフラ

販売⽤資料
臨時レポートパインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド

2019年7月10日【指数について】
先進国REIT指数︓FTSE EPRA/NAREIT先進国REITインデックス（米ドル）
先進国株式指数︓MSCIワールド・インデックス（米ドル）日本株式指数︓東証株価指数（日本円）
5G指数︓Solactive 5Gテクノロジー・パフォーマンス・インデックス（米ドル）

投資リスク
当ファンドは、主としてマザーファンドへの投資を通じて、日本を含む世界各国の取引所に上場されている（これに準ずるものを含みます。）テクノロジー・インフラに関連するREITおよび株式に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替変動リスクもあります。したがって、当ファンドは預貯⾦とは異なり、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運⽤による損益は、すべて投資者の皆様に帰属しますので、お申込みにあたりましては、当ファンドの内容・リスクを⼗分ご理解のうえ、お申込みください。当ファンドが有する主なリスク要因は、以下の通りです。
■価格変動リスク■為替変動リスク■信用リスク■流動性リスク■REIT固有の投資リスク■特定の業種・テーマへの集中投資リスク※詳しくは投資信託説明書（交付目論⾒書）をご覧ください。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

※投資信託に関する留意点◆投資信託をご購⼊の際は投資信託説明書（交付目論⾒書）を必ずご覧ください。
◆投資信託は元本保証および利回り保証のいずれもありません。
◆投資した資産価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購⼊のお客さまが負うことになります。
◆投資信託は、預⾦等や保険契約とは異なり、預⾦保険機構、貯⾦保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
◆証券会社以外でご購⼊いただいた投資信託は、投資者保護基⾦の対象ではありません。
◆投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを⾏い委託会社が運⽤を⾏います。
◆ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリングオフ）の適⽤はありません。

※収益分配⾦に関する留意点

収益分配は、計算期間中に発生した運⽤収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて⾏う場合があります。したがって、収益分配⾦の⽔準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を⽰唆するものではありません。また、投資者の個別元本の状況によっては、収益分配⾦の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。なお、収益分配⾦はファンドの純資産から支払われますので、分配⾦の支払いは純資産総額の減少につながり、基準価額の下落要因となります。計算期間中の運⽤収益を超えて分配を⾏った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と⽐べて下落することになります。
ファンドのリスクは、上記に限定されるものではありません。

■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。
パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 ⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第307号
加⼊協会︓一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法
人第⼆種⾦融商品取引業協会
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2019年7月10日

お申込メモ
信託期間
購⼊単位
購⼊価額
購⼊代⾦
換⾦価額
換⾦代⾦
申込受付中止日
申込締切時間換⾦制限
購⼊・換⾦申込受付の中止及び取消し
繰上償還
決算日
収益分配

課税関係

2027年12月30日（木）まで（2018年1月10日（⽔）設定）
販売会社が定める単位購⼊申込受付日の翌営業日の基準価額 （※基準価額は1万口当たりで表⽰しています。）
販売会社が定める期日までにお支払いください。
換⾦申込受付日の翌営業日の基準価額原則として換⾦申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。
ニューヨーク証券取引所の休業日、またはニューヨークの銀⾏休業日のいずれかと同じ日付の場合
原則として毎営業日の午後3時まで
信託財産の資産管理を円滑に⾏うため、⼤口の換⾦請求に制限を設ける場合があります。
運⽤の基本⽅針などの観点から受益者にとって不利益と判断する場合は、委託会社の判断で購⼊の申込を受付けない場合があります。委託会社は、取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購⼊・換⾦の申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購⼊・換⾦を取消すことができます。
受益権の総口数が20億口を下回ることとなった場合は、委託会社は受託会社と合意のうえ、この投資信託契約を解約し、信託を終了させることができます。
12月15日（休業日の場合は翌営業日）
年1回、収益分配⽅針に基づいて分配を⾏います。収益分配⾦は、原則として決算日から起算して5営業日までにお支いします。※将来の分配⾦の支払いおよびその⾦額について保証するものではな
く、分配対象額が少額の場合等、委託会社の判断により、分配を⾏わないこともあります。
課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制
度および未成年者少額投資非課税制度の適⽤対象です。配当控除、益⾦不算⼊制度の適⽤はありません。

ファンドの費用
購入時に直接ご負担いただく費用
購入時⼿数料
購⼊申込受付日の翌営業日の 基準価額に3.78 ％（税抜3.5％）の率を乗じて得た額を上限として、販売会社が定めるものとします。
※消費税率が10%になった場合は、3.85％(税抜3.5%)となります。

投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）
信託財産の純資産総額に年1.7064%（税抜年1.58%）の率を乗じて得た額とします。
※消費税率が10%になった場合は、年1.738%(税抜年1.58%)となります。
なお、以下についても相応分上がります。

その他の費用・⼿数料
有価証券売買時の売買委託⼿数料、資産を外国で保管す
換⾦時に直接ご負担いただく費用る場合の保管費⽤等（REITは、市場の需給により価格形成
換⾦時⼿数料 ︓かかりません。
されるため、REITの費⽤等は表⽰しておりません。）
信託財産留保額︓かかりません。
当ファンドの監査費⽤や印刷等費⽤（信託財産の純資産総額の年率0.108%（税抜年0.1%）を上限とします。）※購⼊時⼿数料、運⽤管理費⽤（信託報酬）およびその他の費⽤・⼿数料（国内において発生するものに限ります。）には消費税等相当額が含まれます。
※費⽤等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表⽰することはできません。
※⼿数料などの合計額については、購⼊⾦額や保有期間などに応じて異なりますので表⽰することができません。
※詳細につきましては、投資信託説明書（交付目論⾒書）などでご確認いただけます。

税⾦
個人受益者については、収益分配時に普通分配⾦に対して、換⾦時および償還時に差益（譲渡益）に対して課税されます。なお、法人の課税は異なります。また、税法が改正された場合等には、変更となることがあります。詳しくは、投資信託説明書（交付目論⾒書）をご覧下さい。
パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 ⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第307号
加⼊協会︓一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法
人第⼆種⾦融商品取引業協会
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未来インフラ

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臨時レポート2019年7月10日

パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド
委託会社、その他関係法人委託会社

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第307号
加⼊協会 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第⼆種⾦融商品取引業協会
三菱ＵＦＪ信託銀⾏株式会社
センタースクエア・インベストメント・マネジメント・エルエルシー
委託会社の指定する⾦融商品取引業者および登録⾦融機関受託会社
投資顧問会社
販売会社

投資信託説明書（交付目論⾒書）のご請求・お申込みは⾦融商品取引業者名
株式会社池田泉州
銀⾏

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本証券業
日本投資顧問 ⾦融先物 第⼆種⾦融商協会
業協会
取引業協会 品取引業協会

登録番号

登録⾦融機関
⾦融商品
取引業者
⾦融商品
取引業者
⾦融商品
取引業者

近畿財務局⻑
（登⾦）第6号
関東財務局⻑
（⾦商）第44号
中国財務局⻑
（⾦商）第6号
福岡財務支局⻑
（⾦商）第75号

○

○

○

○

○

三菱ＵＦＪ銀⾏（委託⾦融商品取引業者
三菱ＵＦＪモルガン・ 登録⾦融
スタンレー証券株式会機関社）（インターネットトレードのみ）

関東財務局⻑
（登⾦）第5号

○

○

○

○

○

株式会社SBI証券
中銀証券株式会社
⻄日本シティTT証券
株式会社

○
○

三菱ＵＦＪモルガン・⾦融商品
関東財務局⻑
スタンレー証券取引業者 （⾦商）第2336号
株式会社
三菱ＵＦＪ信託銀⾏ 登録⾦融関東財務局⻑
株式会社
機関（⾦商）第33号
⾦融商品関東財務局⻑
楽天証券株式会社
取引業者 （⾦商）第195号

○○

○
○

○
○

○

○

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツが作成した臨時レポートであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。■ご投資を検討される際には、必ず投資信託説明書（交付目論⾒書）等をご覧ください。また、ファンドの取得のお申し込みを⾏う場合には投資信託説明書（交付目論⾒書）等をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運⽤成果等をお約束するものではありません。■本資料に記述されている⾒解や意⾒は作成時の当社の⾒解であり、事前の予告無しに変更される事があります。
お問い合わせは・・・パインブリッジ・インベストメンツ株式会社

https:// www.pinebridge.co.jp/

TEL︓03-5208-5858（営業日の9︓00〜17︓00）

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 ⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第307号
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人第⼆種⾦融商品取引業協会
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