比治山大学大学院学則

第１章

総則

（目的）
第１条

比治山大学大学院（以下「本学大学院」という。）は，建学の精神に則り，高度にして専門的な学術の理論及び応用を教授研究し，その深奥をきわめ，文化の進展に寄与する人材を養成することを目的とする。
（自己評価等）第２条

本学大学院は，教育研究水準の向上を図り，その目的及び社会的使命を達成するため，教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行う。
２

前項の点検及び評価を行うに当たっての項目の設定，実施体制等については，別に定める。
（教育内容等の改善のための組織的な研修等）

第２条の２

本学大学院は，授業及び研究指導の内容及び方法の改善を図るための研修及び研究を実施する。
（教育研究活動等の公表）
第２条の３

本学は，公的教育機関として社会に対する説明責任を果たすとともに，教育研究水準の向上を図るために，教育研究活動等に関する情報を広く社会に公表するものとする。
２

公表する情報，実施体制及び方法については，別に定める。
（課程）

第３条
２

本学大学院に，修士課程を置く。

修士課程は，広い視野に立って精深な学識を授け，専攻分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うものとする。
（研究科及び専攻）

第４条

本学大学院に，次の研究科及び専攻を置く。

現代文化研究科

現代文化専攻
臨床心理学専攻２

前項の各専攻の目的は，次の各号に掲げるとおりとする。
－１－

(1)

現代文化専攻は，高度の職業教育につながる教育研究の推進並びに国際化，情報化及び地域重視の時代社会に配慮した教育研究を行うとともに，各研究分野相互の科目履修を奨励することにより，知識基盤社会を支える幅広い知識及び技能を有する人材を育成すること。
(2)

臨床心理学専攻は，現代の人間関係を中心とする心理的諸問題並びにそれらを健康的な方向に改善するための臨床心理学の理論及び技法について学び，人間の心理的な諸問題に具体的に対処できる人材を育成すること。
（収容定員）
第５条

本学大学院の収容定員は，次のとおりとする。

現代文化研究科

現代文化専攻

入学定員

９名

収容定員

１８名

臨床心理学専攻

入学定員５名

収容定員１０名（修業年限）
第６条

修士課程の標準修業年限は，２年とする。ただし，第５２条の２に該当する者については別に定める。
２

本学大学院における在学期間は，４年を超えることはできない。

第２章

学年，学期及び休業日

（学年）
第７条

学年は，４月１日に始まり，翌年３月３１日に終わる。

（学期）
第８条

２

学年を分けて，次の２学期とする。

前期

４月１日から９月３０日まで

後期

１０月１日から翌年３月３１日まで

前項の規定にかかわらず，学長は，教授会の意見を聴いて，学期の開始日・終了日を変更することができる。
（休業日）

第９条

休業日は，次のとおりとする。

日曜日
国民の祝日に関する法律（昭和２３年法律第１７８号）に規定する休日－２－

４月１５日春 季 休 業 日

３月２３日から４月６日まで

夏 季 休 業 日

８月１日から９月３０日まで

冬 季 休 業 日

１２月２４日から翌年１月７日まで

２

学園創立記念日

前項の規定にかかわらず，学長は，臨時に休業日を設け，又は休業日を変更することができる。

第３章

入学，留学，休学，復学，退学及び除籍等（入学の資格）第１０条

本学大学院に入学することができる者は，次の各号の一に該当するものとする。

(1)

大学を卒業した者(2)

学校教育法第１０４条第７項の規定により学士の学位を授与された者(3)

外国において，学校教育における１６年の課程を修了した者(4)

外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における１６年の課程を修了した者(5)

我が国において，外国の大学の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって，文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者(6)

専修学校の専門課程（修業年限が４年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者(7)

文部科学大臣の指定した者(8)

学校教育法第１０２条第２項の規定により大学院に入学した者であって，本学大学院において，大学院における教育を受けるにふさわしい学力があると認めたもの(9)

大学に３年以上在学し，又は外国において学校教育における１５年の課程を修了し，本学大学院において，所定の単位を優れた成績をもって修得したものと認めた者(10)

本学大学院において，個別の入学資格審査により，大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で，２２歳に達したもの（入学の時期）－３－第１１条

入学の時期は，学年の始めとする。

（入学の出願）第１２条

本学大学院に入学を志願する者は，所定の書類に入学検定料を添えて提出しなければならない。
２

提出の時期，方法及び書類等については，別に定める。
（入学者の選考）

第１３条
２

入学志願者に対しては，試験を行う。

試験の方法は，別に定める。
（入学手続及び入学の許可）

第１４条

前条の選考の結果に基づき合格の通知を受けた者は，指定の期日までに，所定の書類を提出するとともに，入学料を納入しなければならない。
２

学長は，前項の入学手続を完了した者に入学を許可する。
（保証人）

第１５条

入学を許可された者は，保証人を定め，指定の期日までに保証人と連署した誓約書を提出しなければならない。
２

保証人は，父母又は成人の親族とし，独立の生計を営む者とする。

３

保証人を変更したときは，直ちに届け出なければならない。
（留学）

第１６条

外国の大学院又はこれに相当する教育研究機関等に留学を志望する者は，学長の許可を得て，留学することができる。
２

前項の留学期間は，第６条第１項に定める修業年限に含めることができる。
（休学）

第１７条

疾病その他やむを得ない事情により，修学することのできない者は，保証人連署の上，学長に届け出て休学することができる。
２

疾病のため修学することが適当でないと認められる者については，学長は，休学を命ずることができる。
（休学の期間）第１８条

休学の期間は，１年以内とし，特別な事由がある場合は，引き続き更に１年まで延長することができる。ただし，通算して２年を超えることはできない。
－４－

２

休学期間は，在学期間に通算しない。
（復学）

第１９条

休学期間中にその事由が消滅したときは，学長に届け出て復学することができる。
２

復学の時期は学期始めとする。
（転学）

第２０条

学生が他の大学院に転学しようとするときは，学長に届け出て転学することができる。
２

他の大学院から本学大学院に転学を希望する者については，学年の始めに限り，試験の上，研究科委員会の意見を聴いて学長が入学を許可することがある。
（退学）

第２１条

学生が退学しようとするときは，保証人連署の上，学長に届け出て退学することができる。
（再入学）
第２２条

前条により退学した者が，再入学を願い出たときは，学長は研究科委員会の意見を聴いて入学を許可することがある。
（除籍）
第２３条

学生が次の各号の一に該当するときは，学長は，これを除籍することができる。

(1)

第６条第２項に規定する在学期間を超えた者(2)

授業料その他の納付金の納入を怠り，督促を受けてもなお納入しない者(3)

長期間にわたり行方不明の者

第４章

教育課程，履修方法等（教育方法）
第２４条

本学大学院の教育は，授業科目の授業及び学位論文の作成等に対する指導（以下「研究指導」という。）によって行うものとする。
（教育方法の特例）
第２５条

教育上特別の必要があると認められる場合には，夜間その他特定の時間又は時期に授業及び研究指導を行うことができる。
－５－

（教育課程及び履修方法）
第２６条
２

各専攻の授業科目及び単位数並びに履修方法は，別表のとおりとする。

研究指導の計画については，各専攻において定める。

第２７条

学生は，履修する各自の研究分野を定めて，その目的に適するよう指導教員の指示により，授業科目を履修するものとする。
（他の大学院等における研究指導）第２８条

本学大学院が教育上有益と認めるときは，他の大学院又は研究所等との協議に基づき，学生が当該大学院又は研究所等において必要な研究指導を受けることを認めることができる。ただし，その期間は１年を超えないものとする。
（他の大学院における授業科目の履修等）
第２９条

本学大学院が教育上有益と認めるときは，学生が他の大学院において履修した授業科目について修得した単位を，１５単位を超えない範囲で，本学大学院における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
（入学前の既修得単位等の認定）
第３０条

本学大学院が教育上有益と認めるときは，学生が本学大学院に入学する前に他の大学院において履修した授業科目について修得した単位（科目等履修生として修得した単位を含む。）を，本学大学院に入学した後の本学大学院における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２

前項の規定により修得したとみなし，又は与えることができる単位数は転入学等の場
合を除き，本学大学院において修得した単位以外のものについては，１５単位を超えないものとし，前条により本学大学院において修得したものとみなす単位数と合わせて２０単位を超えないものとする。
（単位の認定）第３１条

履修授業科目の単位の認定は，試験又は研究報告によるものとする。

第３２条

授業科目の成績は，秀，優，良，可又は不可をもって表し，秀，優，良及び可を合格とし，不可を不合格とする。

第５章

課程の修了及び学位の授与（修了要件）－６－第３３条

本学大学院の修了要件は，大学院に２年以上在学し，所定の授業科目を３０単位以上修得し，かつ，必要な研究指導を受けた上，修士の学位論文又は特定の課題についての研究の成果（以下「修士論文等」という。）の審査及び最終試験に合格することとする。ただし，在学期間に関しては，優れた実績を上げたと認めるものについては，大学院に１年以上在学すれば足りるものとする。
（修士論文等及び最終試験）
第３４条

最終試験は，修士論文等を中心として，これに関連ある科目について行うものとする。
第３５条

修士論文等及び最終試験の合格又は不合格は，研究科委員会において審査の上判定する。審査方法は，別に定める。
（学位の授与）第３６条
２

本学大学院を修了した者に，修士の学位を授与する。

修士の学位を授与するに当たっては，次に掲げる専攻分野の名称を付記するものとする。
専攻名専攻分野の名称

現代文化専攻文学又は学術

臨床心理学専攻

文学又は学術３

学位の授与については，別に定める。

第６章

資格等の取得（教育職員免許状の資格）
第３７条

本学大学院において，次項に定める教育職員免許状授与の所要資格を取得しようとする者は，教育職員免許法及び同法施行規則に定める所要の単位を修得しなければならない。ただし，これらの資格を取得できるのは，各々に該当する一種免許状の取得資格を有する者に限る。
２

本学大学院において，取得できる教育職員免許状の種類は，次のとおりとする。
研

究科

名

現代文化研究科

専攻名

免 許 状 の 種 類

免許教科

現代文化専攻中学校教諭専修免許状

国語・英語

高等学校教諭専修免許状

国語・英語－７－

３ 教育職員免許状の資格の取得に関して必要な事項は，別に定める。
（公認心理師受験資格）
第３７条の２

臨床心理学専攻の学生で，公認心理師の受験資格を得ようとする者は，第３３条に規定する修了の要件を充足し，かつ，公認心理師法施行規則第２条に定める科目を修得しなければならない。
２ 公認心理師受験資格の取得に関して必要な事項は，別に定める。
（臨床心理士受験資格）
第３７条の３

臨床心理学専攻の学生で，臨床心理士の受験資格を得ようとする者は，第３３条に規定する修了の要件を充足し，かつ，公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会が定める科目及び単位を修得しなければならない。
２ 日本臨床心理師資格認定協会臨床心理士の受験資格の取得に関して必要な事項は，別に定める。

第７章

入学検定料，入学料及び授業料（検定料等の金額）
第３８条

本学大学院の入学検定料，入学料及び授業料の金額は，次のとおりとする。ただし，第５２条の２に該当する者の授業料については別に定める。
入学検定料

２

入学料

授業

料

３０，０００円
２３０，０００円

現代文化専攻年額

６３０，０００円

臨床心理学専攻

年額

６５０，０００円

入学検定料，入学料の納入時期及び方法等その他必要な事項は，別に定める。
（授業料の納入時期）

第３９条

授業料は，年額を２回に分けて納入するものとし，学期始めに指定した期日までに納入しなければならない。ただし，特別の事情がある者には，分納を認めることがある。
（退学等の場合の授業料）
第４０条

学期の中途で退学若しくは転学した者，退学を命ぜられた者の当該学期分の授業料は，全額を徴収する。

－８－

２

停学期間中の授業料は，徴収する。
（休学の場合の授業料）

第４１条

休学期間中は，授業料を免除する。ただし，別に定める在籍料を納入しなければならない。
第４２条

削除

（留年者及び学年の中途で修了する場合の授業料等）
第４３条
２

留年者の授業料等については，別に定める。

学年の中途で修了する者は，修了する月までの授業料等を納入しなければならない。
（納入した授業料等）

第４４条

納入した入学検定料，入学料及び授業料は，返還しない。ただし，第４１条に該当する者については，この規定を適用しない。
２

前項の規定にかかわらず，入学学期の開始前までに入学を辞退した場合は，授業料を返還することができる。

第８章

教員及び運営組織（教員組織）
第４５条

教員組織として，教授，准教授，講師及び助教を置く。

（運営組織）
第４６条

本学大学院に，現代文化研究科長（以下「研究科長」という。）を置き，大学院担当教授をもって充てる。
第４７条

本学大学院に，大学院現代文化研究科委員会（以下「研究科委員会」という。）を置く。
（研究科委員会の組織）
第４８条

研究科委員会は，大学院担当教授，准教授，講師及び助教をもって組織する。

（研究科委員会の招集）
第４９条

研究科委員会は，研究科長が招集し，その議長となる。

２

研究科長に事故あるときは，あらかじめ研究科長が指名した教授が議長となる。

３

研究科委員会の日時及び議題は，原則として，会議の３日前までに研究科委員会構成員に通知するものとする。
－９－

（研究科委員会の所掌事項）
第５０条

研究科委員会は，本学大学院の教育研究に関し，次の事項について学長が決定を行うに当たり意見を述べるものとする。
(1) 学生の入学及び課程の修了に関する事項(2) 学位の授与に関する事項(3) 前２号に掲げるもののほか，教育研究に関する重要な事項で，研究科委員会の意見を聴くことが必要なものとして学長が定めるもの
２

研究科委員会は，前項に規定するもののほか，学長及び研究科長（以下「学長等」という。）がつかさどる教育研究に関する事項について審議し，及び学長等の求めに応じ，意見を述べるものとする。
（研究科委員会の議事等）

第５０条の２

研究科委員会は，構成員（出張者及び休職者を除く。）の３分の２以上の出席をもって成立する。
２

研究科委員会は，出席者の過半数の賛成をもって研究科委員会の意見とし，同数意見のときは，議長の意見とするところによる。

３

研究科委員会は，会議の議事録を作成しなければならない。
（代議員会等）第５０条の３

研究科委員会に，審議機関として学校教育法施行規則（昭和２２年文部省令第１１号）第１４３条に規定された代議員会等を置くことができる。
２

研究科委員会は，その定めるところにより，代議員会等の議決をもって，研究科委員会の議決とすることができる。

３

代議員会等に関し必要な事項は，別に定める。

第９章

科目等履修生，研究生，特別聴講学生及び長期履修学生（科目等履修生及び研究生）
第５１条
２

本学大学院に科目等履修生及び研究生を入学させることができる。

前項に関する規定は，別に定める。
（特別聴講学生）

第５２条

他の大学院との協議に基づき，当該大学院の学生に授業科目の履修を認めるこ－１０－

とができる。
２

前項の規定により授業科目の履修を認められた学生は，特別聴講学生と称する。
（長期履修学生）

第５２条の２

事情により，第６条第１項に規定する修業年限を超えて,一定の期間にわたる計画的な授業科目の履修を目的として本学に入学を志願する者があるときは，選考の上入学を許可する。
２

前項の規定により入学を許可された学生は,長期履修学生と称する。

３

長期履修学生について必要な事項は,別に定める。
第１０章

賞罰

（表彰）
第５３条

学生として表彰に値する行為があった者には，学長がこれを表彰することができる。
（懲戒）
第５４条

本学大学院の学則若しくは諸規程に違反し，又は学生としての本文に反する行為をした者は，研究科委員会の意見を聴いて，学長が懲戒する。
２

前項の懲戒の種類は，訓告，停学及び退学とする。

３

懲戒に関し必要な事項は，別に定める。

第１１章
第５５条

雑則

この学則に定めるもののほか，本学大学院に関し必要な事項は，比治山大学学則を準用する。

附１

この学則は，平成１０年４月１日から施行する。
附

１

則

則

この学則は，平成１２年４月１日から施行する。ただし，第１０条第６号及び第７号の改正規定は，平成１１年８月３１日から適用する。
附１

則

この学則は，平成１２年４月１日から施行する。
－１１－

２

平成１２年度前の入学生については，別表１の改正規定は適用しない。
附則１

この学則は，平成１２年４月１日から施行する。

２

改正後の第３６条第２項の規定は，平成１２年度入学生から適用する。
附則１

この学則は，平成１３年４月１日から施行する。

２

平成１３年度前の入学生については，別表１の改正規定は適用しない。
附１則

この学則は，平成１５年４月１日から施行する。
附則（平成１５年１０月２０日改正）

１

この学則は，平成１６年４月１日から施行する。

２

平成１６年度前の入学生については，別表１の改正規定は適用しない。
附１則（平成１６年１月２７日改正）

この学則は，平成１６年４月１日から施行する。ただし，第１０条の改正規定は，平成１６年１月２７日から施行する。

２

平成１６年度前の入学生については，第３２条の改正規定は適用しない。
附則（平成１６年７月３０日改正）

１

この学則は，平成１６年７月３０日から施行し，平成１６年４月１日から適用する。

２

平成１６年度前の入学生については，第３２条の改正規定は，適用しない。
附則（平成１７年５月３０日改正）

１

この学則は，平成１８年４月１日から施行する。

２

現代文化研究科の収容定員は第５条の規定にかかわらず，平成１８年度は次のとおりとする。

３

現代文化専攻９名

臨床心理学専攻５名

平成１８年度前の入学生については，第４条，第２６条第１項，第３６条第２項，第３７条第２項及び別表の改正規定は適用しない。

４

言語文化専攻及びコミュニケーション専攻は，改正後の第４条の規定にかかわらず，平成１８年３月３１日に当該専攻に在学する者が当該専攻に在学しなくなるまでの間，－１２－存続するものとする。
附則（平成１７年１１月２１日改正）

この学則は，平成１８年４月１日から施行する。
附則（平成１８年２月１６日改正）

この学則は，平成１８年４月１日から施行する。
附則（平成１８年５月３０日改正）

この学則は，平成１９年４月１日から施行する。
附則（平成１９年２月２３日改正）

この学則は，平成１９年４月１日から施行する。
附則（平成１９年３月２３日改正）

この学則は，平成１９年４月１日から施行する。
附則（平成１９年５月２８日改正）

１

この学則は，平成２０年４月１日から施行する。

２

平成２０年度前の入学生については，別表の改正規定は適用しない。
附則（平成１９年１２月６日改正）

この学則は，平成２０年４月１日から施行する。
附則（平成２０年２月２２日改正）

この学則は，平成２０年４月１日から施行する。
附則（平成２１年１月２７日改正）

１

この学則は，平成２１年４月１日から施行する。

２

平成２１年度前の入学生については，改正後の別表の規定にかかわらず，なお従前の例による。
附則（平成２２年１２月１７日改正）

この学則は，平成２３年１月１日から施行する。
附則（平成２３年１２月１６日改正）

この学則は，平成２４年４月１日から施行する。ただし，平成２５年度以降入学した者に適用する。
附１則（平成２４年１０月２３日改正）

この学則は，平成２５年４月１日から施行する。
－１３－２

平成２５年度前の入学生については，改正後の別表（第２６条関係）にかかわらず，なお従前の例による。
附則（平成２６年１２月１８日改正）

１

この学則は，平成２７年４月１日から施行する。

２

比治山大学大学院運営委員会規程は，この学則の施行期日をもって廃止する。
附則（平成２７年３月２７日改正）

この学則は，平成２７年４月１日から施行する。
附則（平成２７年３月２７日改正）

１

この学則は，平成２８年４月１日から施行する。

２

平成２８年度前の入学生については，第３８条の改正規定は適用しない。
附則（平成２７年９月１５日改正）

１

この学則は，平成２８年４月１日から施行する。

２

平成２８年度前の入学生については，改正後の第４１条の規定にかかわらず，なお従前の例による。
附則（平成２８年２月１０日改正）

この学則は，平成２８年４月１日から施行する。
附則（平成３０年２月９日改正）

１ この学則は，平成３０年４月１日から施行する。
２ 平成３０年度前の入学生については，改正後の第３７条の２，第３７条の３及び別表（第２６条関係）の規定にかかわらず，なお従前の例による。
附則（平成３０年３月２６日改正）

１

この学則は，平成３１年４月１日から施行する。

２

平成３１年度前の入学生については，第３８条の改正規定は適用しない。
附則（平成３１年２月８日改正）

１

この学則は，平成３１年４月１日から施行する。

２

平成３１年度前の入学生については，改正後の別表の規定にかかわらず，なお従前の例による。
附１則（平成３１年３月２５日改正）

この学則は，平成３１年４月１日から施行する。

－１４－

２

平成３１年度前の入学生については，改正後の別表の規定にかかわらず，なお従前の例による。
附則（令和元年１０月２５日改正）

１

この学則は，令和２年４月１日から施行する。

２

令和２年度前の入学生については，改正後の別表の規定にかかわらず，なお従前の例による。
附則（令和元年１２月１３日改正）

この学則は，令和２年４月１日から施行する。
附則（令和２年５月２７日改正）

この学則は，令和２年５月２７日から施行する。
附則（令和３年２月５日改正）

この学則は，令和３年４月１日から施行する。
附則（令和３年３月２４日改正）

この学則は，令和３年４月１日から施行する。
附則（令和３年５月２８日改正）

この学則は，令和３年６月１日から施行する。
附則（令和５年７月２１日改正）

１

この学則は，令和６年４月１日から施行する。

２

令和６年度前の入学生については，改正後の別表の規定にかかわらず，なお従前の例による。
附則（令和６年３月２２日改正）

この学則は，令和６年４月１日から施行する。

－１５－

別表(第２６条関係)
研究科・専攻（研究）

日本
語
文化
研
究

現代
文化
研
究科
・
現代
文化
専
攻

国際
言語
文化
研
究

教 育 課 程 表
単位数又は時間数
授業科目の名称

必修

選択

備考

日本語特講Ⅰ（現代日本語論）

2

修了要件

日本語特講Ⅱ（現代日本語論）

2

日本語特講Ⅲ（日本語史論）

230単位以上と修士論文等

日本語特講Ⅳ（日本語史論）

2

日本文学特講Ⅰ（古代文学論）

2

日本文学特講Ⅱ（古代文学論）

2

日本文学特講Ⅲ（中世文学論）

2

日本文学特講Ⅳ（中世文学論）

2

日本文学特講Ⅴ（近代文学論）

2

日本文学特講Ⅵ（近代文学論）

2

日本文学特講Ⅶ（現代文学論）

2

日本文学特講Ⅷ（現代文学論）

2

日本文学特講Ⅸ（文学理論）

2

日本文学特講Ⅹ（文学理論）2

日本文化特講Ⅰ（文化史論）

2

日本文化特講Ⅱ（文化史論）

2

日本文化特講Ⅲ（文化論）

2

日本文化特講Ⅳ（文化論）

2

国語科教育特講Ⅰ2

国語科教育特講Ⅱ2

国語科教育特講Ⅲ2

日本語文化特別演習Ⅰ

2

日本語文化特別演習Ⅱ

2

日本語文化特別演習Ⅲ

2

日本語文化特別演習Ⅳ

2

言語学特講Ⅰ（言語科学）

2

言語学特講Ⅱ（言語科学）

2

言語学特講Ⅲ（応用言語学）

2

言語学特講Ⅳ（応用言語学）

2

言語学特講Ⅴ（対照言語学）

2

言語学特講Ⅵ（対照言語学）

2

言語学特講Ⅶ（英語学）

2

言語学特講Ⅷ（英語学）

2

欧米文学特講Ⅰ（近代ｲｷﾞﾘｽ文学）

2

欧米文学特講Ⅱ（近代ｲｷﾞﾘｽ文学）

2

欧米文学特講Ⅲ（現代ｱﾒﾘｶ文学）

2

欧米文学特講Ⅳ（現代ｱﾒﾘｶ文学）

2

欧米文学特講Ⅴ（近代ﾌﾗﾝｽ文学）

2

欧米文学特講Ⅵ（近代ﾌﾗﾝｽ文学）

2

英語教育学特講Ⅰ2

英語教育学特講Ⅱ2

英語教育学特講Ⅲ2

日本語教育学特講Ⅰ2

日本語教育学特講Ⅱ2－ 16 －

履修方法
主として専攻する「研究」において開設されている科目から，必修科目8単位を含め30単位以上取得すること。ただし，他の「研究」及び他の大学院の単位互換提供科目から４単位までは，修了要件の30単位以上の中に含めることができる。

研究科・
専攻
（研究）
国
際
言語
文
化
研
究

現
代
文
化
研
究
科
・
現
代
文
化
専
攻情報
メデ
ィ
ア
研
究

現代
文
化
研
究
科
・臨
床
心
理
学
専
攻

単位数又は時間数
授業科目の名称

必修

国際言語文化特別演習Ⅰ

2

国際言語文化特別演習Ⅱ

2

国際言語文化特別演習Ⅲ

2

国際言語文化特別演習Ⅳ

2

選択マスメディア特講Ⅰ（情報社会）

2

マスメディア特講Ⅱ（情報社会）

2

マスメディア特講Ⅲ（マスコミ）

2

マスメディア特講Ⅳ（マスコミ）

2

マスメディア特講Ⅴ（映像表現）

2

マスメディア特講Ⅵ（映像表現）

2

情報管理特講Ⅰ（情報管理）2

情報管理特講Ⅱ（情報管理）2

情報管理特講Ⅲ（情報分析）

2

情報管理特講Ⅳ（情報分析）

2

情報管理特講Ⅴ（マーケティング）

2

情報管理特講Ⅵ（マーケティング）

2

情報管理特講Ⅶ（広告）2

情報管理特講Ⅷ（広告）2

観光特講Ⅰ（地域振興）

2

観光特講Ⅱ（地域振興）

2

観光特講Ⅲ（観光メディア）

2

観光特講Ⅳ（観光メディア）

2

情報メディア特別演習Ⅰ

2

情報メディア特別演習Ⅱ

2

情報メディア特別演習Ⅲ

2

情報メディア特別演習Ⅳ
保健医療分野に関する理論と支援の展開

2
2

福祉分野に関する理論と支援の展開

2

教育分野に関する理論と支援の展開

2

司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開

2

産業・労働分野に関する理論と支援の展開

2

臨床心理査定演習Ⅰ（心理的アセスメントに関する理論と実践）

2

臨床心理面接特論Ⅰ（心理支援に関する理論と実践）

2

家族関係・集団・地域社会における心理支援に関する理論と実践

2

心の健康教育に関する理論と実践

2

心理実践実習Ⅰa

1

心理実践実習Ⅰb

1

心理実践実習Ⅱ1

臨床心理実習Ⅰ（心理実践実習Ⅲ）

2

心理実践実習Ⅳ

2

心理実践実習Ⅴ3

臨床心理基礎実習2

臨床心理実習Ⅱ

2

修了要件
必修42単位以上と修士論文

臨床心理学特論Ⅰ

2

臨床心理学特論Ⅱ

2

臨床心理面接特論Ⅱ2－ 17 －

備考

－ 18 －

単位数又は時間数

研究科・
専攻
（研究）
現代
文化
研
究科
・
臨
床
心理
学
専
攻

授業科目の名称

必修

選択

臨床心理査定演習Ⅱ

2

心理学研究法特論2

心理統計法特論2

発達心理学特論

2

投映法特論

2

心理療法特論2

心理相談実習Ａ

1

心理相談実習Ｂ

1

心理学特別演習Ⅰ

2

心理学特別演習Ⅱ

2

心理学特別演習Ⅲ

2

心理学特別演習Ⅳ

2－ 19 －

備考