（別紙様式４）
令和5年10月2日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

熊本デザイン専門学校

平成5年12月24日

校長 内藤謙一

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人未来創造学園

平成22年3月2日

理事長 吉山昌利

分野

認定課程名

認定学科名

工業

工業専門課程建築・インテリアデザイン 科（建築デザイン専攻コース）

学科の目的

所在地
862-0973
熊本県熊本市中央区大江本町2-5096-364-8500
所在地
862-0976〒（住所） 熊本県熊本市中央区九品寺2丁目2-38（電話） 096-362-5656
専門士認定年度
高度専門士認定年度
〒
（住所）
（電話）

平成22(2010)年度

職業実践専門課程認定年度-

平成28(2016)年度

建築・インテリアデザイン・家具等の、空間デザイン分野における幅広い知識と実践に必要となる技術を有する人材を育成し、業界へ送り出すことを目的とする。

学科の特徴（取得可能な資格、中退 色彩検定、福祉住環境コーディネーター、リフォームスタイリスト、インテリアコーディネーター、宅地建物取引士、建築士、建築施工管理技士等の取得を目指す。
率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれ
かに記入

年

生徒総定員
80 人

就職等の状況

生徒実員(A)

実習

実験

実技

1,920 単位時間

585 単位時間

1,335 単位時間

0 単位時間0 単位時間0 単位時間

単位

単位

単位

単位

単位

単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

講義

演習

留学生割合(B/A)

0人
66 人の内数■卒業者数 (C)：11
■就職希望者数 (D)：11■就職者数 (E)：11
■地元就職者数 (F)8■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
73■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
100
■進学者数
0
■その他

0%
人
人
人
人
％
％
％
人

特記なし
（令和

4 年度卒業者に関する令和４年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和4年度卒業生）

建築設計事務所、工務店、ハウスメーカー、家具・インテリア雑貨販売店等■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページURL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://www.kumamoto-design.ac.jp（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,920 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

15 単位時間

うち必修授業時数

30 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

15 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）
に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記
入）

0 単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

0 単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位

うち必修授業時数

0 単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

0 単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

1人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

3人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

4人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

2人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
業界における人材の専門性に関する動向、地域の産業振興の方向性、必要な実務に関する知識や技能などを十分に把握・分析したうえで、当該専門課程の教育を施すためにふさわしいと考えられる授業科目の開設や、授業内容・方法の改
善・工夫を行い、企業の要請を十分に活かし、実践的かつ専門的な職業教育を主体的に行うために、教育課程編成委員会を設置する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程編成委員会委員は学校法人未来創造学園職員及び企業・団体役職者等の外部委員からなるものとし、互いの視点からの意見を積極的に交換・活用し、より良い教育課程の編成を協力して行うものと位置付ける。
教育課程編成委員会は、各学科から示されたカリキュラム等の内容や実施状況について、業界において必要となる技術や知識を有する人材を育てる観点から十分な審議を行い、教育課程の編成や内容についての具体的な方策を講じ、意見表明を行う。その後、各学科において当該意見を反映した授業実施案を作成し、次回の教育課程編成委員会にて報告・審議・承認を受けたのち、学校長決裁を経て次年度教育課程が決定される。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年10月2日現在

名 前
島村 徹

所

属

一般社団法人熊本県建築士事務所協会 監事

田中 誠一

株式会社コムハウス 代表取締役

内藤 謙一
千田 浩一

学校法人未来創造学園 熊本デザイン専門学校 学校
長
学校法人未来創造学園 熊本デザイン専門学校 教務
部長

堀川 未樹

学校法人未来創造学園 熊本デザイン専門学校 教務中田 有紀

学校法人未来創造学園 熊本デザイン専門学校 教務

任期

種別

令和4年4月1日～令和6年3月
31日（2年）①

令和4年4月1日～令和6年3月
31日（2年）
令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）③－－－－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （9月、3月）（開催日時（実績））
第１回 令和4年9月20日 10：30～11：30
第２回 令和5年3月20日 10：00～11：00
0（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

【第1回】（意見）新設する建築エンジニアリング専攻の座学や卒業制作について、より実践を見据えたプログラムを検討していただきたい。
（取組）1年次では概論として幅広い知識の修得を行い、2年次にはマスタープランから詳細設計、報告書など様々な実務要件に対応できるような具体的なプログラムの編成、強化を図った。
【第2回】（意見）取得目標資格については、合格率の向上だけではなく、業界動向に合わせた幅広い資格取得を目指し、常に検討していただきたい。
（取組）業界動向として中古住宅の市場拡大や、高齢化社会の到来を考慮し、リフォーム、福祉住環境関連の資格取得強化を図った。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
空間デザインに関連する業界における実践的な技術や知識を有する人材を育てることを目的とし、授業内容について企業側講師と担当教員が十分な検討を行ったうえで、できうる限り企業・業界の現場における実務プロセスやノウハウを重視した授業展開を行うことを基本方針とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

教育課程編成委員会等において出された意見を基に、事前に職業教育協定書により協定を締結した企業側講師と担当教員による綿密な打ち合わせを行い、授業内容や学修成果の評価方法を決定する。また、演習期間中は随時情報交換を行う
ことで、学修効果の向上を図るとともに、演習終了後は企業側講師による学生の学修成果の評価を踏まえ、担当教員が成績評価を行う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要一般構造

連 携 企 業 等

現役建築士が、監理業務において担当した実例や現場での経験談を交えながら、３つの主要な構造（木造・鉄筋コン
キムラハウジング
クリート造・鉄骨造）の概要や構成、材料の特徴・特性等について講義する。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記
専攻分野に係わる教員の資質（知識、技術、技能）が何かを、関連する企業や関連団体等に広く意見を伺い、効果的な指導がなされるよう研修計画
を立てて実施する。また、学級運営力の向上や教育法の習得等の研修にも併せて取り組んでいく。研修機会としては、関連する企業や関連団体等から招いた講師による学内研修や、各種団体が開催する学外研修が考えられる。

（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

専攻分野に係わる教員の資質（知識、技術、技能）が何かを、関連する企業や関連団体等に広く意見を伺い、効果的な指導がなされるよう研修計画を立てて実施する。また、学級運営力の向上や教育法の習得等の研修にも併せて取り組んでいく。研修機会としては、関連する企業や関連団体等から招いた講師による学内研修や、各種団体が開催する学外研修が考えられる。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名：「～ライフスタイルに寄り添う空間づくり～暮らしを楽しむインテリアコーディネート」

期間：

令和4年6月24日(金)15時～16時

内容

開発担当者による住宅向け見本帳カタログコンセプトの紹介、様々なメディアで活躍するインテリアコーディ
ネーターが住空間の提案を行う。最新の内装材やインテリアコーディネート提案の手掛かりを知る。

研修名：

JapanHome＆BuildingShow2022、JAPANTEX2022

期間：

令和4年10月25日（火）～10月26日（水）内容

建材やインテリア製品、構造材・部材、設備、サービスなど住宅から商業施設、まちづくりにおける建築に関する幅広い最新情報を知る。

連携企業等： SINCOL
対象： 建築・インテリア業界連携企業等： 一般社団法人日本能率協会
対象： 建築・インテリア業界②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 株式会社進研アド

研修名：

専門学校入学生の「基礎学力」の実態と指導のポイント

期間：

令和4年7月20日（木）16時～17時

内容

基礎学力の低い学生の実態をデータから紐解き、アプローチの仕方を学ぶ。

研修名：

DX時代に求められる専門学校教育を考える会

期間：

令和4年9月15日（木）16時～17時

内容

産業界の現状と課題、求められる人材像を考察し、変化する社会に対応した新たな教育事例を知る。

研修名：

専修学校フォーラム2023

期間：

令和5年2月21日(火)13時30分～16時30分

内容【教育のICT 化】DX、メタバース、AI 等 ICTの教育への展開

対象： 専門学校教職員等

連携企業等： 株式会社進研アド
対象： 専門学校教職員等

連携企業等： 全国専門学校情報教育協会
対象： 専門学校教職員等

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名：

インテリアライフスタイル2023

連携企業等： メッセフランクフルト ジャパン（株）

期間：

令和5年6月14日（水）～6月16日（金）内容

デザイン性に優れた小物・雑貨とインテリアを中心に、オフィスやホテル向けのコントラクト商材まで扱う国際見本市であり、インテリア分野の新製品、最新トレンドなどを知る。

研修名：「オンライン木造建築講座」 第1回《木のまちかどから始ま
る未来》

期間：

令和5年7月7日（金）内容

混構造、複合用途の建築実例をもとに、プロジェクト開始からの経緯や設計・施工上のポイント、テナント連
携事例等について学ぶ。

研修名：JapanHome＆BuildingShow2023

期間：

令和5年11月16日（木）～11月17日（金）内容

建築に関する幅広い新製品の情報収集や、学識者による講演を通じて学ぶ。

対象： 建築・インテリア業界連携企業等： 高知県立林業大学校
対象： 建築実務者等

連携企業等： 一般社団法人日本能率協会
対象： 建築・インテリア業界②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 株式会社Too

研修名：

児童・生徒・学生の創造性・自発性を高めるには期間：

令和5年5月18日（木）17時～

内容

従来のレポート形式でない、創造性・自発性を高めるための事例

研修名：

入試環境の変化と高校生の進路研究期間：

令和5年9月15日（金）16時～17時

内容

志望意欲を高める育成型広報

研修名：

変化する社会に求められる人材の傾向と分析

期間：

令和5年9月22日（金）16時～17時

内容

DX推進が教育機関に与える影響の考察、採用や人材育成の実態、必要とされる人物像の調査報告

対象： 専門学校教職員等

連携企業等： 株式会社進研アド
対象： 専門学校教職員等

連携企業等： ベネッセコーポレーション
対象： 専門学校教職員等

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校関係者評価は教職員で実施した自己評価を、企業・高等学校・保護者・卒業生等の学校関係者それぞれの視点から意見を伺い、お互いの理解を深めるためのものとする。また、その評価の過程において、自己評価の妥当性を検証するとともに、客観性・透明性をより高め、公共性の高い社会に寄与する学校を目指すことを基本方針とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念・目標（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の受入れ募集（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
学生支援については概ね良い評価を受けた。学生対応は主に担任が窓口となり、当事者から十分にヒアリングし、本人の意思を確認して対応している。内容に応じて他分掌とも連絡を密にするよう注力しており、今までのとこと大きな問題となることはなく機能している。
教育の内部質保証については、職業実践専門課程の認定に伴い順次対応を行っている。今後、情報管理システムを導入
し、一元管理を行うとともに、管理体制を階層化し、責任の所在を明確にして管理を徹底していきたい。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前

所

属

任期

種別
企業等委
西山 喬
綜合企画株式会社 代表取締役会長
員
令和5年4月1日～令和7年3月 企業等委
有田 滿里子
有限会社有田 代表取締役社長
31日（2年）員
くまもとデザイン協議会 会長／有限会社ダー 令和5年4月1日～令和7年3月 企業等委
川口 滋
31日（2年）
ク代表取締役員
令和5年4月1日～令和7年3月 企業等委
田中 千秋
株式会社放送技研 代表取締役
31日（2年）
員
令和5年4月1日～令和7年3月 企業等委
島村 徹
一般社団法人熊本県建築士事務所協会
31日（2年）
員
令和5年4月1日～令和6年3月 保護者委
吉田 悠紀
在校生保護者
31日（1年）
員
令和5年4月1日～令和7年3月 卒業生委
内村 友造
同窓会会長
31日（2年）
員※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（）
URL：
https://kumamoto-design.ac.jp/school/publishing
公表時期：
令和5年7月1日
令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業等の学校関係者と連携・協力を通じて、健全な学校運営と教職員の資質向上に取り組んでいくことを目的とするため、教育活動等の学校運営状況に関する情報を提供することを基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
ホームページ「学校案内」に掲載（２）各学科等の教育
ホームページ「学科紹介」に掲載（３）教職員
ホームページ「教員・職員紹介」に掲載（４）キャリア教育・実践的職業教育
ホームページ「就職支援」に掲載（５）様々な教育活動・教育環境
ホームページ「学校生活」に掲載（６）学生の生活支援
ホームページ「学校生活」に掲載（７）学生納付金・修学支援
ホームページ「入学案内」及び募集要項に掲載（８）学校の財務
ホームページ「財務情報」に掲載（９）学校評価
ホームページ「学校関係者評価結果」に掲載（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://kumamoto-design.ac.jp/school/publishing
公表時期：
令和5年7月1日

授業科目等の概要
工業専門課程
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

建築・インテリアデザイン科

授業科目名(建築デザイン専攻コース)

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授
業
時
数

授業方法
実
単
験
講 演 ・
位
実
習
数 義 習 ・
実
技

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携

1 ○建築設計に先立ち、製図用具の使い方から線の描き方等の基礎技術を修得する。建築１
設計製図演習 設計製図の模写課題を通じ、実際に建築設通計や現場で必要とされる建築設計製図の技
術及び図面の読解力を修得する。

90

△ ○

○

○

2 ○

建築計画Ⅰ

建 築 設 計 業 務 に 携 わっ た経 験を 持つ 教員が、設計を行う上で必要となる基本的な寸法や各部の要点について解説した後、生活 １の基盤となる住空間から各種建築物にわた 通
る様々な建築物の特徴や計画要点について解説を行う。

30

○

○

○

3 ○

空間意匠論

大学や専門学校で建築設計を教えた経験を 持 ち 、 建 築 設 計 事務 所で 意匠 設計 に携わった教員が、その見識や経験を活かしての講義をする。デザインは唯一の解答を持つものではなく、個々の持つ価値観・背景
１
等が主観を構成し、それが社会と対話する
通
ことにより生み出される。本講義では、これまで創られてきた建築・インテリア空間などを作者の考えと共に紹介し、学生に空間を構成しうる多様な価値観・概念を習得させることを目的とする。

30

○

○

○

4 ○

欧米の大学に留学経験があり、建築設計事務所で建築意匠に携わっている教員が、その見識や経験を活かした建築史の講義をする。建築設計上、意匠の占める要素は非建築デザイン 常に大きいといえる。日本・西洋建築史で １
史
各 時 代 背 景 と と も に、 国ご との 政治 ・経 通
済 ・ 宗 教 ・ 気 候 風 土・ 生活 様式 等の 違いと、建築技術や材料の変化の過程を学ぶことで、建築の創造の原点にあるそれぞれの価値観を習得する。

30

○

○

○

5 ○

力学の概念、力のつりあい、力とモーメン
ト、断面の性質などの基本的事項の習熟に重点を置き、建築物などにどのような力がか か っ て い る の か を学 習す る。 具体 的に １は、荷重と反力、静定ラーメン、トラス構 後造、不静定構造に等について教科書に沿って解説し、基礎的な問題での演習を交える
ことで理解を深める。

30

○

○

○

構造力学Ⅰ

一般構造

現役建築士が、監理業務において担当した実例や現場での経験談を交えながら、３つ１の 主 要 な 構 造 （ 木 造・ 鉄筋 コン クリ ート
前造・鉄骨造）の概要や構成、材料の特徴・特性等について講義する。

30

○ △

○

○ ○

建築材料学

建築には長い歴史があり、いろいろな用途があり、様々な取り決めがある。その建築がどういう歴史をたどって発展してきたのか、また材料にはどんな特徴があるのか、 １
ど う 使 用 さ れ る の か、 さら に環 境問 題な 後
ど、人々の生活の身近にある材料の知識を建築設計、コーディネートの実務経験から解説し施工の面からも理解を深める。

30

○ △

○

○

8 ○

施工Ⅰ

現場監督として勤務経験を有する教員が、建築工事着工前から完成に至るまでの工程全般に関して、基礎的知識や概要を解説する。具体的には、施工計画の工程及び計画図の理解や、施工管理で考慮すべき材料管 １
理や安全管理の重要事項を講義。さらに、 後各工事ごとに施工要点や規定の詳細を図式やイラスト・写真を用いて理解を深める。
また、契約や仕様書の概要も解説し、建築工事全体の流れを講義する。

30

○

○

○

9 ○

建築設計業務においてCAD製図に携わった経験を持つ教員が、コンピュータの基本操作
１
ＣＡＤ演習Ａ から、２次元汎用ＣＡＤ（jwcad）を利用し135通
た実務的な建築製図に必要な知識や技術を
指導する。

10 ○

本講義は建築設計の分野では立体図形の把握と表現は非常に重要な基礎能力である。
パースペク
１
この演習では、各種投影図法についての講ティブ演習
後
義と演習課題により透視図の制作方法を修
得する。

11 ○

造形に関わる基本的な考え方や工程、表現
技法についての演習を行う。着眼、発想を元にしたコンセプトワークにはじまり、エ １
建築造形演習スキス、図面化から造形に至るプロセスを 通
通 じ て 、 思 考 と 美 的造 形の 表現 力を 深め
る。

6 ○

7 ○

○

○

○

45

△ ○

○

○

90

○

○

○

色彩学

色彩についての基礎概念を理解し、色がどのような影響を与えるのか、その心理的な役割や効果、調和のとれた配色技法を修得する。また建築やインテリアだけに留まら １
ず、ファッションやプロダクト、ビジュア 前
ル デ ザ イ ン や デ ィ スプ レイ デザ イン など
様々な分野での基本的な配色技法を修得す
る。

15

13 ○

色彩学演習

色彩学で修得した配色技法等を実践的な課
題制作を通し体験的に学ぶ。課題としてはインテリアパースやエクステリア、建築外 １
観パース等に色彩計画をするなど、現場で 前必要とされる色彩についての知識や配色技法、また色彩感覚を養うものとする。

30

14 ○

広告・看板等のグラフィックデザインの実
務経験のある講師により、DTP(デスクトッ
プ パ ブ リ ッ シ ン グ ) ソ フ ト で あ る Adobe
グラフィック
１
Illustrator・Photoshopにて実践的な基本演習
後操作を学び、作品集のまとめや最終課題である卒業制作でのプレゼン用ボードのレイ
アウトテクニックを修得します。

12 ○

○

○

○

○

○

○

30

○

○

○

15 ○

デッサン

実技デッサンを通して 正しく物体を認識し正しく描き写すことは非常に重要な基礎能力である。更にアドバンスして構成・ １
造形・応用デッッサンを習得することによ 通り、単なるデッサンから「表現力」へと導くことである。

75

○

○

16 ○

住宅メーカーでコーディネーターとして勤務 経 験 を 有 す る 教 員が 、イ ンテ リア コー
ディネートの基礎を解説しながらコーディ
ネートボード作成の実習を指導する。具体的には、インテリア構成要素の分析方法をコーディネー
１
学習し、実習として空間イメージボード・
ト演習Ⅰ
後
抽象イメージボード・外観イメージボードの作成を行う。最後に、自室空間のリフォーム提案の課題を通し、空間寸法の読み取り方や平面図作成の基本修得、イメー
ジを他者に伝える為のボード作成方法を学

30

△ ○

○

○

17 ○

近年、建築物の老朽化やライフスタイルの変化に応じて、既存住宅のリフォームの需要が増えている。
この授業では、リフォーム計画にあたって
リフォーム概１の必要な知識やノウハウ、関連する法規・論
後構造を学ぶ。また多様な要望に応じたプラン ニ ン グ 事 例 を み て、 建築 物を ニー ズに合ったものとして変化させる方法についての理解を深める。

30

○

○

○

○

18 ○

社会研究Ⅰ

働くことの意義、業界研究、自己分析を経て自己の社会的確立を目的とし、進路決定 １の基本となる考え方と就職活動の具体的方 前
法を学ぶ。

30

○

○

19 ○

多岐に渡るデザイン分野の各専門知識や技
総合デザイン 術を、各専門分野の講師陣からオムニバス １
論
形式により具体的実例を専門家の考え方や 前
手法を理解する。

15

○

○

○

20 ○

百貨店において、接客サービスに従事し、接遇指導の実績のある教員が、社会人としての基礎力を指導する。 第一印象から身だ
ビジネスマ
１
し な み 、 正 し い 言 葉遣 いか ら、 「話 す」ナー
前「聞く」等の表現を実践的に身に付け、公的な場面での好感のもてるマナーやコミュ
ニケーション力を修得する。

30

○

○

○

21 ○

住宅計画論

住 宅 設 計 業 務 に 携 わっ た経 験を 持つ 教員が、建築計画Ⅰで履修した基本的な居住空間の計画を踏まえ、生活をより豊かにする
ために多様化する計画の手法や寸法・構造 1について詳説する。住まいの歴史やバリア 前
フリーへの対応の仕方、建築基準法の規定や建築にかかわる費用などについても体系的に解説・指導する。

30

○

○

○

22 ○

超高齢社会の日本では、福祉住環境整備の需要はますます高まっている。高齢者や障害者に対して住みやすい住環境を提案するために、建築の知識に加え、介護、福祉、
福祉住環境計1
医療について、総合的に解説する。その人
画
前らしい暮らしの回復・実現・維持をサポートするための住環境について、様々な視点から解説し、福祉用具等の活用についても
詳説する。

30

○

○

○

23 ○

建築設計業務の経験を持つ教員の指導により、独立住宅を設計課題とした演習を通して、「住」とは何か、何をもって「住宅」
１と呼ぶことが出来るのかを考察し、コンセ
後プト立案から空間構成の検討、基本設計へと各々のフェーズを確認しながら建築設計
全体の流れを学ぶ。

45

○

○

建築設計Ａ

○

○

建築設備Ⅰ設 備 設 計 事 務 所 で の勤 務実 績が ある 教員が、その経験を生かし建築設備(給排水・冷
２
暖房・換気・電気・防災）の基本的知識の前理解を目標にし、建築物における設備の重
要性を説く

45

○

○

25 ○

建築法規

建築基準法は社会情勢の変化等に応じて改正され、複雑化している。建築及び都市の２
計 画 、 構 造 環 境 の 全体 像を 把握 する ため
前に、建築及び都市に関する法規や建築手法
にわたる全般について修得する。

30

○

○

○

26 ○

VectorWorksを利用した２次元製図技法及び３Dモデリングの描画法を修得する。視点のシュミレーション等を通じ、体感的に立体 ２ＣＡＤ演習Ｂ135
把 握 を す る と と も に、 図面 表現 やシ ュミ 通
レーションを活用したプレゼンテーションにかかる技術までを目的とする。

○

○

○

27 ○

公共施設の展示スペースにおいて、設定されたクライアントの要望に沿ったディスプ
レイの企画立案を行う。授業当初に4～5人
ディスプレイ
２のグループを設定し、グループワークとし演習
前て企画立案を行う。グループごとのプレゼ
ンテーション後、実制作案を１案決定し、クラス全員で制作・設置を行う。

30

○

○

○

28 ○

住空間に内包されるところの構成要素（インテリア・エレメント）の計画・設計をする領域の家具デザインにおける基本的な形
態や材料・構造・人間と道具・空間とのか
かわり方、人間の行為行動のサポートのた
家具デザイン2
め に 生 ま れ て き た 家具 を「 より 快適 に」演習
後「楽に」「無駄なく」などの要素を人間工学などで考察し、インテリアの基礎知識を基盤とし、デザインを現実化するための製図やパースの表現方法をまなび、体に優しいデザインについて考える方法論や演習を

30

△ ○

○

29 ○

将来の職業への関心を更に深め、働く事の意義や構造について学ぶと同時に、社会におけるコミュニケーションのあり方を修得 ２
し、意欲的な人生設計への実現に向けた選 前
択 行 動 が 取 れ る よ うに なる 事を 目的 とす
る。

15

○

○

24 ○

社会研究Ⅱ

○

○

○

30 ○

1、経営コンサルタントとしての実務経験のある教員が、企業や店舗において売上・利益を上げる基礎知識を身に着けるために学生に身近な各種業界における収益構造について事例を参考に教える。
2、マー 2
ビジネス概論
ケティング（販売促進）の実務経験のある 前
教員が企業の販促活動や広告の手法など、
将来、企画・提案のできるデザイナーになるために知っておくべき事項について教え
る。

15

31 ○

ビジネス用アプリケーションソフトを扱う力は、現代では標準スキルとして求められる。本演習では、Microsoft officeのアプビジネススキ2
リ ケ ー シ ョ ン で あ る Word 、 Excel 、ル演習
前PowerPointについての基本操作について解説した後、実務において必要な応用スキルを身につけるための実践的演習を行う。

30

○

○

○

建築設計Ｂ

建築設計業務の経験を持つ教員の指導により、比較的中規模集合住宅及び公共施設について各々課題を設定し演習を行う。建築
計画が実際の設計でどのような役割を持っ 2105ているのか実感し、また建築が地域や環境 前とどう結びついていかなければならないのかを考え、建築設計を行う者に必要な総合的な視野・知識・能力を養成する。

○

○

○

33 ○

建築計画Ⅱ

建築計画学において策定された要点の整理を行い、与えられた課題敷地に設定された用途の建築を設計計画する演習を行う。1 ２
ターム3回で構成し、4課題(木造住居系、RC 前
造住居系、公共建築系、商業建築系)を課
す。

30

△ ○

○

○

34 ○

建築設計事務所で環境工学の観点から設計に携わっている教員が、その見識や経験を活かしての講義をする。建築設計を進め
２
建築環境工学 る 際 に 必 要 な 環 境 工学 の要 素で ある 音・
前
光・空気・温熱・水環境とそこで生活活動する人間の関りについて基礎概念を理解す
る。

30

○

○

○

35 ○

構 造 力 学 Ⅰ で 学 習 した 基礎 的内 容を 踏まえ、さらに発展的な演習問題に取り組み建
築物の構造計算の手順を学習する。具体的には、基礎的問題の確認を行いながら、それらを組み合わせて解かなければならない ２不静定構造物の応力の求め方、さらに建築 前物の二次設計が必要な場合に要求される必要保有水平耐力の係数の理解、塔状比を確認して建築物の転倒の検討を行う計算の流れなどを学習する。

30

○

○

○

32 ○

構造力学Ⅱ

○

○

○

36 ○

木構造を専門とする現役建築士が、設計業
木構造計画演 務に携わった実例プランを用いて、軸組配 ２習置の検討や接合金物選定等の実践的な演習 後の指導を行う。

30

○

○

○

37 ○

積算Ⅰ

住宅メーカーで積算業務に携わった経験を持つ教員が、建築数量積算基準に基づき、各工種ごとに材料算出方法を講義する。概要の解説を行った後に、電卓やスケールを２用いて、教科書の図面及び仕様を確認しな
前
がら部材積算を行い、基礎手順を解説。工
種ごとの単位や所要数量の違いを理解し、材料ごとに正確な拾い出しが行えるよう講
義を行う。

30

○ △

○

○

38 ○

卒業制作A

建 築 設 計 、 施 工 及 びイ ンテ リア コー ディ
ネートなど空間デザイン分野の実務経験を持つ教員により学生各自が設定されたテーマに対し、これまで習得してきた建築やイ 2345
ンテリアなどの空間デザイン領域に関する 通
専 門 的 な 知 識 や 技 術， 感性 ，表 現等 を使い、これからの社会への問題提起・解決に向けての提案を行っていく。

○

○

○

39 ○

卒業制作C

卒業制作A又はBで学生各自が設定した課題
2
について、
後
模型製作をおこなう。

○

○

○

合計

39

30

科目

卒業要件及び履修方法
・出席率が８０％以上であること
・当該年次の科目全てに合格すること
卒業要件：
・卒業制作又は卒業研究に合格すること・当該年次の授業料等諸経費が完納されていること
履修方法：

学則に定める教育課程に基づき授業科目を履修し、学修の評価により科目を修得する。

1920 単位（単位時間）
授業期間等

１学年の学期区分

2期

１学期の授業期間

15 週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

（別紙様式４）
令和5年10月2日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

熊本デザイン専門学校

平成5年12月24日

校長 内藤謙一

設置者名

設立認可年月日

代表者名

平成22年3月2日

理事長 吉山昌利

学校法人未来創造学園
分野
工業

認定課程名
工業専門課程学科の目的

所在地
862-0973
熊本県熊本市中央区大江本町2-5096-364-8500
所在地
862-0976〒（住所） 熊本県熊本市中央区九品寺2丁目2-38（電話） 096-362-5656
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成22(2010)年度
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
建築・インテリアデザイン 科（建築エンジニアリング専攻

職業実践専門課程認定年度
平成28(2016)年度

建築・インテリアデザイン・家具等の、空間デザイン分野における幅広い知識と実践に必要となる技術を有する人材を育成し、業界へ送り出すことを目的とする。

学科の特徴（取得可能な資格、中退 色彩検定、福祉住環境コーディネーター、リフォームスタイリスト、インテリアコーディネーター、宅地建物取引士、建築士、建築施工管理技士等の取得を目指す。
率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれ
かに記入

年

生徒総定員
80 人

生徒実員(A)

講義

演習

1,920 単位時間

705 単位時間

1,215 単位時間

0 単位

0 単位

0 単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)0人
66 人の内数■卒業者数 (C)：
■就職希望者数 (D)：■就職者数 (E)：
■地元就職者数 (F)■就職率 (E/D)：■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)

実習

実験

実技

0 単位時間0 単位時間0 単位時間

0 単位

0 単位

0 単位

留学生割合(B/A)

0
0
0
0
0

0%
人
人
人
人
％

0

％

0
0

％
人

■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
就職等の状況

■進学者数■その他

コース新設(令和５年度より)のため、現在実績なし。
（令和

4 年度卒業者に関する令和４年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和4年度卒業生）

コース新設(令和５年度より)のため、現在卒業者なし。
■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページURL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://www.kumamoto-design.ac.jp（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,920 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

15 単位時間

うち必修授業時数

30 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

15 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）
に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記
入）

0 単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

0 単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位

うち必修授業時数

0 単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

0 単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

1人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

3人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

4人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

2人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
業界における人材の専門性に関する動向、地域の産業振興の方向性、必要な実務に関する知識や技能などを十分に把握・分析したうえで、当該専門課程の教育を施すためにふさわしいと考えられる授業科目の開設や、授業内容・方法の改
善・工夫を行い、企業の要請を十分に活かし、実践的かつ専門的な職業教育を主体的に行うために、教育課程編成委員会を設置する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程編成委員会委員は学校法人未来創造学園職員及び企業・団体役職者等の外部委員からなるものとし、互いの視点からの意見を積極的に交換・活用し、より良い教育課程の編成を協力して行うものと位置付ける。
教育課程編成委員会は、各学科から示されたカリキュラム等の内容や実施状況について、業界において必要となる技術や知識を有する人材を育てる観点から十分な審議を行い、教育課程の編成や内容についての具体的な方策を講じ、意見表明を行う。その後、各学科において当該意見を反映した授業実施案を作成し、次回の教育課程編成委員会にて報告・審議・承認を受けたのち、学校長決裁を経て次年度教育課程が決定される。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年10月2日現在

名 前
島村 徹

所

属

一般社団法人熊本県建築士事務所協会 監事

田中 誠一

株式会社コムハウス 代表取締役

内藤 謙一
千田 浩一

学校法人未来創造学園 熊本デザイン専門学校 学校
長
学校法人未来創造学園 熊本デザイン専門学校 教務
部長

堀川 未樹

学校法人未来創造学園 熊本デザイン専門学校 教務中田 有紀

学校法人未来創造学園 熊本デザイン専門学校 教務

任期

種別

令和4年4月1日～令和6年3月
31日（2年）①

令和4年4月1日～令和6年3月
31日（2年）
令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）③－－－－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （9月、3月）（開催日時（実績））
第１回 令和4年9月20日 10：30～11：30
第２回 令和5年3月20日 10：00～11：00
0（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

【第1回】（意見）新設する建築エンジニアリング専攻の座学や卒業制作について、より実践を見据えたプログラムを検討していただきたい。
（取組）1年次では概論として幅広い知識の修得を行い、2年次にはマスタープランから詳細設計、報告書など様々な実務要件に対応できるような具体的なプログラムの編成、強化を図った。
【第2回】（意見）取得目標資格については、合格率の向上だけではなく、業界動向に合わせた幅広い資格取得を目指し、常に検討していただきたい。
（取組）業界動向として中古住宅の市場拡大や、高齢化社会の到来を考慮し、リフォーム、福祉住環境関連の資格取得強化を図った。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
空間デザインに関連する業界における実践的な技術や知識を有する人材を育てることを目的とし、授業内容について企業側講師と担当教員が十分な検討を行ったうえで、できうる限り企業・業界の現場における実務プロセスやノウハウを重視した授業展開を行うことを基本方針とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

教育課程編成委員会等において出された意見を基に、事前に職業教育協定書により協定を締結した企業側講師と担当教員による綿密な打ち合わせを行い、授業内容や学修成果の評価方法を決定する。また、演習期間中は随時情報交換を行う
ことで、学修効果の向上を図るとともに、演習終了後は企業側講師による学生の学修成果の評価を踏まえ、担当教員が成績評価を行う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要一般構造

連 携 企 業 等

現役建築士が、監理業務において担当した実例や現場での経験談を交えながら、３つの主要な構造（木造・鉄筋コン
キムラハウジング
クリート造・鉄骨造）の概要や構成、材料の特徴・特性等について講義する。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
専攻分野に係わる教員の資質（知識、技術、技能）が何かを、関連する企業や関連団体等に広く意見を伺い、効果的な指導がなされるよう研修計画
を立てて実施する。また、学級運営力の向上や教育法の習得等の研修にも併せて取り組んでいく。研修機会としては、関連する企業や関連団体等から招いた講師による学内研修や、各種団体が開催する学外研修が考えられる。

（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

専攻分野に係わる教員の資質（知識、技術、技能）が何かを、関連する企業や関連団体等に広く意見を伺い、効果的な指導がなされるよう研修計画を立てて実施する。また、学級運営力の向上や教育法の習得等の研修にも併せて取り組んでいく。研修機会としては、関連する企業や関連団体等から招いた講師による学内研修や、各種団体が開催する学外研修が考えられる。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等「～ライフスタイルに寄り添う空間づくり～暮らしを楽しむイ
研修名：
ンテリアコーディネート」

連携企業等： SINCOL

期間：

令和4年6月24日(金)15時～16時

対象： 建築・インテリア業界内容

開発担当者による住宅向け見本帳カタログコンセプトの紹介、様々なメディアで活躍するインテリアコーディ
ネーターが住空間の提案を行う。最新の内装材やインテリアコーディネート提案の手掛かりを知る。

研修名：

JapanHome＆BuildingShow2022、JAPANTEX2022

期間：

令和4年10月25日（火）～10月26日（水）連携企業等： 一般社団法人日本能率協会
対象： 建築・インテリア業界

建材やインテリア製品、構造材・部材、設備、サービスなど住宅から商業施設、まちづくりにおける建築に関する幅広い最新情報を知る。
②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 株式会社進研アド
研修名： 専門学校入学生の「基礎学力」の実態と指導のポイント
内容

期間：

令和4年7月20日（木）16時～17時

対象： 専門学校教職員等

内容

基礎学力の低い学生の実態をデータから紐解き、アプローチの仕方を学ぶ。

研修名：

DX時代に求められる専門学校教育を考える会

期間：

令和4年9月15日（木）16時～17時

内容

産業界の現状と課題、求められる人材像を考察し、変化する社会に対応した新たな教育事例を知る。

研修名：

専修学校フォーラム2023

期間：

令和5年2月21日(火)13時30分～16時30分

内容【教育のICT 化】DX、メタバース、AI 等 ICTの教育への展開

連携企業等： 株式会社進研アド
対象： 専門学校教職員等

連携企業等： 全国専門学校情報教育協会
対象： 専門学校教職員等

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名：

インテリアライフスタイル2023

期間：

令和5年6月14日（水）～6月16日（金）

内容
研修名：

連携企業等： メッセフランクフルト ジャパン（株）
対象： 建築・インテリア業界

デザイン性に優れた小物・雑貨とインテリアを中心に、オフィスやホテル向けのコントラクト商材まで扱う国際見本市であり、インテリア分野の新製品、最新トレンドなどを知る。
「オンライン木造建築講座」 第1回《木のまちかどから始ま連携企業等： 高知県立林業大学校
る未来》

期間：

令和5年7月7日（金）内容

混構造、複合用途の建築実例をもとに、プロジェクト開始からの経緯や設計・施工上のポイント、テナント連
携事例等について学ぶ。

研修名：JapanHome＆BuildingShow2023

期間：

令和5年11月16日（木）～11月17日（金）内容

建築に関する幅広い新製品の情報収集や、学識者による講演を通じて学ぶ。

②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 児童・生徒・学生の創造性・自発性を高めるには

対象： 建築実務者等

連携企業等： 一般社団法人日本能率協会
対象： 建築・インテリア業界連携企業等： 株式会社Too

期間：

令和5年5月18日（木）17時～

対象： 専門学校教職員等

内容

従来のレポート形式でない、創造性・自発性を高めるための事例

研修名：

入試環境の変化と高校生の進路研究期間：

令和5年9月15日（金）16時～17時

内容

志望意欲を高める育成型広報

研修名：

変化する社会に求められる人材の傾向と分析

期間：

令和5年9月22日（金）16時～17時

内容

DX推進が教育機関に与える影響の考察、採用や人材育成の実態、必要とされる人物像の調査報告

連携企業等： 株式会社進研アド
対象： 専門学校教職員等

連携企業等： ベネッセコーポレーション
対象： 専門学校教職員等

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校関係者評価は教職員で実施した自己評価を、企業・高等学校・保護者・卒業生等の学校関係者それぞれの視点から意見を伺い、お互いの理解を深めるためのものとする。また、その評価の過程において、自己評価の妥当性を検証するとともに、客観性・透明性をより高め、公共性の高い社会に寄与する学校を目指すことを基本方針とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念・目標（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の受入れ募集（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
学生支援については概ね良い評価を受けた。学生対応は主に担任が窓口となり、当事者から十分にヒアリングし、本人の意思を確認して対応している。内容に応じて他分掌とも連絡を密にするよう注力しており、今までのとこと大きな問題となることはなく機能している。
教育の内部質保証については、職業実践専門課程の認定に伴い順次対応を行っている。今後、情報管理システムを導入
し、一元管理を行うとともに、管理体制を階層化し、責任の所在を明確にして管理を徹底していきたい。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前

所

属

任期

種別
企業等委
西山 喬
綜合企画株式会社 代表取締役会長
員
令和5年4月1日～令和7年3月 企業等委
有田 滿里子
有限会社有田 代表取締役社長
31日（2年）員
くまもとデザイン協議会 会長／有限会社ダー 令和5年4月1日～令和7年3月 企業等委
川口 滋
31日（2年）
ク代表取締役員
令和5年4月1日～令和7年3月 企業等委
田中 千秋
株式会社放送技研 代表取締役
31日（2年）
員
令和5年4月1日～令和7年3月 企業等委
島村 徹
一般社団法人熊本県建築士事務所協会
31日（2年）
員
令和5年4月1日～令和6年3月 保護者委
吉田 悠紀
在校生保護者
31日（1年）
員
令和5年4月1日～令和7年3月 卒業生委
内村 友造
同窓会会長
31日（2年）
員※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（）
URL：
https://kumamoto-design.ac.jp/school/publishing
公表時期：
令和5年7月1日
令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業等の学校関係者と連携・協力を通じて、健全な学校運営と教職員の資質向上に取り組んでいくことを目的とするため、教育活動等の学校運営状況に関する情報を提供することを基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
ホームページ「学校案内」に掲載（２）各学科等の教育
ホームページ「学科紹介」に掲載（３）教職員
ホームページ「教員・職員紹介」に掲載（４）キャリア教育・実践的職業教育
ホームページ「就職支援」に掲載（５）様々な教育活動・教育環境
ホームページ「学校生活」に掲載（６）学生の生活支援
ホームページ「学校生活」に掲載（７）学生納付金・修学支援
ホームページ「入学案内」及び募集要項に掲載（８）学校の財務
ホームページ「財務情報」に掲載（９）学校評価
ホームページ「学校関係者評価結果」に掲載（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://kumamoto-design.ac.jp/school/publishing
公表時期：
令和5年7月1日

授業科目等の概要
工業専門課程
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

建築・インテリアデザイン科

授業科目名(建築エンジニアリング専攻コース)

授業科目概要建築設計に先立ち、製図用具の使い方から線の描き方等の基礎技術を修得する。建築
設計製図演習 設計製図の模写課題を通じ、実際に建築設計や現場で必要とされる建築設計製図の技
術及び図面の読解力を修得する。

配
当
年
次
・
学
期

授
業
時
数

授業方法 場所 教員
企
実
単
業
験
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位
と
実
の
習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
携
実
技

１
通

90

△ ○

○

○

建築計画Ⅰ

建 築 設 計 業 務 に 携 わ っ た経 験を 持つ 教員が、設計を行う上で必要となる基本的な寸法や各部の要点について解説した後、生活 １の基盤となる住空間から各種建築物にわた 通
る様々な建築物の特徴や計画要点について解説を行う。

30

○

○

○

3 ○

空間意匠論

大学や専門学校で建築設計を教えた経験を 持 ち 、 建 築 設 計 事 務 所で 意匠 設計 に携わった教員が、その見識や経験を活かしての講義をする。デザインは唯一の解答を持つものではなく、個々の持つ価値観・背景
１
等が主観を構成し、それが社会と対話する
通
ことにより生み出される。本講義では、これまで創られてきた建築・インテリア空間などを作者の考えと共に紹介し、学生に空間を構成しうる多様な価値観・概念を習得させることを目的とする。

30

○

○

○

4 ○

欧米の大学に留学経験があり、建築設計事務所で建築意匠に携わっている教員が、その見識や経験を活かした建築史の講義をする。建築設計上、意匠の占める要素は非建築デザイン 常に大きいといえる。日本・西洋建築史で １
史
各 時 代 背 景 と と も に 、 国ご との 政治 ・経 通
済 ・ 宗 教 ・ 気 候 風 土 ・ 生活 様式 等の 違いと、建築技術や材料の変化の過程を学ぶことで、建築の創造の原点にあるそれぞれの価値観を習得する。

30

○

○

○

1 ○

2 ○

構造力学Ⅰ

力学の概念、力のつりあい、力とモーメン
ト、断面の性質などの基本的事項の習熟に重点を置き、建築物などにどのような力がか か っ て い る の か を 学 習す る。 具体 的に １は、荷重と反力、静定ラーメン、トラス構 後造、不静定構造に等について教科書に沿って解説し、基礎的な問題での演習を交える
ことで理解を深める。

30

○

○

○

一般構造

現役建築士が、監理業務において担当した実例や現場での経験談を交えながら、３つ１の 主 要 な 構 造 （ 木 造 ・ 鉄筋 コン クリ ート
前造・鉄骨造）の概要や構成、材料の特徴・特性等について講義する。

30

○ △

○

○ ○

建築材料学

建築には長い歴史があり、いろいろな用途があり、様々な取り決めがある。その建築がどういう歴史をたどって発展してきたのか、また材料にはどんな特徴があるのか、 １
ど う 使 用 さ れ る の か 、 さら に環 境問 題な 後
ど、人々の生活の身近にある材料の知識を建築設計、コーディネートの実務経験から解説し施工の面からも理解を深める。

30

○ △

○

○

8 ○

施工Ⅰ

現場監督として勤務経験を有する教員が、建築工事着工前から完成に至るまでの工程全般に関して、基礎的知識や概要を解説する。具体的には、施工計画の工程及び計画図の理解や、施工管理で考慮すべき材料管 １
理や安全管理の重要事項を講義。さらに、 後各工事ごとに施工要点や規定の詳細を図式やイラスト・写真を用いて理解を深める。
また、契約や仕様書の概要も解説し、建築工事全体の流れを講義する。

30

○

○

○

9 ○

建築設計業務においてCAD製図に携わった経験を持つ教員が、コンピュータの基本操作
１
ＣＡＤ演習Ａ から、２次元汎用ＣＡＤ（jwcad）を利用し135通
た実務的な建築製図に必要な知識や技術を
指導する。

10 ○

本講義は建築設計の分野では立体図形の把握と表現は非常に重要な基礎能力である。
パースペク
１
この演習では、各種投影図法についての講ティブ演習
後
義と演習課題により透視図の制作方法を修
得する。

5 ○

6 ○

7 ○

45

○

○

○

△ ○

○

○

11 ○

造形に関わる基本的な考え方や工程、表現
技法についての演習を行う。着眼、発想を元にしたコンセプトワークにはじまり、エ １
建築造形演習スキス、図面化から造形に至るプロセスを 通
通 じ て 、 思 考 と 美 的 造 形の 表現 力を 深め
る。

90

12 ○

色彩学

色彩についての基礎概念を理解し、色がどのような影響を与えるのか、その心理的な役割や効果、調和のとれた配色技法を修得する。また建築やインテリアだけに留まら １
ず、ファッションやプロダクト、ビジュア 前
ル デ ザ イ ン や デ ィ ス プ レイ デザ イン など
様々な分野での基本的な配色技法を修得す
る。

15

13 ○

色彩学演習

色彩学で修得した配色技法等を実践的な課
題制作を通し体験的に学ぶ。課題としてはインテリアパースやエクステリア、建築外 １
観パース等に色彩計画をするなど、現場で 前必要とされる色彩についての知識や配色技法、また色彩感覚を養うものとする。

30

14 ○

広告・看板等のグラフィックデザインの実
務経験のある講師により、DTP(デスクトッ
プ パ ブ リ ッ シ ン グ ) ソ フ ト で あ る Adobe
グラフィック
１
Illustrator・Photoshopにて実践的な基本演習
後操作を学び、作品集のまとめや最終課題である卒業制作でのプレゼン用ボードのレイ
アウトテクニックを修得します。

○

○

○

○

○

○

○

○

○

30

○

○

○

15 ○

デッサン

実技デッサンを通して 正しく物体を認識し正しく描き写すことは非常に重要な基礎能力である。更にアドバンスして構成・ １
造形・応用デッッサンを習得することによ 通り、単なるデッサンから「表現力」へと導くことである。

75

○

○

16 ○

住宅メーカーでコーディネーターとして勤務 経 験 を 有 す る 教 員 が 、イ ンテ リア コー
ディネートの基礎を解説しながらコーディ
ネートボード作成の実習を指導する。具体的には、インテリア構成要素の分析方法をコーディネー 学習し、実習として空間イメージボード・ １
ト演習Ⅰ
抽象イメージボード・外観イメージボード 後の作成を行う。最後に、自室空間のリフォーム提案の課題を通し、空間寸法の読み取り方や平面図作成の基本修得、イメー
ジを他者に伝える為のボード作成方法を学
習する。

30

△ ○

○

○

○

17 ○

近年、建築物の老朽化やライフスタイルの変化に応じて、既存住宅のリフォームの需要が増えている。
この授業では、リフォーム計画にあたって
リフォーム概１の必要な知識やノウハウ、関連する法規・論
後構造を学ぶ。また多様な要望に応じたプラン ニ ン グ 事 例 を み て 、 建築 物を ニー ズに合ったものとして変化させる方法についての理解を深める。

30

○

○

○

18 ○

社会研究Ⅰ

働くことの意義、業界研究、自己分析を経て自己の社会的確立を目的とし、進路決定 １の基本となる考え方と就職活動の具体的方 前
法を学ぶ。

30

○

○

○

19 ○

多岐に渡るデザイン分野の各専門知識や技
総合デザイン 術を、各専門分野の講師陣からオムニバス １
論
形式により具体的実例を専門家の考え方や 前
手法を理解する。

15

○

○

○

20 ○

百貨店において、接客サービスに従事し、接遇指導の実績のある教員が、社会人としての基礎力を指導する。 第一印象から身だ
ビジネスマ
１
し な み 、 正 し い 言 葉 遣 いか ら、 「話 す」ナー
前「聞く」等の表現を実践的に身に付け、公的な場面での好感のもてるマナーやコミュ
ニケーション力を修得する。

30

○

○

○

21 ○

住宅計画論

住 宅 設 計 業 務 に 携 わ っ た経 験を 持つ 教員が、建築計画Ⅰで履修した基本的な居住空間の計画を踏まえ、生活をより豊かにする
ために多様化する計画の手法や寸法・構造 1について詳説する。住まいの歴史やバリア 前
フリーへの対応の仕方、建築基準法の規定や建築にかかわる費用などについても体系的に解説・指導する。

30

○

○

○

22 ○

超高齢社会の日本では、福祉住環境整備の需要はますます高まっている。高齢者や障害者に対して住みやすい住環境を提案するために、建築の知識に加え、介護、福祉、
福祉住環境計1
医療について、総合的に解説する。その人
画
前らしい暮らしの回復・実現・維持をサポートするための住環境について、様々な視点から解説し、福祉用具等の活用についても
詳説する。

30

○

○

○

建築設計Ａ

建築設計業務の経験を持つ教員の指導により、独立住宅を設計課題とした演習を通して、「住」とは何か、何をもって「住宅」
１と呼ぶことが出来るのかを考察し、コンセ
後プト立案から空間構成の検討、基本設計へと各々のフェーズを確認しながら建築設計
全体の流れを学ぶ。

45

建築設備Ⅰ

設 備 設 計 事 務 所 で の 勤 務実 績が ある 教員が、その経験を生かし建築設備(給排水・冷
２
暖房・換気・電気・防災）の基本的知識の前理解を目標にし、建築物における設備の重
要性を説く

45

○

○

25 ○

建築法規

建築基準法は社会情勢の変化等に応じて改正され、複雑化している。建築及び都市の２
計 画 、 構 造 環 境 の 全 体 像を 把握 する ため
前に、建築及び都市に関する法規や建築手法
にわたる全般について修得する。

30

○

○

○

26 ○

VectorWorksを利用した２次元製図技法及び３Dモデリングの描画法を修得する。視点のシュミレーション等を通じ、体感的に立体 ２ＣＡＤ演習Ｂ135
把 握 を す る と と も に 、 図面 表現 やシ ュミ 通
レーションを活用したプレゼンテーションにかかる技術までを目的とする。

○

○

○

27 ○

公共施設の展示スペースにおいて、設定されたクライアントの要望に沿ったディスプ
レイの企画立案を行う。授業当初に4～5人
ディスプレイ
２のグループを設定し、グループワークとし演習
前て企画立案を行う。グループごとのプレゼ
ンテーション後、実制作案を１案決定し、クラス全員で制作・設置を行う。

30

○

○

○

28 ○

住空間に内包されるところの構成要素（インテリア・エレメント）の計画・設計をする領域の家具デザインにおける基本的な形
態や材料・構造・人間と道具・空間とのか
かわり方、人間の行為行動のサポートのた
家具デザイン め に 生 ま れ て き た 家 具 を「 より 快適 に」 2
演習「楽に」「無駄なく」などの要素を人間工 後学などで考察し、インテリアの基礎知識を基盤とし、デザインを現実化するための製図やパースの表現方法をまなび、体に優しいデザインについて考える方法論や演習を
行う。

30

△ ○

○

23 ○

24 ○

○

○

○

○

○

29 ○

社会研究Ⅱ

将来の職業への関心を更に深め、働く事の意義や構造について学ぶと同時に、社会におけるコミュニケーションのあり方を修得 ２
し、意欲的な人生設計への実現に向けた選 前
択 行 動 が 取 れ る よ う に なる 事を 目的 とす
る。

15

○

○

30 ○

1、経営コンサルタントとしての実務経験のある教員が、企業や店舗において売上・利益を上げる基礎知識を身に着けるために学生に身近な各種業界における収益構造について事例を参考に教える。
2、マー 2
ビジネス概論
ケティング（販売促進）の実務経験のある 前
教員が企業の販促活動や広告の手法など、
将来、企画・提案のできるデザイナーになるために知っておくべき事項について教え
る。

15

○

○

31 ○

ビジネス用アプリケーションソフトを扱う力は、現代では標準スキルとして求められる。本演習では、Microsoft officeのアプビジネススキ2
リ ケ ー シ ョ ン で あ る Word 、 Excel 、ル演習
前PowerPointについての基本操作について解説した後、実務において必要な応用スキルを身につけるための実践的演習を行う。

30

○

○

○

建築設計業務の経験を持つ教員の指導により、比較的中規模集合住宅及び公共施設について各々課題を設定し演習を行う。建築
計画が実際の設計でどのような役割を持っ 2105ているのか実感し、また建築が地域や環境 前とどう結びついていかなければならないのかを考え、建築設計を行う者に必要な総合的な視野・知識・能力を養成する。

○

○

○

32 ○

建築設計Ｂ

○

○

33 ○

建築計画Ⅱ

建築計画学において策定された要点の整理を行い、与えられた課題敷地に設定された用途の建築を設計計画する演習を行う。1 ２
ターム3回で構成し、4課題(木造住居系、RC 前
造住居系、公共建築系、商業建築系)を課
す。

30

△ ○

○

34 ○

建築設計事務所で環境工学の観点から設計に携わっている教員が、その見識や経験を活かしての講義をする。建築設計を進め
２
建築環境工学 る 際 に 必 要 な 環 境 工 学 の要 素で ある 音・
前
光・空気・温熱・水環境とそこで生活活動する人間の関りについて基礎概念を理解す
る。

30

○

○

○

35 ○

構造力学Ⅱ

構 造 力 学 Ⅰ で 学 習 し た 基礎 的内 容を 踏まえ、さらに発展的な演習問題に取り組み建
築物の構造計算の手順を学習する。具体的には、基礎的問題の確認を行いながら、それらを組み合わせて解かなければならない ２不静定構造物の応力の求め方、さらに建築 前物の二次設計が必要な場合に要求される必要保有水平耐力の係数の理解、塔状比を確認して建築物の転倒の検討を行う計算の流れなどを学習する。

30

○

○

○

36 ○

木構造を専門とする現役建築士が、設計業
木構造計画演 務に携わった実例プランを用いて、軸組配 ２習置の検討や接合金物選定等の実践的な演習 後の指導を行う。

30

○

○

○

37 ○

積算Ⅰ

住宅メーカーで積算業務に携わった経験を持つ教員が、建築数量積算基準に基づき、各工種ごとに材料算出方法を講義する。概要の解説を行った後に、電卓やスケールを２用いて、教科書の図面及び仕様を確認しな
前
がら部材積算を行い、基礎手順を解説。工
種ごとの単位や所要数量の違いを理解し、材料ごとに正確な拾い出しが行えるよう講
義を行う。

30

○ △

○

○

積算Ⅱ

住宅メーカーで積算業務に携わった経験を持つ教員が、実行予算書の作成や内訳明細書作成等の業務演習の授業を行う。実務同様にエクセルを使用してそれぞれ雛形原本を作成、各項目の割増率や利益掛け率の設定を行い、設計図書や仕様書を基に拾い出 ２
し数量をデータ入力し、積算書類を完成さ 後せる。また、積算業務と密接に関係する発注書や請書の基礎知識、粗利率や施主提示額の計算方法など、資金に関係する全体の流れも把握し、工務積算として即戦力となる演習を行う。

30

○ △

○

○

38 ○

○

建築設備Ⅱ

設備設計事務所で勤務実績のある教員が、建築設備Ⅰで学んだ基本的知識をもとに、各種建築物における機械設備、電気設備な２
どの留意点について詳説する。併せて、特後定建築物を題材とした設備設計の考え方を示し、簡易な演習をおこなったうえで解説
する。

45

○ △

○

○

施工Ⅱ

現場監督として勤務経験を有する教員が、建築工事着工前から完成に至るまでの工程全般に関して、施工監理者として必要な専門的工事詳細を解説する。具体的には、実際 の 現 場 に 応 じ た 工 程 表の 作成 や日 数計 ２
算・品質管理の考え方・各工種別に専用機 後械を用いた施工納まりの詳細・重複する工事の施工手順の要点などを講義。さらに、地積測量方法を学び、測量や標高の基本計算が行えるよう理解を深める。

45

○ △

○

○

41 ○

卒業制作B

建 築 設 計 、 施 工 及 び イ ンテ リア コー ディ
ネートなど空間デザイン分野の実務経験を持つ教員により学生各自が設定されたテーマに対し、これまで習得してきた建築やイ 2
225
ンテリアなどの空間デザイン領域に関する 通
専 門 的 な 知 識 や 技 術 ， 感性 ，表 現等 を使い、これからの社会への問題提起・解決に向けての提案を行っていく。

○

○

○

42 ○

卒業制作C

卒業制作A又はBで学生各自が設定した課題
2
について、
後
模型製作をおこなう。

○

○

○

39 ○

40 ○

合計

42
卒業要件及び履修方法

・出席率が８０％以上であること
・当該年次の科目全てに合格すること
卒業要件：
・卒業制作又は卒業研究に合格すること・当該年次の授業料等諸経費が完納されていること
履修方法：

30

科目

1920 単位（単位時間）
授業期間等

１学年の学期区分

2期

学則に定める教育課程に基づき授業科目を履修し、学修の評価により科１学期の授業期間
目を修得する。

15 週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

（別紙様式４）
令和5年10月2日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

熊本デザイン専門学校

平成5年12月24日

校長 内藤謙一

設置者名

設立認可年月日

代表者名

平成22年3月2日

理事長 吉山昌利

学校法人未来創造学園
分野
工業

認定課程名
工業専門課程学科の目的

所在地
862-0973
熊本県熊本市中央区大江本町2-5096-364-8500
所在地
862-0976〒（住所） 熊本県熊本市中央区九品寺2丁目2-38（電話） 096-362-5656
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成22(2010)年度
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
建築・インテリアデザイン 科（インテリアコーディネート専

職業実践専門課程認定年度
平成28(2016)年度

建築・インテリアデザイン・家具等の、空間デザイン分野における幅広い知識と実践に必要となる技術を有する人材を育成し、業界へ送り出すことを目的とする。

学科の特徴（取得可能な資格、中退 色彩検定、福祉住環境コーディネーター、リフォームスタイリスト、インテリアコーディネーター、宅地建物取引士、建築士、建築施工管理技士等の取得を目指す。
率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれ
かに記入

年

生徒総定員
80 人

就職等の状況

生徒実員(A)

実習

実験

実技

1,920 単位時間

615 単位時間

1,305 単位時間

0 単位時間0 単位時間0 単位時間

単位

単位

単位

単位

単位

単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

講義

演習

留学生割合(B/A)

0人
66 人の内数■卒業者数 (C)：10
■就職希望者数 (D)：10■就職者数 (E)：10
■地元就職者数 (F)7■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
70■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
100
■進学者数
0
■その他

0%
人
人
人
人
％
％
％
人

特記なし
（令和

4 年度卒業者に関する令和４年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和4年度卒業生）

建築設計事務所、工務店、ハウスメーカー、家具・インテリア雑貨販売店等■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページURL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://www.kumamoto-design.ac.jp（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,920 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

15 単位時間

うち必修授業時数

30 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

15 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）
に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記
入）

0 単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

0 単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位

うち必修授業時数

0 単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

0 単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

1人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

3人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

4人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

2人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
業界における人材の専門性に関する動向、地域の産業振興の方向性、必要な実務に関する知識や技能などを十分に把握・分析したうえで、当該専門課程の教育を施すためにふさわしいと考えられる授業科目の開設や、授業内容・方法の改
善・工夫を行い、企業の要請を十分に活かし、実践的かつ専門的な職業教育を主体的に行うために、教育課程編成委員会を設置する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程編成委員会委員は学校法人未来創造学園職員及び企業・団体役職者等の外部委員からなるものとし、互いの視点からの意見を積極的に交換・活用し、より良い教育課程の編成を協力して行うものと位置付ける。
教育課程編成委員会は、各学科から示されたカリキュラム等の内容や実施状況について、業界において必要となる技術や知識を有する人材を育てる観点から十分な審議を行い、教育課程の編成や内容についての具体的な方策を講じ、意見表明を行う。その後、各学科において当該意見を反映した授業実施案を作成し、次回の教育課程編成委員会にて報告・審議・承認を受けたのち、学校長決裁を経て次年度教育課程が決定される。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年10月2日現在

名 前
島村 徹

所

属

一般社団法人熊本県建築士事務所協会 監事

田中 誠一

株式会社コムハウス 代表取締役

内藤 謙一
千田 浩一

学校法人未来創造学園 熊本デザイン専門学校 学校
長
学校法人未来創造学園 熊本デザイン専門学校 教務
部長

堀川 未樹

学校法人未来創造学園 熊本デザイン専門学校 教務中田 有紀

学校法人未来創造学園 熊本デザイン専門学校 教務

任期

種別

令和4年4月1日～令和6年3月
31日（2年）①

令和4年4月1日～令和6年3月
31日（2年）
令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）③－－－－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （9月、3月）（開催日時（実績））
第１回 令和4年9月20日 10：30～11：30
第２回 令和5年3月20日 10：00～11：00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

【第1回】（意見）新設する建築エンジニアリング専攻の座学や卒業制作について、より実践を見据えたプログラムを検討していただきたい。
（取組）1年次では概論として幅広い知識の修得を行い、2年次にはマスタープランから詳細設計、報告書など様々な実務要件に対応できるような具体的なプログラムの編成、強化を図った。
【第2回】（意見）取得目標資格については、合格率の向上だけではなく、業界動向に合わせた幅広い資格取得を目指し、常に検討していただきたい。
（取組）業界動向として中古住宅の市場拡大や、高齢化社会の到来を考慮し、リフォーム、福祉住環境関連の資格取得強化を図った。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
空間デザインに関連する業界における実践的な技術や知識を有する人材を育てることを目的とし、授業内容について企業側講師と担当教員が十分な検討を行ったうえで、できうる限り企業・業界の現場における実務プロセスやノウハウを重視した授業展開を行うことを基本方針とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

教育課程編成委員会等において出された意見を基に、事前に職業教育協定書により協定を締結した企業側講師と担当教員による綿密な打ち合わせを行い、授業内容や学修成果の評価方法を決定する。また、演習期間中は随時情報交換を行う
ことで、学修効果の向上を図るとともに、演習終了後は企業側講師による学生の学修成果の評価を踏まえ、担当教員が成績評価を行う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要一般構造

連 携 企 業 等

現役建築士が、監理業務において担当した実例や現場での経験談を交えながら、３つの主要な構造（木造・鉄筋コン
キムラハウジング
クリート造・鉄骨造）の概要や構成、材料の特徴・特性等について講義する。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記
専攻分野に係わる教員の資質（知識、技術、技能）が何かを、関連する企業や関連団体等に広く意見を伺い、効果的な指導がなされるよう研修計画
を立てて実施する。また、学級運営力の向上や教育法の習得等の研修にも併せて取り組んでいく。研修機会としては、関連する企業や関連団体等から招いた講師による学内研修や、各種団体が開催する学外研修が考えられる。

（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

専攻分野に係わる教員の資質（知識、技術、技能）が何かを、関連する企業や関連団体等に広く意見を伺い、効果的な指導がなされるよう研修計画を立てて実施する。また、学級運営力の向上や教育法の習得等の研修にも併せて取り組んでいく。研修機会としては、関連する企業や関連団体等から招いた講師による学内研修や、各種団体が開催する学外研修が考えられる。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等「～ライフスタイルに寄り添う空間づくり～暮らしを楽しむイ
研修名：
ンテリアコーディネート」

連携企業等： SINCOL

期間：

令和4年6月24日(金)15時～16時

対象： 建築・インテリア業界内容

開発担当者による住宅向け見本帳カタログコンセプトの紹介、様々なメディアで活躍するインテリアコーディ
ネーターが住空間の提案を行う。最新の内装材やインテリアコーディネート提案の手掛かりを知る。

研修名：

JapanHome＆BuildingShow2022、JAPANTEX2022

期間：

令和4年10月25日（火）～10月26日（水）連携企業等： 一般社団法人日本能率協会
対象： 建築・インテリア業界

建材やインテリア製品、構造材・部材、設備、サービスなど住宅から商業施設、まちづくりにおける建築に関する幅広い最新情報を知る。
②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 株式会社進研アド
研修名： 専門学校入学生の「基礎学力」の実態と指導のポイント
内容

期間：

令和4年7月20日（木）16時～17時

対象： 専門学校教職員等

内容

基礎学力の低い学生の実態をデータから紐解き、アプローチの仕方を学ぶ。

研修名：

DX時代に求められる専門学校教育を考える会

期間：

令和4年9月15日（木）16時～17時

内容

産業界の現状と課題、求められる人材像を考察し、変化する社会に対応した新たな教育事例を知る。

研修名：

専修学校フォーラム2023

期間：

令和5年2月21日(火)13時30分～16時30分

内容【教育のICT 化】DX、メタバース、AI 等 ICTの教育への展開

連携企業等： 株式会社進研アド
対象： 専門学校教職員等

連携企業等： 全国専門学校情報教育協会
対象： 専門学校教職員等

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名：

インテリアライフスタイル2023

期間：

令和5年6月14日（水）～6月16日（金）

内容
研修名：

連携企業等： メッセフランクフルト ジャパン（株）
対象： 建築・インテリア業界

デザイン性に優れた小物・雑貨とインテリアを中心に、オフィスやホテル向けのコントラクト商材まで扱う国際見本市であり、インテリア分野の新製品、最新トレンドなどを知る。
「オンライン木造建築講座」 第1回《木のまちかどから始ま連携企業等： 高知県立林業大学校
る未来》

期間：

令和5年7月7日（金）内容

混構造、複合用途の建築実例をもとに、プロジェクト開始からの経緯や設計・施工上のポイント、テナント連
携事例等について学ぶ。

研修名：JapanHome＆BuildingShow2023

期間：

令和5年11月16日（木）～11月17日（金）内容

建築に関する幅広い新製品の情報収集や、学識者による講演を通じて学ぶ。

②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 児童・生徒・学生の創造性・自発性を高めるには

対象： 建築実務者等

連携企業等： 一般社団法人日本能率協会
対象： 建築・インテリア業界連携企業等： 株式会社Too

期間：

令和5年5月18日（木）17時～

対象： 専門学校教職員等

内容

従来のレポート形式でない、創造性・自発性を高めるための事例

研修名：

入試環境の変化と高校生の進路研究期間：

令和5年9月15日（金）16時～17時

内容

志望意欲を高める育成型広報

研修名：

変化する社会に求められる人材の傾向と分析

期間：

令和5年9月22日（金）16時～17時

内容

DX推進が教育機関に与える影響の考察、採用や人材育成の実態、必要とされる人物像の調査報告

連携企業等： 株式会社進研アド
対象： 専門学校教職員等

連携企業等： ベネッセコーポレーション
対象： 専門学校教職員等

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校関係者評価は教職員で実施した自己評価を、企業・高等学校・保護者・卒業生等の学校関係者それぞれの視点から意見を伺い、お互いの理解を深めるためのものとする。また、その評価の過程において、自己評価の妥当性を検証するとともに、客観性・透明性をより高め、公共性の高い社会に寄与する学校を目指すことを基本方針とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念・目標（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の受入れ募集（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
学生支援については概ね良い評価を受けた。学生対応は主に担任が窓口となり、当事者から十分にヒアリングし、本人の意思を確認して対応している。内容に応じて他分掌とも連絡を密にするよう注力しており、今までのとこと大きな問題となることはなく機能している。
教育の内部質保証については、職業実践専門課程の認定に伴い順次対応を行っている。今後、情報管理システムを導入
し、一元管理を行うとともに、管理体制を階層化し、責任の所在を明確にして管理を徹底していきたい。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前

所

属

任期

種別
企業等委
西山 喬
綜合企画株式会社 代表取締役会長
員
令和5年4月1日～令和7年3月 企業等委
有田 滿里子
有限会社有田 代表取締役社長
31日（2年）員
くまもとデザイン協議会 会長／有限会社ダー 令和5年4月1日～令和7年3月 企業等委
川口 滋
31日（2年）
ク代表取締役員
令和5年4月1日～令和7年3月 企業等委
田中 千秋
株式会社放送技研 代表取締役
31日（2年）
員
令和5年4月1日～令和7年3月 企業等委
島村 徹
一般社団法人熊本県建築士事務所協会
31日（2年）
員
令和5年4月1日～令和6年3月 保護者委
吉田 悠紀
在校生保護者
31日（1年）
員
令和5年4月1日～令和7年3月 卒業生委
内村 友造
同窓会会長
31日（2年）
員※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（）
URL：
https://kumamoto-design.ac.jp/school/publishing
公表時期：
令和5年7月1日
令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業等の学校関係者と連携・協力を通じて、健全な学校運営と教職員の資質向上に取り組んでいくことを目的とするため、教育活動等の学校運営状況に関する情報を提供することを基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
ホームページ「学校案内」に掲載（２）各学科等の教育
ホームページ「学科紹介」に掲載（３）教職員
ホームページ「教員・職員紹介」に掲載（４）キャリア教育・実践的職業教育
ホームページ「就職支援」に掲載（５）様々な教育活動・教育環境
ホームページ「学校生活」に掲載（６）学生の生活支援
ホームページ「学校生活」に掲載（７）学生納付金・修学支援
ホームページ「入学案内」及び募集要項に掲載（８）学校の財務
ホームページ「財務情報」に掲載（９）学校評価
ホームページ「学校関係者評価結果」に掲載（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://kumamoto-design.ac.jp/school/publishing
公表時期：
令和5年7月1日

授業科目等の概要
工業専門課程
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

建築・インテリアデザイン科

授業科目名(インテリアコーディネート専攻コース)
授業方法
配 授
実
単
当
験
年 業
講 演 ・
次
位
授業科目概要実・ 時
習
数 義 習 ・
学期 数実
技

建築設計に先立ち、製図用具の使い方から線の描き方等の基礎技術を修得する。建築
設計製図演習 設計製図の模写課題を通じ、実際に建築設計や現場で必要とされる建築設計製図の技
術及び図面の読解力を修得する。

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携

１
通

90

△ ○

○

○

建築計画Ⅰ

建 築 設 計 業 務 に 携 わっ た経 験を 持つ 教員が、設計を行う上で必要となる基本的な寸法や各部の要点について解説した後、生活 １の基盤となる住空間から各種建築物にわた 通
る様々な建築物の特徴や計画要点について解説を行う。

30

○

○

○

3 ○

空間意匠論

大学や専門学校で建築設計を教えた経験を 持 ち 、 建 築 設 計 事務 所で 意匠 設計 に携わった教員が、その見識や経験を活かしての講義をする。デザインは唯一の解答を持つものではなく、個々の持つ価値観・背景
１
等が主観を構成し、それが社会と対話する
通
ことにより生み出される。本講義では、これまで創られてきた建築・インテリア空間などを作者の考えと共に紹介し、学生に空間を構成しうる多様な価値観・概念を習得させることを目的とする。

30

○

○

○

4 ○

欧米の大学に留学経験があり、建築設計事務所で建築意匠に携わっている教員が、その見識や経験を活かした建築史の講義をする。建築設計上、意匠の占める要素は非建築デザイン 常に大きいといえる。日本・西洋建築史で １
史
各 時 代 背 景 と と も に、 国ご との 政治 ・経 通
済 ・ 宗 教 ・ 気 候 風 土・ 生活 様式 等の 違いと、建築技術や材料の変化の過程を学ぶことで、建築の創造の原点にあるそれぞれの価値観を習得する。

30

○

○

○

1 ○

2 ○

構造力学Ⅰ

力学の概念、力のつりあい、力とモーメン
ト、断面の性質などの基本的事項の習熟に重点を置き、建築物などにどのような力がか か っ て い る の か を学 習す る。 具体 的に １は、荷重と反力、静定ラーメン、トラス構 後造、不静定構造に等について教科書に沿って解説し、基礎的な問題での演習を交える
ことで理解を深める。

30

○

○

○

一般構造

現役建築士が、監理業務において担当した実例や現場での経験談を交えながら、３つ１の 主 要 な 構 造 （ 木 造・ 鉄筋 コン クリ ート
前造・鉄骨造）の概要や構成、材料の特徴・特性等について講義する。

30

○ △

○

○ ○

建築材料学

建築には長い歴史があり、いろいろな用途があり、様々な取り決めがある。その建築がどういう歴史をたどって発展してきたのか、また材料にはどんな特徴があるのか、 １
ど う 使 用 さ れ る の か、 さら に環 境問 題な 後
ど、人々の生活の身近にある材料の知識を建築設計、コーディネートの実務経験から解説し施工の面からも理解を深める。

30

○ △

○

○

8 ○

施工Ⅰ

現場監督として勤務経験を有する教員が、建築工事着工前から完成に至るまでの工程全般に関して、基礎的知識や概要を解説する。具体的には、施工計画の工程及び計画図の理解や、施工管理で考慮すべき材料管 １
理や安全管理の重要事項を講義。さらに、 後各工事ごとに施工要点や規定の詳細を図式やイラスト・写真を用いて理解を深める。
また、契約や仕様書の概要も解説し、建築工事全体の流れを講義する。

30

○

○

○

9 ○

建築設計業務においてCAD製図に携わった経験を持つ教員が、コンピュータの基本操作
１
ＣＡＤ演習Ａ から、２次元汎用ＣＡＤ（jwcad）を利用し135通
た実務的な建築製図に必要な知識や技術を
指導する。

10 ○

本講義は建築設計の分野では立体図形の把握と表現は非常に重要な基礎能力である。
パースペク
１
この演習では、各種投影図法についての講ティブ演習
後
義と演習課題により透視図の制作方法を修
得する。

5 ○

6 ○

7 ○

45

○

○

○

△ ○

○

○

11 ○

造形に関わる基本的な考え方や工程、表現
技法についての演習を行う。着眼、発想を元にしたコンセプトワークにはじまり、エ １
建築造形演習スキス、図面化から造形に至るプロセスを 通
通 じ て 、 思 考 と 美 的造 形の 表現 力を 深め
る。

90

12 ○

色彩学

色彩についての基礎概念を理解し、色がどのような影響を与えるのか、その心理的な役割や効果、調和のとれた配色技法を修得する。また建築やインテリアだけに留まら １
ず、ファッションやプロダクト、ビジュア 前
ル デ ザ イ ン や デ ィ スプ レイ デザ イン など
様々な分野での基本的な配色技法を修得す
る。

15

13 ○

色彩学演習

色彩学で修得した配色技法等を実践的な課
題制作を通し体験的に学ぶ。課題としてはインテリアパースやエクステリア、建築外 １
観パース等に色彩計画をするなど、現場で 前必要とされる色彩についての知識や配色技法、また色彩感覚を養うものとする。

30

14 ○

広告・看板等のグラフィックデザインの実
務経験のある講師により、DTP(デスクトッ
プ パ ブ リ ッ シ ン グ ) ソ フ ト で あ る Adobe
グラフィック
１
Illustrator・Photoshopにて実践的な基本演習
後操作を学び、作品集のまとめや最終課題である卒業制作でのプレゼン用ボードのレイ
アウトテクニックを修得します。

○

○

○

○

○

○

○

○

○

30

○

○

○

15 ○

デッサン

実技デッサンを通して 正しく物体を認識し正しく描き写すことは非常に重要な基礎能力である。更にアドバンスして構成・ １
造形・応用デッッサンを習得することによ 通り、単なるデッサンから「表現力」へと導くことである。

75

○

○

16 ○

住宅メーカーでコーディネーターとして勤務 経 験 を 有 す る 教 員が 、イ ンテ リア コー
ディネートの基礎を解説しながらコーディ
ネートボード作成の実習を指導する。具体的には、インテリア構成要素の分析方法をコーディネー 学習し、実習として空間イメージボード・ １
ト演習Ⅰ
抽象イメージボード・外観イメージボード 後の作成を行う。最後に、自室空間のリフォーム提案の課題を通し、空間寸法の読み取り方や平面図作成の基本修得、イメー
ジを他者に伝える為のボード作成方法を学
習する。

30

△ ○

○

○

○

17 ○

近年、建築物の老朽化やライフスタイルの変化に応じて、既存住宅のリフォームの需要が増えている。
この授業では、リフォーム計画にあたって
リフォーム概１の必要な知識やノウハウ、関連する法規・論
後構造を学ぶ。また多様な要望に応じたプラン ニ ン グ 事 例 を み て、 建築 物を ニー ズに合ったものとして変化させる方法についての理解を深める。

30

○

○

○

18 ○

社会研究Ⅰ

働くことの意義、業界研究、自己分析を経て自己の社会的確立を目的とし、進路決定 １の基本となる考え方と就職活動の具体的方 前
法を学ぶ。

30

○

○

○

19 ○

多岐に渡るデザイン分野の各専門知識や技
総合デザイン 術を、各専門分野の講師陣からオムニバス １
論
形式により具体的実例を専門家の考え方や 前
手法を理解する。

15

○

○

○

20 ○

百貨店において、接客サービスに従事し、接遇指導の実績のある教員が、社会人としての基礎力を指導する。 第一印象から身だ
ビジネスマ
１
し な み 、 正 し い 言 葉遣 いか ら、 「話 す」ナー
前「聞く」等の表現を実践的に身に付け、公的な場面での好感のもてるマナーやコミュ
ニケーション力を修得する。

30

○

○

○

21 ○

住宅計画論

住 宅 設 計 業 務 に 携 わっ た経 験を 持つ 教員が、建築計画Ⅰで履修した基本的な居住空間の計画を踏まえ、生活をより豊かにする
ために多様化する計画の手法や寸法・構造 1について詳説する。住まいの歴史やバリア 前
フリーへの対応の仕方、建築基準法の規定や建築にかかわる費用などについても体系的に解説・指導する。

30

○

○

○

22 ○

超高齢社会の日本では、福祉住環境整備の需要はますます高まっている。高齢者や障害者に対して住みやすい住環境を提案するために、建築の知識に加え、介護、福祉、
福祉住環境計1
医療について、総合的に解説する。その人
画
前らしい暮らしの回復・実現・維持をサポートするための住環境について、様々な視点から解説し、福祉用具等の活用についても
詳説する。

30

○

○

○

人
の
住宅設計Ａ
内
数

住宅メーカーで設計業務の経験を有する教員が、住宅を設計課題とし演習を行う。具
体的には延床25㎡の狭小平屋住宅の設計を１課題とし、「住宅」という既成概念に対し後て様々な問題提起を行いながらエスキスを重ね空間構想力を養い、必要な各設計図書の製作を行う。

45

建築設備Ⅰ

設 備 設 計 事 務 所 で の勤 務実 績が ある 教員が、その経験を生かし建築設備(給排水・冷
２
暖房・換気・電気・防災）の基本的知識の前理解を目標にし、建築物における設備の重
要性を説く

45

○

○

25 ○

建築法規

建築基準法は社会情勢の変化等に応じて改正され、複雑化している。建築及び都市の２
計 画 、 構 造 環 境 の 全体 像を 把握 する ため
前に、建築及び都市に関する法規や建築手法
にわたる全般について修得する。

30

○

○

○

26 ○

VectorWorksを利用した２次元製図技法及び３Dモデリングの描画法を修得する。視点のシュミレーション等を通じ、体感的に立体 ２ＣＡＤ演習Ｂ135
把 握 を す る と と も に、 図面 表現 やシ ュミ 通
レーションを活用したプレゼンテーションにかかる技術までを目的とする。

○

○

○

27 ○

公共施設の展示スペースにおいて、設定されたクライアントの要望に沿ったディスプ
レイの企画立案を行う。授業当初に4～5人
ディスプレイ
２のグループを設定し、グループワークとし演習
前て企画立案を行う。グループごとのプレゼ
ンテーション後、実制作案を１案決定し、クラス全員で制作・設置を行う。

30

○

○

○

28 ○

住空間に内包されるところの構成要素（インテリア・エレメント）の計画・設計をする領域の家具デザインにおける基本的な形
態や材料・構造・人間と道具・空間とのか
かわり方、人間の行為行動のサポートのた
家具デザイン め に 生 ま れ て き た 家具 を「 より 快適 に」 2
演習「楽に」「無駄なく」などの要素を人間工 後学などで考察し、インテリアの基礎知識を基盤とし、デザインを現実化するための製図やパースの表現方法をまなび、体に優しいデザインについて考える方法論や演習を
行う。

30

△ ○

○

23 ○

24 ○

○

○

○

○

○

29 ○

社会研究Ⅱ

将来の職業への関心を更に深め、働く事の意義や構造について学ぶと同時に、社会におけるコミュニケーションのあり方を修得 ２
し、意欲的な人生設計への実現に向けた選 前
択 行 動 が 取 れ る よ うに なる 事を 目的 とす
る。

15

○

○

30 ○

1、経営コンサルタントとしての実務経験のある教員が、企業や店舗において売上・利益を上げる基礎知識を身に着けるために学生に身近な各種業界における収益構造について事例を参考に教える。
2、マー 2
ビジネス概論
ケティング（販売促進）の実務経験のある 前
教員が企業の販促活動や広告の手法など、
将来、企画・提案のできるデザイナーになるために知っておくべき事項について教え
る。

15

○

○

31 ○

ビジネス用アプリケーションソフトを扱う力は、現代では標準スキルとして求められる。本演習では、Microsoft officeのアプビジネススキ2
リ ケ ー シ ョ ン で あ る Word 、 Excel 、ル演習
前PowerPointについての基本操作について解説した後、実務において必要な応用スキルを身につけるための実践的演習を行う。

30

○

○

○

住宅メーカーで設計業務の経験を有する教員が、住宅を設計課題とし演習の指導を行う。具体的には木造二階建住宅設計を主な課題とし、家族構成や敷地条件を設定し基
本計画・基本設計から実施設計へと段階を踏みながら設計を進め、最終的にはインテ 2
105
リアコーディネーションと規定の家具設計 前までを含めた実施設計図書の作成を行う。
また、RCマンションの住宅改装や住宅LDKのリフォームの課題も取り組み、設定した躯
体 内 を 変 更 計 画 ・ 設計 する 要領 も学 習す
る。

○

○

○

△ ○

○

○

○

○

○

32 ○

住宅設計Ｂ

33 ○

建築設計事務所にて建築設計、インテリア
コーディネートの経験をもつ教員が顧客のコーディネー２
要望、ニーズに応え、イメージを実現すべ
ト演習Ⅱ
前
くプランを立てるためのプレゼンテーショ
ンツールの技法を演習により修得する。

34 ○

環境や技術など急速に変化する社会を背景にインテリアコーディネーターの役割は重コーディネー 要 に な っ て い ま す 。建 築設 計、 コー ディ ２
120
ト演習Ⅲ
ネーターの実務経験から多様な生活空間の 前
アドバイザーとしての必要な要素、知識を教科書にそい、現場経験を講義する。

30

○

○

35 ○

卒業制作A

建 築 設 計 、 施 工 及 びイ ンテ リア コー ディ
ネートなど空間デザイン分野の実務経験を持つ教員により学生各自が設定されたテーマに対し、これまで習得してきた建築やイ 2345
ンテリアなどの空間デザイン領域に関する 通
専 門 的 な 知 識 や 技 術， 感性 ，表 現等 を使い、これからの社会への問題提起・解決に向けての提案を行っていく。

36 ○

卒業制作C

卒業制作A又はBで学生各自が設定した課題
2
について、
後
模型製作をおこなう。

合計

36

30

科目

卒業要件及び履修方法
・出席率が８０％以上であること
・当該年次の科目全てに合格すること
卒業要件：
・卒業制作又は卒業研究に合格すること・当該年次の授業料等諸経費が完納されていること
履修方法：

学則に定める教育課程に基づき授業科目を履修し、学修の評価により科目を修得する

○

○

○

○

○

○

1920 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分

2期

１学期の授業期間

15 週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

（別紙様式４）
令和5年10月2日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

熊本デザイン専門学校

平成5年12月24日

校長 内藤謙一

設置者名

設立認可年月日

代表者名

平成22年3月2日

理事長 吉山昌利

学校法人未来創造学園
分野

認定課程名

工業

工業専門課程学科の目的

所在地
862-0973
熊本県熊本市中央区大江本町2-5096-364-8500
所在地
862-0976〒（住所） 熊本県熊本市中央区九品寺2丁目2-38（電話） 096-362-5656
専門士認定年度
高度専門士認定年度
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
建築・インテリアデザイン 科（商業空間デザイン専攻コース）

平成22(2010)年度

職業実践専門課程認定年度-

平成28(2016)年度

建築・インテリアデザイン・家具等の、空間デザイン分野における幅広い知識と実践に必要となる技術を有する人材を育成し、業界へ送り出すことを目的とする。

学科の特徴（取得可能な資格、中退 色彩検定、福祉住環境コーディネーター、リフォームスタイリスト、インテリアコーディネーター、宅地建物取引士、建築士、建築施工管理技士等の取得を目指す。
率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれ
かに記入

年

生徒総定員
80 人

就職等の状況

生徒実員(A)

実習

実験

実技

1,920 単位時間

615 単位時間

1,305 単位時間

0 単位時間0 単位時間0 単位時間

単位

単位

単位

単位

単位

単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

講義

演習

留学生割合(B/A)

0人
66 人の内数■卒業者数 (C)：12
■就職希望者数 (D)：11■就職者数 (E)：11
■地元就職者数 (F)4■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
36■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
92
■進学者数
0
■その他

0%
人
人
人
人
％
％
％
人

特記なし
（令和

4 年度卒業者に関する令和４年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和4年度卒業生）

建築設計事務所、工務店、ハウスメーカー、家具・インテリア雑貨販売店等■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページURL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://www.kumamoto-design.ac.jp（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,920 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

15 単位時間

うち必修授業時数

30 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

15 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）
に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記
入）

0 単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

0 単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位

うち必修授業時数

0 単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

0 単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

1人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

3人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

4人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

1人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
業界における人材の専門性に関する動向、地域の産業振興の方向性、必要な実務に関する知識や技能などを十分に把握・分析したうえで、当該専門課程の教育を施すためにふさわしいと考えられる授業科目の開設や、授業内容・方法の改
善・工夫を行い、企業の要請を十分に活かし、実践的かつ専門的な職業教育を主体的に行うために、教育課程編成委員会を設置する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程編成委員会委員は学校法人未来創造学園職員及び企業・団体役職者等の外部委員からなるものとし、互いの視点からの意見を積極的に交換・活用し、より良い教育課程の編成を協力して行うものと位置付ける。
教育課程編成委員会は、各学科から示されたカリキュラム等の内容や実施状況について、業界において必要となる技術や知識を有する人材を育てる観点から十分な審議を行い、教育課程の編成や内容についての具体的な方策を講じ、意見表明を行う。その後、各学科において当該意見を反映した授業実施案を作成し、次回の教育課程編成委員会にて報告・審議・承認を受けたのち、学校長決裁を経て次年度教育課程が決定される。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年10月2日現在

名 前

所

属

島村 徹

一般社団法人熊本県建築士事務所協会 監事

田中 誠一

株式会社コムハウス 代表取締役

内藤 謙一
千田 浩一

学校法人未来創造学園 熊本デザイン専門学校 学校
長
学校法人未来創造学園 熊本デザイン専門学校 教務
部長

堀川 未樹

学校法人未来創造学園 熊本デザイン専門学校 教務中田 有紀

学校法人未来創造学園 熊本デザイン専門学校 教務

任期

種別

令和4年4月1日～令和6年3月
31日（2年）①

令和4年4月1日～令和6年3月
31日（2年）
令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）
令和5年4月1日～令和6年3月
31日（1年）③－－－－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （9月、3月）（開催日時（実績））
第１回 令和4年9月20日 10：30～11：30
第２回 令和5年3月20日 10：00～11：00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。
【第1回】（意見）新設する建築エンジニアリング専攻の座学や卒業制作について、より実践を見据えたプログラムを検討していただきたい。
（取組）1年次では概論として幅広い知識の修得を行い、2年次にはマスタープランから詳細設計、報告書など様々な実務要件に対応できるような具体的なプログラムの編成、強化を図った。
【第2回】（意見）取得目標資格については、合格率の向上だけではなく、業界動向に合わせた幅広い資格取得を目指し、常に検討していただきたい。
（取組）業界動向として中古住宅の市場拡大や、高齢化社会の到来を考慮し、リフォーム、福祉住環境関連の資格取得強化を図った。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
空間デザインに関連する業界における実践的な技術や知識を有する人材を育てることを目的とし、授業内容について企業側講師と担当教員が十分な検討を行ったうえで、できうる限り企業・業界の現場における実務プロセスやノウハウを重視した授業展開を行うことを基本方針とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

教育課程編成委員会等において出された意見を基に、事前に職業教育協定書により協定を締結した企業側講師と担当教員による綿密な打ち合わせを行い、授業内容や学修成果の評価方法を決定する。また、演習期間中は随時情報交換を行う
ことで、学修効果の向上を図るとともに、演習終了後は企業側講師による学生の学修成果の評価を踏まえ、担当教員が成績評価を行う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要一般構造

連 携 企 業 等

現役建築士が、監理業務において担当した実例や現場での経験談を交えながら、３つの主要な構造（木造・鉄筋コン
キムラハウジング
クリート造・鉄骨造）の概要や構成、材料の特徴・特性等について講義する。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記
専攻分野に係わる教員の資質（知識、技術、技能）が何かを、関連する企業や関連団体等に広く意見を伺い、効果的な指導がなされるよう研修計画
を立てて実施する。また、学級運営力の向上や教育法の習得等の研修にも併せて取り組んでいく。研修機会としては、関連する企業や関連団体等から招いた講師による学内研修や、各種団体が開催する学外研修が考えられる。

（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

専攻分野に係わる教員の資質（知識、技術、技能）が何かを、関連する企業や関連団体等に広く意見を伺い、効果的な指導がなされるよう研修計画を立てて実施する。また、学級運営力の向上や教育法の習得等の研修にも併せて取り組んでいく。研修機会としては、関連する企業や関連団体等から招いた講師による学内研修や、各種団体が開催する学外研修が考えられる。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等「～ライフスタイルに寄り添う空間づくり～暮らしを楽しむイ
連携企業等： SINCOL
研修名：
ンテリアコーディネート」
期間：

令和4年6月24日(金)15時～16時

対象： 建築・インテリア業界内容

開発担当者による住宅向け見本帳カタログコンセプトの紹介、様々なメディアで活躍するインテリアコーディ
ネーターが住空間の提案を行う。最新の内装材やインテリアコーディネート提案の手掛かりを知る。

研修名：

JapanHome＆BuildingShow2022、JAPANTEX2022

期間：

令和4年10月25日（火）～10月26日（水）連携企業等： 一般社団法人日本能率協会
対象： 建築・インテリア業界

建材やインテリア製品、構造材・部材、設備、サービスなど住宅から商業施設、まちづくりにおける建築に関する幅広い最新情報を知る。
②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 株式会社進研アド
研修名： 専門学校入学生の「基礎学力」の実態と指導のポイント
内容

期間：

令和4年7月20日（木）16時～17時

対象： 専門学校教職員等

内容

基礎学力の低い学生の実態をデータから紐解き、アプローチの仕方を学ぶ。

研修名：

DX時代に求められる専門学校教育を考える会

期間：

令和4年9月15日（木）16時～17時

内容

産業界の現状と課題、求められる人材像を考察し、変化する社会に対応した新たな教育事例を知る。

研修名：

専修学校フォーラム2023

期間：

令和5年2月21日(火)13時30分～16時30分

内容【教育のICT 化】DX、メタバース、AI 等 ICTの教育への展開

連携企業等： 株式会社進研アド
対象： 専門学校教職員等
連携企業等： 全国専門学校情報教育協会
対象： 専門学校教職員等

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名：

インテリアライフスタイル2023

期間：

令和5年6月14日（水）～6月16日（金）内容

デザイン性に優れた小物・雑貨とインテリアを中心に、オフィスやホテル向けのコントラクト商材まで扱う国際見本市であり、インテリア分野の新製品、最新トレンドなどを知る。

研修名：「オンライン木造建築講座」 第1回《木のまちかどから始ま
る未来》

期間：

令和5年7月7日（金）内容

混構造、複合用途の建築実例をもとに、プロジェクト開始からの経緯や設計・施工上のポイント、テナント連
携事例等について学ぶ。

研修名：JapanHome＆BuildingShow2023

期間：

令和5年11月16日（木）～11月17日（金）内容

建築に関する幅広い新製品の情報収集や、学識者による講演を通じて学ぶ。

②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 児童・生徒・学生の創造性・自発性を高めるには連携企業等： メッセフランクフルト ジャパン（株）
対象： 建築・インテリア業界連携企業等： 高知県立林業大学校
対象： 建築実務者等

連携企業等： 一般社団法人日本能率協会
対象： 建築・インテリア業界連携企業等： 株式会社Too

期間：

令和5年5月18日（木）17時～

対象： 専門学校教職員等

内容

従来のレポート形式でない、創造性・自発性を高めるための事例

研修名：

入試環境の変化と高校生の進路研究期間：

令和5年9月15日（金）16時～17時

内容

志望意欲を高める育成型広報

研修名：

変化する社会に求められる人材の傾向と分析

期間：

令和5年9月22日（金）16時～17時

内容

DX推進が教育機関に与える影響の考察、採用や人材育成の実態、必要とされる人物像の調査報告

連携企業等： 株式会社進研アド
対象： 専門学校教職員等
連携企業等： ベネッセコーポレーション
対象： 専門学校教職員等

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校関係者評価は教職員で実施した自己評価を、企業・高等学校・保護者・卒業生等の学校関係者それぞれの視点から意見を伺い、お互いの理解を深めるためのものとする。また、その評価の過程において、自己評価の妥当性を検証するとともに、客観性・透明性をより高め、公共性の高い社会に寄与する学校を目指すことを基本方針とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目（１）教育理念・目標
教育理念・目標（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の受入れ募集（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況

学校が設定する評価項目

学生支援については概ね良い評価を受けた。学生対応は主に担任が窓口となり、当事者から十分にヒアリングし、本人の意思を確認して対応している。内容に応じて他分掌とも連絡を密にするよう注力しており、今までのとこと大きな問題となることはなく機能している。
教育の内部質保証については、職業実践専門課程の認定に伴い順次対応を行っている。今後、情報管理システムを導入し、一元管理を行うとともに、管理体制を階層化し、責任の所在を明確にして管理を徹底していきたい。

（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前

所

属

任期

種別
企業等委
西山 喬
綜合企画株式会社 代表取締役会長
員
令和5年4月1日～令和7年3月 企業等委
有田 滿里子
有限会社有田 代表取締役社長
31日（2年）員
くまもとデザイン協議会 会長／有限会社ダー 令和5年4月1日～令和7年3月 企業等委
川口 滋
31日（2年）
ク代表取締役員
令和5年4月1日～令和7年3月 企業等委
田中 千秋
株式会社放送技研 代表取締役
31日（2年）
員
令和5年4月1日～令和7年3月 企業等委
島村 徹
一般社団法人熊本県建築士事務所協会
31日（2年）
員
令和5年4月1日～令和6年3月 保護者委
吉田 悠紀
在校生保護者
31日（1年）
員
令和5年4月1日～令和7年3月 卒業生委
内村 友造
同窓会会長
31日（2年）
員※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（）
URL：
https://kumamoto-design.ac.jp/school/publishing
公表時期：
令和5年7月1日
令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業等の学校関係者と連携・協力を通じて、健全な学校運営と教職員の資質向上に取り組んでいくことを目的とするため、教育活動等の学校運営状況に関する情報を提供することを基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
ホームページ「学校案内」に掲載（２）各学科等の教育
ホームページ「学科紹介」に掲載（３）教職員
ホームページ「教員・職員紹介」に掲載（４）キャリア教育・実践的職業教育
ホームページ「就職支援」に掲載（５）様々な教育活動・教育環境
ホームページ「学校生活」に掲載（６）学生の生活支援
ホームページ「学校生活」に掲載（７）学生納付金・修学支援
ホームページ「入学案内」及び募集要項に掲載（８）学校の財務
ホームページ「財務情報」に掲載（９）学校評価
ホームページ「学校関係者評価結果」に掲載（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://kumamoto-design.ac.jp/school/publishing
公表時期：
令和5年7月1日

授業科目等の概要
工業専門課程
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

建築・インテリアデザイン科

授業科目名(商業空間デザイン専攻コース)

授業科目概要建築設計に先立ち、製図用具の使い方から線の描き方等の基礎技術を修得する。建築
設計製図演習 設計製図の模写課題を通じ、実際に建築設計や現場で必要とされる建築設計製図の技
術及び図面の読解力を修得する。

配
当
年
次
・
学
期

授
業
時
数

授業方法
実
単
験
講 演 ・
位
実
習
数 義 習 ・
実
技

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携

１
通

90

△ ○

○

○

建築計画Ⅰ

建 築 設 計 業 務 に 携 わっ た経 験を 持つ 教員が、設計を行う上で必要となる基本的な寸法や各部の要点について解説した後、生活 １の基盤となる住空間から各種建築物にわた 通
る様々な建築物の特徴や計画要点について解説を行う。

30

○

○

○

3 ○

空間意匠論

大学や専門学校で建築設計を教えた経験を 持 ち 、 建 築 設 計 事務 所で 意匠 設計 に携わった教員が、その見識や経験を活かしての講義をする。デザインは唯一の解答を持つものではなく、個々の持つ価値観・背景
１
等が主観を構成し、それが社会と対話する
通
ことにより生み出される。本講義では、これまで創られてきた建築・インテリア空間などを作者の考えと共に紹介し、学生に空間を構成しうる多様な価値観・概念を習得させることを目的とする。

30

○

○

○

4 ○

欧米の大学に留学経験があり、建築設計事務所で建築意匠に携わっている教員が、その見識や経験を活かした建築史の講義をする。建築設計上、意匠の占める要素は非建築デザイン 常に大きいといえる。日本・西洋建築史で １
史
各 時 代 背 景 と と も に、 国ご との 政治 ・経 通
済 ・ 宗 教 ・ 気 候 風 土・ 生活 様式 等の 違いと、建築技術や材料の変化の過程を学ぶことで、建築の創造の原点にあるそれぞれの価値観を習得する。

30

○

○

○

5 ○

力学の概念、力のつりあい、力とモーメン
ト、断面の性質などの基本的事項の習熟に重点を置き、建築物などにどのような力がか か っ て い る の か を学 習す る。 具体 的に １は、荷重と反力、静定ラーメン、トラス構 後造、不静定構造に等について教科書に沿って解説し、基礎的な問題での演習を交える
ことで理解を深める。

30

○

○

○

1 ○

2 ○

構造力学Ⅰ

一般構造

現役建築士が、監理業務において担当した実例や現場での経験談を交えながら、３つ１の 主 要 な 構 造 （ 木 造・ 鉄筋 コン クリ ート
前造・鉄骨造）の概要や構成、材料の特徴・特性等について講義する。

30

○ △

○

○ ○

建築材料学

建築には長い歴史があり、いろいろな用途があり、様々な取り決めがある。その建築がどういう歴史をたどって発展してきたのか、また材料にはどんな特徴があるのか、 １
ど う 使 用 さ れ る の か、 さら に環 境問 題な 後
ど、人々の生活の身近にある材料の知識を建築設計、コーディネートの実務経験から解説し施工の面からも理解を深める。

30

○ △

○

○

8 ○

施工Ⅰ

現場監督として勤務経験を有する教員が、建築工事着工前から完成に至るまでの工程全般に関して、基礎的知識や概要を解説する。具体的には、施工計画の工程及び計画図の理解や、施工管理で考慮すべき材料管 １
理や安全管理の重要事項を講義。さらに、 後各工事ごとに施工要点や規定の詳細を図式やイラスト・写真を用いて理解を深める。
また、契約や仕様書の概要も解説し、建築工事全体の流れを講義する。

30

○

○

○

9 ○

建築設計業務においてCAD製図に携わった経験を持つ教員が、コンピュータの基本操作
１
ＣＡＤ演習Ａ から、２次元汎用ＣＡＤ（jwcad）を利用し135通
た実務的な建築製図に必要な知識や技術を
指導する。

10 ○

本講義は建築設計の分野では立体図形の把握と表現は非常に重要な基礎能力である。
パースペク
１
この演習では、各種投影図法についての講ティブ演習
後
義と演習課題により透視図の制作方法を修
得する。

6 ○

7 ○

○

○

○

45

△ ○

○

○

11 ○

造形に関わる基本的な考え方や工程、表現
技法についての演習を行う。着眼、発想を元にしたコンセプトワークにはじまり、エ １
建築造形演習スキス、図面化から造形に至るプロセスを 通
通 じ て 、 思 考 と 美 的造 形の 表現 力を 深め
る。

90

○

○

12 ○

色彩についての基礎概念を理解し、色がどのような影響を与えるのか、その心理的な役割や効果、調和のとれた配色技法を修得する。また建築やインテリアだけに留まら １
ず、ファッションやプロダクト、ビジュア 前
ル デ ザ イ ン や デ ィ スプ レイ デザ イン など
様々な分野での基本的な配色技法を修得す
る。

15

色彩学

○

○

○

○

13 ○

色彩学演習

色彩学で修得した配色技法等を実践的な課
題制作を通し体験的に学ぶ。課題としてはインテリアパースやエクステリア、建築外 １
観パース等に色彩計画をするなど、現場で 前必要とされる色彩についての知識や配色技法、また色彩感覚を養うものとする。

30

○

○

○

14 ○

広告・看板等のグラフィックデザインの実
務経験のある講師により、DTP(デスクトッ
プ パ ブ リ ッ シ ン グ ) ソ フ ト で あ る Adobe
グラフィック
１
Illustrator・Photoshopにて実践的な基本演習
後操作を学び、作品集のまとめや最終課題である卒業制作でのプレゼン用ボードのレイ
アウトテクニックを修得します。

30

○

○

○

15 ○

デッサン

実技デッサンを通して 正しく物体を認識し正しく描き写すことは非常に重要な基礎能力である。更にアドバンスして構成・ １
造形・応用デッッサンを習得することによ 通り、単なるデッサンから「表現力」へと導くことである。

75

○

○

16 ○

住宅メーカーでコーディネーターとして勤務 経 験 を 有 す る 教 員が 、イ ンテ リア コー
ディネートの基礎を解説しながらコーディ
ネートボード作成の実習を指導する。具体的には、インテリア構成要素の分析方法をコーディネー 学習し、実習として空間イメージボード・ １
ト演習Ⅰ
抽象イメージボード・外観イメージボード 後の作成を行う。最後に、自室空間のリフォーム提案の課題を通し、空間寸法の読み取り方や平面図作成の基本修得、イメー
ジを他者に伝える為のボード作成方法を学
習する。

30

△ ○

○

○

17 ○

近年、建築物の老朽化やライフスタイルの変化に応じて、既存住宅のリフォームの需要が増えている。
この授業では、リフォーム計画にあたって
リフォーム概１の必要な知識やノウハウ、関連する法規・論
後構造を学ぶ。また多様な要望に応じたプラン ニ ン グ 事 例 を み て、 建築 物を ニー ズに合ったものとして変化させる方法についての理解を深める。

30

○

○

○

18 ○

社会研究Ⅰ

働くことの意義、業界研究、自己分析を経て自己の社会的確立を目的とし、進路決定 １の基本となる考え方と就職活動の具体的方 前
法を学ぶ。

30

○

○

○

19 ○

多岐に渡るデザイン分野の各専門知識や技
総合デザイン 術を、各専門分野の講師陣からオムニバス １
論
形式により具体的実例を専門家の考え方や 前
手法を理解する。

15

○

○

○

○

20 ○

百貨店において、接客サービスに従事し、接遇指導の実績のある教員が、社会人としての基礎力を指導する。 第一印象から身だ
ビジネスマ
１
し な み 、 正 し い 言 葉遣 いか ら、 「話 す」ナー
前「聞く」等の表現を実践的に身に付け、公的な場面での好感のもてるマナーやコミュ
ニケーション力を修得する。

30

○

○

21 ○

住宅計画論

住 宅 設 計 業 務 に 携 わっ た経 験を 持つ 教員が、建築計画Ⅰで履修した基本的な居住空間の計画を踏まえ、生活をより豊かにする
ために多様化する計画の手法や寸法・構造 1について詳説する。住まいの歴史やバリア 前
フリーへの対応の仕方、建築基準法の規定や建築にかかわる費用などについても体系的に解説・指導する。

30

○

○

○

22 ○

超高齢社会の日本では、福祉住環境整備の需要はますます高まっている。高齢者や障害者に対して住みやすい住環境を提案するために、建築の知識に加え、介護、福祉、
福祉住環境計1
医療について、総合的に解説する。その人
画
前らしい暮らしの回復・実現・維持をサポートするための住環境について、様々な視点から解説し、福祉用具等の活用についても
詳説する。

30

○

○

○

23 ○

商業デザイン設計事務所での実務経験のある教員が、その経験を生かして商業施設の計画、デザイン、設計について指導する。
商業施設設計１
主に商業施設建築を題材とした設計演習をＡ後行なう。住施設と比較し商業施設に求められる性質・機能を理解し、商業施設建築の発想・企画立案の基礎を学習する。

45

○

○

24 ○

建築設備Ⅰ

設 備 設 計 事 務 所 で の勤 務実 績が ある 教員が、その経験を生かし建築設備(給排水・冷
２
暖房・換気・電気・防災）の基本的知識の前理解を目標にし、建築物における設備の重
要性を説く

45

○

○

25 ○

建築法規

建築基準法は社会情勢の変化等に応じて改正され、複雑化している。建築及び都市の２
計 画 、 構 造 環 境 の 全体 像を 把握 する ため
前に、建築及び都市に関する法規や建築手法
にわたる全般について修得する。

30

○

○

○

26 ○

VectorWorksを利用した２次元製図技法及び３Dモデリングの描画法を修得する。視点のシュミレーション等を通じ、体感的に立体 ２ＣＡＤ演習Ｂ135
把 握 を す る と と も に、 図面 表現 やシ ュミ 通
レーションを活用したプレゼンテーションにかかる技術までを目的とする。

○

○

○

○

○

○

27 ○

公共施設の展示スペースにおいて、設定されたクライアントの要望に沿ったディスプ
レイの企画立案を行う。授業当初に4～5人
ディスプレイ
２のグループを設定し、グループワークとし演習
前て企画立案を行う。グループごとのプレゼ
ンテーション後、実制作案を１案決定し、クラス全員で制作・設置を行う。

30

○

○

28 ○

住空間に内包されるところの構成要素（インテリア・エレメント）の計画・設計をする領域の家具デザインにおける基本的な形
態や材料・構造・人間と道具・空間とのか
かわり方、人間の行為行動のサポートのた
家具デザイン め に 生 ま れ て き た 家具 を「 より 快適 に」 2
演習「楽に」「無駄なく」などの要素を人間工 後学などで考察し、インテリアの基礎知識を基盤とし、デザインを現実化するための製図やパースの表現方法をまなび、体に優しいデザインについて考える方法論や演習を
行う。

30

△ ○

○

29 ○

社会研究Ⅱ

将来の職業への関心を更に深め、働く事の意義や構造について学ぶと同時に、社会におけるコミュニケーションのあり方を修得 ２
し、意欲的な人生設計への実現に向けた選 前
択 行 動 が 取 れ る よ うに なる 事を 目的 とす
る。

15

○

○

30 ○

1、経営コンサルタントとしての実務経験のある教員が、企業や店舗において売上・利益を上げる基礎知識を身に着けるために学生に身近な各種業界における収益構造について事例を参考に教える。
2、マー 2
ビジネス概論
ケティング（販売促進）の実務経験のある 前
教員が企業の販促活動や広告の手法など、
将来、企画・提案のできるデザイナーになるために知っておくべき事項について教え
る。

15

○

○

31 ○

ビジネス用アプリケーションソフトを扱う力は、現代では標準スキルとして求められる。本演習では、Microsoft officeのアプビジネススキ2
リ ケ ー シ ョ ン で あ る Word 、 Excel 、ル演習
前PowerPointについての基本操作について解説した後、実務において必要な応用スキルを身につけるための実践的演習を行う。

30

○

○

○

32 ○

商業デザイン設計事務所での実務経験のある教員が、その経験を生かして商業施設の計画、デザイン、設計について指導する。
異 な る 業 種 ・ 業 態 にお ける 設計 演習 を行
商業施設設計 い、各施設において求められる事、可能性 2
105Ｂや有効活用を考察し、付加価値のある商空 前間を企画提案する。企画した商空間は、内装設計図の作成、及びプレゼンテーションを行い、商業施設における基本設計業務を
理解する。

○

○

○

○

○

○

○

33 ○

建築設計事務所にて建築設計、インテリア
コーディネートの経験をもつ教員が顧客のコーディネー２
要望、ニーズに応え、イメージを実現すべ
ト演習Ⅱ
前
くプランを立てるためのプレゼンテーショ
ンツールの技法を演習により修得する。

34 ○

環境や技術など急速に変化する社会を背景にインテリアコーディネーターの役割は重コーディネー 要 に な っ て い ま す 。建 築設 計、 コー ディ ２
120
ト演習Ⅲ
ネーターの実務経験から多様な生活空間の 前
アドバイザーとしての必要な要素、知識を教科書にそい、現場経験を講義する。

35 ○

卒業制作A

建 築 設 計 、 施 工 及 びイ ンテ リア コー ディ
ネートなど空間デザイン分野の実務経験を持つ教員により学生各自が設定されたテーマに対し、これまで習得してきた建築やイ 2345
ンテリアなどの空間デザイン領域に関する 通
専 門 的 な 知 識 や 技 術， 感性 ，表 現等 を使い、これからの社会への問題提起・解決に向けての提案を行っていく。

○

○

○

36 ○

卒業制作C

卒業制作A又はBで学生各自が設定した課題
2
について、
後
模型製作をおこなう。

○

○

○

合計

36

30

30

科目

卒業要件及び履修方法
・出席率が８０％以上であること
・当該年次の科目全てに合格すること
卒業要件：
・卒業制作又は卒業研究に合格すること・当該年次の授業料等諸経費が完納されていること
履修方法：

学則に定める教育課程に基づき授業科目を履修し、学修の評価により科目を修得する

△ ○

○

○

○

○

○

1920 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分

2期

１学期の授業期間

15 週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。