2014（平成 26）年度

武蔵大学 FD 活動報告書

刊行にあたって武蔵大学長 山㟢 哲哉（FD 委員長）
1990 年代以後の急速なグローバリゼーションの進行による社会変化を背景に、社会が大学の卒業者に求める能力は大きく変化してきた。端的に言えば、それは受動的な知から能動的な知への転換であり、単なる知識量や理解力だけでなく、コミュニケーション能力や情報リテラシーといった汎用的能力、自己管理力やチームワークなどの態度志向性を含む総合的で創造的な知力が求められることになった。また、社会のグローバル化とパラレルに大学のユニバーサル化が進行する中で、「教育の質保証」の問題が顕在化してきた。
こうした背景をもとに、ファカルティ・ディベロップメント（以下 FD と略記）の必要性が説かれ、1999（平成 11）年に FD の実施が努力義務とされ、2007（平成 19）年に大学院課程において、2008年には学士課程において義務化された。
本学では、大学設立当初から、旧制高校時代の建学の三理想を掲げ、少人数ゼミナール教育を柱としたカリキュラムを構築し、時代の変化に応じて、その時々に様々な改革を行ってきた。近年で言えば、例えば、学部横断型課題解決プロジェクト、ゼミ大会、シャカリキフェスティバル、卒業論文発表会などの取り組みがあげられよう。こうした学部・学科が主体となった組織的な授業改善の取り組みを前提として、2010（平成 22）年に「武蔵大学における FD 活動の基本的方針と課題」
において、本学の FD 実施における全学的な基本枠組が定められた。すなわち、1）大学経営の中核的課題の一つとして FD・SD を位置づける、2）教育活動改善の取り組みを FD と定義する、3）従来の取り組みの前進点を確認し、革新しつつ継承する、4）学部等が主体的に関わる全学的推進体制を整備する、5）学生・教員・職員の参加体制を構築する、の 5 点である。この枠組の策定と並行して、カリキュラム改革も進められ、2011（平成 23）年度からは、全学共通の総合科目をベースとする新カリキュラムもスタートした。
2014（平成 26）年度は、こうした全学的な取り組みがスタートして 4 年目にあたり、本学の FD活動をより一層活性化させる体制の見直しが行われた。まず、従来、経済学部で実施されていた「ベストティーチャー賞」を全学的な取り組みとして復活した。次に、FD 活動の結果を、カリキュラム改善等に迅速に生かし、PDCA サイクルを確実に回すために、従来、FD 委員会と FD 実施委員会に分かれていた組織を一元化するとともに、FD 委員会メンバーに教務課長を加えた新しい組織を 2015（平成 27）年から始動させる。
また、広義の FD 活動として、各学部、各部局で実施された自己点検・評価の結果を大学全体の視点から再評価し、教育改善へと結びつけるために「大学評価実施委員会」を開き、その結果を学長から各学部、各部局へ改善要請として示すことで、内部質保証の PDCA サイクルを確立した。
その他、本書で詳細に述べられているように、授業評価アンケートや FD 研修会、FD フォーラム、FD 研究員による報告会等、多様な活動が行われているが、その参加者は必ずしも多いとは言えず、来年度に向けて更なる改善が求められている。

2014 年度活動報告

清水 敦（2014 年度 FD 実施委員長）
全学部共通の「学生による授業評価アンケート」を実施するようになったのは 2000 年度からである。したがって本学における全学的な FD 活動は、この時をスタートと考えれば、本年度で15 年目をむかえたことになる。
本学の FD 活動は、授業評価アンケートの実施から始まったが、その後、アンケートを継続して行う一方で、体制の整備や活動内容の拡充が図られてきた。2010 年度には FD 実施委員会において「武蔵大学における FD 活動の基本的方針と課題」が策定され、翌年度はじめに大学協議会で報告された。この文書では、FD 実施の基本的枠組みや重点的課題が示されており、その後の FD 活動実施の指針となっている。また、本学の FD 活動の内容をとりまとめた本冊子『武蔵大学 FD 活動報告書』は 2010 年度から刊行されている。この報告書は、学内者が本学の活動を毎年度確認し、そのあり方について考える資料となるだけでなく、大学 Web サイトに設けられた「FD 活動」ページとともに、本学の FD 活動に関する情報を公開する手段ともなっている。
授業評価アンケート以外の諸活動についても改善が図られてきた。FD 研修会や大学院 FD 懇談会についてそのテーマ・内容を工夫し、これを実施するとともに、これらの場で出された学生からの要望・提案を検討し対応してきた。FD 研究員が他大学の活動事例などを調査した結果をプレゼンテーションする報告会も近年継続して行われており、FD 活動に関する教職員の理解を深めることに貢献している。2013 年度には「FD 教育支援コーナー」が大学図書館内に設置され、授業改善に役立つ資料や図書を教員が利用できることとなった。
本年度に実施した FD 活動については以下のページに報告が記載されているが、その概略は以下の通りである。
授業評価アンケートは、昨年度に続いて前学期開講の授業についてのみ実施し、個々の授業の結果を担当者に通知するとともに、内容を分析し、本冊子に掲載した。なおアンケートの実施方法について検討を行い、次年度以降は後学期のみ開講される授業について、後学期にアンケートを行うこととした。また、アンケート結果の分析として、今年度は新たに授業外学習時間の分析を行った。詳細は第Ⅱ部にまとめてあるが、授業外学習時間と授業理解度の関係、授業外学習時間と授業満足度の関係、属性別集計など、興味深い内容になっている。
FD 研修会は例年通り 2 回開催した。第 1 回は、ユトレヒト大学名誉教授で教育学の分野で著名なフレット・コルトハーヘン氏に講師をお引き受け頂き、有意義な研修会を行うことができた。第 2 回は、今年度も、学生が本学の教育について提案を行う FD フォーラムというかたちで実施した。また、大学院 FD 懇談会を例年の通り実施した。これは、各授業の履修者が少数であるなどの事情により大学院においては授業評価アンケートの実施が困難であるため、これに代わるものとして行われている懇談会である。本年度も経済学研究科および人文科学研究科の大学院生と教職員が参加し、大学院生側から種々の要望や提案が示され討議が行われた。年度末には FD 研究員による報告会も実施され、調査結果が報告された。

FD 委員会の組織再編

清水 敦(FD 実施委員長)
本学の FD 活動を行う組織体制は、FD 委員会と FD 実施委員会で構成されており、FD 実施委員会は、FD 委員会における決定事項の実施等を担う組織であると位置づけられていたが、2015 年
度より FD 実施委員会を廃止し、FD 委員会に一本化することが決定した。委員の構成は以下のとおりである。

2014 年度以前

2015 年度以降

FD 委員長学長

FD 副委員長

FD 実施委員長

学部長

学部長

研究科委員長

研究科委員長

教務部長

FD 委員

教務部長
学長補佐 1 名

FD 委員長→学長が指名する専任教員

学長補佐 1 名

FD 委員

学部選出委員各 1 名
研究科選出委員各 1 名

FD 実施委員長
FD 実施委員

学長が指名する専任教員

大学企画室長

学部選出委員各 2 名

教務課長

研究科選出委員各 1 名

その他 FD 委員長が指名する者

組織再編に当たり、大学執行部でこれまでの FD 活動を総括・検証し、「1．組織体の二重構造の廃止」、「2．教育改善 PDCA の効率化」、の 2 点が最重要課題と考えた。これを解決し、かつ円滑に推進するための組織に見直すため、1 の具体的な解決案として、FD 実施委員会を廃止してFD 委員会に一本化し、意思決定速度の加速を図るとともに、学長が指名する専任教員を FD 委員長としてトップに置くことで、FD や教育改善に集中的に専念できる構造とすることが提案された。次に 2 の解決案として、FD 委員会に教務課員を入れることが提案され、これにより現場に直結した課題を速やかに FD 委員会に反映し、授業評価アンケートの分析結果を受けたカリキュラム改善を行うなど、教育改善 PDCA を円滑に回すことが可能となる。
さらに新たな試みとして、各学部の選出委員は、学部長と共に部会を構成し、学部 FD として学部の課題抽出と検証を行い、FD 委員会や大学執行部に還元することを予定している。
本書の「第 V 部 武蔵大学 FD 関連資料」に関連規程を収録しているので、興味のある方はご覧いただけば幸いである。