未来インフラシリーズ

販売用資料

パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド
パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド＜為替ヘッジあり＞
パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（３ヵ月決算型）

足もとの状況と今後の見通し

作成日：2020年12月15日

足もと ⇒ その他市場やセクターと比較して足踏み感
中長期 ⇒ テクノロジー主導の成長ストーリーに変化はなし
テクノロジー・インフラ・セクターは、新しい社会・生活様式からの恩恵をうけるものと期待

未来インフラシリーズのパフォーマンス推移(円)
16,00014,000

未来インフラ基準価額（左軸）
未来インフラ＜為替ヘッジあり＞基準価額（左軸）
未来インフラ（3ヵ月決算型）分配金込み基準価額（左軸）

期間：2018年1月10日～2020年11月30日

(億円)
500
400

12,000300

10,000

200

8,000

100

未来インフラシリーズ合計純資産総額（右軸）6,000
2018年1月

2018年7月

2019年1月

2019年7月

2020年1月

0

2020年7月

未来インフラシリーズの1ヵ月間の基準価額変動要因
 キャピタル インカム 為替要因

- REIT市場全体が上昇し、保有のテクノロジー・インフラ関連銘柄も上昇- 保有銘柄からの配当等収入- 小幅の円高米ドル安だった一方、その他通貨に対しては円安となった影響

未来インフラ未来インフラ＜3ヵ月決算型＞

未来インフラ（為替ヘッジあり）

月間騰落額
293円（+2.2%）

月間騰落額215円（+2.1%）

月間騰落額225円（+2.1%）

284円
キャピ
タル

232円

211円

インカム
23円 為替要因
6円 信託報酬等
▲20円

キャピタル

キャピ
タル
インカム 為替要因
18円 2円
信託報酬等
▲16円

インカム
19円 為替ヘッジ
コスト分 信託報酬等
▲9円

▲17円

＊未来インフラシリーズのパフォーマンス推移について、未来インフラ、未来インフラ＜為替ヘッジあり＞は分配金をお支払いしていないため、基準価額を使用しています。
未来インフラ（3ヵ月決算型）は2020年9月15日に決算を迎え分配金をお支払いしたため、分配金込み基準価額を使用しています。「基準価額」は信託報酬（年1.58%+消費税）控除後のものです。「分配金込み基準価額」は過去に支払った分配金を分配日に再投資したと仮定して計算していますので、実際の基準価額とは異なります。なお、再投資する際に税金は考慮しておりません。
＊上記の要因分析は、委託会社独自の見解に基づいた試算です。
■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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米国REIT市場のセクター別パフォーマンス
 足もと、ホテル・リゾートや商業施設がコロナショック時の売られ過ぎの反動で上昇 一方、年初来ではテクノロジー・インフラ・セクターが良好な成長率を背景に米国REIT市場のパフォーマンスを牽引
過去1ヵ月の動き

46.6%（期間：2020年10月30日～2020年11月30日）

25.1%

ホテル・リゾート

23.8%

20.7%

15.9%

14.9%

オフィス 商業施設 複合施設 特殊用途 ヘルスケア
施設

米国REIT全体
10.9％
11.7%7.6%

住宅

森林

主要テクノロジー・インフラ・セクター
2.7%

1.2%

▲2.5% ▲4.4%
通信タワー 物流施設 個人倉庫 データ（eコマース関センター連施設）

年初来の動き

17.2%

10.2%

9.8%

（期間：2019年12月31日～2020年11月30日）
米国REIT全体
8.2%
▲7.4％
▲2.9%

主要テクノロジー・インフラ・セクター
データ 通信タワー 物流施設 個人倉庫
（eコマース関センター連施設）

森林▲10.9% ▲13.1%
特殊用途施設住宅▲13.9%▲19.9%

都市封鎖の直接的な影響大▲23.6%▲27.2% ▲28.3%
ヘルスケア オフィス 複合施設 ホテル・ 商業施設
リゾート

（出所）ブルームバーグのデータを基にパインブリッジ・インベストメンツ作成（トータルリターン、米ドルベース、セクターはNAREITの分類に基づいています。）

2年間（2020年、2021年）の利益成長率予測の平均
 テクノロジー・インフラセクターの成長は一過性のものではない 今後も引き続き高水準の利益成長率を維持することが予想されている
テクノロジー・インフラ・セクター平均
7.0％
8.1%

通信タワー

6.7%

6.2%

非テクノロジー・インフラ・セクター平均
-2.6％
2.2%

データ
物流施設
オフィスセンター（eコマース関連施設）

0.1%

個人倉庫

-1.5%

-2.4%

-5.5%

-8.2%

集合住宅

ヘルスケア

ショッピングセンター

モール（出所）センタースクエアのデータ（2020年9月時点）を基にパインブリッジ・インベストメンツ作成。 テクノロジー・インフラセクターとは、通信タワー、データセンター、物流施設（eコマース）の3セクター、非テクノロジー・インフラセクターは、オフィス、個人倉庫、集合住宅、ヘルスケア、ショッピングセンター、モールの6セクターです。
ホテルは異常値となるため含めていません。上記は過去の実績および現時点における予測であり、将来の運用の成果を示唆・保証するものではありません。
■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。 指数については、【本資料で使用している指数について】をご覧下さい。

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With/ After コロナにおいて、さらに必要とされるテクノロジー・インフラ
 コロナ以前から急速に進化を遂げてきたテクノロジー・インフラセクター
 政府のDX推進の後押しもあり、今後もさらなる拡大が見込まれる運用担当者に聞いたテクノロジー・インフラ・セクターを含めたREIT市場の見通し
当ファンドは、経済のデジタル化の流れにおける重要基盤であるテクノロジー・インフラ・セクターに集中して投資を行っています。昨今のデータ使用量や保存量の急増、無線通信の拡大とネットショッピングの浸透、また、クリーンエネルギーなどへの需要増加の流れはまだ始まったばかりであり、今後数十年かけて継続して研究、開発が行われるデジタルトランスフォーメーションの流れの一部です。これら全ては今後重要な社会生活の基盤となり、継続した需要の拡大を見込んでいます。
2021年1－3月期は、欧米やほとんどの国において、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う影響により、困難を伴うことが予想されます。ワクチンの一般利用化が最大の焦点とエリック ロスマン
なりますが、ワクチンの安全性に対する人々の考え方は様々で、世界の多くの人へ行きセンタースクエア社
未来インフラシリーズの 渡るようになるのは春以降、もしくは秋になるかもしれません。
運用担当者
ワクチンの一般利用化への進展とパンデミック終焉の兆しに期待が高まると同時に、短期的な景気見通しは引き続き悪化傾向にあり注意が必要と考え、楽観的ながらも慎重なスタンスを取っています。
足もと、米10年国債利回りが1％を下回る水準となり世界的に低金利環境が継続する中、REIT市場全体の配当利回りは、4％程度となっており引き続き魅力的な水準にあります。2020年のテクノロジー・インフラ・セクターを含むREIT市場全体を振り返ると、REIT市場は多くの株式市場に対し売られ過ぎの水準にあると考えられることから、今後も買戻しの動きが継続することが予想されます。また、テクノロジー・インフラ・セクターは固有の成長要因も加わり、中長期的には魅力的な投資機会が期待されます。
※上記コメントはセンタースクエア社の運用者のコメントを基にパインブリッジ・インベストメンツが作成しています。

「未来インフラシリーズ」動画公開中■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。 指数については、【本資料で使用している指数について】をご覧下さい。

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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未来インフラシリーズの投資リスク「未来インフラシリーズ」は、主としてマザーファンドへの投資を通じて、日本を含む世界各国の取引所に上場されている（これに準ずるものを含みます。）テクノロジー・インフラに関連するREITおよび株式に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替変動リスクもあります。したがって、「未来インフラシリーズ」は預貯金とは異なり、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運用による損益は、すべて投資者の皆様に帰属しますので、お申込みにあたりましては、 「未来インフラシリーズ」の内容・リスクを十分ご理解のうえ、お申込みください。 「未来インフラシリーズ」が有する主なリスク要因は、以下の通りです。
《REIT固有の投資リスク》《価格変動リスク》
実質的な主要投資対象であるREITおよび株式の価格は、一般 REITの投資対象が主に賃貸不動産であり、景気動向やに、経済・社会情勢、企業業績、発行体の信用状況、経営・財不動産市況等が保有不動産の入居率、賃貸料等に影務状況ならびに市場の需給等の影響を受け変動します。組入銘
響し、REITの収益に影響を与え資産価値の下落をもたら柄の価格の下落はファンドの基準価額を下落させる要因となります。
すことがあります。
《信用リスク》
 金利変動による相対価値の変化および不動産価値の変組入有価証券等の発行体の財務状況の悪化等の理由による価化ならびに不動産開発にかかる資金調達コストの変化等
格の下落、配当の支払不能または倒産等の影響を受け、基準価の影響を受けます。
額が下落することがあります。
 不動産等にかかる法制度（税制、建築規制等）の変更が不動産価値および賃貸収入等の低下をもたらした場合《流動性リスク》には、その影響を受けます。
組入有価証券等を売買しようとする場合に、市場の需給状況により、希望する時期および価格で売買できないリスクをいいます。こ テロ活動・自然災害等による不測の事態が発生し、不動の影響を受け、基準価額が下落することがあります。
産価値および賃貸収入等の低下をもたらした場合には、その影響を受けます。
《特定の業種・テーマへの集中投資リスク》
特定の業種・テーマに絞った銘柄選定を行いますので、市場全体の動きとファンドの基準価額の動きが大きく異なることがあります。
各ファンド固有のリスク
未来インフラ未来インフラ
（3ヵ月決算型）＜為替ヘッジあり＞
外貨建のREITおよび株式を実質的な主要投資対 原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図りますが、為象とし、原則として為替ヘッジを行わないため為替変 替ヘッジを行うにあたり、ヘッジ対象通貨と円との金利差相当分のヘッ動リスクを伴います。外国為替相場は、金利変動、 ジコストがかかります。金利差の縮小はヘッジコストの減少要因に、拡政治・経済情勢、需給その他の様々な要因により変 大はヘッジコストの増加要因になります。なお、ヘッジコストは需給要動します。この影響を受けて外貨建資産の価格が変 因等により変動することもあります。また、為替ヘッジにより、完全に為動し、基準価額が下落することがあります。一般に、 替変動リスクを回避できるわけではありませんし、対円での為替ヘッジ円安は基準価額の上昇要因に、円高は基準価額 の通貨配分については実際のポートフォリオの通貨配分と異なることがの下落要因となります。
あり、その差異分については為替変動リスクがあります。
未来インフラ

為替変動リスク各ファンドのリスクは、上記に限定されるものではありません。

収益分配金に関する留意点
収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて行う場合があります。したがって、収益分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。また、投資者の個別元本の状況によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。なお、収益分配金はファンドの純資産から支払われますので、分配金の支払いは純資産総額の減少につながり、基準価額の下落要因となります。計算期間中の運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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お申込メモ
未来インフラ
2027年12月30日（木）まで（2018年1月10日（水）設定）：パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド
2027年12月30日（木）まで（2018年1月10日（水）設定）
未来インフラ＜為替ヘッジあり＞
パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド＜為替ヘッジあり＞／（3ヵ月決算型）
2030年1月31日（木）まで（2020年1月10日（金）設定）
未来インフラ（3ヵ月決算型）
2030年1月31日（木）まで（2020年1月10日（金）設定）：販売会社が定める単位
 購入単位※「分配金再投資コース」および「分配金受取りコース」によるお申込みが可能です。購入単位および取扱コースについては、販売会社にお問い合わせください。
：購入申込受付日の翌営業日の基準価額 ※基準価額は1万口当たりで表示しています。
 購入価額：販売会社が定める単位
 換金単位：換金申込受付日の翌営業日の基準価額
 換金価額：原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。
 換金代金 申込締切時間 ：原則として毎営業日の午後３時までに販売会社が受付けた購入および換金のお申込みを当日受付分とします。
 申込受付中止日 ：ニューヨーク証券取引所の休業日、またはニューヨークの銀行休業日のいずれかと同じ日付の場合：信託財産の資産管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。
 換金制限 購入・換金申込 ：運用の基本方針等の観点から受益者にとって不利益と判断する場合には、委託会社の判断で購入のお申込みを受受付の中止および 付けない場合があります。金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金のお取消し申込みを取消すことがあります。
：受益権の総口数が20億口を下回ることとなった場合は、委託会社は受託会社と合意のうえ、この投資信託契約を 繰上償還解約し、信託を終了させることができます。
 決算日および収益：パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド／パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・
未来インフラ
毎年12月15日（休業日の場合は翌営業日）の年1回、収益分配方針
ファンド＜為替ヘッジあり＞
分配に基づき、収益分配を行います。
未来インフラ＜為替ヘッジあり＞
12月15日（休業日の場合は翌営業日）
毎年3月、6月、9月、12月の各月15日（休業日の場合は翌営業日）のパインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（3ヵ月決算型）
未来インフラ（3ヵ月決算型）
年4回、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。
：パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド／パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等、委託会社の判 断により、分配を行わないこともあります。
：課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年 課税関係者少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除・益金不算入制度の適用はありません。

 信託期間ファンドの費用
購入時に直接ご負担いただく費用
購入時手数料購 入 申 込 受 付 日 の 翌 営 業 日 の 基 準 価 額 に 3.85 ％ （ 税 抜3.5％）の率を乗じて得た額を上限として、販売会社が定めるものとします。
換金時に直接ご負担いただく費用
換金時手数料 ：かかりません。
信託財産留保額：かかりません。

投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）
信託財産の純資産総額に年1.738%（税抜年1.58%）の率を乗じて得た額とします。
その他の費用・手数料
有価証券売買時の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の保管費用等（REITは、市場の需給により価格形成されるため、REITの費用等は表示しておりません。）
当ファンドの監査費用や印刷等費用（信託財産の純資産総額の年率0.11%（税抜年0.1%）を上限とします。）※購入時手数料、運用管理費用（信託報酬）およびその他の費用・手数料（国内において発生するものに限ります。）には消費税等相当額が含まれます。
※費用等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。
※手数料などの合計額については、購入金額や保有期間などに応じて異なりますので表示することができません。

税金

個人受益者については、収益分配時に普通分配金に対して、換金時および償還時に差益（譲渡益）に対して課税されます。なお、法人の課税は異なります。また、税法が改正された場合等には、変更となることがあります。詳しくは、各ファンドの投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。

お問い合わせは・・・パインブリッジ・インベストメンツ株式会社

https:// www.pinebridge.co.jp/ TEL：03-5208-5858（営業日の9：00～17：00）■当資料の留意事項については最終ページをご覧下さい。

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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委託会社、その他関係法人
委託会社

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

受託会社

三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社

販売会社

委託会社の指定する金融商品取引業者および登録金融機関

投資顧問会社

センタースクエア・インベストメント・マネジメント・エルエルシー

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは販売会社名

株式会社愛知銀行
株式会社池田泉州銀行
エース証券株式会社
株式会社SBI証券
極東証券株式会社
株式会社滋賀銀行
十六TT証券株式会社
ちばぎん証券株式会社
株式会社中京銀行
中銀証券株式会社
東洋証券株式会社
西日本シティTT証券株式会社
八十二証券株式会社
百五証券株式会社
広島信用金庫*信金中央金庫の取次販売会社です。

フィデリティ証券株式会社
株式会社三菱ＵＦＪ銀行（インターネットバンキング専用)

株式会社三菱ＵＦＪ銀行(委託金融商品取引業者三菱ＵＦＪモルガン・ス
タンレー証券株式会社)(インターネットトレードのみ)

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社

三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
楽天証券株式会社

登録番号
登録金融 東海財務局長
機関(登金)第12号
登録金融 近畿財務局長
機関(登金)第6号
金融商品 近畿財務局長
取引業者(金商)第6号
金融商品 関東財務局長
取引業者 (金商)第44号
金融商品 関東財務局長
取引業者 (金商)第65号
登録金融 近畿財務局長
機関(登金)第11号
金融商品 東海財務局長
取引業者 (金商)第188号
金融商品 関東財務局長
取引業者 (金商)第114号
登録金融 東海財務局長
機関(登金)第17号
金融商品 中国財務局長
取引業者(金商)第6号
金融商品 関東財務局長
取引業者 (金商)第121号
金融商品 福岡財務支局長取引業者 (金商)第75号
金融商品 関東財務局長
取引業者 (金商)第21号
金融商品 東海財務局長
取引業者 (金商)第134号
登録金融 中国財務局長
機関(登金)第44号
金融商品 関東財務局長
取引業者 (金商)第152号
登録金融 関東財務局長
機関(登金)第5号
登録金融機関関東財務局長(登金)第5号

金融商品 関東財務局長
取引業者 (金商)第2336号
登録金融 関東財務局長
機関(登金)第33号
金融商品 関東財務局長
取引業者 (金商)第195号

取扱ファンド一般社団 一般社団 一般社団
日本
未来法人日本 法人金融 法人第二種
未来インフラ証券業
インフラ
未来
投資顧問 先物取引 金融商品
<為替ヘッジ協会(3ヵ月決業協会 業協会 取引業協会 インフラあり>
算型)
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■当資料において「未来インフラシリーズ」とはパインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（愛称：未来インフラ）、パインブリッジ・グローバ
ル・テクノロジー・インフラ・ファンド＜為替ヘッジあり＞（愛称：未来インフラ＜為替ヘッジあり＞）、パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（3ヵ月決算型）（愛称：未来インフラ（3ヵ月決算型）を指します。■当資料は、パインブリッジ・インベストメンツによって作成された販売用資料です。■ご投資を検討される際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）等をご覧ください。また、ファンドの取得のお申し込みを行う場合には投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断くだ
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さい。 ■当資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。■当資料に記述されている見解や意見は作成時の当社の見解であり、事前の予告無しに変更される事があります。
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
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