日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[19] JGSS Research Series No.16

日本人の一般的信頼感、内集団・外集団への信頼感の規定要因に関する検討―JGSS-2012 データを用いた分析―林 萍萍
大阪商業大学 JGSS 研究センター

An examination of the determinants of general trust and in-group/out-group trust among Japanese people：
An Analysis Using JGSS-2012
Pingping LIN
JGSS Research Center, Osaka University of Commerce
The purpose of this article is to examine the determinants of Japanese people's trust, by
focusing on each aspect of the trust. It also aim to confirm the structure of Japanese people'ssocial trust and understand the relationship between each dimension of trust. Specifically, using
the JGSS-2012, this article considered factors that influence general trust, in-group trust (relatives,
friends, work colleagues, and neighbors), and out-group trust (people one meets for the first time)from three aspects: demographic factors, social factors, and personal factors. The results of theanalysis revealed the followings: 1) Three factors were extracted for Japanese people's trust:"trust in people working in public institutions," "trust in people working in non-public
institutions," and "trust in people close to themselves"; 2) General trust showed a weak positive
correlation with the three factors, with a relatively strong association with "trust in people close
to themselves"; 3) "Education" and "Perception of neighbors helping each other" had consistentinfluence on three types of trust. Higher level of education and higher level of beliefs aboutneighbor’s assistance are associated with higher the level of general trust, in-group trust, and outgroup trust; and 4) The results also suggest that many other factors may have different influenceon trust.
Key Words: JGSS-2012, Social Trust, Determinants
本稿の目的は、日本人の信頼感の構造を確認し、信頼感の各下位概念間の関係を検討した
上で、信頼感のそれぞれの側面に着目し、信頼感の規定要因を検討することである。具体的には、JGSS-2012 のデータを用いて、人口統計学的要因、社会的要因、個人的要因の 3 つの側面から、一般的信頼感、内集団（親類、友人、職場の人、近所の人）、外集団（初対面の人）への信頼感のそれぞれに影響を及ぼす要因を検討した。分析の結果、以下の点が明らかになった。1）日本人の信頼感は、「公的機関で働く人への信頼」「非公的機関で働く人への信頼」「身
近な人への信頼」の 3 つ因子が抽出された。2）一般的信頼感は、3 つの因子との間に弱い正の相関がみられ、「身近な人への信頼」との相関が比較的に強い。3）「学歴」と「近所の助け合い」は、それぞれの信頼感に一貫した効果がみられた。学歴が高い、困ったときに近所の人が助けてくれると思っている人は、一般的信頼感、内集団への信頼感、外集団への信頼感が高いことが示されている。4）その以外の多くの要因は、それぞれの信頼感に与える効果は異なっていることが示唆された。
キーワード: JGSS-2012、社会的信頼感、規定要因

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1．はじめに社会において信頼が極めて重要な役割を果たすことは、社会科学全般において広く認識されている。
グローバル化や文化の融合に伴い、多様性や異なる文化的背景を持つ人々が共生する多文化の中で、対人関係や信頼関係が構築しにくくなっている。異なる文化的背景の個人は、対人相互作用においてどのように信頼関係を構築するかについて、新たな問題に直面している。
信頼に関する研究は 1960 年代に始まり、その後、心理学、社会学、経営学、経済学などの分野で広く注目されるようになった。信頼は、不特定の他者一般に対する「一般的信頼」と、特定の相手に対する「個別的信頼」に区別できることは、これまで多くの研究者によって提唱されてきたが、「一般的信
頼」と「個別的信頼」のそれぞれが意味するところは大きく異なっていると指摘されている（山岸・小見山, 1995）。本研究では、一般的信頼を「人間性一般の善良さに対する信念（belief in human benevolence)」、
個別的信頼を「コミットメント関係にある特定の相手が、その関係において自分に不利な行動をとらないであろうという期待である」という山岸（1998）の定義を採用する。
信頼に関するこれまでの国際比較研究では、日本人の一般的信頼感が他の文化に比べ、低い水準にあることが報告されている。Yamagishi（1988）では、アメリカ人大学生と日本人大学生を対象に、一般的信頼感を調べたところ、日本人大学生よりもアメリカ人大学生のほうが高い一般的信頼感をもっていることが示されている。また、アメリカと日本を含む 8 か国の国際比較調査（佐々木, 2014）によると、一般的信頼の測定に最も広く使用されている項目である「一般的にいって、人はだいたいにおいて信用できると思いますか、それとも人と付き合うには用心するにこしたことはないと思いますか。
」に対して、「信頼できる」と回答しているアメリカ人は 44.9%であり、日本人は 26.9％となっている。
日本人は欧米諸国の人々だけでなく、同じ東アジア文化圏に属する中国の人々と比べても、一般的信頼感が低いことがこれまでの大規模な質問紙調査などで繰り返し報告されてきた。例えば、米国のピューリサーチセンターが 2007 年春に行った国際意識調査（Pew Global Attitudes & Trends）では、「この社会のほとんどの人は信頼できる」と思うかどうかについて、「完全に同意する」から「まったく同意しない」までの 4 段階で尋ねたところ、中国では約 8 割の人が「完全に同意する」または「同意する」と回答しているのに対して、日本では約 4 割に留まっている。世界価値観調査（World Values Survey
Wave 6: 2010‒2014）では、「一般的にいって、人はだいたいにおいて信用できると思いますか、それとも人と付き合うには用心するにこしたことはないと思いますか。
」という質問について、「1.だいたい信用できる」、「2.用心するにこしたことはない」と「3.わからない」の 3 つの選択肢で尋ねたところ、中国では 6 割の人が「信用できる」と回答したのに対して、日本では、3 割しかない。さらに、統計数理研究所により、1953 年以来 5 年ごとに実施されている「日本人の国民性調査」では、1978 年から 2013
年まで、「たいていの人は信頼できる」と思っている人の割合は 26%～38%となっている（中村・土屋・前田 2015)。このように、日本人の一般的信頼感は低いままとなっており、過去 30 年間ほとんど変化していないことがわかる。
一方、自己報告による質問紙調査だけでなく、行動においても中国人は日本人よりも高い信頼を示していることが報告されている。日本人、中国人、台湾人を対象に行った信頼ゲームの実験（信頼と行動の関わりを検証する実験）では、これまでの質問紙調査の結果と一貫しており、日本人が見知らぬ相
手に示す信頼は、中国人や台湾人よりも低いことが示唆された。また、同研究では、同じ集団（文化）の参加者を相手にした場合と別の国の参加者を相手にした場合を比較したところ、自集団を優遇する
傾向は、日本人よりも中国人のほうが強いことが示唆された（Takahashi et al. 2008）。
これまでの信頼に関する文化比較研究の多くは、文化差についての指摘に留まっており、信頼の性
質、文化差を生み出す独自の文化的要素についてほとんど議論されていない。信頼は特定の社会構造と文化的文脈の中で構築され、維持されており、信頼を検討するには、その特定の文化的文脈から切り離すことができないため（Janus 2009）、信頼における文化の役割の解明が重要な課題である。
東アジア文化圏においては、日本人の一般的信頼感は中国人よりも大幅に低い理由については、いまだに解明されていない。林（2021）は、中国での一般的信頼感が高い理由について、考えられるいく

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つかの可能性を取り上げている。具体的には、一般的信頼感の設問に回答する際に、中国人が想起する
人が抽象な一般的他者ではなく、身近な人々であること、中国人は日本人よりもより強い「黙従傾向」
や「社会的望ましさ」をもっていることなどの仮説を立ててみた。
東アジア文化圏における一般的信頼感の文化差を議論する前に、一般的信頼感の規定要因を検討す
ることは、日本人の一般的信頼感の低さに対する理解を深化させ、一般的信頼感の文化差に対する解釈にも知見を与えることができると考えられる。そこで、本研究では、日本人の信頼感の規定要因について検討する。具体的には、本研究の目的は以下の 2 つである。
・日本人の信頼の構造を確認し、信頼感の各下位概念間の関係を検討する。
・一般的信頼感、特殊的信頼感（内集団への信頼感、外集団への信頼感）に着目し、日本人のそれぞれの信頼感の規定要因を検討する。

2．先行研究2.1 信頼感の分類に関する研究
Luhmann(1968=1988）は、信頼を、顔見知りの人間の人格に対する「個人に対する信頼」と、より一般化された「社会システムへの信頼」を区別している。社会システムへの信頼は、組織や制度に関わる信頼として捉えられる。
また、多くの研究では、信頼は、不特定の他者一般に対する「一般的信頼」と、特定の相手に対する「個別的信頼」に区別している。山岸・小見山（1995）は対象の評価値としての信頼を、対象の性質によって、他者一般の人間性の評価値に基づく「一般的信頼」、特定の相手の人間性の評価値に基づく「パーソナルな信頼」、および特定のカテゴリーに属する人間の人間性の評価値に基づく「カテゴリー別信頼」に分けることができると指摘している。一方、山岸（1998）の「信頼の解き放ち理論」では、人格や感情の評価である場合を「信頼」、相手がこちらの利益を害さないと考える根拠が相手の利益の評価である場合を「安心」として区別した。
一般的信頼感は、「人間性一般の善良さに対する信念」を反映している（Yamagishi & Yamagishi 1994）。
一般的信頼感の測定方法としては、不特定多数の他者に対する信頼感（Glaeser et al. 2000)または警戒度（Miller & Mitamura 2003）を尋ねることが多い。ところが、一般的信頼感は、個人的に知っている人
なのか、それとも知らない人なのかを明確に区別していないと指摘されている（Delhey et al. 2011）。
一方、既知の社会的関係と未知の異質な関係を区別するには、内集団への信頼と外集団への信頼が挙げられる。具体的には、内集団への信頼とは、親類、友人、隣人など、親密なあるいはお互いによく知っている関係に対する信頼である。外集団への信頼は、見知らぬ人や、国籍や宗教などの点で異質な他者を信頼するかどうかに着目している（Kramer 2018; Welzel & Delhey 2015）。
一般的信頼感は、既知の人に対する信頼感を評価している可能性もあるにもかかわらず、一部の研究では、一般的信頼感を「外集団への信頼」と同一視している（Delhey et al. 2011；Sturgis & Smith 2010;
Uslaner 2002）。一般的信頼感の様々な性質を考慮すると、信頼感の規定要因を検討する際には、内集団への信頼感と外集団への信頼感を分けて検討する必要があると考えられる。

2.2 信頼感の規定要因に関する研究
これまで、信頼感の規定要因について、さまざまな領域において検討されてきた。これらの先行研究を概観したところ、信頼感の規定要因は、主に、人口統計学的要因、社会的要因、個人的要因の 3 つの側面から議論されている。以下には、この 3 つの側面に関する主な先行研究をレビューする。
2.2.1 人口統計学的要因
まず、性別、年齢、教育といった人口統計学的要因が信頼感に与える影響に関する先行研究をレビューする。
どちらの性別がより他者を信頼しているかについての研究においては、一貫した結果が得られてい13

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ない。女性は男性よりも高い信頼感をもっていると報告している研究もあれば（Feingold 1994；Furumo& Pearson 2007）、女性であるほど不信感が高いと報告している研究もある（Sheehan 1999；Chaudhuri &Gangadharan 2003; 与謝野・林 2007）。さらに、信頼感は性別による違いがほとんどないと報告している研究もある（Banu 2006；Dreber & Johannesson 2008)。Jagodzinski et al.（2019）では、1978 年から 2013年の間の「日本人の国民性調査」の二次分析を通じ、初期の調査時点では女性の一般的信頼は低かった
が、1990 年頃になると性差は消失したことを示している。このように、性別と信頼の関係は曖昧であり、決して一方的なものではないことがわかった。おそらく信頼だけが性差の唯一の根拠ではなく、信頼とリスク・テイキングの複合効果の結果であると指摘されている（Zeffane 2015）。
次に、信頼感と年齢の関係についてみてみる。多くの研究により、ライフサイクルまたは年齢コホー
ト効果、あるいはその両方が信頼感と関連していることが報告されている（Sutter & Kocher 2007;
Glaeser et al. 2000; Ermisch et al. 2009）。その関連性は強いとは言えず、そのパターンは常に一貫しているわけではない。一般的信頼感は年齢とともに上昇する傾向があること、また一般的信頼感は U カーブになっており、若い人と年配の人はより高い不信感をもっている傾向があることが示されている。
Jagodzinski et al.（2019）では、日本人の一般的信頼感は「年齢」によって弱い正の影響を受けることが報告されている。
さらに、信頼感と所得格差の関係について、所得格差が一般的信頼と負の相関があることが繰り返し報告されている（Uslaner & Brown 2005; Rothstein & Uslaner 2005；Bjørnskov 2008）。Uslaner & Brown（2005）は、1970 年代から 1990 年代のアメリカの州レベルのデータを用いて分析したところ、所得格差が大きいほど一般的信頼が低いことを示している。Rothstein & Uslaner (2005)は、1990 年代の 43 か国のデータを用いて、国レベルで集計された一般的信頼感と経済的不平等を示すダイニンガー・スク
ワイア（Deininger-Squire）との関係を調べたところ、経済的不平等の水準が高いほど、一般的信頼感が低いことを示している。Bjørnskov（2008）は、より多くの国のデータを用いても、一般的信頼感に与える所得格差の影響は頑健であると論じている。
最後は、信頼感と教育レベルの関係についてまとめる。海外の研究においては、教育レベルは一般的
信頼感に大きく影響しており、教育レベルが高いほど一般的信頼感が高いことが報告されている（Knack & Keefer 1997; Oreopoulos & Salvanes 2011）。日本国内の研究においても、同様な傾向がみられる。与謝野・林（2007）では、学歴が高いほど信頼感が高くなることが示されている。Jagodzinski et al.
（2019）では、「教育」によって強い正の相関を受けることを示している。一方、教育水準と一般的信
頼感の間には関連がないことも報告されている（Delhey & Newton 2003）。Delhey & Newton（2003）は、1999 年から 2001 年の 6 カ国（Germany, Hungary, Slovenia, South Korea, Spain, Switzerland）の調査デー
タ（Euromodule surveys）を用いて分析したところ、人口統計学的要因（性別、年齢、教育）は信頼と密接には関連していないという結果を得ている。
このように、性別、年齢、教育といった人口統計学的要因が一般的信頼に与える影響に一貫した結果は得られていない。一方、一般的信頼感に影響しうる人口統計学的要因の中で、比較的頑健性を示しているのは、学歴と所得格差である。その理由として、それぞれの研究で扱っている「信頼感」の意味が同じでないこと、異なる文化のデータを用いて分析していることが挙げられると考えられる。異なる
文化背景において、それぞれの要因の相対的な影響力が異なる可能性が考えられる。
2.2.2 社会的要因
Putnam（1993）は、社会参加と社会的ネットワークは信頼を生み出すと想定している。山岸（1998）
は個人間の紐帯が閉鎖的ではなく、開放的である場合に人々は一般的信頼感を身につけると指摘している。また、人々が自主的な組織に参加する場合、組織内の成員（Yamagishi & Yamagishi 1994; Light 2015）
に対する特殊の信頼と、社会の成員に対する一般的信頼（Stolle & Rochon 1998）の 2 種類の信頼が生じる。さらに、社会参加においては、個人の組織への参加形態や、個人と組織のつながりが社会的信頼に重要な影響を与えることがある（Browning, Feinberg & Dietz 2004; Beyerlein & Hipp 2005; Paxton 2007）。

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社会的信頼の生成について、組織の目標や組織成員の多様性などの観点から議論されており、組織の種類によって社会的信頼への影響に大きな差があることがわかった。例えば、文化、趣味とコミュニテ
ィの組織においては、成員の一般的信頼度が高い（Stolle & Rochon 1998）。その一方で、成員の多様性が低い組織は、高い社会的信頼感を生み出しにくいことがわかっている（Wollebak & Selle 2002）。
Delhey & Newton（2003）では、自主的な組織（Voluntary organization）、社会的ネットワーク、コミュ
ニティ（地域への満足度、地域の安全性）、認識される社会的環境（社会的葛藤、民主的制度への満足
度、政治的自由、治安）といった社会的要因が一般的信頼への影響を検討したところ、公共の安全性が高いと認識している市民、社会的ネットワークが広い市民は、一般的信頼感が高いことが報告されている。また、ソーシャル・キャピタルの一つである近所付き合いと近隣ネットワークは、一般信頼感を高めることが報告されている（片岡 2014）。
2.2.3 個人的要因
最近では、様々なパーソナリティ尺度を用いて、信頼感とパーソナリティの関連を検討する研究がある。Freitag & Bauer(2016)は、Big Five 性格特性と友人への信頼および見知らぬ人への信頼との関係を検討したところ、性格特性が見知らぬ人への信頼に与える影響は、友人への信頼に比べて強いこと、誠実性（conscientiousness）と開放性（openness）は、友人への信頼と見知らぬ人への信頼の両方と関連していること、協調性（agreeableness）は見知らぬ人への信頼のみに関連していることを報告している。
Alesina & Ferrara（2002）では、個人の経験とコミュニティの特性は、人々がどれだけお互いを信頼しているかに影響を与えていると報告されている。同研究では、米国の地域から得られた個人レベルのデータを用いて、最近トラウマになるような経験をしている、歴史的に差別されていると感じているグループに属している（マイノリティや女性であることなど）といった要因が、信頼感の低さに関連
する最も強い要因であることが示されている。片岡（2016）は、子どもをもつ親を対象とした社会調査のデータ分析を通じて、寛容性が一般的信頼感を促進することを示している。さらに、個人的な成功と幸福感が最も強い信頼の源泉となっていると報告されている（Delhey & Newton 2003）。
以上、信頼感に影響を与えうる人口統計学的要因、社会的要因、個人的要因に関する先行研究をまとめた。信頼感の規定要因について、海外においては、盛んに議論されているが、日本国内においてはまだ十分に検討されていない。また、これまで信頼感の規定要因に関する研究では、主に一般的信頼感を従属変数とし、これらの要因について議論されてきた。一般的信頼感は、特殊的信頼感（特定の相手への信頼感）の間には、どのような関係があるのか。また、内集団の成員（家族、友人、同僚など）に対する信頼感や、外集団の成員に対する不信感といった、特定の相手に対する信頼感はどのような要因によって規定されているのだろうか。一般的信頼感に影響を与える要因は、特定の相手への信頼感にも同様な影響を与えるのだろうか。本研究では、先行研究を踏まえた上、人口統計学的要因、社会的要
因、個人的要因に着目して、一般的信頼感、内集団への信頼感、外集団への信頼感の規定要因について
検討する。

3. 方法
3.1 データ
本研究の分析には、JGSS-2012 のデータを使用する。JGSS-2012 は、2012 年 2 月から 4 月にかけて
満 20 歳以上 89 歳以下の日本人男女を対象に実施された全国調査である。JGSS-2012 は、層化 2 段無作為抽出法によって抽出された全サンプル（9000 人）を対象とする面接調査部分と、A 票・B 票というサンプルを分割した 2 種類の留置調査部分に分かれている。B 票には、EASS 2012 のモジュール「東アジアの社会的ネットワークと社会関係資本」を組み込まれており、社会関係資本の中心的な 3 つの側面、社会関係資本を形成する「社会的ネットワーク（Social Network）」、社会関係資本の行動的側面である「社会参加（Social Engagement）」と社会関係資本の構築の基礎となる「社会的信頼感（Social Trust）」
に関する質問項目が含まれている（岩井・宍戸

2021）。本研究では、面接調査および留置 B 票のデ

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ータを用いる。調査全体の有効回答数は 4667 人、そのうち留置 B 票の対象となった有効回答数は2335 人であり、B 票の回収率は 58.8%である。
なぜ本研究は JGSS-2012 を用いるかについて、簡単に説明する。一般的信頼感に関する設問は、JGSS2010 から組み込まれており、JGSS-2010・2012・2015・2017・2018 の調査票には含まれている。日本人の一般的信頼感の規定要因のみを検討する場合は、JGSS-2012 でなくても分析できる。ところが、筆者が検討したい特定の相手に対する信頼感、とりわけ、内集団への信頼感（家族、友人など）と外集団への信頼感（初対面の人）に関する設問は、JGSS-2012 のＢ票のみに含まれているため、ここでは、JGSS2012 のＢ票のデータを用いる。
3.2 分析に用いる変数分析に用いる変数の情報を表 1 に示す。まず従属変数の操作について説明する。
「一般的信頼感」として、「一般的に、人は信用できると思いますか」の質問項目を、「内集団への信頼」として、「親類」「友人」「近所の人」「同僚」に対する信頼の項目を、「外集団への信頼」として、「初対面への人」に対する信頼の項目を用いる。
「一般的信頼」の項目について、「１ほとんどの場合、信用できる」、「2 たい
ていは、信用できる」、「3 たいていは、用心したほうがよい」、「4 ほとんどの場合、用心したほうがよい」の 4 つの選択から選んでもらい、「内集団への信頼」および「外集団への信頼」に関する項目について、「とても信頼している」から「まったく信頼していない」まで 4 点から 1 点までの点数を与えて、得点を求める。
次に、独立変数の操作について説明する。本研究では、人口統計学的要因として、性別、年齢、都市規模、学歴、世帯収入などを用いる。年齢は 20 歳代、30 歳代、40 歳代、50 歳代と 60 歳代以上と 5 カテゴリーに区分した。都市規模として、主観的なコミュニティ規模（居住地が都市かどうかは、回答者自身で判断して選択する）を用いて、大都市中心部、大都市の郊外、中小都市、町村部（農漁村を含む）の 4 カテゴリーに区分した。学歴は高等学校卒業以下（高校卒、中学校卒、小学校卒を含む）と、大学卒以上（短大および大学院修了を含む）の 2 カテゴリーに区分した。世帯収入は「昨年 1 年間のあな
たの家の世帯収入」を「なし」～「2,300 万円以上」の 19 段階で尋ねており、1 点から 19 点の点数を与える。階層帰属意識は社会全体を 10 段階の層に分けた場合の位置を尋ねており、「一番上」から「一番下」まで 10 点から 1 点の点数を与える。
社会的要因として、「1 日接触する家族/家族以外の人の人数」（「0 人」から「100 人以上」の 8 段階
で尋ねており、1 点から 8 点を与える）、「家族以外の人と外食する頻度」（「非常に頻繁に」から「まったくない」の 5 件法で尋ねており、5 点から 1 点を与える）、「ネットワークの多様性：アクセルできる職業」（「いる」を１、「いない」を 0 とする）、
「所属している団体の数」（「積極的に参加している」と「入っているが、積極的には参加していない」を 1、「入っていない」を 0 とする）といった「ネットワーク」に関する 5 項目と、「近所の人は、互いに気にかけている」と「近所の人は、私が困っていたら、手助けしてくれる」（「強く賛成」から「強く反対」の 7 件法で尋ねており、7 点から 1 点を与える）の 2 項目からなる「近隣状況」を用いる。
個人的要因として、SF12 に含まれている精神的健康に関する 3 項目（「いつも」から「ぜんぜんない」の 5 段階で尋ねており、5 点から 1 点を与える）、絶望感に関する 2 項目（「強く賛成」から「強く反対」の 5 段階で尋ねており、5 点から 1 点を与える）、人生に対する自己効力感に関する 1 項目（4 段
階で尋ねており、4 点から 1 点を与える）、外国人に対する受容に関する 1 項目（「賛成」を 1、「反対」
を 0 とする）、居住地域と友人関係に対する満足度に関する 2 項目（「満足」から「不満」の 5 段階で尋ねており、5 点から 1 点を与える）を用いる。各変数の記述統計量を表 2 に示す。

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表１

従
属
変
数

人
口
統
計
学
的
要
因

変数の情報

変数

変数の情報

一般的信頼感「一般的に，人は信用できると思いますか。それとも，人と付き合う時には，できるだけ用心したほうがよいと思いますか」に対する回答（4件法：「ほとんどの場合、信用できる」「たいていは、信用できる」「たいていは、用心したほうがよい」「ほとんどの場合、用心した方がよい」）

内集団への信頼

親類、友人、近所の人、職場の人に対する信頼を「内集団信頼感」とする（4件法：「とても信頼している」～「まったく信頼していない」）

外集団への信頼

初対面の人への信頼を「外集団信頼感」とする（4件法：「とても信頼している」～「まったく信頼
していない」）

性別

男性、女性

年齢

20代、30代、40代、50代、60代以上と5カテゴリーに区分した

都市規模
学歴
世帯年収

主観的
階層帰属意識大都市中心部、大都市の郊外、中小都市、町村部（農漁村を含む）の4カテゴリーに区分した高等学校卒業以下（高校卒、中学校卒、小学校卒を含む）、大学卒以上（短大および大学院修了を含む）の2カテゴリーに区分した
昨年１年間のあなたの家の世帯収入は、この中のどれにあたりますか。税金を差し引く前の収入でお答えください。仕事からの収入だけでなく、株式配当、年金、不動産収入などすべての収入を合わせてください。（19件法）「かりに現在の日本の社会全体を、次のような 10 段階の層に分けるとすれば、あなた自身はこのどれに入ると思いますか。」（「一番上：10点」～「一番下」：1点）

1日接触する家族/家 「あなたがふだん１日に接する家族や親類は、同居している人を除いて何人くらいですか」（8件
族以外の人の人数 「家族や親類以外で、あなたがふだん１日に接する人は、何人くらいですか。」（8件法）
家族以外の人と外 あなたは、家族や親類以外の3人以上の人と、どのくらいの頻度で外食したり飲みに行きますか。
食する頻度以上の項目に対する回答（「非常に頻繁に：5点」～「まったくない」：1点）
ネットワーク・
サイズ
社
会
的
要
因

所属団体の数「あなたの友人、知り合い、交流のある親類のなかで、以下のような職業の人はいますか。」に対して、大学教授、弁護士、看護師、コンピュータプログラマー、中学校の教員、人事担当者、農業従事者、美容師・理容師、受付係、警察官の10職業のコンタクトの有無について、「ある」を1、「ない」を0とした上で、アクセス可能な職業の数を合計した得点。
あなたは、次にあげる会や組織に入っていますか（インターネットなどでの活動も含む）。入っている場合は、どの程度積極的に参加していますか。
A 政治関係の団体や会、B 地縁組織（自治会・町内会）、C ボランティア・NPO、D 市民の会・消費者生活協同組合（生協）、E 宗教の団体や会、F 同窓会 、G 趣味の会やスポーツクラブ、H 労働組
合、I 専門職協会・学術団体・業界団体・同業者団体
以上の項目に対する回答について、「積極的に参加している」と「入っているが、積極的には参加していない」を1、「入っていない」を0とした上で、参加している団体の数を合計した得点。

近隣状況「近所の人は、互いに気にかけている」「近所の人は、私が困っていたら、手助けしてくれる」
以上の項目に対する回答（「強く賛成」：7点～「強く反対」：1点）

精神的健康

個
人
的
要
因

希望のなさ

人生に対する
自己効力感

外国人に対する受容度
生活満足度

あなたは、家族や親類以外の3人以上の人と外食したり飲みに行ったときに、新しい知り合いができることは、どのくらいありますか。
「おちついていておだやかな気分でしたか」「活力（エネルギー）にあふれていましたか」「おちこんで、ゆううつな気分でしたか」
以上の項目に対する回答（5件法：「いつも」を5点、「ぜんぜんない」を1点）「私には将来の希望がもてず、物事がよい方向に行くとは考えられない」「私が目指している目標は達成できないだろう」
5件法（「強く賛成」を1点、「強く反対」を5点）
あなたは、自分の人生を変えるような重大な決断をすることができると感じていますか。（4件法）「人生を変えることは、ほとんどできないと感じている」「どちらかといえば、人生を変えることはできないと感じている」「どちらかといえば、人生を変えることはできると感じている」「人生を変えることは、十分にできると感じている」
あなたが生活している地域に外国人が増えることに賛成ですか、反対ですか。
「賛成」を1、「反対」を0とした。
生活面に関する以下の項目について、あなたはどのくらい満足していますか。（5件法）「住んでいる地域」「友人関係」

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表2

変数名

使用変数の記述統計量

最小値

最大値

一般的信頼感

有効N
2295

平均値
2.53

標準偏差
0.684

1

4

内集団への信頼（身近な人）

1931

2.97

0.479

1

4

外集団への信頼感（初対面の人）

2245

1.80

0.671

1

4

男性ダミー

2335

0.47

0.499

0

1

30代ダミー

2335

0.16

0.370

0

1

40代ダミー

2335

0.18

0.381

0

1

50代ダミー

2335

0.16

0.363

0

1

60代ダミー

2335

0.41

0.493

0

1

大都市中心部ダミー

2332

0.04

0.197

0

1

大都市郊外ダミー

2332

0.15

0.357

0

1

中小都市ダミー

2332

0.44

0.497

0

1

大学ダミー

2326

0.39

0.489

0

1

世帯年収

1771

9.10

3.225

1

19

主観的階層帰属意識

2313

5.19

1.682

1

10

日常に接する家族・親族の数

2306

2.24

1.188

1

8

日常に接する家族・親族以外の人の数

2314

3.94

1.733

1

8

家族や親類以外の人との外食頻度

2296

2.51

0.851

1

5

ネットワークのサイズ

2335

2.61

2.246

0

10

所属団体の数

2335

1.91

1.510

0

9

近隣状況：近所の人と互いに気にかけている

2289

4.67

1.123

1

7

近隣状況：近所の人が手助けしてくれる

2289

4.48

1.154

1

7

精神的健康

2317

3.39

0.745

1

5

絶望感

2315

2.71

0.867

1

5

人生に対する自己効力感

2293

2.56

0.862

1

4

外国人に対する受容

2218

0.42

0.494

0

1

生活満足度：居住地域

2313

3.77

1.040

1

5

生活満足度：友人関係

2305

3.68

0.963

1

5

4. 結果
4.1 信頼感の因子構造
先行研究と調査票作成の手順（曹・柴田・岩井, 2011；柴田・岩井, 2012）を踏まえて、まず、社会的信頼に関する 15 項目（親類、友人、近所の人、職場の人、医者、銀行員、企業経営者・役員、報道関係者、非政府組織や非営利団体のリーダー、教員、地方公務員、国家公務員、警察官、自衛隊員、裁判官への信頼感）はどのような次元に分けられるのかを検討するために、探索的因子分析を斜交回転（プロマックス法）主成分法分析により行った。上記の 15 項目は知り合いやさまざまな組織で働く人に対する信頼感であり、外集団への信頼感として捉えられる「初対面の人」に対する信頼感は 1 項目のみとなっているため、因子分析においては、「初対面の人」を除いた。
その結果、3 つの因子が得られた。第 1 因子には、「警察官」、「自衛隊員」、「裁判官」、「地方公務員」、「教員」、「国家公務員」、「医者」という公的機関で働く人が含まれており、「公的機関で働く人への信頼感」と命名した。第 2 因子には、「報道関係者」、「非政府組織や非営利団体のリーダー」、「企業経営者・役員」、「銀行員」という非公的機関で働く人が含まれており、「非公的機関で働く人への信頼感」と命名した。第 3 因子には、
「友人」、
「親類」
、
「職場の人」、「近所の人」という身近な人が含まれており、「身近な人への信頼」と命名した（表 3）。α係数を用いて各下位尺度の内部一貫性を検討したとこ

18

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[19] JGSS Research Series No.16

ろ、「公的機関で働く人への信頼」は.89、「非公的機関で働く人への信頼」は.75、「身近な人への信頼」
は.68 であった。
「非公的機関で働く人への信頼」と「身近な人への信頼」は若干低い値であるが、4 項目から構成されることを踏まえると、十分な内部一貫性を有したものといえる。3 因子までの累積寄与率は 86.94%であり、高い値を示している。
表3

信頼感の因子構造
Factor1

項目

Factor2

Factor3

第1因子：公的機関で働く人への信頼；α＝.89
警察官

.91

-.11

自衛隊員

.90

-.25

.04

裁判官

.88

-.09

-.02

地方公務員

.58

.38

-.08

教員

.57

.30

.02

医者

.53

.02

.08

国家公務員

.53

.43

-.10

報道関係者

-.12

.90

-.07

非政府組織や非営利団体のリーダー

-.18

.87

.00

企業経営者・役員

.06

.70

.09

銀行員

.31

.43

.08

友人

-.02

-.09

.85

親類

.07

-.13

.74

.00

第2因子：非公的機関で働く人への信頼；α＝.75

第3因子：身近な人への信頼；α＝.68

職場の人

.01

.15

.64

近所の人

-.02

.29

.51

因子寄与

5.36

4.73

2.95

寄与率

35.76%

31.53%

19.65%

累積寄与率35.76%

67.29%

86.94%

4.2 信頼感の下位尺度と一般的信頼感との相関
因子間の相関および、一般的信頼と人間の本性との相関関係を表 4 に示す。それぞれの下位因子については、項目得点を算出した。人間の本性については、「人間の本性は本来「悪」である」と「人間の本性は本来「善」である」を両端とする 7 件法で尋ねており、1 点から 7 点を与えて、平均得点を求めた。
各下位尺度の偏相関関係を求めたところ、信頼感の 3 つの下位因子のぞれぞれの間には有意な相関がみられ、「身近な人への信頼」は「非公的機関で働く人への信頼」、「公的機関で働く人への信頼」との間、「非公的機関で働く人への信頼」と「公的機関で働く人への信頼」の間には有意な正の相関がみられた。また、「身近な人への信頼」と「公的機関で働く人への信頼」ともに、「初対面の人への信頼」との間に、有意な正の相関がみられた。
「一般的信頼感」は「公的機関で働く人への信頼」、「非公的機関で働く人への信頼」、「身近な人への信頼」、「初対面の人への信頼」のそれぞれの間において、弱いものの、有意な相関がみられた。
「一般的信頼感」と「身近な人への信頼」との関連は、他の因子と比べて、比較的に強い相関を示している。
「人間の本性」は、「非公的機関で働く人への信頼」と「初対面の人への信頼」の間には相関がみられず、「一般的信頼感」、「身近な人への信頼」、と「公的機関で働く人への信頼」の間には有意な相関が
みられた。

19

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[19] JGSS Research Series No.16

それぞれの信頼感の平均値を算出したところ、日本人は身近な人への信頼感が最も高く、次いで公的機関で働く人への信頼感、非公的機関で働く人への信頼感が続き、初対面への信頼感は最も低い傾向がみられた。
表4

一般的信頼感と社会的信頼の下位因子との相関関係
一般的信頼感人間観（一般）：
人間の本性

公的機関で
働ている人
への信頼

非公的機関で
働ている人
への信頼

身近な人
への信頼

一般的信頼感－.16 **.09 **.09 **.24 **.15 **

4.53

人間観（一般）：人間の本性.27 **－.10 **.03.12 **.032.53

公的機関で働ている人への信頼.32 **.26**－.55 **

.20

.00

2.68

非公的機関で働ている人への信頼.31 **

.23

**

.65

**

－

.14 **.27 **

2.25

身近な人への信頼.38 **

.26

**

.44

**

.40

**

－

.18 **

2.97

初対面の人への信頼.33 **

.19

**

.35

**

.45

**

.38

－

1.80

**

**

初対面の人
平均値
への信頼

** p < .01, * p < .05；左下はピアソン相関係数、右上は偏相関係数
4.3 それぞれの信頼感の規定要因
一般的信頼の規定要因を検討するため、一般的信頼感を目的変数、人口統計学的要因、社会的要因、
個人的要因を説明変数とする階層的重回帰分析を行った。すべてのモデルには統制変数として、性別、
年齢、都市規模、学歴、世帯収入などの属性を統制投入した。
Step1 では統制変数のみを投入し、Step2 で社会的ネットワークに関する要因（日常接触する家族/家族以外の人の数、家族以外の人と外食する頻度、社会ネットワークのサイズ、所属団体の数）を、Step3
で近隣状況の要因を、Step4 で個人的要因（精神的健康、絶望感、自己効力感、外国人に対する受容、居住地域への満足、友人関係への満足度）を強制投入した（表 5）。
階層的重回帰分析の結果、まず Step1 では、30 代ダミー・40 ダミー・50 代ダミー・60 代ダミー、大学ダミー、世帯収入の正の効果から、20 代と比較して、30 代～60 代の人の一般的信頼感が高い。また、学歴が高い、世帯収入が高い人は一般的信頼感が高い。
次に、社会的ネットワークに関連する要因を加えた Step2 では、Step1 から Step2 における決定係数（R²）の変化量は有意であった。30 代ダミー・40 ダミー・50 代ダミー・60 代ダミーと学歴とともに、「家族や親類以外の人との外食頻度」と「所属団体の数」の効果が有意であった。家族や親類以外の人との外食の頻度が高い、所属団体の数が多い人は、一般的信頼感が高い。
さらに、近隣状況の要因を加えた Step3 では、Step2 から Step3 における決定係数（R²）の変化量は有意であった。ここでは、30 代ダミーと 40 代ダミーは依然と有意であるのに対して、50 代ダミーと60 代ダミーが有意でなくなった。また、学歴、「家族や親類以外の人との外食頻度」、「所属団体の数」とともに、「近所の助け合い」は有意であった。
「困っていたら、近所の人は手助けしてくれる」と強く認識しているほど、一般的信頼感が高い。
最後に、Step4 として、複数の個人的要因を独立変数に加えたところ、Step3 から Step4 における決定係数（R²）の変化量は有意であった。30 代ダミー・40 ダミー・50 代ダミー・60 代ダミー、学歴、「家族や親類以外の人との外食頻度」、「所属団体の数」、「近所の助け合い」に加え、「精神的健康」、「絶望感」、「人生に対する自己効力感」、「外国人に対する受容」の効果は有意であった。具体的には、精神的に健康である、絶望感が低い、人生に対する自己効力感が高い、外国人に対する受容度が高い人は、
一般的信頼感が高い。
以上の分析の結果、Step1 から Step4 における R²の変化量は有意であったということは、Step1 の人
口統計学の要因に、ネットワークのサイズや近隣状況を含む社会的要因、精神的健康や絶望感、自己効
力感、外国人に対する受容などの個人的要因を追加するにより、説明力が有意に上昇したことを意味

20

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[19] JGSS Research Series No.16

する。すなわち、日本人の一般的信頼感を説明するうえで、こうした社会的要因と個人的要因が有効性をもつことを示す結果が得られた。
表5
変数名
切片
男性ダミー（ref.=女性）
年齢（ref.=20代）
30代ダミー
40代ダミー
50代ダミー
60代ダミー
都市規模（ref.＝漁村）
大都市中心部ダミー
大都市郊外ダミー
中小都市ダミー
大学ダミー（ref.=高校）
世帯年収
主観的帰属階層意識
社会的ネットワーク
日常に接する家族・親族の数
日常に接する家族・親族以外の人の数
家族や親類以外の人との外食頻度
ネットワークのサイズ
所属団体の数
近隣状況
近所の人と互いに気にかけている
近所の人が手助けしてくれる
個人的要因
精神的健康
絶望感
人生に対する自己効力感
外国人に対する受容生活満足度：居住地域
生活満足度：友人関係
R2
ΔR2
**

一般的信頼感の規定要因

Step1

-.028

Step3
B
β
1.428
**
-.009
-.007

B
1.120
-.009

.261
.285
.156
.197

.156 **.176 **.089 *.139 **

.220
.231
.099
.115

.131 **.143 **
.057
.081

.254
.279
.157
.181

.152 **.173 **.090 *.127 *

.072
.034
.010
.174
.006
.002

.022
.019
.008
.129 **
.026
.004

.089
.088
.053
.169
.005
-.004

.028
.050
.039
.126 **
.024
-.011

.047
.055
.041
.144
.007
-.015

.015
.031
.031
.108 **
.034
-.037

-.014
-.007
.123
.002
.039

-.025
-.017
.153 **.007.087 **

-.020
-.007
.116
.000
.023

-.036
-.019
.145 **-.001.052 +

-.026
-.011
.099
-.005
.013

-.047 +-.029
.123 **
-.018
.030

.020
.110

.034
.187 **

.011
.102

.018
.174 **

.066
-.031
.058
.118
.029
.012

.073 *-.043.074 *.088 **.045.018.154 **.032 **

B
2.090
-.055

β
-.041

B
1.881
-.037

.257
.266
.165
.206

.153 **.164 **.094 *.145 **

.085
.057
.033
.196
.014
.008

.026
.032
.025
.146 **.067 *.021**.049 **.049 **

Step2
β
**

.082 **.033 **.122 **.040 **

Step4
β
**
-.006

p < .01, * p < .05, + p < .10

次は、内集団への信頼感の規定要因を検討するため、上記と同様の分析方法を用いて、身近な人に対する信頼感を目的変数とし、人口統計学的要因、社会的要因、個人的要因を説明変数とする階層的重回
帰分析を行った（表 6）。
階層的重回帰分析の結果、Step1 から Step4 における決定係数（R²）の変化量は有意であった。まずStep1 では、男性ダミー、50 代ダミー・60 代ダミー、学歴、世帯年収、主観的階層帰属意識が有意であった。女性と比較して、男性の方が内集団への信頼感が低い。また、20 代と比較して、50 代と 60 代の方が内集団への信頼感が低い。さらに、学歴が高い、世帯年収が高い、自分の社会階層を高く評価している人は、内集団への信頼感が高い。
次に、Step2 では、50 代ダミー・60 代ダミー、学歴、主観的階層帰属意識に加えて、「日常接触する
家族・親族の数」、「日常接触する家族・親族以外の人の数」、「家族や親類以外の人との外食頻度」、「所
属団体の数」が有意であった。普段、接する家族や家族以外の人の数が多い、家族以外の人との外食の頻度が高い、所属団体の数が多い人は、内集団の人をより信頼している。

21

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[19] JGSS Research Series No.16

Step3 では、40 代ダミー・50 代ダミー・60 代ダミー、学歴、「日常接触する家族・親族の数」、「日常
接触する家族・親族以外の人の数」、「家族や親類以外の人との外食頻度」に加え、「近所の配慮し合い」と「近所の助け合い」が有意であった。
「近所の人と互いに気にかけている」、「困っていたら、近所の人は手助けしてくれる」と強く認識しているほど、内集団への信頼感が高い。
Step4 では、50 代ダミー・60 代ダミー、学歴、「日常接触する家族・親族の数」、「日常接触する家族・親族以外の人の数」、「家族や親類以外の人との外食頻度」、「近所の配慮し合い」と「近所の助け合い」に加え、「精神的健康」、「絶望感」、「居住地域への満足度」、「友人関係への満足度」の効果が有意であった。精神的に健康である、居住地域と友人関係への満足度が高い人は、内集団への信頼感が高い。一
方、絶望感が高い人は、内集団への信頼感が低い。
表6
変数名
切片
男性ダミー（ref.=女性）
年齢（ref.=20代）
30代ダミー
40代ダミー
50代ダミー
60代ダミー
都市規模（ref.＝漁村）
大都市中心部ダミー
大都市郊外ダミー
中小都市ダミー
大学ダミー（ref.=高校）
世帯年収
主観的帰属階層意識
社会的ネットワーク
日常に接する家族・親族の数
日常に接する家族・親族以外の人の数
家族や親類以外の人との外食頻度
ネットワークのサイズ
所属団体の数
近隣状況
近所の人と互いに気にかけている
近所の人が手助けしてくれる
個人的要因
精神的健康
絶望感
人生に対する自己効力感
外国人に対する受容生活満足度：居住地域
生活満足度：友人関係
R2
ΔR 2
**
*
+
p < .01, p < .05, p < .10

内集団への信頼感の規定要因

Step1
β
**
-.057 *

B
2.520
-.041

.009
-.033
-.105
-.091

.007
-.029
-.085 *-.090 +

-.025
-.038
-.036
.113
.014
.021

-.011
-.030
-.037
.118 **.094 **.074 *

B
2.777
-.054

Step2
β

Step4
β

-.006

-.054
-.110
-.208
-.224

-.045
-.095 *-.167 **-.221 **

-.012
-.054
-.146
-.176

-.010
-.047
-.118 **-.173 **

-.010
-.032
-.047
.106 **.043.059 *

.000
.029
.011
.098
.006
.010

.000
.023
.011
.103 **
.039
.034

-.020
.019
.011
.083
.006
-.003

-.009
.015
.012
.087 **.037-.012.067 *.060 *.118 **.002.107 **

.017
.015
.059
-.003
.012

.043 +.056 *.104 **
-.013
.039

.008
.014
.031
-.004
.002

.020
.052 *.055 *
-.018
.007

.050
.126

.117 **.300 **.043.110.101 **.263 **

.046
-.035
.001
.020
.032
.078

.072 **-.068 *
.001
.021
.070 **.155 **.289 **.055 **

-.043

-.001
-.037
-.130
-.112

.000
-.032
-.104 *-.111 *

-.024
-.041
-.045
.102
.007
.017
.026
.017
.067
.000
.034

.056 **.056 **

Step3
β

B
1.668
.012

B
1.901
-.006

**

.099 **.043 ****.234 **.135 ****.012

最後は、上記と同様の分析方法を用いて、外集団への信頼感の規定要因を検討する。階層的重回帰分
析の結果、Step1 から Step4 における決定係数（R²）の変化量は有意であり、説明力が有意に上昇した（表 7）。
まず Step1 では、60 代ダミー、学歴が有意であった。20 代と比較して、60 代の方がより外集団の人を信頼している。学歴が高い人の方が、外集団への信頼感が高い。
次に、Step2 では、60 代ダミー、学歴に加えて、「日常に接する家族・親族の数」、「家族や親類以外の人との外食の頻度」が有意であり、普段、接する家族・親族やその以外の人の数が多い、家族以外の22

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[19] JGSS Research Series No.16

人との外食の頻度が高い人は、外集団の人をより信頼している。
Step3 では、学歴に加え、中小都市ダミーが有意であった。
「日常に接する家族・親族の数」に加えて、「近所の助け合い」が有意であった。近所の人は手助けしてくれると強く認識しているほど、外集団への信頼感が高い。
Step4 では、60 代ダミー、学歴、「近所の助け合い」に加え、「外国人に対する受容」が有意であった。
外国人に対する受容度が高いほど、外集団への信頼感が高い。
表 7 外集団への信頼感の規定要因
変数名
切片
男性ダミー（ref.=女性）
年齢（ref.=20代）
30代ダミー
40代ダミー
50代ダミー
60代ダミー
都市規模（ref.＝漁村）
大都市中心部ダミー
大都市郊外ダミー
中小都市ダミー
大学ダミー（ref.=高校）
世帯年収
主観的帰属階層意識
社会的ネットワーク
日常に接する家族・親族の数
日常に接する家族・親族以外の人の数
家族や親類以外の人との外食頻度
ネットワークのサイズ
所属団体の数
近隣状況
近所の人と互いに気にかけている
近所の人が手助けしてくれる
個人的要因
精神的健康
絶望感
人生に対する自己効力感
外国人に対する受容生活満足度：居住地域
生活満足度：友人関係

B
1.498
.013

Step1
β
.010

B
1.304
.028

.101
.068
.066
.236

.062
.043
.039
.171 **

-.018
.063
.011
.148
.009
.001

-.006
.036
.008
.114 **
.045
.002

R2
ΔR 2
**
p < .01, * p < .05, + p < .10

**

Step2
β

Step3
β
**
.041

B
0.683
.061

Step4
β
0.683 **
.047 +

.022

B
0.858
.053

.097
.068
.056
.214

.060
.043
.033
.154 **

.058
.016
.000
.133

.036
.010
.000
.096 +

.089
.058
.053
.191

.055
.037
.031
.138 **

-.009
.067
.011
.147
.005
-.003

-.003
.039
.008
.112 **
.025
-.007

.008
.117
.051
.144
.005
-.008

.003
.068 *.039.110 **
.022
-.020

-.006
.106
.050
.127
.006
-.017

-.002
.061 +.038.097 **
.030
-.044

.039
.002
.047
.004
.014

.072 *.006.060 *
.013
.032

.032
.002
.041
.001
-.002

.060 *.004.052 +
.005
-.004

.028
-.002
.025
-.002
-.009

.052 +
-.004
.032
-.008
-.021

.035
.091

.061
.160 **

.028
.085

.048
.150 **

.043
-.031
.040
.076
-.002
.035

.049
-.043
.052 +.059 *-.003.051.097 **.019 **.028 **.028 ****.040 **.013 **.078 **.038 **

上記では、人口統計学的要因、社会的要因、個人的要因の 3 つの側面から、一般的信頼感、内集団への信頼感、外集団への信頼感のそれぞれに影響を及ぼす要因を検討した。結果を以下にまとめる。
まず、それぞれの信頼感における性別の違いがほぼみられない。次は、年齢の効果については、20 代と比べて、60 代の方が高い一般的信頼感と外集団への信頼感をもっている一方、内集団への信頼感は20 代より低いことが示唆された。
学歴は、それぞれの信頼感に一貫した効果がみられ、学歴が高いほど、一般的信頼感、内集団への信
頼感、外集団への信頼感が高いことが示唆された。
また、社会的要因のうち、「近所の助け合い」は、それぞれの信頼感に一貫した効果が見られ、「困っていたら、近所の人は手助けしてくれる」と強く認識しているほど、一般的信頼感、内集団への信頼感、外集団への信頼感が高いことが示唆された。
一方、多くの社会的要因が、それぞれの信頼感に与える効果は異なっていることが示唆された。例えば、「家族や親類以外の人との外食頻度」が一般的信頼感と内集団への信頼感に与える影響は、Step2 か23日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[19] JGSS Research Series No.16

ら Step4 まで一貫して有意であった一方、外集団への信頼に与える影響は Step2 においてのみ有意であった。また、「日常に接する家族・親族以外の人の数」が内集団への信頼感に与える影響は、Step2 から
Step4 まで一貫して有意であった一方、一般的信頼感と外集団への信頼感には有意な影響がみられなかった。さらに、「近所の配慮し合い」は、内集団への信頼に与える影響は Step3 から Step4 まで一貫して有意であった一方、一般的信頼感と外集団への信頼感には有意な影響がみられなかった。
個人的要因として、精神的健康は、一般的信頼感と内集団への信頼感に正の影響を与えているのに対して、外集団への信頼感に与える影響は有意ではなかった。また、絶望感、居住地域への満足度、友人関係への満足度は、内集団への信頼感に与える影響は有意であったのに対して、一般的信頼感と外集団への信頼感に与える影響は有意でなかった。さらに、「人生に対する自己効力感」と「外国人に対する受容」は、一般的信頼感と外集団への信頼には正の影響を与えているのに対して、内集団への信頼に与える影響は有意ではなかった。

5. 考察
本研究では、日本人の信頼の構造を確認し、それぞれの信頼感の間の関係を検討した上で、一般的信
頼感、内集団への信頼感、外集団への信頼感の規定要因を検討した。
日本人の信頼感は、「公的機関で働く人への信頼」、「非公的機関で働く人への信頼」、「身近な人への信頼」の 3 つ因子が抽出された。日本人は身近な人への信頼感が最も高く、次いで公的機関で働く人への信頼感、非公的機関で働く人への信頼感が続き、初対面への信頼感は最も低い傾向がみられた。このように、日本人は内集団の人をより信頼しており、外集団の人をあまり信頼していない。身近な人への信頼は、他の信頼感（一般的信頼感、公的機関で働く人への信頼、非公的機関で働く人への信頼感、初対面の人への信頼感）の間には有意な相関がみられたことから、自分の周りの人が信頼できると思うほど、一般化された他者やさまざまな機関・組織に所属する人も信頼できると判断されやすいのであろう。
また、信頼感における年齢の影響については、20 代と比べて、60 代の方が高い一般的信頼感と外集団への信頼感をもっている一方、低い内集団への信頼感をもっていることが示唆された。これまで、日本人の一般的信頼感は年齢との間には正の関連があることが報告されている（Jagodzinski et al. 2019）。
また、永岑・原・信原（2009）では、高齢者において他者に対する信頼感が高いことを示しており、他者に対してより信頼感を持ちやすい中高齢者が振り込め詐欺の被害者になっていると指摘している。
それでは、一般他者と外集団への信頼感が高い高齢世代は、なぜ内集団への信頼感は若者世代より低いのだろうか。本研究では、家族・親類、職場の人、近所の人、友人に対する信頼を、内集団への信頼として捉えている。高齢世代においては、定年ですでに働いていない人の割合が高く、同僚がいない可能性が高いことが推察される。また、高齢世代では、友人づきあいが希薄な傾向がみられる。JGSS－2012 の調査票 A 票には、「家族や親類以外で、あなたには親しい友人が何人ぐらいいますか」という設問を設けており、年齢別で親しい友人の数をみたところ、親しい友人は 2 人以下の割合は、20 代では 13.7%で、50 代では 24.6%で、60 代以上では 22.2%で、20 代の 2 倍となっている。NHK 放送文化研究所が加盟する国際比較調査グループ ISSP が、2017 年に実施した調査「社会的ネットワークと社会的資源」の日本の結果によれば、50 代以上の中高年男性では、「悩みごとを相談できるような友人がいない」という人の割合が高いことが報告されている（村田 2018）。さらに、年代別にみると、介護をしている者の多くは、老親介護のリスクが高まる 50 代後半から 60 代前半の中高年期に分布している（総務省
統計局 2018）ことから、50 代・60 代の世代は、親の介護の問題などを抱えており、家族関係がより複雑になっている可能性があると推測される。このように、中高年世代の内集団への信頼感が低い理由
について、友人づきあいの希薄さや、家族との関係性などから考えられるのではないだろうか。
次は、学歴の一般的信頼感への影響について考察してみる。学歴が一般的信頼感に与える正の影響は、これまでの研究には多く報告されており、本研究の JGSS-2012 のデータにおいても確認された。
また、学歴は、一般的信頼感だけでなく、内集団への信頼感、外集団への信頼感にも同様な効果をもっ24

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[19] JGSS Research Series No.16ていることがわかった。これまで、学歴が信頼感への影響のメカニズムについて、教育レベルの違いによる個人の人生の経験、家庭背景の違いというミクロの視点と、教育レベルの違いによる文化と社会構造の違いというマクロの視点から論じられている。
一般的信頼は他者の動機や行動に対する判断に依存しており、教育は人々の認知能力を向上させ、
社会的相互作用における他者の動機を正しく予測する確率を高めている（Knack & Keefer 1997; Knack& Zak 2002; Hooghe et al. 2012）。また、相手を説得したり激励したりして、他者をコントロールする優れた能力を持っている（Jagodzinski et al. 2019）。さらに、高学歴の人は往々にして経済的に恵まれており、経済的・社会的資源における優位性は、高学歴の人に不特定の他者一般の人を信頼することに伴うリスクを対応できる自信を持たせていると指摘されている（Huang et al. 2011）。一方、学校教育には重要な社会的効果があり、一般の人々に対してより肯定的な態度をとるようになること (Bjørnskov
2007)、また、大学において、人間の普遍的な価値観を普及していることにより、内集団－外集団という思考を弱めることができるかもしれない（Jagodzinski et al. 2019）と指摘されている。山岸(1999)は、大学生のみを対象に、大学の偏差値と一般的信頼感の関連を調べたところ、大学生の所属大学の偏差値と信頼感の間に正の相関がみられたこと、大学偏差値と信頼感の間の相関が、大学 1 年生では存在していないことが報告されている。この点について、偏差値の高い大学の学生は、自分の将来に与えられる機会の多様性を予期することで、その機会を効率的に活用できるように信頼感を高くもつようになると考察されている。
さらに、近所の助け合い、家族・親類以外の人との外食頻度も一般的信頼感に強く影響を与えていることがわかった。これは、近隣ネットワークが高い人ほど、一般的信頼感も高くなることが示唆された。この結果は、片岡（2014）を支持している。片岡(2014)は、2006 年 11 月～12 月にかけて、関東１
都７県（東京、神奈川、千葉、埼玉、茨城、栃木、群馬、山梨）に住む満 3 歳～中学 3 年生の子どもをもつ親を対象に実施した郵送法による質問紙調査（サンプル数：6000,有効回答数：2,283,回収率 44.03%）のデータを用いて、身近な他者や一般的な他者、社会システムに対する信頼感の関連性を検討した。その結果、「困ったときや助けを求めたとき、近所の人は助けるためにすぐ行動してくれる」に「そう思う」と回答している人ほど、一般的他者への信頼感は高い（両者の相関係数はｒ=0.289）ことがわかった。また、本研究においては、一般的信頼感は、公的機関または非公的機関で働く人と比べて、内集団への信頼感との関連がより強いという結果が得られた。さらに、家族・親類以外の人との外食頻度も一
般的信頼感に影響していることから、片岡（2014）が指摘しているように、一般他者への信頼は、実際の身近な近隣の人々との社交を通じて、醸成されるものであるのかもしれない。
ところが、近所の配慮し合いは、同じく近隣の付き合いの程度を示している項目であるものの、一般的信頼感に与える影響がみられないことから、身近な近隣の人々との相互作用は、単なる気にかける
ような浅い付き合いの場合は一般的信頼感に寄与せず、助け合いや、一緒に外食するなど、より深い付き合いが効果的であるのかもしれない。また、日常に接する家族・親族以外の人の数やネットワークのサイズ（アクセスできる職業）、所属団体の数といったネットワークの広さを示す指標は一般的信頼感に与える影響がみられないことからも、一般的信頼感の構築には、ネットワークの深さが重要であるのではないかと推測される。
近所の助け合いに対する認識は一般的信頼感だけでなく、内集団への信頼感、外集団への信頼感に対しても強い影響を与えていることが示唆された。ところが、近所の助け合いと信頼感の間の関係については、一般他者、内集団や外集団の人をより信頼しているため、自分が困った時に、近所の人が助けてくれると信じているという可能性も十分に考えられる。今後、この点については、更なる検討が必要である。
最後に、それぞれの信頼感に影響を与える個人的要因について考察する。本研究では、外国人に対する受容度が一般的信頼感と外集団への信頼感に影響を与えていることが示唆された。外国人に対して高い受容度をもっている人は、寛容性が高いと言える。片岡（2016）では、異質な他者に排他的にならないという寛容性の価値態度を示す人が一般的他者を信頼する傾向が高いことが報告されている。同

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研究では、「一般的信頼感」から「寛容性」への影響があるかどうかも検討した結果、有意な効果が見られなかったことから、一般的他者を信頼しているから寛容性が高くなるという説明が成立せず、あくまで異質な他者に排他的にならないという寛容性の価値観を示している人が、他者をより信頼していると論じられている。
一方、外国人に対する受容度は、内集団への信頼に与える影響は有意ではなかった。一方、内集団への信頼感は、日常に接する家族・親族以外の人の数や、近隣状況、居住地域や友人関係に対する満足度に影響されていることが示唆された。身近な人への信頼感は、寛容性の価値観に左右されず、周りの人との相互作用の程度に強く影響されていることが考えられる。
また、自己効力感は一般的信頼感のみに影響を与えていることが示唆された。本研究では、自己効力
感とは、「人生を変えることができる」と感じる程度のことを指す。この点については、上述した、学歴と一般的信頼感との関係にも関連している。自己効力感が高い人は、自分が他者をコントロールできる、不特定の他者一般の人を信頼することに伴うリスクを対応できる自信をもっているかもしれない。
さらに、絶望感は、一般的信頼感と外集団への信頼感には有意な影響がみられず、内集団への信頼感
のみに影響を与えることが示唆された。ここでは、絶望感とは、悲観主義という価値観を示しているのではなく、家庭生活や、友人関係など、周りの人との相互作用における挫折感の程度を反映しているのかもしれない。
精神的健康は一般的信頼感と内集団への信頼感に影響を与えていることが示唆された。この点については、人をより信頼しているから、精神的健康がより良好であるという関係性も考えられる。
上述したように、人口統計学的要因、社会的要因、個人的要因における多くの要因は、一般的信頼感、内集団への信頼感、外集団への信頼感に与える影響は異なっていることが示唆された。一方、いずれの信頼感においても、「近所の助け合い」の影響が最も強いことが示されている。これまでの研究では、一般的信頼感を「外集団への信頼」と同一視するという主張があったが（Delhey et al. 2011；Sturgis& Smith 2010; Uslaner 2002）、一般的信頼感と外集団への信頼感の規定要因には多くの相違点が見られたことから、一般的信頼感を「外集団への信頼」と同一視できないのではないかと考えられる。
本研究では、日本人の信頼感の規定要因を検討した。今後、日本、韓国、中国、台湾を含む EASS 2012のデータを用いて、一般的信頼感、内集団への信頼感、外集団への信頼感の規定要因について、日本、
韓国、中国、台湾の比較検討を行い、東アジア文化圏における信頼感の文化差を生む出す社会文化的要
因を検討する。
［Acknowledgement］
日本版 General Social Surveys（JGSS）は、大阪商業大学 JGSS 研究センター（文部科学大臣認定日
本版総合的社会調査共同研究拠点）が、東京大学社会科学研究所の協力を受けて実施している研究プ
ロジェクトである。JGSS-2000～2008 は学術フロンティア推進拠点、JGSS-2010～2012 は共同研究拠点の推進事業と大阪商業大学の支援を受けている。
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