日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[10] JGSS Research Series No.7

戦後日本型ライフコースの変容−JGSS-2009 ライフコース調査の研究視角と予備的分析−
岩井 八郎
京都大学大学院教育学研究科
A Study of Changes in the Postwar Japanese Life Course:
A Research Perspective of JGSS-2009 Life Course Study and Results of Preliminary Analysis
Hachiro IWAI
Graduate School of Education
Kyoto University
The Japanese patterns of life course, characterized by the gendered division of labor, have beenchanging after the 1990s.

Since more and more women maintain their careers in their late-20s andearly-30s of age, the M-shaped curve of female work life pattern by age almost disappears.

The

work careers of men, guaranteed until retirement, become unstable due to the glowing number of
non-regular employees.

In addition, young people are more likely to change their jobs. JGSS-2009

Life Course study was conducted to collect more information about education, working life, family
formation, and general attitudes toward society among young people of aged 20s and 30s.

This

paper aims to introduce an analytical perspective of life course changes in western societies and topresent preliminary results of analysis using JGSS-2009LCS.

The results show that the data of

JGSS-2009LCS reflect the current state of Japanese society featured by higher level of education, latemarriage, rising number of non-regular employees, and increasing job changes. The results alsosuggest that the life course patterns of young people have become more complex than ever before.
Key Words: JGSS, life course, non-regular employee, job change
高度経済成長以降の日本社会で広く定着していた性別役割分業型の人生パターンが、変化の時期を迎えている。女性のライフコースの M 字型が崩れており、定年までの安定した職業
キャリアが約束されていた男性でも、非正規雇用が拡大し、転職回数も増えて不安定化している。JGSS-2009 ライフコース調査は、最近の 20 代から 30 代の男女の働き方や家族形成、社会意識がどのような状態にあるのかを細かく検討し、今後の変化の方向性を探ることを課題として実施された。本稿は、欧米で蓄積されてきた研究成果を紹介し、JGSS-2009 ライフ
コース調査の予備的な分析結果を報告した。調査対象は、1966 年から 80 年出生であるが、この調査データは、すでに高学歴化も晩婚化もかなり進行し、女性では M 字型就業パターンの左肩で非正規雇用の拡大があり、男性でも非正規雇用や転職が増加してライフコースが複雑化している状況をそのまま映し出している。
キーワード：JGSS，ライフコース，非正規雇用，転職

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1. 本稿の課題
1973 年の石油危機によって戦後の高度成長に幕が下ろされたが、その後の低成長時代を乗り切った
日本社会は、90 年代に到るまで国際的には安定したシステムだとみなされてきた。日本人の人生パターンをみると、1970 年代から 90 年代初め頃までは、男性の場合、学歴や職業に違いがあるとしても、教育から職業への移行がスムーズであり、失業率も低く、定年までの職業が保障されていた。女性についても、既婚女性の就業率が上昇してきたが、M 字型就業パターンが持続してきたことが示すように、性別役割分業型の人生モデルが維持されていた。この間、高等教育進学率はコーホートのほぼ 3
分の 1 程度で推移していた。欧米諸国では、1970 年代から就業、教育、家族形成などに関して、様々な変化が生じていたのだが、日本の場合、変化が乏しかったゆえに、性別役割分業型の人生パターンが明瞭になった。このように 1970 年代以降に顕著になった日本的な人生パターンを、本稿では「戦後日本型ライフコース」と呼んでいる。
1990 年代になって、この「戦後日本型ライフコース」を支えてきたシステムが、変化に直面している。学校教育、就業、家族、退職後などの人生段階のそれぞれにおいて、それまでの時期とは異なる現象が目立ってきた。1970 年代半ばより 35〜38％程度で推移してきた高等教育進学率が、18 歳人口の減少にともない、90 年代から大幅に上昇し、高等教育の改革が多岐にわたって実施されてきた。学力低下や少年犯罪の凶悪化、道徳の荒廃など、教育問題がメディアをにぎわせて、教育改革が繰返し提唱されてきた。正規雇用が拡大せず、新卒者の就職難が深刻化し、非正規雇用の拡大によって、特に若年層の職業的キャリアが不安定化してきた。所得が向上せず、安定した正規雇用層とそれ以外との格差が拡大してきた。1970 年代より出生率は低下を続けてきたが、90 年代になっても低下傾向に歯止めがかからず、晩婚化も進み、近年の出生率は、先進諸国の中でも最低水準を推移してきた。高齢社会の基礎となるべき年金制度の財政的基盤に綻びが目立ってきており、少子高齢化の急速な進行とともに、世代間の扶養関係を支えてきた旧来の家族関係も変化を余儀なくされている。1990 年代以降に生じた変化の例を挙げ始めたらきりがない。
バブル景気が崩壊した 1990 年代初頭から 2000 年代初頭にかけての 10 年余りの期間は、しばしば｢失われた 10 年｣と称されてきた。この「失われた 10 年」をライフコースの観点からみると、戦後の日本社会において一般的であった、性別役割分業型の人生モデルの自明性が崩れ始めた時期といえる。
｢失われた 10 年｣を境にして、男女の人生パターンにどのような変化が生じてきたのかに関しては、
すでに 2005 年 SSM 調査データを用いた研究結果を報告してきた（岩井 2008）。変化は、1990 年代に
20 歳代を過ごした第 2 次ベビーブーム世代のライフコースをその前後の世代と比較することによってはっきりと確認できた。これまでの研究結果によれば、女性の場合、M 字型就業パターンの左肩の内部で変化が進んでいた。大卒女性の就業継続傾向が強まる一方、非正規雇用が拡大し、転職も増加して、20 歳代から 30 歳までのライフコースが、正規雇用、非正規雇用、専業主婦に、学歴別に異なるパターンで分化してきた。男性についても、転職行動が大卒でも高卒でも高まり、職業経歴の複雑化と細分化が進んできた。
今回実施した JGSS-2009 ライフコース調査では、1966 年から 80 年生まれ（28〜42 歳）の男女を対象として、教育歴、職業経歴、家族経歴に関して、SSM 調査よりもはるかに詳細な情報を収集している。出生コーホートは、1966〜70 年出生、71〜75 年出生、76〜80 年出生といった 5 年間隔の区分が可能であり、第 2 次ベビーブームを境に生じたライフコースの変化を学歴別に分析可能なサンプル数も得ている。本稿は、この JGSS-2009 ライフコース調査を用いた研究の視点を明確にし、経歴データの予備的な分析結果を紹介することによって、今後の研究の可能性を探ることを目的としている。

2. ライフコース・レジームの変化と比較
ライフコースは、人生全体を総称し、多様な現象を包括する概念として、現在では広く用いられている。一般的に定義するならば、人々が辿る人生の道筋である。人生の様々な領域における出来事（就学、就職、結婚、出産、転職、失業、退職など）に伴う地位や役割の移行がライフコースを特徴づけ

194日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[10] JGSS Research Series No.7

る。1980 年代に研究の必要性が提唱され、本格的な研究が展開されるようになって、四半世紀以上が経過しているが、ライフコース研究の持ち味は、理論よりも問題へのアプローチの仕方にある。
ライフコース研究は、個人の人生における地位や役割の移行を、時代の文脈の中で理解しようとする。ある歴史的出来事があったとしても、個人がそれをどの年齢段階で経験したかによって、人生における影響も異なることは容易に予想できる。ライフコースという言葉が用いられるとき、誕生から死までの人間の一生に何か歴史的な変化が生じているという意味が込められる場合が多い。ライフコース研究の方法としても、時代状況や歴史的出来事が個人の人生に及ぼす影響を明らかにするために、
出生コーホート間の比較が重要となる。
欧米においてライフコース研究が発展してきた背景には、1970 年代以降、就学、就職、結婚、子育て、退職など、それまで自明とみなされてきた人生の出来事のパターンに変化が生じてきたという事
実認識がある。その変化は、｢フォーディズム型ライフコース｣から｢ポスト・フォーディズム型ライフコース｣への移行として概念化されている。
表 1 は、Mayer（2005）によるライフコース・レジームの時代的な推移の要約である。ライフコー
ス・レジームとは、政策的にも一般的な意識においても一定の合意の得られた人生パターンの総体だと理解すればよいだろう。表 1 の「フォーディズム」が、第 2 次大戦後の先進諸国において、経済成
長期に中流階級のみならず労働者階級にも広く浸透した性別役割分業型の人生パターンを指す。学校
教育、就業、家族形成、退職というように、人生が相互にはっきりと異なる段階に区分されており、人々は、それぞれの段階を順に移行することが期待されている点が特徴である。また性別役割分業も定着していて、男性が家計を支える稼ぎ手であり、女性が家事・育児の担い手とみなされる。この人
生パターンは、好調な経済状況の下で男性の稼ぎ手に安定した仕事と収入が保障される場合に可能であった。
「フォーディズム型ライフコース」とは、第二次大戦後の経済発展を支えたフォード型の規格化された製品の大量生産様式になぞらえての呼称である。戦後日本型ライフコースは、高度成長期以降の日本社会に定着した「フォーディズム型人生パターン」と言い換えてもよいだろう。
表1
ライフコース・レジーム
単位
人生時間の組織化

教育
労働

家族

退職／高齢期ライフコース・レジームの時代的な推移

伝統的家族
農林漁業 家族経営
不安定
予測不可能
非連続性
最小限
初等教育レベル
家族への依存
家族の分業
結婚は一部、晩婚
不安定 死亡率の高さ
家産の維持
出生率 高い平均寿命 短い
肉体的な衰え家族への依存
早い死

初期産業化
賃金労働
貧困のライフサイクル
非連続性
中程度
義務教育
賃金関係
企業の父権主義
失業
皆婚 遅い
出生率の低下法的な規定
肉体の衰え
年金額 低いフォーディズム
男性稼ぎ手
核家族
標準化、安定化
連続性
時間的進行
中等、高等教育の拡大
職業訓練
終身雇用、完全雇用
上昇移動
右肩上がりの賃金
早婚 皆婚
早期 子育て中程度の出生率

法的な規定
年金額 中程度

ポスト・フォーディズム
個人
脱標準化
非連続性
長期化、中断あり
生涯学習
参入の遅れ
高い企業間、企業内移動
フラットな所得カーブ
結婚は一部、晩婚
多様な家族形態
出生率 低い
離婚率 高い性行為の多様さ
早期退職
年金額の低下長寿化
慢性的な病

出所： Mayer （2005 p.34)

それに対して、｢ポスト・フォーディズム型｣とは、人生段階や生活領域の境界がゆらぎ、人々が辿る人生の道筋が多様化し、異質化しつつある状態を指す。一般的には、「多品種少量生産」になぞらえた呼称であるが、多くの研究は、以下のような、「フォーディズム型ライフコース」からの「ずれ」を示す現象に関心を寄せてきた（たとえば、Blossfeld et. al. 2005）。

195

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以下のような現象が指摘されている。若者は、学校卒業後に最初に就いた仕事に定着せず、再教育や失業のためにしばしば職業生活を中断する。1 つの会社や同じ職種で長期間働き続ける者も少なくなり、早期退職が奨励される。一生の中で職業生活を営む期間が短くなる。転職も増加するが、下降移動も生じやすくなり、所得格差が拡大する。教育レベルの低い若者や中高年、外国人労働者の中で失業率が高まる。家族形成に関しては、初婚年齢が上昇し、非婚のカップルが増加する。子どもを持
つ年齢も遅れ、子ども数が減少し、離婚の増加とともに、単親世帯で育つ子どもが多くなる。少子高齢化という人口構成の変化の結果、生活保障制度の基盤が弱化して、高齢者の生活水準も劣化する。
とくに重要な側面は、女性の教育と職業上の地位の向上である。女性の教育水準が男性を凌ぐようになり、職業資格も多く取得して、職業生活も長くなり、性別役割分業によって区分されてきた家庭と職場の境界があいまいになる。
「フォーディズム型」も「ポスト・フォーディズム型」も、いわゆる理念型であって、各国で同じ
ような変化が進んできたわけではない。むしろ各国の差異は、1970 年代以降に明瞭になってきた。近年のライフコース研究は、「フォーディズム型」から「ポスト・フォーディズム型」への移行の段階において、ライフコースを変化させる要因が国別に異なるのか、同じであるのかを実証的に明らかにする点に関心が向かっている。その際、Esping-Andersen（1999=2001）の福祉レジーム論が研究の基礎になる。Esping-Andersen は、1970 年代前半を境にして、欧米諸国が福祉政策や雇用政策などで、いくつかの異なる方向に変化してきたことを明らかにし、著名な「社会民主主義」「保守主義」「自由主義」の類型を提唱した。この福祉レジームのタイプが、ライフコースの変化も方向づけている。そのため、Mayer（2009）は、福祉レジーム研究とライフコース研究を統合し、各国のライフコース・データの詳細な分析を積み重ねることが、後期近代社会の変化を研究する上で、実り多い方向だと指摘する。表 2 は、Mayer（2005）による、ポスト・フォーディズム段階におけるアメリカ、ドイツ、スウェーデンのライフコースの特徴の整理である。簡単に記述すると、次のようになる。
表2

ライフコースの比較：アメリカ、ドイツ、スウェーデン
アメリカ

離家

ドイツ

スウェーデン

早期
分散大
学校教育・職業訓練の終 早い
了年齢
階層性 低い労働市場への参入早い
市場との調整 ルース
一時的
スキル 一般的
経済的自立
早い
収入

中程度
分散大
遅い
階層性 高い遅い
市場との調整 高度
スキル 産業に特化

早期
画一的
中程度
階層性 低い中程度
市場との調整 中程度
スキル 一般的

遅い

家族形成

結婚 早期
子供を持つ 早期

職業移動

企業内移動 高い
企業間移動 高い
高い
上昇移動と下降移動
雇用率 高い継続
摩擦的失業
入職早い 退職遅い
就業率 高い
資格 分散大フルタイム 大半
継続
不安定
シングルマザー 多い
出生率 中程度

結婚前の同棲結婚 遅い
子供を持つ 部分的
企業内移動 中程度
企業間移動 低い
低い
上昇移動
雇用率 低い若年失業率 低い
長期の失業
入職遅い 退職早い
就業率 中程度
資格 中程度 同質的
パートタイム 大半
就業中断
安定
シングルマザー 少ない
非婚の親
出生率 低い徐々に上昇
分散小貧困率 低い早期退職
分散 小
代替雇用 高
不平等 中程度

早い
収入プラス学資
所得移転
同棲関係の継続
結婚 遅い
子供を持つ 遅い
企業内移動 高い
企業間移動 高い
中程度
上昇移動
雇用率 高い 継続
若年失業率 高い
摩擦的失業
入職遅い 退職遅い
就業率 高い
資格 高い/低い
フルタイムとパートタイム
継続
安定性 中程度
シングル/非婚の親出生率 中程度 低下

職業生活での階級移動
雇用と失業

女性のキャリア

家族のライフコース

収入プロファイル

退職

フラット
多様性
貧困率 高い退職 遅い
分散 大
代替雇用 低高齢期の不平等 大

出所：Mayer (2005 pp.35-38)

196

フラット
分散小
貧困率 低い退職 段階的 遅い
分散 中程度
代替雇用 高不平等 低い

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アメリカは、自由主義的レジームの典型である。簡単にその特徴を述べると、高等教育の就学率は高いが、学校教育から安定した仕事への移行が制度的に保証されていないために、失業や低賃金雇用
が若者に多い。男性の経歴をみた場合、特定の企業へのコミットメントは弱く、転職が頻繁であって、高賃金を求めて職業移動を繰り返す。賃金プロファイルはフラットで、所得の不平等が高い。女性の就業機会は相対的によく、職業経歴に途切れはない。女性にとっての仕事は、選択の対象ではなく、女性の収入は家計にとって不可欠である。女性は経済的に自立しているため、離婚率が高く、子どもを持つ女性の再婚率も高い。家族手当が乏しいにもかかわらず、子どもを持つことの価値が高く、出生率は低下していない。この自由主義的なライフコース・レジームにおけるリスクは、低賃金、低技
能、貧困ライン以下の生活に陥ることによって高まる。
ドイツは、保守主義的レジームを代表する。職業訓練に企業も若者も投資するため、教育から職業への移行がスムーズである。職業技能を示す資格を習得することが、職業生活において決定的に重要である。いったんうまく職業が得られれば、年功制や能力給があるから、収入プロファイルは 40 代まで徐々に上昇する。企業間移動は頻繁ではなく、異なる職業への移動も少ない。このレジームでは、インサイダーとアウトサイダーの線引きが厳しい。したがって失業率は外国生まれの若者や女性で高まる。女性の職場進出は進んでいるが、子どもを持つ既婚女性にとっての機会は限られている。女性が子育てのために職業を中断することやパートタイムで就業することが期待されている。結婚生活は安定しているが、出生率は低い。高学歴女性は、子どもを持たずキャリアを志向するか、キャリアを断念して子どもを持つかに分かれる傾向がある。保守主義的レジームにおけるリスクは、失業が長期化してアウトサイダーの位置に押し出されてしまうことである。
スウェーデンは、社会民主主義レジームである。女性のフルタイム就業が進み、女性は労働市場にほぼ完全に統合されている。カップルの結婚しない関係が継続するが、出生率は比較的高い。若い労
働者を労働市場に統合するための政策が実施されて、有効に機能している。公的サービスが充実しているために、女性の育児や介護といった負担はかなり軽減されており、福祉政策が人生全体をカバーし、所得格差も小さい。このような意味では、ライフコースの標準化が進んでいるともいえる。公的セクターの低賃金、低技能職から抜け出せないならば、ライフコース上のリスクが高くなる。
表 2 を基にして、各領域（退職を除き）について、日本の特徴を書き加えることが JGSS ライフコース調査の重要な研究課題となるだろう。Esping-Andersen（1997）の福祉レジーム研究では、日本は「家族主義」と特徴づけられてきた。男性の稼ぎ手が優先され、性別役割分業型の人生モデルが維持されている点に加え、人々の福祉が家族とのつながりの中から生み出されるとする通念が根強いことが根拠となっていた。さらに日本的経営や企業の福利厚生、パートタイム中心の既婚女性の就業、教育費の家計依存の高さなどの特徴を加えてもよいだろう。この家族主義は、1970 年代から 90 年代初
めまでの日本人のライフコースにあてはまる。しかし 1990 年代半ば以降の変化は、どのように説明できるのであろうか。JGSS-2009 ライフコース調査の分析では、家族主義的レジームに生じた近年の変化を明らかにし、変化の中での人生パターンの在り方を検討することになる。以下に、今後の研究の基礎とすべき分析結果を紹介しておきたい。

3. 学歴とライフコースの出生コーホート間比較
3.1 学歴構成と未婚率
JGSS-2009 ライフコース調査では、中学卒業後の教育歴と職業経歴の詳細を年齢に途切れのないよ
うに尋ねている。教育歴については、まず中学を卒業した年次を確認して、その後に通ったことのある学校すべての情報を得ており、高校卒業後に通った学校については、在学期間も調べているので、詳細な教育歴を作成することが可能になっている。表 3 は、教育歴の基本的な情報として、中学卒業後の進路の概要を出生コーホート別に示している。数値は、出生コーホート別に、それぞれの学校レ
ベルへの進学者の割合と実数である（網掛け部分が％、その他は実数、中退者を含む）。高校進学の数値は、中学卒業後に高校へ進学したが、短大もしくは大学に進学しなかった者の出生コーホート内で197

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[10] JGSS Research Series No.7の割合と実数を示している。
『文部科学統計』によれば、1990 年度（1971 年出生が高校卒業時）の大学進学率は、男性が 33.4％、女性が 15.2％、女性の短大進学率が 22.2％であり、1995 年の大学進学率が男性で 40.7％、女性で 22.9％、女性の短大進学率が 24.6％である。1990 年代より、女性の大学・短大進学率が男性を上回ったことはよく知られている。今回のライフコース調査では、女性の大学と短大進学率は、文部科学統計の値に近く、高学歴化の趨勢をとらえているが、男性の大学進学率はやや高い。表 3 では、それぞれの学歴レベルで専修学校・専門学校などに進学した者の実数も示している。高校から大学もしくは短大に進学せず、専修学校・専門学校に進学する者に注目すると、女性でその割合が高まっており、1976-80
年出生では、46.5％（217 ケース中、101 ケース）となっている。ただし男性では 3 割弱で推移している。今回のデータでは、高学歴化が進む中で、高校卒業後、専修学校・専門学校に進学した者の職業経歴が具体的に分析可能である。
表3＜男性＞

出生コーホート別教育歴：進学率（％）と進学者数
1 9 6 6 ～7 0 年出生

1 9 7 1 ～7 5 年出生

専修専門など

大学院*
計

3.0%
12
52.0%
211
2.7%
11
42.4%
172
19
406

＜女性＞

1 9 6 6 ～7 0 年出生

中学
高校
短大
大学

5
56
0
9

1 9 7 6 ～8 0 年出生

専修専門など

4.3%
19
52.0%
231
2.7%
12
41.0%
182
15
444

9
68
0
10

1 9 7 1 ～7 5 年出生

専修専門など専修専門など

5.2%
18
50.3%
175
3.2%
11
41.4%
144
19
348

49
0
10

1 9 7 6 ～8 0 年出生

専修専門など

3.5%
3.2%
中学
20
11
18
7
58.2%
56.0%
高校
330
105
318
105
22.6%
21.3%
短大
128
9
121
11
15.7%
19.5%
大学
89
5
111
7
大学院*
4
6
計
567
568
大学院*は、大学進学者内の大学院進学者の実数7

専修専門など

1.0%
4
55.1%
217
20.1%
79
23.9%
94
4
394

0
101
5
4

少子化と晩婚化が、日本では 1970 年代より急速に進んできたことはよく知られている。ライフコースの変化を検討するためには、出生コーホート別に結婚年齢がどのように推移してきたのかを確認しておく必要がある。未婚率にはいくつかの指標があるが、図 1 は、JGSS 累積データ 2000-2002 とJGSS-2009 ライフコース調査を用いて、出生コーホート別に 25 歳時点と 28 歳時点での、女性における未婚者割合を求めた結果である。
JGSS 累積データ 2000-2002 では、1970-74 年出生の 25 歳の未婚率まで分析可能である。25 歳のグ
ラフは、各出生コーホートにおいて 25 歳時点で未婚であった者の割合の推移を示している。1940-44
年出生の場合、25 歳で約 20％が未婚であった。つまり、80％が結婚していたのだが、未婚率はコーホートごとに高まって、1970-74 出生では 63.9％にまで上昇している。ただし、JGSS-2009 ライフコー
ス調査では 1971-75 年出生の 25 歳時の未婚割合が 52.4％と JGSS 累積データ 2000-2002 よりもやや低くなっており、1975-80 年出生においても 63.1％となっている。一方、28 歳の未婚割合は、1976-80
年出生の 40.6％まで上昇の一途を辿ってきたことがわかる。男性についても同じ分析が可能だが、JGSS-2009 ライフコース調査では、1966-70 年出生の 25 歳時で 82.7％が未婚、28 歳時で 64.0％が未婚である。男性の場合も、若いコーホートの未婚者割合が、やや低くなっており、1976-80 年出生では、198

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[10] JGSS Research Series No.7

25 歳時で 80.7％、28 歳時で 60.5％である。JGSS-2009 ライフコース調査では、得られたサンプルがやや既婚者に偏った可能性がある。
JGSS-2009 ライフコース調査のデータでは、晩婚化のさらなる進行ははっきりととらえられていない。未婚割合からみると、すでに初婚年齢がかなり上昇した段階にあると考えたほうがよいだろう。
学歴別に同じ分析をした場合も同様に、3 つの出生コーホート間でさらに未婚率が上昇傾向にあるとはいえない。出生コーホート間でやや上下動がある。むしろ晩婚化の現状として、大卒女性では、30歳時で約 4 割が未婚、大卒男性では、30 歳時に約 5 割が未婚であると把握しておくことが重要であろう。

図1

25 歳時と 28 歳時の未婚率（女性）：出生コーホート別（JGSS 累積データ 2000-2002 および JGSS-2009 ライフコース調査）
3.2 女性の職業経歴
JGSS-2009 ライフコース調査では、学校卒業後の職業経歴について、無職の時期も含めて年月単位で途切れのない情報を収集した。またすべての職業について、勤め先の産業、従業員規模、従業上の地位、役職、仕事の内容などの情報も得ている。さらに、副業の有無などについても調べている。職
業経歴データについては、様々な先端的な分析手法が開発されてきているが、本稿では、SSM 調査の職業経歴データを分析する際に用いてきた、年齢ごとの職業的地位の推移を視覚的にとらえる方法を用いて、女性のライフコースのプロフィールを検討しておきたい。
JGSS-2009 ライフコース調査において、職業経歴はまず、最初の勤め先で働き始めた年月を尋ね、次にその勤め先をいつやめたか、もしくは「現在まで」続けているかを尋ねている（問 26-1〜3）。や
めた場合、2 番目の勤め先の記入欄に移り、その勤め先はいつやめたか、もしくは現在まで続けていると尋ね、3 番目がある場合も同じ質問が続けられる（問 27-1 以降）。そして、「現在まで」となった
ところで質問は終了する。さらにそれぞれの勤め先について、産業、規模、従業上の地位、仕事の内容などを尋ねている。
たとえば 20 歳の時の「従業上の地位」を調べる場合、「勤め先 1」の開始が 20 歳以下であり、それが「現在まで」続いているなら、「勤め先 1」の「従業上の地位」が 20 歳の「従業上の地位」になる。
また「勤め先 1」の開始が 20 歳以下で、終了が 20 歳以上の場合も、「勤め先 1」の「従業上の地位」
が 20 歳の「従業上の地位」になる。「勤め先 2」からも同じ手続きを繰り返し、最後の「勤め先」まで続けると全サンプルに対して「20 歳の従業上の地位」を取り出す作業が終了する(1)。今回の調査の場合、勤め先の最大数が 20 であったので、20 の勤め先について同じ手続きを行って、変数「20 歳の従業上の地位」が新しく作成される。そして各年齢について同じ手続きを行えば、年齢ごとの従業上

199

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[10] JGSS Research Series No.7の地位がわかることになる。このような作業を経て、18 歳から 35 歳までの「従業上の地位」を求めて、年齢に伴うそれぞれのカテゴリーの割合を図示すると、ライフコースのプロフィールが完成する。
図 2-1 から図 2-3 は、1966-70 年出生、1971-75 年出生、1976-80 年出生の女性について、上の手続
きによって作成したライフコースのプロフィールである。図は、各年齢における従業上の地位の割合を積み上げて作成している。図 2-1 をみると、正規雇用は 23 歳がピークで 63.1％である。年齢とともにその割合は低下して、30 歳で 45.1％、35 歳で 33.9％となる。非正規雇用はパートタイム雇用が大半であって、30 歳で 21.3％になり、35 歳では 28.0％に増加する。その他の従業上の地位の割合は低い。上の部分が無職であるが、就学、結婚退職、失業が含まれることになる。就業率全体の推移をみると、M 字型の就業パターンではない。すでにこの出生コーホートから、台形型になっている。

図 2-1

女性のライフコース：1966-70 年出生

図 2-2

女性のライフコース：1971-75 年出生

1.00
0.90

家族従業者
0.80

自営業主

0.70
0.60

非正規雇用（パート）

0.50

非正規雇用
（契約）
非正規雇用
（派遣）

0.40
0.30

正規雇用

0.20
0.10
0.00
18

19

20

図 2-3

21

22

23

24

25

26

27

28

年齢

女性のライフコース：1976-80 年出生200日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[10] JGSS Research Series No.7

図 2-2 の 1971-75 年出生をみると、1966-70 年出生とほとんど違いはないのだが、正規雇用と非正規雇用（パート）の割合は各年齢でやや低くなっている。23 歳の正規雇用は 59.2％で 30 歳では 40.7％である。非正規雇用（パート）は、30 歳で 18.7％、33 歳で 21.5％である。非正規雇用の契約や派遣がやや増えているが、割合は大きくない。就業率は年齢とともにやや低下する傾向がある。この理由は、この分析結果だけではわからないが、1971-75 年出生は、20 代後半に 1990 年代後半以降の時代状
況に直面する。そのため、就業機会に恵まれなかった可能性がある。
図 2-3 の 1976-80 年出生になると、図は先の出生コーホートと異なっている。就業率の山が右に移動しているが、これは、高学歴化や専修学校・専門学校進学の増加の結果だと考えられる。正規雇用の割合が全体に低下している点がはっきりとわかる。23 歳のピークで 49.5％であり、前のコーホート
より約 10％低い。23 歳で非正規雇用（パート、派遣、契約の合計）が 21.6％あり、28 歳では 24.6％になっている。就業率全体は、年齢とともにやや低下する傾向がうかがえる。この出生コーホートは、
1990 年代後半以降に就業を開始しているため、正規割合の低さと非正規割合の高さに時代状況がはっきりと映し出されている。
以上は、今回の JGSS-2009 ライフコース調査データを用いた女性のライフコース研究の基本的な情報である。正規雇用が年齢とともに低下する傾向は、依然として強いが、非正規雇用を加えた就業率の推移は、フラットな台形型にかなり近くなっている。学歴別に同じ分析を行い、高学歴化と就業機会の関係を検討することが次の課題となる。さらに就業パターンと家族形成との関係の分析も、重要な研究課題だろう。正規雇用と非正規雇用のそれぞれにおいて、年齢とともに転職割合がどのようになっているのか、また未婚者の割合がどのように推移するのかも、興味深い研究課題だと考えられる。
今回のライフコース調査データは、仕事の内容や企業規模などを含めたより詳細な分析が可能だと期待してよいだろう。
3.3 男性の非正規雇用と転職
男性の場合も、職業経歴データを用いて同様の分析を行うことができる。男性の職業的地位はこれまで、自営と雇用者の区分、従業先規模、仕事の内容、役職などの複数の指標を用いた研究が広範囲に行われてきており、また近年になって、非正規雇用や転職の増加に多大の関心が寄せられている。
本稿では、出生コーホート別、学歴別の非正規雇用と転職に焦点を当て、男性のライフコースの特徴を検討しておきたい。
図 3-1 は、高校卒（中退も含む）について、出生コーホート別に各年齢時の非正規雇用割合（パート、派遣、契約を合計）を図示している。若い出生コーホートほど非正規雇用割合が高まっていることがわかる。28 歳に注目してみると 1966-70 年出生で 4.3％であったが、71-75 年出生では 9.5％になり、76-80 年出生になると 10.3％である。71-75 年出生の場合は、25 歳からやや増加する傾向があり、76-80 年出生は 20 歳時に 12.6％であり、年齢とともにやや低下しているのだが、28 歳まで高い値となっている。71-75 年出生の 25 歳以降は、1990 年代後半にあたり、76-80 年出生の 20 歳以降も 1990
年代後半である。その時期の雇用状況が、このような非正規雇用割合の推移に関連していることは容易に読み取れる。
図 3-2 は、大学卒について同じように、出生コーホート別にいくつかの年齢時の非正規雇用割合を取り出している。図から、1976-80 年出生になって、25 歳と 28 歳の非正規雇用割合が高まった点がはっきりとわかる。28 歳についてみると、66-70 年出生では 3.5％、71-75 年出生では 4.9％であったが、76-80 年出生になって 12.5％となっている。明らかに、1990 年代後半以降に大学を出て、職業生活を開始した者の中で、非正規雇用割合が高まっている。またこの出生コーホートの非正規割合は、同じ
出生コーホートの高校卒とほぼ同じ値となっている点にも注目しておこう。71-75 年出生までは、非正規雇用割合に学歴差があったが、76-80 年出生では学歴差がない。職業生活上のリスクが非正規雇用で高いとすれば、大学卒でも高校卒でも同様にリスクが高まったといえるであろう。

201

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[10] JGSS Research Series No.7

20.0%
18.0%
16.0%
14.0%

28歳

28歳

20歳

12.0%

23歳
10.0%

25歳

28歳

28歳

8.0%

30歳
6.0%

33歳

4.0%

35歳

2.0%
0.0%

1966-70年出生

図 3-1

１971-75年出生

1976-80年出生

高校卒男性の非正規雇用割合

20.0%
18.0%
28歳

16.0%
14.0%

23歳

12.0%

25歳

10.0%

28歳

28歳

28歳

30歳

8.0%

33歳

6.0%

35歳

4.0%
2.0%
0.0%
1966-70年出生

図 3-2

１971-75年出生

1976-80年出生

大学卒男性の非正規雇用割合

次に、転職行動について示しておこう。図 4-1 は、高校卒について、出生コーホート別にいくつかの年齢時を取り上げ、2 回以上転職した者の割合の推移を示している。1966-70 年出生より、高校卒男
性の転職回数は多いのだが、28 歳に注目してみると、66-70 年出生で 27.0％が 2 回以上転職しており、
71-75 年でも 26.8％であるが、76-80 年出生では 30.9％に上昇している。76-80 年出生で転職行動もやや高まっているといえるだろう。
図 4-2 は、大学卒の結果である。1976-80 年出生は、まだ職業キャリアを開始して年数が経っていないため、はっきりとした特徴を指摘できないのだが、2 回以上転職する割合は、やや高まっているようである。66-70 年出生の 30 歳時では、8.7％が 2 回以上転職していたが、71-75 年出生では、12.1％になっている。76-80 年出生の 28 歳時では、9.0％が 2 回以上転職しており、71-75 年出生のその年齢時の値よりもやや高い。転職回数については、高校卒と大学卒の間で大きな違いがあり、その違いは、
若い出生コーホートでも同様である。
男性のライフコースの全体像は、非正規雇用割合と転職行動だけから推測することは難しい。複数の職業的地位の指標を組み合わせた分析が求められるが、非正規雇用割合と転職回数が高まれば、ライフコースは、細分化され複雑化することは明らかであろう。その傾向は、本稿で示した図からも推測することが容易である。もちろん、従業先規模、役職、仕事の内容などの職業的地位の指標を含めた分析が必要なのだが、教育歴の細かい情報（大学の専攻、高校のタイプなど）を利用した分析も重要な課題であろう。

202

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[10] JGSS Research Series No.7

50.0%
45.0%
40.0%

28歳

28歳

28歳

35.0%
30.0%
25.0%
20.0%

20歳
23歳
25歳
28歳
30歳
33歳
35歳

15.0%
10.0%
5.0%
0.0%
1966-70年出生

図 4-1

１971-75年出生

1976-80年出生

高校卒男性の転職行動：2 回以上転職割合

30.0%
23歳

25.0%
30歳

25歳

30歳

20.0%

28歳
30歳

15.0%

33歳
35歳

10.0%
5.0%
0.0%
1966-70年出生

図 4-2

１971-75年出生

1976-80年出生

大学卒男性の転職行動：2 回以上転職割合

4. まとめ高度経済成長以降の日本社会で広く定着していた性別役割分業型の人生パターンが、変化の時期を迎えている。M 字型と称された女性のライフコースの M 字の底が上昇して、台形型に近づきつつある。
定年までの安定した職業キャリアが約束されていた男性のライフコースも、非正規雇用が拡大し、転職回数も増えて不安定化している。JGSS-2009 ライフコース調査は、そのような変化の中で、さらに最近の 20 代から 30 代の男女の働き方や家族形成、社会意識がどのような状態にあるのかを細かく検討し、今後の変化の方向性を探ることを課題としている。今後の研究の展開のために、本稿では、欧米で蓄積されてきたライフコース研究の現状を紹介した。フォーディズム型ライフコースからポス
ト・フォーディズム型ライフコースへの移行を検討して、国際比較の中に日本の特徴を位置づけることが、この研究の目標となるだろう。
JGSS-2009 ライフコース調査は、教育歴、職業経歴、家族経歴などに関する情報を時間的な推移に途切れのないように詳細に集めている。このようなデータの収集は、日本で最初の試みである。年齢層を 28 歳から 42 歳と、通常の社会調査では回収率の低い層に限定したにもかかわらず、比較的良好な回収率（51.1％）であった。出生コーホート別、学歴別に分割したとしても、様々な分析が可能なケース数を得ている。本稿では、学歴構成、初婚年齢、女性のライフコース、男性の非正規雇用と転職に関する分析結果を紹介した。1966 年から 80 年出生を 3 つのコーホートに分割して比較を行ったが、3 つのコーホート間で大きな変化があるというよりも、この調査データは、すでに高学歴化も晩婚化もかなり進行し、女性では M 字型就業パターンの左肩で非正規雇用の拡大があり、男性でも非正規雇用や転職が増加してライフコースが複雑化している状況をそのまま映し出すデータとなっている。
そのことを踏まえて、今後、詳細な研究結果を報告していきたい。

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[Acknowledgement]
日本版 General Social Survey 2009 ライフコース調査（JGSS-2009LCS）は、大阪商業大学 JGSS 研究センター（文部科学大臣認定日本版総合的社会調査共同研究拠点）が実施している研究プロジェクトである。
[注]（1）今回の分析では、勤め先の開始年と出生年の差から、勤め先の開始年齢を求めている。厳密には、年月の情報を用いるべきであるが、作業が複雑になるため回避した。そのため、年月の情報から年齢を求めた場合、本稿の分析結果とは若干数値が異なる可能性がある。

[参考文献]
Blossfeld, H-P., E. Klijzing, M. Mills, & K. Kurz (eds.), 2005, Globalization, Uncertainty, and Youth inSociety, Routledge.
Esping-Andersen, G., 1997, “Hybrid or Unique?: The Japanese Welfare State between Europe and America,”

Journal of European Social Policy Vol.7, No.3, 179-189.
Esping-Andersen, G., 1999, Socail Foundations of Postindustrial Economies, New York: Oxford University
Press.（渡辺雅男・渡辺景子訳, 2001,『ポスト工業経済の社会的基礎−市場・福祉国家・家族の政治経済学』桜井書店．）
Mayer, Karl U., 2005, “Life courses and life chances in a comparative perspective,” S. Svallfors (ed.),Analyzing Inequalities in Comparative Perspective, Stanford University Press.
Mayer, Karl U., 2009, “New directions in life course research,” Annual Review of Sociology Vol.35, 413-433.
岩井八郎, 2008,「『失われた 10 年』と女性のライフコース」『教育社会学研究』第 82 集, 61-87.

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