2015 年度 FD 活動の取組み1．FD 研修会「授業設計とシラバスを考える」
講師：岩崎 千晶氏（関西大学教育推進部准教授）
日時：2015 年 6 月 25 日（木）14:40～16:10
場所：武蔵大学 8 号館 8503 教室〈研修会の概要と趣旨〉
本学では FD 活動の一環として、毎年度、外部の講師を招き、教育改善につながるテーマについて研修会を実施している。本年度は、関西大学において FD 活動を担う教育推進部教育開発支援センターに所属され、大学における学習環境のデザインについて研究されている岩崎千晶先生に「授業設計とシラバスを考える」というテーマで講演をお願いした。その理由は、次の通りである。
まず、シラバスの内容の改善・充実やその活用が必要であることは、近年、さまざまな場面で指摘されている。一例をあげれば、2012 年の中央教育審議会答申（「新たな未来を築くための大学教育の質的転換に向けて」）では、学修時間の増加・確保との関連で、「学生の主体的な学修を促す教育内容と方法の工夫が不可欠」であるとし、そのための方策の柱のひとつとして「授業計画（シラバス）の充実」をあげている。
また、このような指摘を待つまでもなく、学生が目的をもって主体的・積極的に学習に取り組み、より大きな成果を達成するためにシラバスの充実を図ることが重要であることは、本学においても広く認識されており、そのための方策が検討・実施されている。例えば、3S にシラバスの共通フォーマットを掲載し、授業担当者に具体例を付したシラバス入稿の注意事項を示すなどの方策を行っている。そうしたこともあって科目履修の際の学生によるシラバスの利用度にも向上がみられる。FD 活動の一環として行っている「学生による授業評価アンケート」においてシラバスの利用度を問う質問への回答のうち肯定層（「非常に参考にした」、「参考にした」、「ある程度参考にした」）の合計の割合は、2010 年度には 69.3％であったが 2014 年度には 71.4％に増加した。ただし、2014 年度において「非常に参考にした」という回答の割合が、12.5％に止まっていること、肯定層全体の割合も最近伸び悩んでいることなどにも示されているように、シラバスの内容を充実・改善し、学生による活用を一層促すことが課題となっているといえる。
〈講演の概要〉講演を依頼するにあたって、お話いただきたい内容を講師の岩崎先生に提案しご快諾いただ
いた。そのひとつは、シラバスの意義や活用方法に関する全体的な問題であり、例えば授業の到達目標、必要とされる授業外学習、成績評価のあり方などを、履修期間中に意識して学習するよう学生を促すには、シラバスはどうあるべきかという論点であった。またもうひとつは、本学が、現行のシラバスについて改善の必要性を検討すべきと考えている具体的な諸問題について、ご意見を伺いたいということであった。
第 1 の問題については、シラバスにおける 3 つの要素―学習目標、内容・方法、評価―を中心にお話いただいた。このうち学習目標については、授業後に学生が何を習得したのかというアウトカムとしてこれをシラバスに記すべきであると論じられた。教員の視点から、学習過程について記すのではなく、学習者が授業後に何ができるようになっているかという行動目標として学習目標が設定されるべきであり、学習者を主語にした文章を作成することが望ましいということであった。また授業の内容・方法についても、それがこの目標を達成するための教育

方法となっているか、目標と方法にずれがないかに留意し、シラバスに記載すべきことなどが説明された。さらに成績評価に関しては、それが授業目標の達成を見極めることができる評価方法となっていて、目標と評価方法にずれがないことの必要性が説かれた。また、学習者がどう評価されるかを理解できるようなものであるために、成績評価の方法だけでなく基準も示す必要があるとの指摘もあった。
本学の現行シラバスに関する問題についても、有益なご指摘をいただいた。すなわち、到達目標と授業内容を別の項目に分けて記載することや、授業外学習に関する記載項目を設けることが望ましいこと、出席率と成績評価の関係については、出席したこと自体ではなく、出席して提出した課題などを評価することを検討してよいことなどのお話があった。
以上、簡単にその内容を紹介したが、講演は、講師の岩崎先生のご専門の研究も踏まえて広い範囲に及ぶものであった。また、関西大学の取り組みを含め多くの具体的な事例もご紹介いただいた。ご講演ののち、講師と内外の参加者とのあいだで質疑応答、討論が活発に行われた。
〈講師略歴〉
関西大学 教育推進部 教育開発支援センター 准教授。
専門は教育工学（高等教育における学習環境デザイン）。関西大学総合情報学研究科修士課程修了後、富士ゼロックス株式会社での勤務を経て、関西大学総合情報学研究科博士課程後学期課程に入学・修了。博士（情報学）を取得。以来、大学生の学びを育む学習環境のデザインをテーマに研究を続けている。主な著書は、岩﨑千晶編著『大学生の学びを育む学習環境のデザイ
ン―新しいパラダイムが拓くアクティブ・ラーニングへの挑戦―（関西大学出版部）』、久保田賢一、中橋雄、岩﨑千晶著『映像メディアのつくり方（北大路書房）』等。
（文責：清水 敦）

講演中の岩崎氏（左）、ミニグループワーク中の教職員（右）2．FD フォーラム「学生と共に考える授業改善」
司会：清水 敦（FD 委員長、経済学部教授）
担当：杉本 伸（経済学部准教授）、渡辺 直紀（人文学部教授）、石森 大知（社会学部准教授）
日時：2015 年 11 月 26 日（木）16:20～17:50
場所：武蔵大学 1203 教室〈趣旨と概要〉
本年度も、学生が発信する授業改善に向けた提案を受け、学生と教職員がともに検討を行うFD フォーラムが開催された。
フォーラム当日は冷たい雨の降るなか、学生 8 名（登壇者を含む）、教員 14 名、職員 4 名が参加した。提案を行った登壇者は以下の 5 名である。
大楽 奈菜（経済学部 経済学科 4 年）

山田 一貴
古俣 真奈美（経済学部 経営学科 4 年）
（人文学部 英語英米文化学科 3 年）

池田 真穂
伊東 小百合（人文学部 日本・東アジア文化学科 2 年）
（社会学部 社会学科 3 年）

本年度のフォーラムにおいて新たに導入されたことは 3 点ある。1 点目は、あらかじめテーマを設定したうえで、学生からの提案を募集したことである。具体的には「1 年生のときに教えてほしかったこと」、「こんな授業を受けたい」という 2 つのテーマを設けた。2 点目は、上記の学生による発表が終わったあと、学生を含むフォーラム参加者全員が輪になって向かい合うように椅子に座り、ディスカッションを行ったことである。この点は、例年以上に学生・教職員の間での積極的なコミュニケーションを促し、当初の終了予定時刻をオーバーするほど熱心な意見交換を生む仕掛けになったといえる。3 点目は、多くの学生が参加できるように、授業のない木曜 5 時限に開催日を設定したことである。
〈提案の論点〉
本年度提案された内容の主な論点は、以下の 3 点に集約できる。
(1) 教員の研究・授業内容の把握に関して
1 年生のときに教えてほしかったこととして、教員の専門分野を知り、その後のゼミナール選択や履修科目の選定に活かしたい（活かしたかった）との意見が出された。具体的には、教員の研究や授業の内容等をダイジェストで紹介するリレー講義の導入が提案された。背景として、大学に入学したなるべく早い段階から教員を知ることで、ゼミナール配属に伴う学問的および性格的なミスマッチを防ぎ、やがては卒業論文の作成をより円滑に進めたいという声があることがわかった。
(2) 授業におけるモチベーションの向上に関して
主に大教室で実施している授業に対して、アクティブ・ラーニングの取り組みを求める意見が出された。たとえば、数十分おきにコメントペーパーを効果的に利用することで 90 分間にわたって緊張感をもたらすことができるという提案や、何らかのインセンティブを付ける形で課題を出してほしいなどの要望がなされた。また、とくに演習形式のゼミナール授業に関しては、ディスカッションの機会を増やすことを望む声が多く聞かれた。これらの意見は、学生のモチベーションを引き出すことと関係するといえる。
(3) 語学教育に関して昨年度に引き続き、語学教育に関する提案も出された。具体的には、「上級クラスの設置」と「外国語能力試験の実施」の 2 点である。まず「上級クラスの設置」は、たとえば翻訳や通訳入門などの実践的な授業を（必修科目の単位に反映される）上級クラスとして設置することである。つぎに「外国語能力試験の実施」とは、検定試験の受検を履修者に課すものであり、受検勉強を授業に組み込むことで学生にとって有意義となる。これらの 2 点は、個々の学生の語学能力や学習レベルに即した科目選択を望むものといえる。
〈今後の課題〉
上述のとおり、本年度のフォーラムでは提案するテーマの設定と、ディスカッション環境の改善という 2 点が新たに試みられた。前者に関して、FD 委員会側にとっては学生から意見が聞きたい特定のテーマを伝えることができ、また学生側にとっては求められたテーマが具体化されているがゆえに提案をしやすかったといえる。後者については、より多くの参加者の発言機会に配慮した清水敦 FD 委員長による司会進行ともあいまって、ディスカッションが大いに盛り上がるという望ましい結果につながったといえる。
その一方で、本年度のフォーラムは例年と異なり 11 月末に開催したことも影響しているのか、学生の参加者は少なく（登壇者以外では 2 名が参加）、また教職員の参加も決して多いとはいえない。依然として学生の間でフォーラムの認知度およびそれに対する興味関心は低いといわざるを得ないが、学生・教職員が一同に介して授業改善に向けた検討を重ねる貴重な機会として、さらなる周知が必要であろう。また、フォーラムで提案を行った学生は総じて学習意欲も高いといえるが、必ずしもそのような学生ばかりでもない。こうした現状も踏まえ、今後の課題としたい。
（文責：石森 大知）

発表した学生の皆さん（左）、登壇学生とディスカッションを行う教職員（右）3．大学院 FD 懇談会

司会：清水 敦（経済学部教授）、杉本 伸（経済学部准教授）、渡辺 直紀（人文学部教授）
日時：2015 年 7 月 31 日（金）13:00～14:30
場所：武蔵大学 88-H 教室
猛暑のなか、今年度も大学院 FD 懇談会が行われ、大学院生 4 名（経済学研究科博士前期課
程、後期課程、人文科学研究科博士前期課程、後期課程、各 1 名ずつ）、教員 9 名（司会者 3 名含む）、職員 5 名が参加した。本学では少人数教育のモットーから、密度の高い教育と研究活動を行っているが、少人数で教員と学生の関係が密であるだけに、学部の授業と同様の授業評価アンケートを実施しにくい。そのために本学では、2012 年度より、そのような評価の代わりに、オープンに意見を交換できる場として懇談会の機会を設け、毎年 1 回、前学期の授業が終了する頃に、このような懇談会を行っている。今回の懇談会では大学院生から以下のような意見・要望が提示され、それぞれの解決策について意見交換がなされた。
（1）授業料値下げの在学生への適用について2015 年度から大学院の授業料が値下げとなったが、新入生のみの適用であり、在学生には適用されないのは疑問であるという指摘が大学院生からあった。これについて教員のうち大学執行部のメンバーから、値下げを一律適用するという案は当初からあったがいまだ実現しておらず、今後の検討課題としたいという回答があった。
（2）鵜原寮の閉鎖に伴う代替施設の確保について学部生のサークル活動を支援するために、これまで春と夏に 1 回ずつ鵜原寮で合宿を行ってきたが、寮の廃止にともなって赤城青山寮を使用することになった。ただし、こちらの寮が冬には教職員同伴でないと使用できず不便である。一度は外国語教育センターから支援を得て、他の施設で合宿を行ったが、同様の支援を毎年受けられる保障もない。以前と同様、利便性ののよい鵜原寮に代替する施設の確保は可能か、という指摘が大学院生からあった。これについて教員から、鵜原寮の廃止で武蔵高校なども代替施設の確保に苦労しており、代替施設の確保は喫緊の課題かと思うが、現在のところ何か新しい展望が見えているわけではない、今後の検討課題にしたいという回答があった。
（3）施設使用の問題
大学院生室のエアコンが水漏れしているという指摘があった。これについて職員側から、施設上なにか問題を発見したら、大学庶務課に報告してくれれば即時対応するという回答があった。
（4）大学院奨励研究員の身分について
大学院博士後期課程に 3 年以上在籍し所定の単位を修得して退学した場合、奨励研究員になる道があるが、TA（ティーチング・アシスタント）にはなれず、図書館その他の演習室の施設利用にも制限がある（使用申請の資格がない）。また、応募時期が年 1 回に限られており、退学の時期によっては半年間、身分のない期間をおかねばならないなど不都合が多いとの指摘が大学院生からあった。これについて教員から、問題の所在は把握しており、現在、この奨励研究員制度に代わる制度を検討中で、来年度からの実施を予定している。在籍料を徴収するか、若干の授業料を徴収するかは未定だが、いずれにせよ、これが来年度から実施されれば、大学院生の身分は継続するので、上記のような不都合はなくなるだろうとの回答があった。
（5）人文科学研究科の優秀修士論文の保管・閲覧について教員から、図書館で閲覧可能な過去の人文科学研究科の優秀修士論文について、一定の閲覧期間を超過したものの扱いに関して質問があった。大学院生とのやりとりで、当面は 3 号館 2階の人文 GS ルームに引き続き保管し、閲覧できるようにすることが適当であるとの結論に達した。
（6）人文科学研究科の『武蔵文化論叢』の編集態勢について『武蔵文化論叢』の編集の責任について、昨年度までは博士後期課程の在籍者が受け持つことになっていたが、人数が少ないとの理由から、『武蔵文化論叢』刊行の継続自体が危ぶまれていた。これに対処するために今年度から、博士前期課程在籍者を中心に編集態勢を組むことにしたという報告が大学院生からあった。これに対して教員側から、いろいろと不慣れで大変だろうが、マニュアルも今回作成されたので、よく活用して、大学院生のための論集を引き続き編集・刊行してほしいとの意見がなされた。
（7）大学院生の就職活動支援について教員から、昨年度も研究職以外の専門職に就こうとする大学院生の就職活動について、大学のキャリア支援センターでもサポートが必要だろうとの指摘が出たが、その後の対応について質問があった。これに対して大学院生から、いまだ現状は変わっていないとの報告があったが、研究職以外の専門職は、それ自体、求人が特殊であり、口コミなどを中心に行われることも多いため、大学でサポートするにもそれなりの準備が必要だろうという意見も出された。また、他の教員から、大学院修了者の進路調査を行って、それを冊子として編集しており、まもなく刊行される。今後も継続的にこの作業を続けて、在学生の進路決定に参考になるような情報を提供したいという報告もあった。
（8）大学院 FD 懇談会で出された意見のフィードバック体制について教員から、本懇談会で大学院生から出された意見・要望のフィードバック体制について質問がなされた。これについて FD 委員から、そのつど大学の各部署に伝えられているが、未解決の問題も多いとの報告があった。また、大学院 FD 懇談会は、基本的に教育・研究内容の改善のために意見聴取をする場であるので、教育・研究以外の、奨学金や施設利用などの問題については、院生会からの要望として大学に提出する道もありうるという意見が付け加えられ、その種の要望は大学庶務課で受け付けるという回答がなされた。
（9）キャリアアップコース／教員養成課程の単位履修の種別について教員専修免許を取得するための単位が、現在、所属している教員養成のためのキャリアアップコースの単位にならないものがある。文部科学省で定められたルールに則っているとは思うが、課程・コースの趣旨からすれば、履修者としてはその区別が判然とせず、場合によっては不合理にも思えるとの指摘があった。これについて教員から、文部科学省で定められたルールに則っているのは事実だが、不明瞭な面もあるので、今後の検討課題にしたいとの回答があった。

このほかにも大小さまざまな件について、大学院生と教職員とのあいだで意見が交わされ、最初は緊張していた大学院生たちも、会が進むにつれて、積極的に意見を示すようになった。
今後もこの会を継続的に実施して、教職員が大学院生の研究・生活状況を把握すると同時に、互いに理解を深め、本学大学院における教育・研究環境の改善につながればと思う。
（文責：渡辺 直紀）

4．クリッカーシステムの活用（人文学部 FD）
4．－双方向型・学生参加型の授業を実践するために－

踊 共二（人文学部長）

人文学部の教育研究活動予算で購入したクリッカーシステムは、英語英米文化学科のジェイソン・ホロウェル教授の構想と提案によるものである。このクリッカーシステムを用いれば、教員が問いかけ、学生が答える双方向型・学生参加型の授業を効果的に構成することができる。
人文学部では、2015 年 5 月 14 日（木）の教授会終了後、「双方向授業システム・クリッカーの活用」をテーマとする学部独自の FD 研修会を実施した。出席者は教授会構成員 41 名中 36 名の参加であった。
この研修は、2015 年度に試験運用を行っているクリッカーシステムの授業における活用事例の紹介と質疑応答によって構成され、運用責任者であるホロウェル教授が報告を行った。その中心は同教授が担当する複数の授業（第二言語習得論や外国語科目としての英語）でクリッカーシステムを用いた Q&A の分析結果である。従来クリッカーシステムは大規模授業で用いるのが通例であったが、ホロウェル教授は小規模授業（50 名程度）への応用を試みている。同教授が実践しているのは、英語での設問とその回答を授業時間内に瞬間的に統計化し、その結果を学生たちに提示し、ディスカッションを行いつつ、問題の所在をつかみ、今後の学習の方向付けを行う方法である。
以下 1 例だけ、同教授が英語クラスで行った Q&A を紹介する。
設問 How would you like to study in this class?
回答 A. In English with Japanese book.
B. In Japanese with English book.
C. In English and Japanese with English book.
D. In English and Japanese with Japanese book.
E. In English with English book.
F. In Japanese with Japanese book.
それぞれの回答 A～F が回答者（1 年生）の人数に占める割合は A: 6％、B: 11％、C:53％、D: 0％、E: 30％、F: 0％であった。英語だけで書かれたテキストを使って英語だけで教える授業を期待する学生は全体の 3 割であり、けっして多いとはいえない。ただし、そこに一定の「存在感」があることは間違いない。いずれにしても、全体の 3 割が高度な学国語学習の希望をもっていることを知ったその他の学生たち（B や C と回答した者）は、大学での外国語学習に関する認識を改める必要を迫られたはずである。
クリッカーシステムは、単なる統計処理のための計算ソフトではない。それは授業参加者に直接的な「影響」を与え、考えさせ、かつ応答を引き出す双方型の教育支援ツールなのである。
クリッカーシステムは、国際人・グローバル市民の養成という大学の基本方針に沿う形で人文学部の教育、外国語教育の強化のために有益な手段であり、2016 年度からの本格運用が待たれるところである（現在、機器貸出体制の整備を進めているところである）。

人文学部 FD 研修会の様子

クリッカーシステム

5．授業収録配信システムの活用にむけて（教務 FD）

川島 浩平（教務部長）「平成 26 年度私立大学等教育研究活性化整備事業」に採択され、導入した「授業収録配信システム」の活用にむけた活動を報告する。
2015 年度前学期から現在までに、以下のとおり、授業収録配信システムワーキンググループ（以下、授業収録配信システム WG という）ならびに教務部委員会などで、以下の業務を行った。
［1］準備・調整作業［2］2015 年度に実施するプロジェクト方針の策定［3］収録実施と日程調整［4］今後の検討課題のまとめ
なお、授業収録配信システム WG の構成員は、学長、教務部長、情報・メディア教育センター長、Web 運用管理チームリーダー、教務課担当者である。
［1］準備・調整作業
授業収録配信システム WG での協議により、主な業務を（1）機材管理・収録実施、（2）人選・渉外、（3）規則・ガイドライン作成の 3 つにまとめ、それぞれの担当者を選定し、さらに業務の詳細を前学期末までに完了すべき事項、後学期に本稼働をめざして対応すべき事項、確認・留意事項の三者に整理した。これらの作業を通じて以下に続くプロジェクト方針を策定した。
［2］2015 年度に実施するプロジェクト方針の策定
1. 2015 年度後学期から必ず開始するプロジェクト① 担当授業ショーケース
・履修を検討している本学の学生に対して、その内容を紹介することを目的とする・部内者のみ閲覧可とする・公開はタイミングを見計らって適宜実施
・履修登録の際に授業案内と併用する② 広報用模擬授業
・本学の受験を検討している高校生を主たる対象とし、外部に公開する
・公開はタイミングを見計らって適宜実施
・大学や学部・学科の広報、他の広報資料・情報と併用する①と②に関する方針と手順についての留意点

第三次中期計画終了までに専任教員全員が最低一つの収録配信を実施することをめざし、それにむけて漸次的に撮り貯める
各専任教員に、実際の配信時間（5 分）よりは長めのマテリアルを用意してもらい収録

同教員との協議・調整を通して 5 分程度に編集
2. 今後、準備や条件が整い次第、開始するプロジェクト
案① 正課授業とは別の Web 公開用収録授業（MOOCs タイプ）
・90 分×15 回の講義を収録し、翌年以降は web 授業として正課授業とは別に利用
案② 正課授業（15 回/学期）全 15 回分の収録

案③ 正課授業（15 回/学期）数回分の部分収録
・学期 15 回の一部のみ web 授業用コンテンツを作成、教室での授業と組合わせて利用
案④ 正課授業での招待講演収録
・正課授業での招待講演を収録
・授業担当教員の判断により以降、授業の一部として活用する
案⑤ 講演会、公開講座、最終講義等の収録
・講演会、公開講座、最終講義等を収録し、学生に公開
案①から案⑤までに関する方針と手順についての留意点
・ワーキンググループ主導で希望者を募る
・著作権対策等の必要な調整・準備を進めながら、撮り貯める・進捗を、適宜関係者に報告［3］収録実施と日程調整
上記の方針に則り、夏季休暇期間中から準備、調整を始め、以下のとおり、収録を実施または日程調整した（2016 年 2 月 22 日現在）。
方針 1.①または②に関して、以下の担当者の収録を実施または予定している。
人文学部 川島浩平 教授（2015 年 12 月収録）経済学部 森永雄太 准教授（2016 年 3 月収録予定）
経済学部 山﨑秀雄 准教授（2016 年 3 月収録予定）
経済学部 山本零准教授（2016 年 3 月収録予定）
人文学部 村山絵美 専任講師
（2016 年 3 月収録予定）
方針 2. 案②に関して、以下の授業収録を実施した。
社会調査方法論基礎 2（後学期開講 社会学部 田中俊之 助教）※ ただし、公開方法や公開対象は未定である。
［4］今後の検討課題のまとめ
プロジェクトを進めるにあたり、解決すべき課題として次が挙げられる。
1)著作権処理
2)授業担当者への負担増
3)収録から編集、公開、管理に至るまでのマンパワー不足

6．教員 FD 研修報告（1）

参加者：高橋 一樹（人文学部教授）
テーマ：高等教育におけるユニバーサルデザイン～いま私立大学の教育支援に求められる「合理的配慮」とは～
日時：2015 年 6 月 20 日（土）場
主所：TKP 市ヶ谷カンファレンスセンター
催：日本私立大学連盟

プログラム：－開会－問題提起

青野透氏（徳島文理大学教授）「これからの大学の教育支援 ­障害者差別解消法が求めるもの­」－グループ討議 グループ C に所属して 2 時間半のディスカッションに参加－総括・討議－懇親会
青野透氏の講演概要
中央教育審議会答申（2014 年 12 月）のポイント：多様性の強調
・大学の構成員の多様化・協働…教育カリキュラムの見直し・整備
・高大連携の必要性
・国の責任のもとでの多元的評価への取り組み
合理的配慮の中身 ←グローバルスタンダード 個別対応が大原則
・関係者間の合意形成にいたるプロセス重視
学生・学校設置者・大学教職員・保護者…
・本質的機能（⇔周辺機能）の提供が可能ならば合理的配慮をすべき
・考慮すべき事項がある場合の教育評価の工夫・代替措置
・個人に向き合う教育上の配慮
学生本人とのコミュニケーションを通じた特性の把握・申し出ができない学生への配慮
未診断・未自覚の学生への対応…大学がどのようなアンテナを張れるか
・教室外・授業外・正課以外の取り組み
職員の「教育」的接触、学生相互の学習支援→アクティブ・ラーニング
障害者差別解消法と私立大学・学生からの意志の表明→大学の窓口の常置義務・障害を持つ学生を含めて意見を聞き対応を考える
・私立大学は努力目標にとどまらず全体で積極的な取り組みを※合理的配慮は教育的に成果のある行為という共通認識
若干の質疑応答①合理的配慮を受けない学生たちの同意の取り方
社会全体で障害に真摯に向き合う姿勢づくり →授業やグループワークの実施
現在の小中高ではそれなりに意識の醸成がなされている②アスペルガー症候群などの学生に対する大学側の配慮の限界
入学前の受験生に対する徹底した情報公開
HP、大学案内、専用のパンフレット、オープンキャンパス
できること、すでに実現したことの内容の具体的な例示
できないことの公表（とくに資格取得を義務付けている場合）
保護者・高校教員との積極的な連携
アドミッションポリシーでの明示
ワークショップ

グループ C での討議概要

参加大学：法政大学・桃山学院大学・芝浦工業大学・東北学院大学・立正大学・福岡大
学・日本大学・武蔵大学・成城大学〈各大学の取組みについて〉・障害をもつ学生に対する配慮のあり方について DVD を製作して教職員に配布
・学生参加の FD 研修で合理的配慮に関する意見交換・情報共有と授業改善の取り組み
・教職員の全員参加を達成するためのインセンティヴ
・学科や個々の教員から修学支援コーディネーターへの相談等のフロー化とその周知・アクティブ・ラーニングにおける学生間の気づきや TA・職員・先輩等からの働きかけ
・就職支援・キャリア教育についても臨床発達心理士の定期的支援
・聴覚障害者用の特別教育プログラムの設定
・大学内の組織の縦割り弊害を解消するための「なんでも相談室」の設置・運用
・キャンパス・ソーシャルワーカーの常設（むしろ教員からの相談が多い）
・メンタルヘルス講義と学生アンケートを全学的に授業時間なども活用して実施（講義者は専門カウンセラー →学生たちに踏み込んだ詳細な説明）
・入学式などでの手話導入や新入生向けパンフの配布で意識の向上〈課題〉
・日本学生支援機構作成の「障害のある学生への支援・配慮事例」集と同様な私立大学版事例集の作成・DB 化と情報共有の必要性
・潜在的に発達障害の症状をもつ学生をどのように把握し対応するか
・出席・成績不振学生へのアプローチ方法
・留学生への対応（とくに学外の医師などの言語バリア）
・情報共有の推進と守秘義務・授業のナンバリングと対応した多様な授業形態（学生にとっての選択肢）の提示
・全学的なメンタルチェックの可否と保護者組織との連携6．教員 FD 研修報告（2）

参加者：安藤 丈将（社会学部准教授）
テーマ：平成 27 年度 FD 推進ワークショップ（新任教員向け）
日
主時：2015 年 8 月 4 日（火）～5 日（水）催：日本私立大学連盟
浜松市にて、日本私立大学連盟主催の FD 推進ワークショップが開催された。初日は、昨年度のワークショップに参加した先生方から、ワークショップの経験をどう活かし、授業を改善していったかを伺い、その後 6～7 人のグループに分かれ、模擬授業の準備を行い、お互いにコメントし合うというワークショップを実践した。
分野の異なる他大学の教員の模擬授業を見て、話し合いながら、まず、板書の重要性を再確認した。私は、学生が寝てしまうことを防止するため、普段の授業でもパワーポイントやレジュメを使わず、板書と映像だけで進行している。ワークショップで他の先生方の模擬授業を聞いているうちに、この自分の取り組みも効果があるという感触を持つことができた。
学生たちに質問を投げかけ、やり取りしながら板書をするという実践も行った 。模擬授業の中で議論したように、学生たちは、こちらが期待している答えを返すとは必ずしも限らないた
め、教員は臨機応変に対応する必要がある。事前の準備をしっかり行い、学生の答えに対応できるよう幅を広げることの大切さを認識した。さらに、学生に何を提供するかということを議論し、「わかりやすさ」だけにこだわることは、学生の成長を妨げる場合があり、彼らに考える余地を与えるような、「不親切な」授業をあえて行う必要性もあるという意見も出された。
昨今は、学生の教員評価を意識して、学生から高評価を得るために「わかりやすさ」に重きが置かれがちであるが、教員が「わかりやすさ」以外のものを信念をもって提供することが必要であると実感した。
学問に対する熱意、この学問はこんなにも面白いのだという思いは、「わかりやすさ」以外に、教員が提供できることの一つである。今回のワークショップでは、自分の専門領域以外の先生方に話を伺ったが、どの方も熱意をもっており、共感させられた。大教室の大規模授業でinteractive な授業をするなど、大変困難な環境の中で授業の工夫を行い、現場の献身によって大学教育が何とか支えられていることが再確認できた。