東京農工大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 農学部
２． 工学部
３． 工学府
４． 産業技術専攻
５． 農学府
６． 連合農学研究科
７． 生物システム応用科学府

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1
教育 4-1
教育 5-1
教育 6-1
教育 7-1

東京農工大学

東京農工大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

農学部

期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している工学部

期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している工学府期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

産業技術専攻期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

農学府期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

連合農学研究科期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

生物シス テム応用科学期待される水準にある
府期待される水準にある

改善、向上している

教育 0-1

東京農工大学

教育 0-2

東京農工大学 農学部

農学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1

東京農工大学 農学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

大学のグローバル化のために海外大学との学生交流事業に取り組んでおり、
平成 25 年度より茨城大学、首都大学東京とコンソーシアムを設立し、平成 25 年度文部科学省大学の世界展開力強化事業に採択された「AIMS プログラム」において、ASEAN 各国の大学との間で学部生交換留学を実施し、平成 27 年度の派
遣・受入学生の総数は 21 名となっている。

○

多様な能力を有する学生受入のために、ゼミナール入試を実施しており、集中講義と実験教室のレポート評価、面接及びセンター試験の成績を通じて、専門分野への適性意欲、目的意識、コミュニケーション能力、基礎学力等の総合的な評価により入学者を選抜している。

○

学部教員の所属組織である農学研究院では、若手を中心とした教育組織の活性化を図るためテニュアトラック制度を実施しており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において 24 名のテニュアトラック教員を採用している。また、全学的に女性教員の養成・支援体制の整備に取り組んでおり、平成 27 年度に 16 名の女性教員が在籍している。

○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）として、大学教育センターにおいて、新任教員を対象に、授業アンケートで学生から改善を要望された項目及び評価が高い授業の特徴を整理した『講義秘訣集』をテキストとして活用した研修プログラムを実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

多様なニーズに対応できる人材の育成と教育の質の向上を図るため、テーマに沿って学科間を横断して学修する地球環境基礎力養成プログラム、地域活性基礎力養成プログラム等を実施している。

○

AIMS プログラムによって ASEAN 各国を中心とした学生交流活動を展開しており、留学生及び日本人学生を対象として英語による「先端環境農学・食料技術コース」を設けるとともに、平成 27 年度までに英語による授業科目を 41 科目
開講し、シラバスの英語化を推進している。

○

女性理系研究者養成を目的として、女子中学生及び女子高校生等を対象に、教育 1-2

東京農工大学 農学部

講義・実験の説明・実験体験を行うプログラムを実施しており、平成 24 年度に149 名、平成 25 年度に 121 名が参加している。
以上の状況等及び農学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における標準修業年限内の卒業率は、平均 91.8％となっている。

○

卒業時に学生を対象に実施している教育課程及び教育環境等に関するアンケ
ートにおいて、「専門的知識が身に付いた」については、５点満点で平均 4.1 点となっている。

○

獣医師国家試験の合格率は、平成 22 年度から平成 24 年度の平均 83.7％から、
平均 25 年度から平成 27 年度の平均 92.8％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における進学率は平均 55.7％、就職率は平均 87.5％となっており、就職先は公務員、製造業、学術研究・専門・技術サービス業等となっている。

以上の状況等及び農学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3

東京農工大学 農学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

グローバル化の推進を目的として、ASEAN 各国を中心とした学生交流活動を行う AIMS プログラムを実施している。また、自主的な留学や研修を促進するために「海外特別演習Ⅰ～Ⅳ」、「海外特別実習Ⅰ・Ⅱ」を学部共通専門科目として実施しているほか、受入学生のために英語による科目を実施している。

○

学生の海外派遣率は、平成 22 年度の 0.3％から平成 27 年度の 4.9％へ増加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

獣医師国家試験の合格率は、平成 22 年度から平成 24 年度の平均 83.7％から、
平均 25 年度から平成 27 年度の平均 92.8％へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4

東京農工大学 工学部

工学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

東京農工大学 工学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

グローバル化のため、海外大学との学生交流事業に取り組んでおり、平成 25
年度からは茨城大学及び首都大学東京とコンソーシアムを設立し、「大学の世界展開力強化事業（AIMS プログラム）」として、ASEAN 諸国の大学との間で学部生交換留学を行っている。

○

平成 18 年度からテニュアトラック制度を実施しており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に 31 名のテニュアトラック教員を採用している。

○

女性教員の養成・支援体制の整備に取り組んでおり、平成 27 年度における専任教員のうち女性教員の割合は 12.7％となっている。

○

ものづくりに関する実験・実習の実施及び研究活動に必要な装置の製作に協力・支援する施設として、ものづくり創造工学センターを設置し、工学教育の基礎を支える教育体制を整えている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

英語については、習熟度別クラス編成を平成 22 年度から２年間試行的に実施
し、平成 24 年度からは、２年次に開講している英語科目において、国際的な英語検定試験のスコア及び学生の希望に基づき、目的別クラス編成を行うなど、学生の習熟度に応じた授業を開講している。

○

全学科の専門分野について横断的に実験及び実習を行う「工学基礎実験」を開講し、専門分野の位置付けの認識を深め、工学諸分野に進むための基礎知
識、技能及び幅広い自然科学基礎学力を育成している。

以上の状況等及び工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-2

東京農工大学 工学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における標準修業年限内の卒業率は平均 78.5％となっており、留年率は 4.4％から 6.0％の間を推移し、退学率は 1.2％から 1.8％の間を推移している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度から就職支援システムと総合学生データベースシステムの運用を開始し、入試データと入学後の成績データの統合及び学部、学科別のデータの相関分析を行い、教育改善等の企画立案に活用するなど、学生の進路・就職に関する支援体制を整備している。

○

第 ２期中期目標期間にお ける大学院進学率は平 均 79.5％、就職率は平 均
93.2％となっている。

以上の状況等及び工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3

東京農工大学 工学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

留学生及び日本人学生対象とした、英語による「環境志向技術革新工学コース」を設置するとともに、英語による授業科目として 44 科目を開講するなど、教育のグローバル化を推進しており、学生の海外派遣率は平成 22 年度の０％から平成 27 年度の 3.7％へ増加している。

○

女性研究者の養成を目指し、女子学生の理系進路支援を強化する取組として、科学技術振興機構（JST）の事業等を活用して、女性の理数系進路選択に対する理解を深めるとともに、中学校及び高等学校と大学の理数教育の連携に取り組んだことにより、女子学生比率は平成 25 年度の 18.9％から平成 27 年度の21.2％へ増加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

大学院への進学率は、第１期中期目標期間の平均 71.7％から第２期中期目標
期間の平均 79.5％へ増加している。

○

卒業時アンケート（５点満点）の結果では、「希望する進路に進むことができた」の設問の平均値は、平成 23 年度の 3.97 ポイントから平成 26 年度の 4.11
ポイントへ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4

東京農工大学 工学府

工学府
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

東京農工大学 工学府

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 24 年度に博士課程教育リーディングプログラム（文部科学省）への「グリーン・クリーン食料生産を支える実践科学リーディング大学院の創設」の採択により、実践型人材養成拠点を設置しており、複数教員の指導を受ける「研究室ローテーション」、国際展開力を養成する「国際交流ワークショップ」や「実践型英語プレゼンテーション」、社会実践力を養成する「イノベーション科目」や「実践型インターンシップ」を開講している。

○

平成 18 年度からテニュアトラック制度を実施しており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に 31 名のテニュアトラック教員を採用している。

○

６年に一度、教員の資格再審査を実施し、所定の業績をあげていない教員から指導資格を留保するとともに、全学的な教育の質保証として、平成 26 年度から理事、部局長及び学外委員を構成員とし、資格の審査・再審査の承認を行う
教員評価機構を設置している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

イノベーション推進機構が取り組んでいる EDGE プログラムや双方向支援型
プログラムに参画し、起業家意識醸成プログラム、国際ビジネス研修等、社会実践力を養成するための教育機会を提供している。

○

応用化学専攻の物質応用化学専修では、複数研究室において設定された実験を行い、異分野での研究方法を経験することにより、研究に対する視野を広げる取組を実施している。

○

平成 22 年度から平成 24 年度に日本学術振興会（JSPS）の事業を活用して、博士後期課程の学生等 80 名の国外学会発表を支援している。また、平成 26 年度
から平成 27 年度には、学長裁量経費により、博士後期課程学生の海外共同研究
支援２件、博士前期課程学生の国外学会発表に係る渡航支援 66 件を実施している。

以上の状況等及び工学府の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-2

東京農工大学 工学府

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における博士前期課程の標準修業年限内の修了率は平均
95.1％となっており、退学率は 2.3％から 2.7％の間を推移、留年率は 0.9％から2.6％の間を推移している。

○

第 ２期 中期 目 標期間 に お ける 博士 後 期課程 の 標 準修 業年 限 内の修 了 率 は39.0％から 59.1％の間を推移、退学率は 2.1％から 15.1％の間を推移、留年率は9.4％から 16.5％の間を推移している。

○

授業アンケートでは、学府長等に対しても集計結果及び教員個別の結果を公表している。平成 24 年度実施の就職先企業へのアンケートでは、修了生の印象として、「専門的な知識・スキル」「自己学習力」「問題解決力」「対人関係力」の項目について肯定的な回答が得られている。

○

平成 24 年度から平成 27 年度における学生の国内外の学会等での受賞件数は年度平均 41.5 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における就職率は、博士前期課程で 97.2％から 99.7％の間を推移しており、主に情報通信業、鉄鋼・化学工業等へ就職している。博士後期課程の就職率は 100％となっており、大学教員、研究職等への就職者の割合が高くなっている。

以上の状況等及び工学府の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3

東京農工大学 工学府

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

博士課程教育リーディングプログラム（文部科学省）による「グリーン・ク
リーン食料生産を支える実践科学リーディング大学院」において、卓越した専門性だけでなく、広範な知識、豊かな教養、国際性、リーダーシップ等を備えた博士人材育成を展開しており、第２期中期目標期間に 24 名の学生がプログラムに参加している。

○

インターンシップの卖位認定を実施し、博士前期課程学生のインターンシッ
プ経験者数が平成 24 年度の 15.9％から平成 27 年度の 36.7％へ増加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 24 年度に実施した就職先企業の人事担当者を対象とした大学教育の成果に関するアンケート結果（５点満点）では、「自己学習力」及び「対人関係力」は平均 4.88 点、「問題解決力」は平均 4.71 点となっている。

○

平成 24 年度以降の学生の受賞件数は、平成 24 年度は 23 件、平成 25 年度は35 件、平成 26 年度は 60 件、平成 27 年度は 48 件となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4

東京農工大学 産業技術専攻

産業技術専攻Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 4-4教育 4-1

東京農工大学 産業技術専攻

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

技術経営修士（専門職）を育成する専攻として専任教員のうち半数は民間企業出身者となっている。

○

平成 26 年度における准教授の 33％はテニュアトラック教員となっている。また、実務家教員には任期制を導入し、教員の流動性を高め、最先端の実務内容の教育を行う体制としている。

○

６年ごとに教員の資格再審査を行っており、平成 26 年度に学外委員を入れた
教員評価機構を設置し、全学的な教員の質保証システムを構築している。

○

専攻独自の FD 委員会を設置し、専任教員と実務家教員との教育上の連携対策、授業評価結果の講評と対策、カリキュラム編成に関する意見交換、外部講師による勉強会等を実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

先鋭的な科学技術の工学的基盤の上に、技術経営の知識を備え、戦略的な研究・製品開発を行う人材の育成を目的として、生命、環境・材料、先端機械、情報処理の４分野について、産業技術との組合せによるコース設定のもと、「技術開発実践型」と「研究マネジメント人材養成」の履修プログラムを開設
し、博士後期課程教員による教育研究指導と、実務経験を持つ実務家教員による技術経営指導とを組み合わせた教育を行っている。

○「技術開発実践型」履修プログラムでは、「インターンシップ」を選択必修とし、企業等に４週間以上滞在して企業活動を体験することによる実践的能力の養成に取り組んでいる。

以上の状況等及び産業技術専攻の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-2

東京農工大学 産業技術専攻

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における標準修業年限内での修了率は、94.8％から 100％の間を推移している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 24 年度に実施した主要就職先企業の人事担当者を対象とした大学教育の成果に関するアンケート（５段階評価）の平均値は、「専門的な知識・スキル」は 4.2、「自己学習力」は 4.9、「問題解決力」は 4.7、「対人関係力」は4.9 となっている。

○

第２期中期目標期間における就職率は平均 96.3％となっている。

以上の状況等及び産業技術専攻の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-3

東京農工大学 産業技術専攻

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 26 年度からは、リサーチ・アドミニストレーター（URA）育成のための
新たな教育コースを設置し、社会ニーズに沿う教育の改善に取り組んでいる。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における標準修業年限内での修了率は、94.8％から 100％の間を推移している。

○

プロジェクト研究科目の「プレゼンテーション実習」では、学生の研究成果の社会への発信を促しており、平成 25 年度から平成 27 年度に学生が学会賞等を15 件受賞している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 4-4

東京農工大学 農学府

農学府
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 5-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 5-4

教育 5-1

東京農工大学 農学府

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教員の質保証を目的として、６年に一度、教員の資格再審査を実施し、所定の業績をあげていない教員に対し指導資格を留保する取組を行っている。

○

新任教員を対象に、授業アンケートで評価が高い授業の特徴や手法について記載した『講義秘訣集』をテキストとして利用し、効果的な授業方法や学生指導法についての講義等を含む研修プログラムを実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 24 年度文部科学省博士課程教育リーディングプログラム「グリーン・ク
リーン食料生産を支える実践科学リーディング大学院の創設」の採択に伴い、国際展開力を養成するための「国際交流ワークショップ」、「実践型英語プレゼンテーション科目」、社会的実践力を養成するための「イノベーション科
目」、「実践型インターンシップ科目」等を実施しており、15 名がプログラムに参加している。

○

社会実践力を養成するため、イノベーション推進機構が実施している起業に関するプログラムとして、EDGE プログラム、双方向支援型プログラムを実施している。EDGE プログラムは、平成 26 年度に８名、平成 27 年度に８名が履修し、双方向支援型プログラムは、平成 27 年度に７名が履修している。

以上の状況等及び農学府の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度から平成 27 年度における標準修業年限内の修了率は、平均 90％となっている。

○

平成 24 年度から平成 27 年度における学会発表や論文等による学生の受賞実績

教育 5-2

東京農工大学 農学府

は、平均 7.5 件となっている。
○

平成 26 年度に実施した修了時の教育課程及び教育環境等に関するアンケートにおいて、「将来に生かせる知識・能力が身に付いた」については５点満点で平均 4.1 点、「専門的知識が身に付いた」については５点満点で平均 4.2 点となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、進学率は5.4％から 17.0％の間を推移している。また、就職率は平均 90.5％となっており、産業別就職率では、製造業は 38％から 53％の間、国家公務・地方公務は14％から 21％の間、医療・福祉は１％から６％の間を推移している。

以上の状況等及び農学府の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-3

東京農工大学 農学府

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

博士人材養成を目的とした修士・博士一貫制の学位プログラムである博士課
程教育リーディングプログラム「グリーン・クリーン食料生産を支える実践科
学リーディング大学院」を実施している。

○

博士課程教育リーディングプログラム「グリーン・クリーン食料生産を支える実践科学リーディング大学院」を実施し、東京外国語大学との連携講義や「海外特別実習Ⅰ・Ⅱ」等の科目を学府共通科目として設置しているほか、
EDGE プログラム、グローバルアカデミー、「日本と中单米が取り組む地球的課
題を解決する文理協働型人材養成プログラム」等の取組を実施し、グローバル化の推進を図っている。在学生の海外派遣率は、平成 22 年度から平成 24 年度の平均約 0.2％から、平成 25 年度から平成 27 年度の平均約 2.7％へ増加している。

○

平成 26 年度にインターンシップを卖位化する専攻を増やしており、インターンシップ経験者の割合は、第２期中期目標期間において 45.3％となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 24 年度から平成 27 年度における学会発表及び論文等による学生の受賞実
績は、平均 7.5 件となっている。

○

平成 26 年度に実施した修了生アンケートにおいて、「希望した進路に進めた」については、５点満点で平均 4.2 点となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 5-4

東京農工大学 連合農学研究科

連合農学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 6-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 6-4

教育 6-1

東京農工大学 連合農学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

茨城大学、宇都宮大学との連合による博士課程５専攻を設置しており、大学
院教育の活性化を図ることを目的として、環境老年学分野、植物化学分類学分野、資源循環・土地利用型畜産学分野、食品機能工学分野の４分野において、外部研究機関等との連携大学院を設置している。

○

留学生特別プログラムにおいて、書類選考、筆記レポート、現地面談又はイ
ンターネットを利用した面談による口頭審査を実施する渡日前入試を行っており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において留学生の割合
は３割程度となっている。

○

研究組織である農学研究院では、テニュアトラック制度による若手研究者育成に取り組んでおり、第２期中期目標期間に 15 名のテニュアトラック教員を配置している。また、女性教員の養成・支援体制の整備に全学的に取り組んでおり、平成 27 年度には 18 名の女性教員が在籍している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育目的に基づき教育課程を体系的に編成し、学生の研究進捗状況の確認や博士論文作成に向けた研究指導を行う合同セミナーを実施しているほか、多地点制御遠隔講義システムを利用して全国 18 大学による総合農学概論を実施するなど、教育方法の工夫を行っている。また、専任教員一人当たりの学生数は約１名となっており、少人数制にて教育研究指導を行っている。

○

サブサハラアフリカ、单アジア、中央アジア、東单アジア及びラテンアメリ
カの地域諸国において、持続的かつ効率的な農業生産システム構築の中核を担う技術者、高度な研究開発を行うことのできる研究者を育成することを目的として、「持続的農業開発を担う技術者・研究者の高度人材養成プログラム」を実施しており、平成 26 年度にはガーナ、インドネシア、アフガニスタン等から10 名、平成 27 年度にはインドネシア、イラン等から７名の留学生を受け入れている。

○

国際的な教育・学術交流のため、カントー大学（ベトナム）、チェラロンコ
ン大学（タイ）、ボゴール農科大学（インドネシア）等において、２週間程度

教育 6-2

東京農工大学 連合農学研究科のフィールド調査を実施する「海外フィールド実習」等を行っている。
以上の状況等及び連合農学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度から平成 27 年度において、博士課程の標準修業年限内の修了率
は、43.1％から 59.6％の間を推移している。

○

学生に国際会議等での発表機会を提供するため、論文選考を行って渡航費支援を行うなどの取組を実施しており、平成 24 年度から平成 27 年度における学生の受賞等数は、平均 5.3 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度からイノベーション推進機構が行っている起業実践イノベーショ
ンリーダー育成プログラムは、研究科の就職支援の取組を継続したプログラム
であり、平成 26 年度に３名、平成 27 年度に６名の学生が受講している。

○

第２期中期目標期間における就職率は、平均 84.6％となっており、主な就職先としては、学術研究、専門・技術サービス業は平均 32％、教育、学習支援業
は平均 26.5％となっている。

以上の状況等及び連合農学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 6-3

東京農工大学 連合農学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 24 年度の文部科学省博士課程教育リーディングプログラム「グリーンク
リーン食料生産を支える実践科学リーディング大学院」の採択に伴い、博士課
程相当の年次における長期在外研究機会を設けるなど、博士人材の養成を図っており、６名の学生がプログラムに参加している。

○

国際学術情報収集援助事業により、学生の国外学会発表に係る渡航支援を 61件実施しているほか、平成 26 年度からは学長裁量経費により、学生による海外共同研究への渡航支援を９件実施しており、学生の海外派遣率は平成 22 年度の2.5％から平成 27 年度の 7.8％、国際会議発表数は平成 22 年度の 22 件から平成
26 年度の 45 件、留学生数は平成 25 年度の 57 名から平成 27 年度の 66 名となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における就職率は、平均 84.6％となっており、主な就職先としては、学術研究、専門・技術サービス業は平均 32％、教育、学習支援業
は平均 26.5％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 6-4

東京農工大学 生物システム応用科学府

生物システム応用科学府
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 7-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 7-4

教育 7-1

東京農工大学 生物システム応用科学府

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度に博士後期課程に国立大学と私立大学の連携による共同大学院として、早稲田大学と連携して共同先進健康科学専攻を設置している。

○

平成 24 年度の文部科学省博士課程教育リーディングプログラム「グリーン・
クリーン食料生産を支える実践科学リーディング大学院の創設」の採択に伴い、平成 27 年度に５年一貫博士課程である食料エネルギーシステム科学専攻を設置している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

国際的に活躍できる人材を養成するため、研究成果の国際学会での発表等をサポートする客員教授（PTAP）の雇用、国際学会での発表、海外機関におけるインターンシップや研修等を行っている。海外留学経験者は第１期中期目標期
間（平成 16 年度から平成 21 年度）の合計３名から第２期中期目標期間（平成22 年度から平成 27 年度）の合計 21 名となっている。

○

一部の専攻は平成 27 年度に２学期制から４学期制へ移行しており、１学期及び３学期に基礎的概念等を身につける専門基礎科目、２学期及び４学期には専門性の高い専門応用科目を開講している。

○

平成 26 年度から当該大学で実施している起業実践イノベーションリーダー育成プログラム（EDGE プログラム）を活用し、起業経験者や会計士等との交流機会を設けている。

以上の状況等及び生物システム応用科学府の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-2

東京農工大学 生物システム応用科学府

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

論文研究の中間発表を行うことで進捗と成果を評価し、必要に応じて取組方法の指導を行うなどにより、平成 22 年度から平成 25 年度の修了率は博士前期課
程で平均 96％、博士後期課程で平均 65％となっている。

○

平成 22 年度から平成 26 年度の修了生アンケートでは、「研究指導に満足している」と答えた学生が博士前期課程で平均 85.0％、博士後期課程で平均 90.2％となっている。

○

第２期中期目標期間の学生による論文発表は年度平均 121 件、学会発表は年度
平均 345 件であり、特に博士後期課程の国際学会での発表数は、平成 22 年度の38 件から平成 27 年度の 66 件となっている。

○

国際学会・国内学会等における学生の受賞・表彰数は、第１期中期目標期間の合計 26 件から第２期中期目標期間の合計 41 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士後期課程では、第２期中期目標期間に就職した者のうち、専門教育で身に付けた能力を活かすことのできる研究者、農林水産業技術者、製造技術者等の専門的・技術的職業に就職した者は 88.3％となっている。

○

平成 22 年度から平成 26 年度の修了生アンケート結果では、「専門的知識が身に付いた」と回答した学生は博士前期課程では平均 84.4％、博士後期課程では平均 92.6％となっており、「総合的に見て本学に入学して良かった」と回答した学生は博士前期課程では平均 89.8％、博士後期課程では平均 90.9％となっている。

以上の状況等及び生物システム応用科学府の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-3

東京農工大学 生物システム応用科学府

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

組織面での自己点検評価に基づき、国際的に通用する研究開発力と学問領域を超えた判断能力を持つリーダーの養成を目指して、平成 22 年度には早稲田大学との連携による共同先進健康科学専攻を設置し、平成 27 年度には５年一貫制
博士課程の食料エネルギーシステム科学専攻を設置するとともに、既存の生物システム応用科学専攻を生物機能システム科学専攻に改組している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の学生による論文発表は年度平均 121 件、学会発表は年度
平均 345 件であり、特に博士後期課程の国際学会での発表数は、平成 22 年度の38 件から平成 27 年度の 66 件へ増加している。

○

国際学会・国内学会等における学生の受賞・表彰数は、第１期中期目標期間の合計 26 件から第２期中期目標期間の合計 41 件へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 7-4