販売用資料
2020. 9

今だから注目すべきテクノロジー・インフラ

未来インフラシリーズ■本資料において「未来インフラシリーズ」とはパインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（愛称：未来インフラ）、パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド＜為替ヘッジあり＞（愛称：未来インフラ＜為替ヘッジあり＞）、パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（3ヵ月決算型）（愛称：未来インフラ（3ヵ月決算型））を指します。本資料は上記ファンドを保有のみなさまにご理解いただくために作成したものです。このため、各ファンドの商品性、リスク、お申込みメモなどについては投資信託説明書（交付目論見書）をご確認いただく必要があります。

注目される米国大統領選挙とテクノロジー・インフラのポイント

新型コロナウイルスによって、必要性が増すテクノロジー・インフラ

トランプ氏（共和党） VS バイデン氏（民主党）
大統領選の勝者にかかわらず、テクノロジー主導のメガトレンドは不変

インターネット動画

テレワーク/
オンライン会議

オンライン学習

遠隔医療

・テクノロジーとインフラは技術革新によって推進され、米国や世界のマクロ経済成長の主要原動力・バイデン氏勝利 ⇒ 超大手IT企業の寡占状況を抑制する可能性もあるが、テクノロジー・インフラ企業への直接的な影響は軽微
・民主党政権下では規制強化の可能性あり ⇒ 参入障壁の高まり ⇒ 既存テクノロジー・インフラ企業に優位

インターネット・ショッピング

米中貿易摩擦懸念が残る中、外需要因の影響を受けにくい賃料収入をベースとしているREITへの影響は限定的・トランプ氏勝利 ⇒ 中国との外交関係は緊張の下で継続し、大きな変化の見通しはない
・バイデン氏勝利 ⇒ 中国に対する外交スタンスは劇的には変わらないが、極度の悪化関係につながる過激な政策は控えるとみられる
・米中貿易摩擦懸念は残るものの、内需要因が大きいREITへの影響は限定的

データセンター通信タワー

eコマース関連施設

世界で約35億人いるSNSユーザーや、ネット動画等を支えるインフラ

5G、遠隔医療、オンライン学習、自動運転の位置情報等を支えるインフラ

世界で約28億人いるeコマース
ユーザーを支えるインフラ

誰が大統領になるかだけでなく、どちらの政党が上院、下院を押さえるかも要注視
・現在のねじれ議会（上院:与党共和党、下院:野党民主党）の解消の行方も注目、ねじれ議会が解消された場合は様々な法案可決につながる・トランプ氏は減税、バイデン氏は増税をそれぞれ公約しており税制は要注目だが、そもそもREITは一定の条件下で法人税が免除される仕組みとなっており直接的な影響はなし
出所：運用担当者（センタースクエア）のコメントを基に作成

今後の見通し短期でも中期でもREITをけん引し、株に勝る上昇を誇るテクノロジー・インフラ
・米国REITセクターにおいても、勝ち組と負け組が明確に分かれる結果に
年初来リターン

テクノロジー・インフラ・セクター

世界のデータ生成量（期間：2019年12月末～2020年8月末、米ドルベース）

33%
14%

12%

2%

通信タワー 物流施設
（eコマース）

0%

個人
倉庫

149

10%

-17%

データセンター・テクノロジー・インフラ需要の急拡大を背景とした爆発的成長市場
・今後の利益成長率もテクノロジー・インフラ・セクターが突出

森林

住宅

-18%

特殊用途施設

-21%

ヘルスケア

-26%

オフィス-30%
複合施設

-37%
商業施設

5Gによる情報量の爆発的な伸びもZB

米国
株式

2017年

世界のeコマース市場規模

2024年（予測）2017年

6.5 兆ドル

4.8 ZB2.4 兆ドル

1.5ZB

26ZB

-48%
ホテル・リゾート

世界のデータ通信量

2022年（予測）2017年

2023年（予測）

出所：statista、Cisco ※1ZB = 1兆GB、データ生成量：データが生成される量、データ通信量：通信を行う際に発生するデータ量
テクノロジー・インフラ・セクター

166%

158%

2016年来リターン（期間：2015年12月末～2020年8月末、米ドルベース）

155%

今後2年の平均利益成長率予測（2020年～2021年）

9%
6%
88%

33%

28%

25%

14%

0%

11%
0%

通信タワー 物流施設
（eコマース）

特殊用途
施設

森林

住宅

個人
倉庫

ヘルスケア

非テクノロジー・インフラ・セクター3%-1.0%（6セクター平均）-3%

データセンター

テクノロジー・インフラ・セクター

6.3%（3セクター平均）

オフィス

-16%
複合施設

-30%

-37%

ホテル・リゾート

商業施設

-6%
米国
株式

通信タワー

物流施設

（eコマース）

データセンター

オフィス

個人倉庫

集合住宅

ヘルスケア

ショッピングセンターモール

出所：センタースクエア（2020年6月時点）※テクノロジー・インフラ・セクターとは、通信タワー、物流施設（eコマース）、データセンターの3セクター、非テクノロジー・イ
ンフラ・セクターは、オフィス、個人倉庫、集合住宅、ヘルスケア、ショッピングセンター、モールの6セクターとします。
上記の図はイメージです。当資料は信頼できると判断した情報に基づき作成していますが、情報の正確性・完全性についてはパインブリッジ・インベストメンツが保証するものではありません。当資料の留意事項については裏面をご覧下さい。
上記は、過去の実績および現時点における推測であり、当ファンドの運用成果を示唆・保証するものではありません。

出所：ブルームバーグ、セクターはNAREITの分類に基づいています。

今だから注目すべきテクノロジー・インフラ

未来インフラシリーズ（2019年12月30日時点）
未来インフラシリーズの投資対象マザーファンド・パフォーマンス
設定来で、先進国REIT指数
に対して＋59％

期間：2018年1月10日～2020年8月31日（日次、円ベース）
設定来リターン

（ご参考）
15.3%

-9.6%
-19.3%

投資対象
先進国
マザーファンド REIT指数

11.9%
1.1%

日本
REIT指数

先進国株式指数

（ご参考）
11.5%

-4.7%
-9.1%

-16.1%

未来インフラシリーズの基準価額および純資産総額の推移
期間：2018年1月10日～2020年8月31日（日次）（円）

16,000日本株式指数（億円）

未来インフラシリーズ合計純資産総額（右軸）
未来インフラ基準価額（左軸）
未来インフラ（3ヵ月決算型）基準価額（左軸）
未来インフラ＜為替ヘッジあり＞基準価額（左軸）

年初来リターン

50.0%

10.3%

販売用資料
2020. 914,000400

12,000300

10,000200-7.5%-17.0%-17.0%

8,000

海外REIT
ファンド平均日本REIT
ファンド平均

6,000

100

2020年1月10日設定

0

2018年1月

2018年7月

2019年1月

2019年7月

2020年1月

2020年7月

設定来

投資対象
マザーファンド

先進国
REIT指数日本
REIT指数

先進国
株式指数

日本
株式指数

年率リターン①

17.1%

-3.9%

5.7%

4.5%

-3.6%

年初来

過去1年間過去2年間

未来インフラ設定来(2019年12月末以降)(2019年8月末以降)(2018年8月末以降)(2018年1月10日以降)

年率リスク②24.0%

23.5%

25.8%

22.9%

18.6%

投資効率①÷②0.71

-0.16

0.22

0.20

-0.20

+8.8%
(1位 / 264本中)+14.2%(1位 / 259本中)+32.0%（1位 / 257本中）+41.1%(1位 / 251本中)＊基準価額は信託報酬（年1.58%+消費税）控除後のものです。

257本の平均 -8.0%251本の平均 -7.5%

出所：ブルームバーグ
未来インフラシリーズの投資対象マザーファンドは「パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・マザーファンド（設定日：2018年1月10日）」です。上記はマザーファンドの運用実績（信託報酬等コスト控除前）であり、当ファンドの運用実績ではありません。米ドル（対円）は、三菱UFJ銀行の対顧客外国為替相場仲値を使用しています。外貨建て指数は、前営業日の終値に、当日の為替を用いて円換算しています。海外REITファンド平均：国内の公募投資信託の内、QUICK投信大分類_分類=「海外REIT」に分類される全てファンドの平均、日本REITファンド平均：国内の公募投資信託の内、QUICK投信大分類_分類=「国内REIT」に分類される全てファンドの平均

500（ご参考）海外REITファンドにおける未来インフラ・パフォーマンスランキング

264本の平均 -17.0%

259本の平均 -12.9%

2020年8月31日時点

出所：QUICK、ブルームバーグ、パフォーマンス・ランキングは、国内公募投資信託のうち、QUICK投信分類_大分類における「海外REIT」に分類されるファンドで評価【本資料で使用している指数について】
米国REIT指数：FTSE NAREITオール・エクイティ・リート指数、米国株式：S&P500種指数、先進国REIT指数：FTSE EPRA/NAREIT先進国REIT指数、日本REIT指数：東証REIT指数、先進国株式指数：MSCIワールド指数、日本株式指数：東証株価指数。指数は全てトータルリターン。

投資リスク

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは「未来インフラシリーズ」は、主としてマザーファンドへの投資を通じて、日本を含む世界各国の取引所に上場されている（これに準ずるものを含みます。）テクノロジー・インフラに関連するREITおよび株式に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替変動リスクもあります。
販売会社名
したがって、「未来インフラシリーズ」は預貯金とは異なり、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運用による損益は、すべて投資者の皆様に帰属しますので、お申込みにあたりましては、 「未来インフラシリーズ」の内容・リスクを十分ご理解のうえ、お申込みください。 「未来インフラシリーズ」が有する主なリスク要因は、以下の通りです。価格変動リスク、為替変動リス
株式会社愛知銀行
登録金融機関ク、信用リスク、流動性リスク、REIT固有の投資リスク、特定の業種・テーマへの集中投資リスクです。詳しくは投資信託説明書（交付目論見
株式会社池田泉州銀行
登録金融機関書）をご覧ください。基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

登録番号取扱ファンド一般社団 一般社団 一般社団日本法人日本 法人金融 法人第二種
未来インフラ 未来インフラ
証券業
投資顧問 先物取引 金融商品 未来インフラ <為替ヘッジ (3ヵ月決算協会業協会業協会 取引業協会あり>型)

東海財務局長(登金)第12号○○

近畿財務局長(登金)第6号○

投資信託に関する留意点

エース証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第6号○◆投資信託をご購入の際は投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。◆投資信託は元本保証および利回り保証のいずれもありません。◆投資した資産価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。◆投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、貯金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。◆証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。◆投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。◆ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。

株式会社SBI証券

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号○

極東証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第65号○

株式会社滋賀銀行

登録金融機関

近畿財務局長(登金)第11号○

十六TT証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第188号

○

○

○

ファンドの費用

ちばぎん証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第114号

○

○

○

【購入時手数料】購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.85％（税抜3.5％）の率を乗じて得た額を上限として、販売会社が定めるものとします。 【信託財産留保額】ありません。【運用管理費用（信託報酬）】信託財産の純資産総額に年1.738%（税抜年1.58%）の率を乗じて得た額とします。【その他の費用・手数料】有価証券売買時の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の保管費用等（REITは、市場の需給により価格形成されるため、REITの費用等は表示しておりません。）当ファンドの監査費用や印刷等費用（信託財産の純資産総額の年率0.11%（税抜年0.1%）を上限とします。）※購入時手数料、運用管理費用（信託報酬）およびその他の費用・手数料（国内において発生するものに限

株式会社中京銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第17号

○

○

○

○

中銀証券株式会社

金融商品取引業者 中国財務局長(金商)第6号○○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第121号

○

○

○

○

西日本シティTT証券株式会社

金融商品取引業者 福岡財務支局長(金商)第75号

○

○

○

○

八十二証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第21号○○

百五証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第134号○○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第152号○○

株式会社三菱ＵＦＪ銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第5号

○

○

○

○

(委託金融商品取引業者三菱ＵＦＪモル
登録金融機関ガン・スタンレー証券株式会社) (インターネッ
トトレードのみ)

関東財務局長(登金)第5号○○○○○○○○○○○○○

ります。）には消費税等相当額が含まれます。※費用等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。※手数料などの合計額については、購入金額や保有期間などに応じて異なりますので表示することができません。※詳細につきましては、投資信託説明書（交付目論見書）などでご確認いただけます。

委託会社、その他の関係法人
委託会社

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

受託会社

三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社

販売会社

委託会社の指定する金融商品取引業者および登録金融機関

投資顧問会社

センタースクエア・インベストメント・マネジメント・エルエルシー■当資料は、パインブリッジ・インベストメンツによって作成された販売用資料です。■ご投資を検討される際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）等をご覧ください。また、ファンドの取得のお申し込みを行う場合には投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。■当資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。■当資料に記述されている見解や意見は作成時の当社の見解であり、事前の予告無しに変更される事があります。

（インターネットバンキング専用)

○○

○
○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

株式会社三菱ＵＦＪ銀行

三菱ＵＦＪモルガン・
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2336号
スタンレー証券株式会社
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社 登録金融機関
関東財務局長(登金)第33号
楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号

当資料は信頼できると判断した情報に基づき作成していますが、情報の正確性・完全性についてはパインブリッジ・インベストメンツが保証するものではありません。上記は、過去の実績であり、当ファンドの運用成果を示唆・保証するものではありません。

○

○

○
○

○
○

○

○