学部・研究科等の現況調査表

研究

平成２８年６月
京都教育大学目次

１．教育学部・教育学研究科

１-１

２．連合教職実践研究科

２-１1

京都教育大学教育学部・教育学研究科

１．教育学部・教育学研究科
Ⅰ

教育学部・教育学研究科の研究目的と特徴・・１－２

Ⅱ「研究の水準」の分析・判定

・・・・・・・１－３

分析項目Ⅰ

研究活動の状況・・・・・・・１－３

分析項目Ⅱ

研究成果の状況・・・・・・・１－７

Ⅲ「質の向上度」の分析・・・・・・・・・・１－１０－1-1－京都教育大学教育学部・教育学研究科
Ⅰ

教育学部・教育学研究科の研究目的と特徴

１．本学の目的
京都教育大学は、学芸についての深い研究と指導とをなし、教養高き人としての知識、情操、態度を養い、併せて教育者として必要な能力を得させることを目的とする。
２．本学の研究目的
京都教育大学は、「人を育てる知の創造と実践を担う大学」である。教育学部を擁する単科大学として、深い研究を通した質の高い教育を為すとともに、教育に関する新しい知の創造と実践によって地域及び国際社会に貢献し、併せて責任と使命を自覚した実践力のある教員及び広く教育に携わる専門家を養成することをめざす。そのため、本学は、科学・芸術・スポーツなどの広い学芸を対象として、知を生み出す基礎研究、その成果を教育に活かす応用研究、さらに教育の場につなげる実践研究などの学術研究を推進することを目的とする。
３．特徴研究に関しては、第２期中期目標・計画期間中の大学の基本的な目標等に、「学芸について知を生み出す基礎研究、その成果を教育に活かす応用研究、さらに教育の場につなげる実践研究などの学術研究を推進することに努める。」と記し学術研究の推進を掲げている。
それに続けて、「学部・大学院、附属学校、附属センターの運営体制を強化することに努める。」「京都府・京都市教育委員会等との連携を深め、地域の教育の発展に向けた活動に取り組む。」「他大学との連携協力やその体制のあり方について、関係大学と検討を行う。」
を記して、大学の役割を全うするために全学を挙げて、地域の教育委員会や他大学とも連携協力を深め、地域の教育の発展に向けた活動に取り組むことを宣言している。
そのため、研究推進のための法人の部署として、附属図書館長が併任する副学長（研究推進担当）を長とする「研究推進室」を平成23年度に設け、学術研究の更なる振興を図った。また、いくつかのセンターを再編し、附属教育実践センター機構として充実するとともに、附属学校部長を兼務する副学長（教育実践担当）のもとで附属学校部の改革を進めた。さらに、京都府・京都市教育委員会等との連携を強化するために「京都教育大学連携協議会」を立ち上げた。

[想定する関係者とその期待]関係者としては、学生・院生、卒業生・修了生、教育委員会、学校関係者及び同分野の研究者が想定される。
学生・院生（現職教員を含む）の期待としては、教育に関わるカリキュラムや教材等の開発研究が挙げられる。卒業生・修了生の期待には「授業のヒントやすぐ使える教材提供」「最新の教育事情等の情報提供」「研究会や授業研究等の場の提供、案内や参加」などがある（出典：2014 年 3 月卒業者・修了者アンケート報告書）。また、教育委員会や学校関係者等からは、教育現場に活かされる実践研究の成果が求められるとともに、専門領域の学会発表や論文等による研究成果が当該分野での研究の更なる発展に寄与することが期待されている。

－1-2－京都教育大学教育学部・教育学研究科
Ⅱ

分析項目Ⅰ

「研究の水準」の分析・判定

分析項目Ⅰ 研究活動の状況
観点 研究活動の状況(観点に係る状況)（１）研究の実施状況
本学教員に期待される研究分野として「教育に関わる分野」「教科教育に関わる分野」「教科専門に関わる分野」が挙げられるが、第２期の期間中に公表された主な研究業績は「研究業績説明書」に整理した。ここでも明らかなように、本学における研究は上記の３分野が個別並行的に進められるのではなく、これらが融合したユニークな成果を世に問い続けている点に大きな特徴がある。これは、異分野の研究者が近い場所で刺激し合える環境を十二分に活用した本学が誇り得る特長として明記できる。
（２）研究成果の発表状況
期間中の研究成果をカテゴリー別にまとめると【資料１】のようになる。その傾向を一層分かり易く把握できるように、「学術雑誌」「大学・研究所紀要」「その他」を「第２期における論文類の量的推移」として【資料２】に、「著書」「総説・解説記事」「作品」「芸術・体育系業績」を「第２期における著書等の量的推移」として【資料３】に、「国際学会」「国内学会」を「第２期における学会発表の量的推移」として【資料４】に各々まとめた。
【資料１】論文等研究業績の発表状況（教員情報データベースより）
年度
学術雑誌
論 ⼤学・研究所紀要
⽂ その他
⼩計
著書
総説・解説記事作品
芸術・体育系業績
国際学会
学会
国内学会
発表
⼩計

平成22年度 平成23年度 平成24年度 平成25年度 平成26年度 平成27年度
91
69717369667676
817068543849
35383434205
194
187
181
171
154
6867
5454365598
91
6897108107
18241851
1017434343527154292941303332235137176183
175
146
264
166217213
208
178【資料２】第２期における論文類の量的推移－1-3－京都教育大学教育学部・教育学研究科

分析項目Ⅰ【資料３】第２期における著書等の量的推移【資料４】第２期における学会発表の量的推移

多少の変動が避けられない研究成果を測定したものだが、総じて安定的な数値的推移が観察される。書評や文献解題を含む「総説・解説記事」や「芸術・体育系業績」の両者が着実な増加傾向を維持しているのは、本学教員の年齢構成が高くなっている状況（【資料５】）と関連して「経験知」を教育研究活動に還元している証左と考え得る。
【資料５】教員年齢構成の比較（平成 21 年度－平成 27 年度）－1-4－京都教育大学教育学部・教育学研究科

分析項目Ⅰ（３）研究資金獲得状況
ここでは研究資金のうち大半を占める科学研究費補助金と科学研究費基金（以下、科研費）について分析する。第２期において獲得に至った科研費は、基盤研究（Ｂ）、基盤研究（Ｃ）、挑戦的萌芽研究、若手研究（Ｂ）、そしてスタートアップ支援の５種で、この他には奨励研究と研究成果公開促進費（学術図書）があるが、その他の研究種目については申請が無かったか、もしくは僅かな申請があったものの採択に至らなかったかのいずれかである。
小規模大学ゆえ獲得総額は決して多くはないが、本学における科研費獲得額の推移を示した【資料６】を見ると、平成 27 年度に基盤研究（Ｃ）の獲得額が若干下がったものの、基盤研究（Ｂ）の獲得額は堅調に増えている。さらに注目されるのは、獲得額が圧倒的に多い基盤研究（Ｂ）と同（Ｃ）の両者を３年単位の移動平均で観察した第２期における新規採択率の推移である【資料７】。移動平均は増減傾向の包括的把握に適した統計的手法の一つであるが、これによると近年における基盤研究（Ｂ）及び同（Ｃ）の採択率は平成 23～25 年度以降に一貫して上昇傾向を示しており、次項（４）で触れる研究推進方策の効果が明瞭に表れている。
【資料６】科研費獲得額の推移（単位：百万円）【資料７】３年単位の移動平均による第２期における科研採択率の推移（単位：％）－1-5－京都教育大学教育学部・教育学研究科

分析項目Ⅰ（４）研究推進方策とその効果
前項の【資料６】に示した新規採択率の手堅い上昇傾向は、平成 23 年度に新設した法人室「研究推進室」の業務によるところが大きい。研究推進室では、①科研費をはじめとする研究資金の募集情報の周知徹底、②科研申請に先立つ応募に向けた説明会、③科研費申請書のチェック体制の確立など、新規研究の採択に結び付く業務をはじめ、研究者行動規範や研究倫理規定の明文化など、研究力の向上が教育力の改善に寄与するとの研究推進室の方針のもと不断の努力で業務改善を図っている。今後の課題は、科研申請者数の増加と採択額の増額であると考えている。
（５）全学での研究取組と、その成果の発表全学を挙げた研究については、学長のリーダーシップの下、研究推進室、附属学校部、附属教育実践センター機構が連動し、京都府・京都市教育委員会等との連携も図りながら進めた。
平成 23～25 年度は文部科学省特別経費（プロジェクト）「教員養成高度化に対応する附属学校の教育実習スーパースクール化構想」の取組として、「指導教員のための教育実習ガイド」の制作、フォーラムにおいて成果の紹介、また最終報告書を教育関係者に配布するとともに、コンテンツをＨＰで公開した。平成 26 年度からは、文部科学省特別経費（プロジェクト）「『グローバル人材育成プログラム』の開発－幼稚園から大学までの系統的カリキュラムの策定を目指して－」に着手し、その成果報告書を公表した。

(水準) 期待される水準にある(判断理由)
研究成果の発表としての論文、著書、総説・解説、芸術・体育系業績及び学会発表の総数は、期間中安定的に推移している。また、平成 23 年度に法人室「研究推進室」を新設し、競争的外部資金獲得のための支援を継続的に行ったことにより、平成 24 年度以降の科研費の採択率が大幅に上昇している。
また全学での研究取組として、文部科学省特別経費による２事業を実行し、その成果を各年度に公表している。
以上の成果により、期待される水準にあると判断される。

－1-6－

京都教育大学教育学部・教育学研究科

分析項目Ⅱ

分析項目Ⅱ 研究成果の状況
観点 研究成果の状況(観点に係る状況)
本学では、分析項目Ⅰでも述べたとおり、「教育に関わる分野」（教育学、教育実践、特別支援）、「教科教育に関わる分野」、「教科専門に関わる分野」（人文科学、自然科学、芸術・体育）の多岐に渡る分野の研究を進めている。
教育分野では、心理学を含む教育学を始め各教科教育学の関係学会における論文発表及び、教科書【資料８】、指導書・教材【資料９】、体育補助具【資料 10】等の執筆・開発・作成に積極的に取り組んでいる。
各専門分野においては、国内はもとより国際的な専門誌への論文発表や創作活動を行っている【資料 11】。詳細については、「学部・研究科等を代表する優れた研究業績リスト」にその一部を示すとおり、教科教育での論文発表や、専門分野での国際的な論文発表、演奏活動等での受賞や、芸術作品創作等で優れた業績を輩出している。
また、SSH 指定校の附属高等学校は、ロボカップジュニア世界大会に日本代表として出場し、平成 22 年度世界３位、平成 23 年度世界２位、平成 24 年度世界３位に入賞するとともに、この活躍に対して平成 24 年度の京都創造者大賞＜未来への飛翔部門＞を受賞している。
【資料８】本学教員が執筆した検定教科書の例
区分
⼩学校⽤
⼩学校⽤
⼩学校⽤
⼩学校⽤
⼩学校⽤
⼩学校⽤
⼩学校⽤
⼩学校⽤
⼩学校⽤
⼩学校⽤
⼩学校⽤
⼩学校⽤
中学校⽤
中学校⽤
中学校⽤
中学校⽤
中学校⽤
中学校⽤
中学校⽤
中学校⽤
中学校⽤
中学校⽤
中学校⽤
中学校⽤
中学校⽤
中学校⽤
⾼等学校⽤
⾼等学校⽤
⾼等学校⽤
⾼等学校⽤
⾼等学校⽤
⾼等学校⽤
⾼等学校⽤
⾼等学校⽤

発⾏者
教育出版
教育出版
教育出版
教育出版
教育出版
教育出版
教育出版
教育出版
教育出版
教育出版
教育出版
教育出版
教育出版
教育出版
教育出版
教育出版
教育出版
教育出版
⽇本⽂教出版
⽇本⽂教出版
開隆堂出版
開隆堂出版
教育出版
教育出版
教育出版
開隆堂出版
教研出版
教研出版
教研出版
教研出版
第⼀学習社
第⼀学習社
第⼀学習社
実教出版

使⽤学年
教科
1 国語
1 国語
2 国語
2 国語
3 国語
3 国語4 国語
4 国語
5 国語
5 国語
6 国語
6 国語
1 国語
2 国語
3 国語
1 書写
2・3 書写
1-3 書写1・2 社会
1-3 社会
1 美術
2・3 美術
1 外国語
2 外国語
3 外国語
1-3 技術・家庭
- 国語
- 国語
- 国語
- 国語
- 外国語
- 外国語
- 外国語
- 家庭

書名
ひろがることば しょうがくこくご １上
ひろがることば しょうがくこくご １下
ひろがることば ⼩学国語 ２上
ひろがることば ⼩学国語 ２下ひろがる⾔葉 ⼩学国語 ３上
ひろがる⾔葉 ⼩学国語 ３下ひろがる⾔葉 ⼩学国語 ４上ひろがる⾔葉 ⼩学国語 ４下ひろがる⾔葉 ⼩学国語 ５上ひろがる⾔葉 ⼩学国語 ５下ひろがる⾔葉 ⼩学国語 ６上ひろがる⾔葉 ⼩学国語 ６下
伝え合う⾔葉 中学国語１
伝え合う⾔葉 中学国語２
伝え合う⾔葉 中学国語３
中学書写 １
中学書写 ２・３
中学書写
中学社会 地理的分野
中学社会 歴史的分野
美術 １
美術 ２・３
ONE WORLD English Course １
ONE WORLD English Course ２
ONE WORLD English Course ３
技術・家庭 （技術分野）
国語総合 現代⽂編
国語総合 古典編
⾼等学校 国語総合
古典Ｂ 漢⽂編
Perspective English Communication Ⅰ
Perspective English Communication Ⅱ
Perspective English Communication Ⅲ
家庭基礎21－1-7－

検定済年
平成22年、平成26年
平成22年、平成26年
平成22年、平成26年
平成22年、平成26年
平成22年、平成26年
平成22年、平成26年
平成22年、平成26年
平成22年、平成26年
平成22年、平成26年
平成22年、平成26年
平成22年、平成26年
平成22年、平成26年
平成27年
平成27年
平成27年
平成23年
平成23年
平成27年
平成23年
平成23年、平成27年
平成23年、平成27年
平成23年、平成27年
平成23年、平成27年
平成23年、平成27年
平成23年、平成27年
平成23年
平成24年
平成24年
平成24年
平成25年
平成24年
平成25年
平成26年
平成24年

京都教育大学教育学部・教育学研究科

分析項目Ⅱ【資料９】本学教員が執筆等した指導書・教材等の例
企画・発⾏者等
ミネルヴァ書房
⽇本⽂教出版
明治図書出版
資源エネルギー庁
ミネルヴァ書房
オーム社
開隆堂出版
開隆堂出版
⽇本⽂教出版
東京書籍
⽵⾕出版
法律⽂化社
電気書院
実教出版
実教出版
実教出版
学校MM研究会
第⼀学習社
⼤学図書出版
オーム社
京都市
京都市
共⽴出版
第⼀学習社
開隆堂出版

概要
作成年⽉
「初等算数科教育法 －新しい算数科の授業をつくる－」⿊⽥恭史編著 ⼩学校算数科の教育⽅法について解説
201004「変わる中学校社会科地理的分野（指導の⼿引き）（中学校社会科地理的分野学習指導計画作成資料）
201005新中学校 技術科 題材集&授業
201008
⼩学⽣のためのエネルギー副教材 ひらけ！エネルギーのとびら DVD教材の作成
201103「数学教育の基礎」⿊⽥恭史編著 ⼩学校算数科を指導する上での基礎数学について解説
201104
テキスト「マイクロスケール実験－環境にやさしい理科実験－」 芝原寛泰 佐藤美⼦ 共著
201111
平成24年度版 技術・家庭学習実践編 技術分野 内容編Ａ 材料と加⼯に関する技術（ガイダンス）
201203
平成24年度版 技術・家庭学習指導書 技術分野 内容編Ａ 材料と加⼯に関する技術（ガイダンス）
201203「平成24年版 『中学社会 地理的分野 教師⽤指導書』」における総論「新学習指導要領における新しい地理学習と教科
201203
書の活⽤」を執筆
⼩・中・⾼⼀貫カリキュラムへの改⾰を先取りした理科の授業づくり（広⽊・内⼭編著者）「39：偏光板を使って鉱物万華鏡201206をつくる」を部分執筆
技術科教材論201209『道徳教育を考える―多様な声に応えるために―』 道徳教育の研究のテキスト
201209
テキスト「ドリルと演習シリーズ 基礎化学」 川村康⽂、芝原寛泰、佐⽵彰治 共編
201210⾼校『家庭基礎21授業プリント⽤ツール』
201301
⾼校『家庭基礎21授業ガイダンス第三巻』201301
⾼校『家庭基礎21授業ガイダンス第⼀巻』
201302
DVD教材 「45分から始めるモビリティ・マネジメント教育」 京都市都市計画局歩くまち京都推進室の委託を受け作成
201303
⽂部科学省検定教科書 ⾼等学校 『コミュニケーション英語Ⅰ PerspectiveⅠ』 教師⽤指導書、参考資料作成
201303『保育の⼼理学Ⅱ』
201304
テキスト「すぐに役⽴つ 研究授業のための学習指導案のつくり⽅―中学校理科 編」 芝原寛泰、佐藤美⼦、内⼭裕⾏
201307
共著
中学⽣⽤環境副読本「私たちと地球環境－始めようエコライフ（平成26年度版）－」京都市環境政策局地球温暖化対201403
策室「『歩くまち・京都プロジェクト』⼈と社会と環境にやさしい⼦どもを育む45分」DVD教材及びその解説 京都市都市計画局歩く201403
まち京都推進室「数学教育実践⼊⾨」⿊⽥恭史編著 中・⾼等学校数学教員養成のためのテキスト（実践編）を執筆
201403
⽂部科学省検定教科書 ⾼等学校 『コミュニケーション英語Ⅱ PerspectiveⅡ』 教師⽤指導書、参考資料作成
201403
アクティブ・ラーニングで深める技術科教育201510【資料 10】本学教員が開発・作成した体育補助具等の例
企画・発⾏者等
本学体育学科
本学体育学科
本学体育学科
本学体育学科
本学体育学科
本学体育学科
本学体育学科
本学体育学科概要
投技の効果的な動き作りのための⾜型シートを開発
短距離⾛スピード曲線作成システムの作成
iPodを⽤いたプレー映像フィードバックシステムの作成
ハードル⾛タッチダウンタイム記録システムの作成
発⾒学習型の柔道抑技プログラムの開発
⻑距離⾛ラップタイム記録システムの作成
発⾒型柔道授業プログラムを展開するための学習ノートの作成
投げ技の動き作りを補助するために、「投げ技⾜型マット」を作成

作成年⽉
201208201209201210201211
201212
201301
201401
201503【資料 11】国際的な専門誌への執筆例
職員名
伊藤 崇達

⽔⼭ 光春

論⽂題⽬（原⽂）A Multilevel Analysis of Classroom Goal Structuresʼ Effects
on Intrinsic Motivation and Peer Modeling: Teachersʼ
Promoting Interaction as a Classroom Level Mediator
East and west in citizenship education: Encounters ineducation for diversity and democracy

太⽥ 耕⼈

Two Productions of the Henry VI Trilogy
Equation and dynamic boundary condition of Cahn-Hilliard
type with singular potentials
Transitions between streamline topologies of structurally
横⼭ 知郎
stable Hamiltonian flows in multiply connected domains
Understanding strategy development in mathematics: using⿊⽥ 恭史
eye movement measurement in educational research
Herbivorous insect fauna of kudzu, Pueraria montana
今井 健介(Leguminosae), in Japan.
Water Contact Angles on Poly(ethylene terephthalate) Film⾕⼝ 和成
Exposed to Atmospheric Pressure Plasma
Biotic response of benthic foraminifera in Aso-kai lagoon,
⽥中 ⾥志
central Japan, to changes in terrestrial climate and ocean
conditions (~AD 700–1600)
Operation and performance of the ATLAS semiconductor
⾼嶋 隆⼀
tracker
Different Impacts of Normobaric/Hypobaric Hypoxia on
深沢 太⾹⼦ Physiological and Subjective Responses at a Cold
Environment
深尾 武史

安東 茂樹
原⽥ 信⼀

The Comparison about Self-awareness of Skills for Using aSaw of the Regional Characteristics of Three Kinds ofSchools

掲載誌名（原⽂）

巻号

開始⾴

終了⾴

掲載年⽉

Psychology

48629

637

201308

Citizenship Teaching andLearning

101723

201501

Shakespeare Studies
Nonlinear Analysis: Theory,Methods & Applications

484547

201104

127413433

201511

Physica D

15307

2241201505

European Journal of Researchon Education

2294100

201406

Florida Entomologist

93

3454

456

201009Journal of Adhesion Scienceand Technology

25307

322

201101

Journal of Paleolimnology

51

421

435

201403

Journal of Instrumentation

9889201408

Journal of the HumanEnvironment System

1611119201402

SpecialIssue –ACEIA
T&JTSTE

93100

201507

IJIET（INTERNATIONALJOURNAL OF INNOVATIONSIN ENGINEERING &TECHNOLOGY）－1-8－

京都教育大学教育学部・教育学研究科

分析項目Ⅱ(水準) 期待される水準を上回る。
(判断理由)
本学の研究成果については、教育分野の学会等における論文発表、教科書等の執筆及び体育補助具等の開発・作成等により評価を得ている。また、各専門分野では限られた研究環境の中で地道な研究活動を進め、国内外での論文発表、演奏活動等での受賞や、芸術作品創作等で優れた業績を輩出している。
教育分野と各専門分野は融合しながら、将来教師になる学生にとって必要となる教育現場での指導方法や専門知識の供与に役立つものであり、研究業績説明書に記載しているとおり、関係する学会や同一専門分野の研究者、学校現場等からも高い評価を得ていることから、関係者の期待に応えていると判断する。

－1-9－

京都教育大学教育学部・教育学研究科
Ⅲ「質の向上度」の分析（１）分析項目Ⅰ 研究活動の状況
書評や文献解題を含む「総説・解説記事」や「芸術・体育系業績」が着実な増加傾向を示している。これは本学教員の年齢構成が高くなっている状況と関連して「経験知」を教育研究活動に還元しているためと考え得る。
平成 23 年度に法人室「研究推進室」を新設し、研究経費獲得のための支援を継続的に行ったことにより、基盤研究（Ｂ）及び同（Ｃ）の採択率が大幅に上昇している。
また全学での研究取組として、文部科学省特別経費（プロジェクト）による２事業「教員養成高度化に対応する附属学校の教育実習スーパースクール化構想」「『グローバル人材育成プログラム』の開発－幼稚園から大学までの系統的カリキュラムの策定を目指して－」を実行し、その成果を各年度に公表している。
（２）分析項目Ⅱ 研究成果の状況
教科教育での論文発表や教科書等の執筆、及び各専門分野での国際的な論文発表、演奏活動での受賞や芸術作品創作、体育補助具等の開発・作成等の業績により、関係学会や同一専門分野の研究者、学校現場等から高い評価を受けている。

－1-10－

京都教育大学連合教職実践研究科

２．連合教職実践研究科

Ⅰ

連合教職実践研究科の研究目的と特徴Ⅱ「研究の水準」の分析・判定

・・・・・・２－３

分析項目Ⅰ

研究活動の状況・・・・・・２－３

分析項目Ⅱ

研究成果の状況・・・・・・２－４

Ⅲ「質の向上度」の分析

・・２－２・・・・・・・・・２－５－2-1－京都教育大学連合教職実践研究科
Ⅰ

連合教職実践研究科の研究目的と特徴

１

学校（連携協力校）、その他の関連施設等を学びのフィールドとし、研究者教員と多様な実務家教員との相互の連携・協働によって、理論と実践の融合を図る研究を進めることを目的としている。
２ 京都の８大学（京都教育大学を基幹大学として、京都産業大学、京都女子大学、同志社大学、同志社女子大学、佛教大学、立命館大学、龍谷大学）が連合し、京都府・京都市の両教育委員会と連携して組織され、運営されている。学部新卒院生が多いという特徴があるため、常に多様な院生に対応できるカリキュラムについて検討しており、本研究科においては、カリキュラムの検討を重要な研究課題と位置づけている。
３ 「大学院知」を重視しており、大学院における知的な活動を実践することを目指している。
４ 教師教育に関する国内外の大学等との研究交流を進めている。
５ 授業の充実を図るために、科学研究費補助金を得た共同研究を行っている。
６ 教職大学院の研究を発展させるために、教育研究会、実践報告フォーラムを実施するとともに、その成果を発信するために、年報を発行している。

[想定する関係者とその期待]連携している京都府・京都市の両教育委員会、さらには京都府内のすべての学校関係者の期待に応えるべく研究を行っている。学校現場の様々な課題に対応するための知見を生み出し、発信することが期待されている。

－2-2－京都教育大学連合教職実践研究科
Ⅱ

分析項目Ⅰ

「研究の水準」の分析・判定

分析項目Ⅰ 研究活動の状況
観点 研究活動の状況(観点に係る状況)
研究科全体でカリキュラム改革に取り組んできた。本研究科は連合システムにより、各私立大学から多様な学修経験をもつ院生が入学しているため、学部新卒院生の教職に関するレディネスが揃っていないことが課題として浮かび上がってきた。そこで、平成 26 年度入学生よりカリキュラム改革を実施した。共通必修科目の各領域で「基礎理論科目」を設け、学びのスタートラインを揃えた。そして「実践演習科目」を接続させることで、領域ごとに理論と実践の融合を図り、探求的な省察力の育成を目指した。
各教員が個人研究テーマをもち、研究活動を活発に行っている。また、研究科の教員２名が、第２期中期目標期間中に博士号を取得している。その他、本研究科の年報を始め、関連学会の紀要等に定期的にその成果を発表している。
「教職大学院における豊かな国際性を育成するカリキュラムの改革」研究を、平成 25 年
度より４か年の計画で推進している。これは、本学特別経費によるプロジェクト研究「海外の大学とのネットワーク構築による国際化の展開」の一環として行われているもので、海外の教員養成大学院を中心とした取組を調査し、教職大学院における教員養成カリキュラム開発に資することを目的としている。平成 25 年度は、３名の教員と２名の院生が、日本から米国コロンビア大学へ留学した者に対するインタビュー調査、コロンビア大学ティーチャーズカレッジへの訪問調査を行った。平成 26 年度はユネスコ及び経済開発協力機構（OECD）における教員養成に関する政策を教員と院生との共同研究チームで調査した。この調査により日本の教師教育の質の向上に向けた課題を考察することができた。平成 27 年
度は、シンガポールの NIE（国立教育学院）における教員養成について調査した。この調査によりシンガポールと日本の教師教育のシステムを比較し、改革の方向性を探ることができた。
「教職大学院において質の高いコミュニケーション力を形成する教育方法の開発的研究」
は、平成 26 年度から４年間の計画で科学研究費（基盤研究(C)）を得て行っている。本研
究科から研究代表者、研究分担者２名が参加し、鳴門教育大学教職大学院の研究分担者４名と共同研究を行っている。平成 26 年度は、教職大学院における授業の参与観察と院生による集団討論の比較実験を行った。今後、教職大学院において教員に求められる質の高いコミュニケーション力を形成する教育方法を開発し、その成果を他教職大学院に向けて発信する計画である。「生徒指導の福祉的課題（貧困・虐待等）に関する研究」は本研究科教員３名の共同研究である。目的は、①生徒指導的観点から日ごろ教員が抱えている漠然とした不安や指導の難しさについて、福祉に絡む問題を特に調査し、実証的データを蓄積して、その具体的原因を明らかにすること、②教育と福祉を橋渡しする新たな視点を取り入れた教員研修の新しいプログラムを提案し、その成果を教職大学院における教育活動に反映することである。平成 26 年度に研究に着手し、調査のための質問紙を作成し、平成 27年度から４年間の科学研究費補助金を獲得した。

(水準) 期待される水準を上回る(判断理由)
特別経費によるプロジェクト、科学研究費補助金による共同研究を積極的に行っている。
現在、研究は進行中であるが、教職大学院における研究活動としては、期待される水準を上回っていると判断できる。
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京都教育大学連合教職実践研究科

分析項目Ⅱ

分析項目Ⅱ 研究成果の状況
観点 研究成果の状況(観点に係る状況)
カリキュラム改革により、１年次夏季に行う「教職専門実習Ⅰ」の前に、基礎理論を学び直し、学習指導案の書き方や模擬授業に徹底して取り組むことによって、「教職専門実習Ⅰ」にしっかり取り組め、その後の「実践演習科目」に有機的につながり、院生の授業アンケートでも、修了論文につながったという記述が増えた。
これまでも６年間にわたって他の教職大学院との合同ＦＤ研修会を行ってきた。平成 27
年度は、科学研究費補助金による「教職大学院において質の高いコミュニケーション力を形成する教育方法の開発的研究」をもとに、鳴門教育大学と合同研修会を行い、双方の教職大学院の特徴を確認するとともに、自らの教職大学院のカリキュラムや院生指導について見直す契機となった。
『京都教育大学大学院連合教職実践研究科年報』を毎年３月に刊行している。年報は教職大学院における教育に関する「特集」のほか、研究論文、実践報告、実践報告フォーラ
ム、留学生報告、京都の教育、修了生だより等から構成されている。
毎年２月に開催している実践報告フォーラムでは、教職大学院における教育活動、研究活動に関して、外部専門家による講演を受けてシンポジウムを行っている。シンポジウムでのシンポジストの報告及び討論の概要は、上記年報に掲載している。
以上のように、日々の研究活動、修了生の実践研究、実践報告フォーラムや教育研究会の成果を年報としてまとめ、発信し、学校における課題解決、実践研究の促進につながるように努めている。

(水準) 期待される水準にある(判断理由)
実践報告フォーラムや教育研究会を毎年開催するとともに年報を発行し、着実に研究成果をまとめ、発信している。以上から、成果は期待される水準にあると判断できる。

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京都教育大学連合教職実践研究科
Ⅲ「質の向上度」の分析（１）分析項目Ⅰ 研究活動の状況
カリキュラム改革、博士論文の提出、研究科全体による共同研究、複数のグループ研究への着手など、研究活動に重要な質の変化があったと判断できる。他の教職大学院との合同ＦＤ研修会では、研究者教員の学術的な思考と、実務家教員の実践的な思考が有機的に結合し、理論と実践の融合を図ることができた。

（２）分析項目Ⅱ 研究成果の状況
カリキュラム改革においては、授業アンケートの結果【資料１】、教員の熱意や授業の満足度の評価などが高い数値を維持しており、着実な成果が上がっていることが認められる。
毎年開催されている実践報告フォーラムや教育研究会及び年報の発行により、着実に研究を進めている。
【資料１：授業アンケート結果】（出典：2015 年度 FD 委員会・院生アンケート）－2-5－