アトピー性皮膚炎対策特別委員会
目次

アトピー性皮膚炎に対するシャワー浴の効果に関する調査
Ⅰ． はじ

めに

Ⅱ． 対 象 と 方 法
Ⅲ． 結果アトピー性皮膚炎対策特別委員会（平成 18 年度）

アトピー性皮膚炎に対するシャワー浴の効果に関する調査
広島県地域保健対策協議会アトピー性皮膚炎対策特別委員会
委員長

解析担当者

Ⅰ． はじ

め

秀亀好

道広
良一・田中

稔彦

断しているのに対し，実施していない学校の多くはに「実施の必要性がない」と判断していることも示されアトピー性皮膚炎（AD）は小児期に発症することた2）。

が多く，罹病期間と学校生活の期間が重なることが学校における AD 克服のための適切な対策として多い。AD は強い痒みを伴うことが多く，落ち着いては，有効であることとともに実施が容易であること授業を受けられないなど学校生活の QOL の障害が大も必要である。シャワー浴の実施にあたっては，設きい場合がある。一日のうちの長時間を過ごすこと備の設置が前提となることに加え時間，手間などのになる学校で AD に対する有効な対策が取られれば，負担もある。そこで，われわれは，学校におけるシャ学校生活を含めた QOL の改善に大きく役立つと考え

ワー浴の効果について皮膚炎の評価（皮疹の診察）られる。AD の治療は，増悪因子の除去・回避，薬物も含めた客観的な評価をおこない，学校での AD 対

1）

治療，スキンケアから構成されるが ，学校におけ策としてのシャワー浴の有用性について検討した。

る AD 対策としては，学校生活での増悪因子に対す

まず 17 年度本委員会事業において，小規模な予備調る対策が中心となる。本委員会は，主に学校生活に査により調査実施法について問題がないことを確認おける AD の増悪因子とその対策の実情を調査し，し5），18 年度は規模を拡大して，実際にシャワー浴AD 克服のための適切な方法を提言することを目的との有効性を評価した。

して設立された。初年度である 16 年度は，学校生活Ⅱ． 対 象 と 方 法における AD 対策の実情についてアンケート調査を実施し，学校において対策を必要とする児童生徒は調査実施校

必ずしも多くないものの，それを必要とする重症児

広島市近郊を中心に小学校 291 校，中学校 134 校

童生徒に対し適切な対策を施すことが重要であるこに対して本研究への協力を文書にて依頼した。児童

2）

生徒が使用できる温水シャワー設備があり，対象ととを示唆する結果を得た 。
3）汗は多くの AD 患者に共通する増悪因子であり ，なりうる児童生徒が存在し，本研究の趣旨および下学校生活との関連では，夏季の体育授業，特に運動記実施法について同意が得られた学校において実施会の練習の時期に AD が増悪することはしばしば経した。

験される。そのため，平成 11 年に日本学校保健会から発行された「学校生活におけるアトピー性皮膚炎

対象児童生徒Q&A」では，体育授業の後のシャワー浴が推奨され厚生労働省アトピー性皮膚炎治療ガイドライン1）ている4）。しかし，シャワー浴の効果については，経に示された「重症度のめやす」に従い，中等症以上

験的には知られているものの，客観的な評価は十分の AD 患児，すなわち強い炎症を伴う皮疹（紅斑，丘行われていない。上述した 16 年度の調査では，シャ疹，びらん，浸潤，苔癬化などを伴う病変）を認める

ワー設備の普及率とシャワー浴の実施率には大きな患児を対象とした。被験者の募集にあたっては，協開きがあることが示された。さらに，実施している

力校において，全校児童生徒の保護者に対し，調査学校の半数以上では「AD に対し効果がある」と判の趣旨，方法についての説明書を配布し，希望者に（ 105 ）はさらに詳細に記載した参加協力依頼書を配布した。

であった例については，SCORAD から自覚症状を除その内容を理解し，文書により保護者の同意が得らいたスコア（modified SCORAD）での評価を行った。

れた参加希望者のうち，調査開始時の皮膚科医の診統計解析は，Friedman test および Dunn’s multiple

察により適格と考えられる児童生徒を対象とした。

comparison test により有意差検定を行った。
4） アンケート調査

調査法

調査終了後，シャワー浴を担当した養護教諭を対1） シャワー浴

象にアンケート調査を実施した。対象者の選定法，参加者（保護者）の希望により，図 1 に示す A，シャワー浴の実施法などについて，今回の調査に関

B，C1，C2 の 4 群に分け，それぞれの規定に従いする質問，あるいは今後継続的にシャワー浴を実施シャワー浴を実施した。シャワー浴は，石鹸は使用する場合を想定した質問をした。

せず温水浴のみとし，大休憩，昼休み，放課後など，Ⅲ． 結

それぞれの学校の状況により可能な時間に実施した。
シャワー浴後のスキンケアについては特に指定せず，

対果象

主治医の指示があればそれに従うこととした。なお，協力を得られた小学校 9 校，中学校 1 校において調査開始前にすでに AD の治療を受けている児童生参加者を募集した。これらの学校ごとの参加希望者

徒については，症状の改善に伴い治療を軽減する場

数，調査開始前の診察後実際に調査に参加した人合を除き，調査期間中治療を変更しないよう求めた。

数，およびその内訳を表 1 に示す。応募した希望者のうち，調査開始時の診察により中等症以上と診断された症例は 59 例であった。この内 3 回の診察を受けた，小学校 1 年生から中学 2 年生までの 58 例を解析対象とした。その処置群別，重症度別の内訳を表2 に示す。なお，個々の事情により，軽症でもシャワー浴の実施あるいは診察を受けることを認めた 4例については，効果に関する解析対象には含めなかった。

図１

シャワー浴の効果調査：実施法
シャワー浴の効果

参加者をそれぞれの希望により A，B，C の 3 群（A 群：シャワー浴をしない，B 群：全期間シャワーを実施する，C 群：調査期間の前半，後半のいずれか 2 週間のみシャワーを実施する（C1，C2 は無作為に割り当てる））に割り付け，シャワー浴を実施した。

学校でのシャワー浴を実施しなかった A 群と 4 週間学校でのシャワー浴を実施した B 群について，全症例を対象として比較したところ，B 群では 4 週間後に有意の SCORAD の改善を認めたが，A 群では有2） 調査時期意差は認められなかった（図 2 ）。これは，皮膚症状それぞれの学校の事情に合わせて平成 18 年 9 月 5の他覚的所見のみを表す modified SCORAD につい日から 8 日までに開始し，それぞれ 4 週間実施した。ても同様であった。
次に対象を，強い炎症を伴う皮疹の面積が体表面いずれの学校も調査開始時には水泳指導は終了して積の 10％未満である中等症群と，10％以上である重いた。
3） 評価法症・最重症群に分けて検討した。図 3 に示すように，調査開始時，2 週間後，4 週間後の計 3 回，同一皮B 群のうち重症・最重症群では 4 週間後に SCORAD膚科医が学校を訪問し診察した（図 1 ）。症状の評価の有意の改善がみられたが，中等症群では有意な変には SCORAD を用い，皮疹の面積，皮疹の強さ（紅化は認められなかった。A 群では，重症度にかかわら斑，浮腫／丘疹，浸出液／痂皮，擦り傷，苔癬化，ず有意の変化はみられなかった。さらに modified皮膚の乾燥の各項目），自覚症状（痒み，睡眠障害）

SCORAD により検討したところ（図 4 ），B 群では6）を評価しスコア化した 。なお，小学校低学年児童

SCORAD の場合と同様に重症・最重症群でのみ有意で Visual Analog Scale による自覚症状の評価が困難差がみられた。一方，A 群では，重症・最重症群で（ 106 ）表１

調査実施校と参加者の内訳
参加者内訳

学校

在籍児童
生徒数

参加希望者a）

参加者

性別

重症度別

シャワー群別b）

男女

軽症

中等症

重症最重症ABC

Ａ小Ｂ小Ｃ小Ｄ小Ｅ小Ｆ小Ｇ小Ｈ小Ｉ小Ｊ中633578
518484300
2131908765266

1520152211221111320910722101710465001061054222012100010006123951010262110001114010200682100001364532200463440010

計3,33490653332437139182522a）

児童生徒（保護者）から参加希望のあった人数
調査開始時の診察後，実際に調査に参加した人数b）

表２ころ（図 5 ），前半のみシャワー浴を実施した C1 群

シャワー処置群別人数と開始時の重症度

では 4 週間後の SCORAD は有意に改善していたが，重症度 a）
計
中等症

重症最重症A群
B群
C1 群
C2 群

910985512171015221110計363958

後半に実施した C2 群では有意な変化はみられなかった。Modified SCORAD については，いずれの群でもシャワー浴を実施した 2 週間の前後で有意の改善がみられたが，開始時と比較して 4 週間後に有意な改善がみられたのは C1 群のみであった（図 6 ）。な
お，広島地方気象台における調査実施期間の前半，a）

重症度は，厚生労働省版「アトピー性皮膚炎の治療ガイ
1）
ドライン 2005」にしたがった。

後半それぞれの平均気温，平均相対湿度は，前半：23.6˚C，78.5 ％，後半：21.7˚C，60.2 ％ であった。
また，今回シャワー浴を実施した学校は，いずれも調査期間の後半に運動会を開催しており，それまでの期間は運動会の練習期間と重なっていた。
アンケート調査結果
1） 対象者の選定に関して養護担当教諭が把握している AD 罹患児童生徒のうち，ある程度症状の強い（シャワー浴が適当と思われる）児童生徒がシャワー浴を希望したか否か尋ねたところ，10 校中 5 校が「ほぼ全員が希望した」，
1 校が「希望者が多かった」，4 校が「希望しない方

図２

SCORAD 値の推移が多かった」と回答した。希望しなかった理由のほ* p＜0.05, NS: not significant.

とんどは「保護者が希望しなかった」であった。
今後学校でのシャワー浴を実施する場合の希望者有意の変化が認められなかったのに対し，中等症群の募集法については，今回の調査と同様に在校生全では modified SCORAD の有意な改善がみられた。

員を対象として希望者を募ることに「問題ない」と4 週間の調査期間のうち 2 週間のみシャワー浴を回答したのは 6 校であった。それ以外の学校は，希実施した C1，C2 群について同様の検討を行ったと望者が増えすぎる可能性も考慮し「改善の余地があ（ 107 ）図３

重症度別の SCORAD 値の推移A 群（a, c），B 群（b, d）を，調査開始時の重症度により，それぞれ中等症群（a, b）と重症以上群（c, d）に分けた。* p＜0.05, NS: not significant.

図４

他覚的所見の推移

SCORAD より自覚症状スコアを除いた modified SCORAD の推移を示す。
対象は図 3 と同様に分類した。

（ 108 ）

今回の経験を基に，実際のシャワー浴は何人くらいまでが適当と考えられるか尋ねたところ，10 人，6 〜 8 人と回答した学校がそれぞれ 1 校あったが，他の学校はいずれも 2 〜 3 人以下と回答した。また，適当と考えられる実施時期については，今回実施した 9 月の他に 6，7 月を含める回答が多かった。
考察
本研究では，客観的な指標により，学校でのシャワー浴が AD の症状の改善に有用であることが示さ
図５

C1 群，C2 群の SCORAD 値の推移れた。また，学校での対策として有意義に実施する* p＜0.05, NS: not significant.

ための，対象者，実施時期の選択に関して重要と考えられる知見が得られた。
まず，4 週間シャワー浴を実施した群（B 群）としなかった群（A 群）の SCORAD の変化を比較（図 2 ）することにより，シャワー浴の有効性が示された。
これを AD の重症度について検討すると，シャワー浴の効果は重症以上の群で明らかであり（図 3 ），またシャワー浴実施時期については，調査期間のうち，より高温多湿で運動会の練習も多かった前半に実施した群でのみ 4 週後の有意な改善がみられた（図 5 ）。
これらの結果は，SCORAD から自覚症状を省き，皮膚炎の所見のみから計算される modified SCORAD に

図６ついてみた場合にも同様であり（図 4 ），炎症症状にC1 群，C2 群の他覚的所見（modifiedSCORAD）の推移ついてもシャワー浴の有効性が示されたと言える。

* p＜0.05, NS: not significant.

C1，C2 群の比較においては，それぞれのシャワー浴実施期間前後で modified SCORAD の有意の改善がる」，あるいは，学校で把握している児童生徒のみで認められているが，4 週後の評価では C1 群のみ有意よい，と回答した。また，希望者を医師が診察してな変化であった（図 6 ）。これはシャワー浴の実施期実際の対象者を選定することについてはすべての学間が同じでも，その時期により最終的な結果に影響校で賛同が得られたが，今回多数の希望者を診察すがあることを示している。
夏季，特に運動会の練習の時期の AD の増悪はしる必要があった学校からは，定期健診の結果の利用，校医との連携を望む記載があった。

ばしば経験されるが，今回の調査では A 群でも SCO-

2） シャワー浴の実施に関してRAD の増悪を認めた例は少なく，特に中等症群でシャワー浴の実施にあたり問題となった点についは，modified SCORAD の有意な改善もみられた。こては，昨年度の調査の際と同様に，プライバシーのれには，9 月から 10 月にかけ涼しくなっていく時期

問題，シャワー浴実施児童生徒とそれ以外の保健室に実施したことや，調査期間中も AD の治療を継続訪室児童生徒両者への対応が困難であったことなどしたことが影響したと考えられる。また，今回の調が挙げられた。児童生徒が休憩時間にシャワー浴を査は希望者を対象としており，保護者の AD に関すすることを忘れることも少なくないが，それに対しる意識が高い症例が多いと推測され，皮膚科医の診ては，児童と次回の約束をする，学級担任との間で察という介入が結果に影響した可能性も否定できな連絡カードを作る，などの工夫もみられた。また，い。ともあれ，この結果は，中等症以下の AD では，管理職の理解と協力，学級担任との連携があれば実必ずしも学校でのシャワー浴が必要ないことを示唆

施に問題はないとする記載もあった。

している。
（ 109 ）

これまで AD に対する学校でのシャワー浴の効果ともに対応する学校側の負担を訴える回答もあったに関する客観的な検討はほとんどなされていない。

が，対象者の選定に関しては好評であった。実施に望月らは群馬県の小学校において，5 〜 6 月から 8 週

あたっては，個々の症例について痒みの程度や QOL間または 6 週間のシャワー浴を実施し，その効果を障害の程度についても評価したうえで適格者を選定

7）
，
8）

。これらの報告では，シャワー浴実する必要があると思われるが，医師による皮疹の評

施期間中は，痒みや睡眠障害についての保護者の評価も重要と考えられる。AD の症状は変化するため，価だけではなく，養護教諭の観察に基づく皮膚症状

年度はじめの検診の結果がシャワー浴の必要性の判スコアも有意に改善したのに対し，シャワー浴をほ断にそのまま利用できるとは限らないが，今後の継とんど実施できなかった例ではスコアの改善がみら続的な実施に向けては，校医や主治医との連携も検検討している

7）

れず ，またシャワー浴により改善した例も，シャ7），8）討する必要がある。

ことからまた，本研究により実施時期の選択も重要である

シャワー浴の有効性が示されている。学校においてことが示された。今回は，水泳指導およびその際の実施する研究では，ランダム化対照試験の実施は困

シャワー浴の影響を避けるために，9 月からのシャ難であり，われわれも希望に基づいて割付を行ったワー浴を実施したが，実際の対策としては，アン結果，シャワー浴実施群がより重症に偏る傾向がケート調査の結果にも示されるように 6 ，7 月も実施あった。しかし，modified SCORAD を指標に，同一すべきと考えられ，望月らの報告でも同時期のシャ期間における A 群と B 群の比較，あるいは C1，C2ワー浴の効果が示されている。同じ期間シャワー浴群における前半後半の比較によりシャワー浴の皮膚を実施した場合にも，その時期により効果が異なる炎に対する有効性を確認することができ，さらに，ことを考えると，学校での対策としてより適切な時重症度別による評価を加えることにより，学校での期を検討する余地がある。その実施期間を限定する実施にあたり参考となる所見も得られた。

ことができれば，学校の負担を減らし，より実施がワー浴中止後は増悪した例が多かった

AD の重症度により効果が異なることは，シャワー容易になることにつながる。

浴を学校での AD 対策として考える上で重要である。

今後シャワー浴の普及を考える上で，今回の調査

設備，時間などの制約により，実際に学校でシャに参加した学校，養護教諭の経験に基づく感想，意ワー浴を継続できる人数は制限される。アンケート

見は重要である。多くの学校ではシャワー浴の適当調査でも，実際にシャワー浴を実施した後の意見とな人数は 2 〜 3 人以下と回答したが，10 人，6 〜 8して，対象者は 2 〜 3 人までが適当とする意見が多人と回答した学校もあった。これらの学校では今回かった。これまでの全国，あるいは広島県での疫学の調査でそれぞれ，それと同数の対象者にシャワー調査により，学童期の AD の有症率は 10 ％ 程度であ浴を実施している。シャワーの設置場所，対象者のり重症以上の例は 2 〜 3.5 ％ であることが示されてい学年，性別によっても担当者の負担，実施可能人数9）−11）。本研究でも同じ重症度分類を使用しておは異なってくるが，これらの学校の経験を生かすこり，重症以上をシャワー浴実施の基準とすると，1とによりある程度人数の調節は可能と期待される。

校あたりの対象者数は限られることになる。実際に今回の結果からは，学校でのシャワー浴は対象者，今回の参加者のうち重症以上の症例数は，多い学校実施時期を適切に選択することにより，実施が比較で 7 例，全校児童数の 1.2％ であった（表 1 ）。また，的容易で有意義な AD 対策となりうることが示され

この重症度は，強い炎症を伴う皮疹の面積により診た。設備があることが前提にはなるが，今後は学校断されることから，比較的容易に対象者を選択できでのシャワー浴の普及に向けた努力が必要と思われると思われる。なお，今後学校でのシャワー浴を実る。そのためには，今回の調査を基に，シャワー浴施する場合には，希望者が多かった場合の対応も問の効果とともに実践的な実施法などについての資料題となりうる。今回の調査でも，学校によっては希を作成し，学校に提供することも有用と考えられる。

る望者の半数が不適格と判断されたが（表 1 ），医師の謝診察により「軽症のためシャワー浴不要」と回答し，

辞特に不満や混乱は生じなかった。アンケートでは，稿を終えるにあたり，今回の調査にあたりオブ短時間に多くの希望者を診察するために，診察医とザーバーとして有意義なご指導を戴いた広島県教育（ 110 ）委員会，広島市教育委員会に深謝いたします。また，

6）European Task Force on Atopic Dermatitis:

実際に調査にご協力いただいた各学校の校長，養護Severity scoring of atopic dermatitis: the SCO-担当教諭の先生方，および各学校での診察を担当しRAD index. Consensus Report of the European

た先生方に深謝いたします。

Task Force on Atopic Dermatitis. Dermatology

文186: 23–31, 1993.

献7）望月博之，滝沢琢己，荒川浩一 ら ：アトピー性1）河野陽一，山本昇壯監修，平成 8 年度厚生省長皮膚炎に対する小学校でのシャワー浴の有用

期慢性疾患総合研究事業アレルギー総合研究お性．日本小児科学会誌 107: 1342–1346, 2003.

よび平成 9 − 16 年度厚生労働科学研究：アト8）望月博之，森川昭廣：アトピー性皮膚炎におけ

ピー性皮膚炎治療ガイドライン 2005，冊子，る小学校でのシャワー浴の効果について．日皮

2005． http://www.jaanet.org/medical/images/

アレルギー 13: 174–179, 2006.
9）玉置邦彦：小学校健診によるアトピー性皮膚炎

skin 2005_medical.pdf
2）秀道広，亀好良一，田中稔彦：学校におけるの患者数実態調査に関する研究『アトピー性皮アトピー性皮膚炎，アレルギー疾患対策に関す膚炎の患者数の実態および発症・悪化に及ぼするアンケート調査結果報告．広島医学 58: 800–

環境因子の調査に関する研究』厚生労働科学研

812, 2005.

究費補助金免疫アレルギー疾患予防・治療研究事業，平成 14 年度総括・分担研究報告書（主任3）Hide M, Tanaka T, Yamamura Y, Koro O, Yama-研究者：山本昇壯）pp13–15, 2003.

moto S: IgE-mediated hypersensitivity against
human sweat antigen in patients with atopic10）秀道広，望月満，田中稔彦 ら ：広島県におdermatitis. Acta Derm Venereol 82: 335–340,けるアトピー性皮膚炎患者に関する実態調査

2002.

（第 2 報）―年齢別有症率調査―．広島医学 55:

4）アトピー性皮膚炎小委員会：学校生活におけるアトピー性皮膚炎 Q & A．東京．財団法人日本753–760, 2002.
11）秀

学校保健会．19995）秀道広，望月満，田中稔彦 ら ：広島県におけるアトピー性皮膚炎患者に関する実態調査

道広，亀好良一，田中稔彦：アトピー性皮（第 3 報）―年齢別有症率調査―．広島医学 56:790–795, 2003.

膚炎に対するシャワー浴の効果に関する調査
予備調査結果報告．広島医学 59: 987–991, 2006.

広島県地域保健対策協議会アトピー性皮膚炎対策特別委員会
委員長

秀道広

広島大学大学院医歯薬学総合研究科

委

有田昌彦

ありた小児科・アレルギー科クリニック

岡野伸二

岡野皮ふ科クリニック

亀好良一

広島大学大学院医歯薬学総合研究科

高路修

県立広島病院

田中稔彦

広島大学病院

谷口昌信

広島県福祉保健部保健医療総室保健対策室

西美和

広島赤十字・原爆病院

堀江正憲

広島県医師会

宮迫英樹

広島市佐伯区厚生部健康長寿課

望月満

森田健司

山本匡員

独立行政法人国立病院機構
森田皮膚科医院
ながつき会山本皮膚科医院（ 111 ）

呉医療センター