Sanno University Bulletin Vol. 35 No. 1 September 2014

日本型および欧州型スポーツクラブ形成と定着の比較検討
A Cross-Cultural Sports Club formation and fixation Studyon Japan and Europe

江口潤
Jun Eguchi

Abstract
In this paper, the writer does a cross-cultural study on the essence of sports clubs in
Europe and Japan, discussing the following four points：
1）Characteristics of Japanese style sports club culture viewed from the point of special
qualities of sports groups.
2）Sumo stables which are considered to be a typical Japanese sports club culture,
namely, the origin of “the family-style systems.”3）Sports clubs of the United Kingdom and Germany.
4）Things Japanese obser ved in European spor ts clubs founded in the foreign
settlements in the Bakumatsu Period, or Late Tokugawa Shogunate and the Meiji
Period.

2014年3月4日

受理23日本型および欧州型スポーツクラブ形成と定着の比較検討

1. 緒言
文部科学省が、平成7年より先導的育成モデル事業として総合型地域スポーツクラブをスタートさせ、日本各地にスポーツクラブが設立された。その後、国内でスポーツクラブ文化が普及発展することが期待されたが、実際は、活動を維持し続けているクラブよりも活動停止
や解散に至るスポーツクラブが少なくない。
平成21 年8 月12 日に文部科学省が有識者会議を招集し、今後の総合型地域スポーツクラブ
振興の在り方についての提言（表1.）を発表した。
表1．有識者会議が示した7つの提言※文部科学省公式ホームページより引用
有識者会議は、総合型地域スポーツクラブが、国民のスポーツ実施率の向上に寄与（「スポーツ参加の機会が増えた」57.8％）し、世代間交流等の地域社会の活性化を促し（「世代を超えた交流が生まれた」58.9％）、スポーツ環境を主体的に創り出すという意識と地域住民が費用を負担するという意識が生まれたと指摘している。しかし、クラブの育成率の地域差が大きいと問題点を指摘している。
有識者会議は、この地域差を解決する方法を提言しているのであるが、見方を変えれば、この提言が総合型地域スポーツクラブの現代的課題といえる。
地域で起きている具体的事例は、新聞報道などがその傾向を理解するのに役立つ。たとえば、2011年8月8日付朝日新聞では佐賀県の事例を紹介している。ここでは「2000年頃から約10年
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で31にクラブ数は増えたが、資金の捻出や指導者不足に陥るクラブも出てきている」とし、「助成金が数年単位で打ち切られてしまえば、せっかくの効果が失われる」と指摘されている。
2012年6月20日付の朝日新聞は静岡県の事例を紹介している。そこでは「県内のクラブ数は年々増えて55に上る。財政難や指導者の確保に悩むクラブもある」とし、あるクラブの理事長の言葉が紹介されている。
「受益者負担をどうするか、寄付金をどうするか、クラブの運営者は知識と経営感覚を持って新たな手法に取り組まないと存続は難しい」。
これらの事例から、総合型地域スポーツクラブの現代的課題は、多様な運営財源の未確保、
質の高い指導者・クラブマネジャーの未確保、会員の未確保といえる。更に、財政難は、魅力ある地域スポーツ空間の未整備を生み、それらが会員の確保を困難にしている。報告書は
他に、情報発信の強化、支援体制の強化、関係機関・団体等との有機的な連携など、組織面での課題にも言及し、経営的な観点での問題解決も望まれているとしている。
筆者は、日本社会の特性となる「日本的なるもの」がスポーツ文化にも影響しており、欧州に根ざしたスポーツクラブ文化を標榜した総合型地域スポーツクラブの受容は、単に運営
財源の確保が課題ではなく、日本人と欧州人との生活文化の本質の相違が背景にあるのではないかと推察する。そのため課題の解決には、両者の文化的な摩擦、すれ違い、ギャップの子細な分析と検討が必要ではないかと考える。
「日本的なるもの」と欧州型スポーツクラブ文化の本質との相違を踏まえることが必要であるという立場に立てば、日本型スポーツ文化と欧州型スポーツクラブの本質がいかなるものかについて考察することが前提となろう。
本稿は、以下の4点を検討することで日本型スポーツ文化と欧州型スポーツクラブの本質がいかなるものかについて考察を試みた。
1）日本型スポーツクラブ文化の特性をスポーツ集団の特性論から検討
2）スポーツ集団の「日本的なるもの」のルーツを「家制度」に求め、最も「家制度」の影響を受けてきた相撲部屋を取り上げ、そこに見られる特性を日本型スポーツクラブ文化の原特性として検討
3）欧州型スポーツクラブとしてイギリスとドイツの事例の検討
4）幕末明治期に外国居留地に創設された日本発欧州型スポーツクラブを検討し、そこに存在する「日本的なるもの」の存在を探求

2. 日本型スポーツクラブ文化についての検討
2. 1 日本におけるスポーツ集団論の検討
日本のスポーツ集団に関する研究は、その構造や機能の分析や日本的集団論からの検討など多岐にわたる。
構造や機能の分析では竹村論文があげられる。竹村［1969］は、集団成員の態度に注目し、25日本型および欧州型スポーツクラブ形成と定着の比較検討

集団の規範の生成過程にどのような影響があるのかを検討し、決定権が成員部外型、少数の有力者にある主脳型、部員全員にある部員型の3つの形態があることを示した。
日本的集団論からの検討は、小谷、多々納論文、野崎、植村論文が挙げられる。小谷、多々納［1991］は、スポーツ集団の日本的価値について、韓国と日本のジュニア選手の意識の比較とドイツと日本の大学生の意識の比較から検討し、日本的「和」を尊重する意識の存在が「日本らしさ」と認識されるものの、韓国との比較では、「日本らしさ」が韓国により認められ、ドイツとの比較では、ドイツにもわずかながら「日本らしさが見受けられる」と報告し、「和の精神」や「根性主義」は、戦後日本の経済復興を支えたが、1960年代の高度成長期に大変換を迎え、「一般的に日本的価値意識と思い込まれていたものはもはや近代化した」と指摘している。
野崎、植村［1993］は、日本的経営論が「家の論理」に立脚しており、多くの理論（タテ社会論、間人論、甘え論など）を内包していて、日本的経営論を考える際には、戦前まで日本に定着していた「家制度」を理解する必要があると訴え、日本スポーツ集団の分析に「家制度」の枠組みを援用しようとした。
日本のスポーツ集団を検討する際にも「家の理論」を援用することは有益であるという立場は、これまでのスポーツ集団研究家と共通するものである。これまでのスポーツ集団研究
家は、複雑な現象に対峙しており、日本のスポーツ集団の諸特性は多面的であることに対する配慮が希薄であり、日本のスポーツ集団研究には各特性を細分化し更に綿密に解き明かす
ことが求められる。
「勝利を目指して全員が一丸となり、団結して課題に取り組んでいくことこそが、本来のス
ポーツのあり方である」とするスポーツ愛好家は多いが、それは、極めて日本的スポーツの理想に過ぎず、昨今の大学生のスポーツ活動は、運動部よりもサークル形態の「スポーツする時にだけ集まり、終了と同時に解散する」スタイルが多数派であることから推察すれば、この実態は、日本のスポーツ集団の新しい形態として十分な検証が望まれる。
2. 2 日本型スポーツクラブ文化のルーツとしての相撲部屋の検討
日本型スポーツ集団の持つ「日本的なるもの」の特性のルーツはどこにあるのか。参考になるのは古代から日本で継承されてきた身体文化としての相撲文化があげられるのではないだろうか。
生沼［1994］は「日本的なるもの」が日本における「家制度」に根ざした生活文化にあるとし、日本古来のスポーツとしての相撲社会を検討した。
生沼［1994］は、「日本的なるもの」を備えた相撲文化の基盤である相撲部屋を、森岡清美の「家制度」の規定を援用し定義している。これによると、「部屋制度とは、相撲部屋の統率
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者たる親方のもとに、相撲部屋そのものに属する財産を持ち、相撲興行を営み、相撲部屋が世代を超えて存続し反映することに重点を置く制度である」。さらに、「相撲部屋やわが国のスポーツ集団の師弟関係には、今なお家制度的性格が色濃く残っている」と指摘している。
相撲部屋に、家長夫制度的要素が残ったのは、わが国の基本的な社会制度であった「家制度」の属性が、新弟子養成機関として世代を超えて存続しなければならない部屋制度に適合していたからである。
わが国のスポーツ集団では、集団内での士気を高めるために、生活を共同化し、集団の成員が目的を共有することが不可欠と考える傾向がある。生沼［1994］は、わが国のスポーツ
集団や相撲部屋が、共同生活体を形成することの理由として、歴史文化的特性を持つ「家制度」に根ざした社会関係に求められると指摘している。
ここでは相撲部屋の特性を整理してみる。相撲部屋において、親方は絶対的な権力を持ち力士は親方に恭順の感情を持って服従する。家制度を支える道徳律「忠孝モデル」であるが、親方と力士の間にはこの「忠孝モデル」があてはまる。集団の構造として上から、親方、関取、力士養成員のピラミット型であり、生活費は、相撲協会から親方（師匠）に支払われ、それにより相撲部屋は運営される。諸事の決定権は当然親方によってなされるものであり、プレーヤーである力士にはその権限はない。その意味で竹村［1969］による成員部外型といえる。
わが国の師弟関係は相撲部屋ばかりでなく、様々な師匠弟子関係には、直系家制度における親子関係に近いことが知られている。相撲部屋における親方と力士の師弟関係は、定まった期間（入学から卒業まで）に発生する学校における教師と生徒の関係と違って、一本立ちした後も続く師弟関係であって、親子関係に似通った要素と形相とが入っていた。

3. 欧州型スポーツクラブ文化についての検討
古代ギリシャ・ローマ時代に、宗教的には組織の一部として食事をしながら政治や商業などを話し合う場所をクラブと呼んだが、一般に欧州のクラブとは、18世紀末から19世紀にかけて欧州の各地で成立した集団をさす。
イギリスにおけるクラブは、支配階級であるジェントルマン層の生活様式の一部として発達し、今日では国民文化の基幹をなしているものである。19世紀に労働時間が短縮され、労働者に余暇が生じると彼らのクラブも組織された。クラブの成立期はコーヒー・ハウスやターバン（宿屋）が活動の場であり、徐々に、政治的なクラブから、文芸、芸術、学問を目的にするクラブ、スポーツのクラブ、ダンスやギャンブルを目的にするクラブなど、多様なクラブが形成された。
スポーツは都市でも田舎でもそれぞれの地域で、人々が寄り合い簡単な約束事で楽しまれていた。初期のクラブは、単一の催し、あるいは年1回の競技会を組織・運営することが多か27日本型および欧州型スポーツクラブ形成と定着の比較検討ったが、ルールや施行規則を全国規模で統一するようになり、クラブ間やメンバー間の争議やシーズンの競技会を組織・運営するためにクラブ組織が整備されていった。
イギリスの著名で、最古のスポーツクラブはニューマーケットに1700年代半ばに組織化された「ジョッキークラブ」といわれている。
「ジョッキークラブ」は、①クラブメンバー間の争議を調停し、②各種ルールを定め、③クラブ入会の適正な基準を定め、④役員組織を作り、⑤クラブメンバーの増員数を調整し、⑥破廉恥なクラブメンバーを懲らしめる罰則を作り上げていった。
「ジョッキークラブ」は、地域の催しを組織化し、財政的支援者を確保し運営した。
クラブメンバーは催しに参加するために会費を払い、メンバーに共有される規則規約に従うことが求められた。
「ジョッキークラブ」は、ニューマーケットの競馬を組織化し拡大していくことで競馬のみならず、イギリスのスポーツ文化の中枢機関の役割を果たすようになった。
今日、陸上競技、各種フットボール、棒とボールのゲーム（米国でベースボールになる）、
ホッケー、クリケットなどのイギリス生まれのスポーツクラブは、この「ジョッキークラブ」の構造を模してつくられていった。
ドイツにおいては、家と身分と宗教の絆で守られていた個人が、大都市の生活の中で自己の存在を確かめる場としてクラブが生まれたとされている。初期のクラブは、ライプチヒ古来研究クラブのような尚古的性格のものが多かったが、読書クラブ、博物館クラブ、歴史ク
ラブ、農業技術改良クラブ、コーヒークラブなど多彩なクラブが成立した。ドイツにおいて19世紀はクラブの時代であり、クラブの中で身分の絆や家族のしがらみから解き放たれ、趣味を語り合い、異なる個性や環境の人が結集し豊かな時間をすごしていたようである。
ドイツのスポーツクラブの起源は、1811年にヤーンが始めたハーゼンハイデ体操クラブまで遡る。今日なお存続する最古のスポーツクラブは、1816年に創立されたハンブルグ体操クラブである。ドイツでは、伝統的に体操が身体運動の柱であり、19世紀は主に体操を中心にしたクラブが増加した。19世紀末になるとイギリスで行われていたスポーツが普及し新しい競技スポーツ部門が新設された。
ドイツにおいて市民活動の法人制度は早くから整備され、登録の義務が1872年に法制化された。クラブの運営はボランティアにより行われ、必要な資金は会員の会費により賄われた。
第2次世界大戦の終結後、スポーツクラブが一時禁止されたが、下からのスポーツクラブの再設立を通して、新しいスポーツの組織化が進んだ。その推進は、スポーツ・フォア・オー
ル運動により促された。スポーツ・フォア・オール運動は、主に3つの段階で進められた。最初の段階は、戦後の工業化社会における国民の健康問題の顕在化と国民スポーツ振興の萌芽期（1945～59年）、第2の段階はゴールデン・プランによりスポーツ活動環境のインフラ整備が飛躍的に進んだ時期（1960～99年）、第3の段階は社会状況の変化を背景に新たに打ち出されたいわゆるゴールデン・プログラムにより多様なニーズに対応する施設整備が展開してい28

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る時期（2000年～現在）である。
ドイツにおけるスポーツクラブの特性を考える時、ブロイヤー［2010］のドイツのスポー
ツクラブが有する社会公益性の指摘は示唆に富む。ブロイヤー［2010］の指摘する社会公益
性は、社会統合、健康増進、社会参加の促進、経済的付加価値、諸機関との連携、職場の提供、
社会インフラ整備、社交の場の提供、青少年の教育の場、女性の社会進出などである。クラブ会員自身の便益（健康増進、社会参加の促進、社交の場の提供、青少年の教育の場）、雇用創出や経済社会への貢献（経済的付加価値、諸機関との連携、職場の提供、社会インフラ整備、女性の社会進出）など、
スポーツクラブが単にクラブ員のスポーツ文化の享受（個人への貢献）
のみならず、社会に向けた多様な役割を果たしていることが理解できる。
このようにみてくると、イギリスでの主役が貴族階級であり、ドイツでは庶民を含めた有志であるが、いずれにしても、諸事を決定していく権限の所在は、竹村［1969］のいう部員型、
つまり実際に活動するプレーヤー自身に決定権があるというのが欧州型スポーツクラブの形態といえるようである。

4. 日本生まれの欧州型スポーツクラブ文化の検討
イギリス生まれのスポーツ文化は、幕末から明治の初頭の日本に移入された。イギリス人
が高等教育機関の学生や教師に紹介したことから始まる。鎖国する日本に入国してビジネスを営む欧米人が、幕府と様々な交渉をして、彼らの住まう居留地を拡大発展させた。居留地のある横浜や神戸などの港湾都市における欧米人と日本人の交流が、スポーツ文化の移入に大きな役割を果たした。
生野［1996］は、横浜は日本の近代化を促進した欧州文化の導入の窓口であり、横浜における欧州文化の受容についての研究は多いこと、異文化や文物は外国船の入港によってもたらされたものであることを指摘しているが、居留地の外国人は、日本人に欧州文化を紹介しようと思って欧州の生活様式を営んでいたわけではなく、本国と同じ生活を楽しむことに固執し、精力的に活動して母国の生活文化を次々に居留地に定着させていったと述べている。
その結果として、居留地で生活する外国人の活動が周辺に住む日本人住人を巻き込んだり、幕末の陸軍海軍の兵学校の教師軍人を相手にしたり、高等教育機関の学生との定期的な交流を繰り返していく中で、多くの日本人学生がスポーツの意味や価値を身につけ、全国に散らばり、彼らの土地でスポーツの紹介と普及を進めていったと考えられる。
表2．は1868年6月現在の外国人の国籍別の居留地の登録人数を示したものである。これによるとイギリス人が大半で、次にアメリカ人、フランス人、プロシア人、オランダ人、スイス人など合計557名が登録されている。

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日本型および欧州型スポーツクラブ形成と定着の比較検討

表2．1868年6月1日現在の横浜居留地の国別外国人登録数※横浜市史第 3 巻 上 p394［2003］より引用、筆者作図
当時の居留地の状態は、
横浜市史3巻上第5章居留地の状態［2003］に詳しい。これによると、江戸幕府は1864年「横浜居留地覚書」を列国と締結し、その第12条をもって、日本側に支払うべき地代の2割を列国側に納めさせ、居留地内における外国人の自治行政権の行使を承認するに至ったとある。
旧幕府により締結された1864年の「横浜居留地覚書」および1866年「横浜居留地改造および競馬場墓地等約書（第3回地所規則）」にある農地、外国人居留地の整備、拡張に関する各条項の実施についてはほとんど未完成のまま明治政府の手に引き継がれたようである。
1872年、米国代理代表シェパードは、書面をもって正式に要求事項3か条を申し入れた。3か条は以下の通り。
1）公園の南方をめぐる道路は元図によって60フィート注1）広げること。
2）添付する増補図面または図面第2報を採用すること。
3）計画する公園の芝原に横浜クリケット社が適当な土地に最上のトルフ（草土）をおくことを許可し、その周辺には軽便な囲いを設ける。この場所はクリケット社が、仮に管理し娯楽に用いる時は、書面をもって同社の書記に申請し書記はこれを許可する。
この米国側の改定要求は、各国代表も認めることとなり、英国代理代表アダムスをはじめ7カ国代表は同意書を送達した。他方において、英国側は自らの案に基づいて公園内の芝原にクリケット場を造園することになった。
幕末から明治期の日本で生活をする在留外国人は居留地を政府（幕府、明治政府）や県庁と頻繁に交渉を重ね整備していった。驚くべきは、当初の段階ですでにスポーツを実施する
場所の設営を最低限の条件に置き交渉を進めていることである。ここでは、山本、棚田［1977］
を引用し、以下の4点について再検討していく。
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1）どのような種目のクラブがあり、運営はどのようにされていたのか
2）活動内容はどのようなものであったか
3）中心となりクラブを運営した人物はいかなる人たちか
4）どのような日本人がどのように関わっていたのか
まず、「どのような種目のクラブがあり、どのように運営していたのか」であるが、表3. に競技別クラブ設立年を示した。山本、棚田［1977］は、横浜の居留地において、幕末から明治初頭の約50年の間に16の日本生まれ欧州型スポーツクラブが組織され、幾度かの消滅や合併を繰り返したことを報告している。
箱物が先か、活動の実態が先かといえば、活動の実態が先になるであろうが、生野が指摘するように、精力的に活動して母国の生活文化を定着させるため、スポーツ関連施設を次々に居留地に建設していった。
時系列に概観すると、はじめは、1865年に根岸村の射撃場（29,798平方米注1））が無税で貸与され、1866年に日本初洋式競馬場「根岸競馬場」、1868年に J.P. モリソンとプライスが尽力により競馬場内の沼地にクリケット場（60平方ヤード注1））、1872年に日本政府から借り受けた土地にクリケット場（120平方ヤード注1）、5,516坪注1））、1880年に競船置場（283坪注1））、1901年に日本競馬クラブ（NRC：Nippon Race Club）委員トマスが競馬場内の畑地にゴルフコースを完成させた。
表3．競技別クラブ設立年、（年→）は再編成を示す※山本、棚田［1977］より引用、筆者作図
活動の実態として、横浜の居留地で最も早く組織された欧州型スポーツクラブは、1862年の SST（Society Swiss de Tie）であった。これは、少数派であるスイス人が、会員をスイス人
31日本型および欧州型スポーツクラブ形成と定着の比較検討に限定し組織した射撃クラブであった。次に組織されたのは1865年横浜乗馬クラブ（YRA：
Yokohama Race Association）であった。1866年には日本初の洋式競馬場（根岸競馬場）が完成し、活動の場が確保されたことで多くのレースが催され、競馬場には皇族や多くの名士が観覧し、優勝カップなどを贈呈していたようである。1970年に発刊した The Japan Weekly
Mail には根岸競馬場で繰り広げられた様子が頻繁に報道されている。
1968年にクリケットのクラブ（YCC：Yokohama Cricket Club）が組織され、1971年に漕艇クラブ（YARC：Yokohama Amateur Regatta Club）が設立され、1973年に陸上競技クラブ（YAAA：
Yokohama Amateur Athletic Association）、1975年 にベースボールクラブ（YBBC：Yokohama
Baseball Club）が組織された。1878年には YRC（前出）と射撃クラブ（YEA：Yokohama Rifle
Association）が合併し、横浜ジョッキークラブ（YJC：Yokohama Jockey Club）が設立された。
しかし、1880年6月12日に横浜ジョッキークラブが解散し、洋式競馬場を日本に返還しクラブ
は日本競馬クラブ（NRC：Nippon Race Club）が引き継ぐことになった。このころになると、競馬自体は日本人にも知られるようになり、多くの日本人が観覧するようになった。
1880年にフットボールクラブ（YFBC：Yokohama Football Club）が組織され、1883年クリケットクラブ（YCC：Yokohama Cricket Club）、陸上競技クラブ（YAAA：Yokohama Amateur
Athletic Association）、ベースボールクラブ（YBBC：Yokohama Baseball Club）、フットボール ク ラ ブ（YFBC：Yokohama Football Club） が 合 併 し、YCAC（Yokohama Cricket andAthletic Club）となった。
1896年に MYC（Mosquito Yacht Club）が組織された。1901年日本競馬クラブの委員が、競馬場内の畑地の中央の土地を買収し、会員と家族のための公園や娯楽施設を作る計画を立て、4年後の1905年に完成した。1901年、競馬場内に関東で初めて建設されたゴルフコースのために、ゴルフクラブ（NRCGA：Nippon Race club Golf Association）が設立された。1906年11月に18ホールのリンクスがオープンし、周布神奈川県知事の始球式でスタートした。1912年には YCAC（Yokohama Cricket and Athletic Club）が改称し YCAC（Yokohama Countr y andAthletic Club）が誕生した。
時系列の概観で分かるように、幾度かの合併消滅が繰り返された。運営は必ずしも順調なものばかりではなかったようだ。それは、クラブの運営の基本が会員の入会金と年会費であり、会員制のクラブという形態であったことが理由であろう。更に活動を支える財務として、他に事業収入、銀行利息、クラブ債などが会計の収入項目であった（表4.）。1896年の YCAC の
会費は10ドル、クラブの会計規模は会員数と比例するものであるが、入退会時の入会費などを計上することにより会計規模を増加している。

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表4．YCAC の1886年と1896年の会計規模（収入の部）※山本、棚田［1977］より引用、筆者作図
会費については正会員とそれ以外のいくつかの区分が設けられたようだ。ただし女性の入会は認められなかった。横浜の居留地に生活する外国人は、単一のクラブに所属するだけでなく、多くのクラブに所属し、それぞれのクラブ会費を重複して負担し各クラブを財政的に支えた。
次に、「それらのクラブではどんな活動をしていたのか」についてみていく。
横浜の居留地に生活する外国人同士の競技会、また日本の他の居留地、特に神戸の居留地の神戸アスレチッククラブ（KRAC：Kobe Regatta and Athletic Club）とのインポート大会、
陸海軍の師範学校の学生、更に高等教育機関に通う学生にスポーツを紹介し、その価値を認めた学生達の個人やチームとの親善対抗試合などが数多く実施された。
早くから行われていた競馬については、1866年に日本初の洋式競馬場（根岸競馬場）が完成したことがその活性化を促したが、レース自体は賞金レースであり、賞金レースゆえに、有産階級の日本人も多く観覧したことは先にも述べた。
招聘された外国人教師や、軍人などが高等教育機関に通う学生に各種のスポーツを紹介し、その価値に目覚めた学生達が、個人やチームを編成し親善対抗試合を行った。代表格は野球である。
野球での日本人との交流については渡辺［1975,1976］の報告に詳しい。日本における学校の野球の組織は1890年ころで、1896年 YCAC と一高との交流戦が行なわれた。
「一高は、選手が若く、よく練習をつみ、スマートで守備が正確であるのに対し、YCAC は平素に練習せず、そろってプレーするのは試合の時だけであり勝てないのは当然である」との戦評が The Japan
Weekly Mail に掲載されている。
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日本型および欧州型スポーツクラブ形成と定着の比較検討

次に、日本発欧州型スポーツクラブ運営や実際の活動の中で、「誰が中心人物であったか」をみていく。
表3. に1868年現在の横浜の居留地の国別外国人登録数を示したが、イギリス人の数が群を抜いて多いことからも、その主役がイギリス人であったことは推察できる。幕末から明治初頭にかけて、横浜で繰り広げられたスポーツ・レクリエーションの中心的存在として活躍したのはイギリス人であった。彼らにとってスポーツは「次々と拡大しつつある植民地を支配する指導者としての旺盛な行動力そのものであり、教養を示すものであった」と山本、棚田［1977］は考察している。
最後に、「日本人が居留地で設立された外国人たちのクラブやその活動にどのように関わっていたのか」をみていく。
乗馬は上級武士でなければ経験できない非日常の活動であった。横浜の居留地に競馬場が建設され日本人にも会員資格を認めていた横浜ジョッキークラブ（YJC：Yokohama JockeyClub）が幾多のイベント（横浜競馬）を開催するごとに、競馬が日本人にとって身近な存在になっていく。
日本人が外国人と対等以上に活動した事例として、村田径芳を上げることができる。1865
年に YRA に会員として登録していた村田径芳は、村田式という洋式銃を開発するなど、特異な才能を有し、競技会でも外国人相手に何度も勝利した。
そのほかの種目でも、日本人は徐々に交流を進めていった。1873年に第1回の陸上競技会で1/4マイル注1）レースに10人の日本人が参加した記録が残っている。10人のうち5人が途中棄権
し、1着の日本人の記録は66秒であったそうだ。実業家平岡煕は、1878年に外国人技師を加え野球クラブ「新橋アスレテイック倶楽部」を組織し、横浜の居留地の外国人と何度も交流試合を行った。1885年に東大予備門クルー（現東京大学漕艇部）が対抗レースに参加した。対抗レースに刺激され、1886年には東大工科（現東大工学部）の学生の白戸氏が鎧張式固定席艇を設計したという記録がある。1890年代に居留外国人は、工部大学（現東京大学工学部）
や農学校（現東京大学農学部）を訪れフットボールを紹介したが、当時の学生はベースボー
ルに夢中になり、フットボールの普及には少し時間がかかったようである。フットボールでの交流は、1901年に YCAC が横浜公園で慶応大学とラグビーフットボールで対戦し、1904年に YCAC が高等師範学校（現筑波大学）とアソシエーションフットボールで対戦した。これ
らがラグビーとサッカーのそれぞれの種目の最初の国際試合といえよう。

5. 考察
野崎、植村［1993］が指摘する、昨今の大学生の多数派となりつつある新しいサークル形
態「スポーツする時にだけ集まり終了と同時に解散する」スタイルは、The Japan Weekly
34

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Mail に掲載されている YCAC と一高の交流戦の戦評にある、「平素に練習せず、揃ってプレーするのは試合の時だけ」の YCAC の活動に非常に似ている。
スポーツ集団の「日本的なるもの」のルーツを「家制度」に求め、最も「家制度」の影響を受けてきた相撲部屋を取り上げ、そこに見られる特性を日本型スポーツクラブ文化の原特性として検討した。相撲部屋の構造は成員部外型の組織であり、親方と力士の間の忠孝モデルが基本にあり、上から、親方、関取、力士養成員のピラミット型である。生活費は、相撲協会から親方（師匠）に支払われ、それにより相撲部屋は運営されており、師匠との関係を絶たれると相撲をとることができなくなる。成員部外型・忠孝モデルが日本型スポーツクラ
ブ文化の主要な特性であると解釈できる。
欧州型スポーツクラブ文化としてイギリスとドイツの事例を検討した。成員部外型・忠孝モデルを主要な特性とする日本型スポーツクラブ文化に比較して、ドイツやイギリスにおける欧州型スポーツクラブ文化は、身分の絆や家族のしがらみから解き放たれ、趣味を語り合い、異なる個性や環境の人が結集し豊かな時間を過ごすことを活動の主要な活動目的としており、クラブの運営はボランティアにより行われ、必要の資金は会員の会費により賄われた。日本型スポーツクラブ文化を成員部外型・忠孝モデルと称するのに対して、欧州型スポーツクラ
ブ文化は部員型・互助友愛モデルともいうべき特性を持つものといえる。
部員型・互助友愛モデルの特性は、幕末明治期に外国居留地に創設された日本発欧州型ス
ポーツクラブ文化の検討からも見出すことができた。
「日本的なるもの」の存在を探求したが、本国と同じ生活を楽しむことに固執し、精力的に活動して母国の生活文化を居留地に定着させていった様子から、「日本的なるもの」としての成員部外型・忠孝モデルを横浜居留地の日
本発欧州型スポーツクラブ文化が積極的に求めていったと解釈することはできない。
しかしながら、横浜の居留地の外国人が「日本的なるもの」の全てを否定した訳ではない。
外国人の「日本的なるもの」への憧憬の事例は多くある。明治初期の外国人新聞記者ジョン・ジャック［1989］の「The Far East」にこのような記事がある。
「日本にいる外国人は、訪れる価値のある対象や場所が多いのに気づいている。日本は景勝の地に恵まれ、山岳の壮観という点でスイスに並び称される場所が、横浜から馬に乗って行ける範囲に多い。横浜にやって来る訪問客が最も良く訪ねるルートは、金沢から鎌倉大仏へのルートである。日本の英雄
中の英雄源頼朝の墓、鎌倉の大仏、鶴岡八幡宮など、古代日本人の芸術家や職人の業績に敬愛の情を持っていた」。外国人の「日本的なるもの」への順応の様子が理解できる記述である。

6. 結語
本稿は、日本型スポーツクラブ文化の特性をスポーツ集団の特性論から検討した。日本型
スポーツクラブの本質は成員部外型・忠孝モデルであり、欧州型スポーツクラブ文化の本質は、
35日本型および欧州型スポーツクラブ形成と定着の比較検討

部員型・互助友愛モデルであるとの結論を得た。
検討の時代区分は、日本においての幕末から明治期及び断片的戦後昭和期、イギリスの18
世紀から19世紀にかけての時期、ドイツにおいては断片的に19世紀～20世紀にかけての時期であった。今後は、各国における現代に至る時代区分でのスポーツ文化の変遷や現代における変質について子細な分析と検討が必要と考える。
脚注
1）長さの単位、面積の単位は、原文（山本、棚田［1977］、横浜市史第3巻［2003］）記載をそのまま表記した。
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37日本型および欧州型スポーツクラブ形成と定着の比較検討

Dec,15 1906
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