主要業績一覧
立教大学社会学部
木村忠正
2018 年 8 月現在
著書（単著）
書名（頁数）

発行年月

発行

ハイブリッド・エスノグラフィー2018 年 8 月

新曜社

デジタルネイティブの時代―なぜメールをせずに「つぶやく」のか―（256 頁）

2012 年 11 月 平凡社

The Digital Divide as Cultural Practice: A Cognitive Anthropological Exploration of Japanas an 'Information Society.' (Ph.D. Dissertation, Dept. of Anthropology, State University 2010 年 6 月
of N.Y. at Buffalo) (xxxiv＋438 頁)

State
University ofN.Y.
atBuffalo

2004 年 3 月

岩波書店

デジタルデバイドとは何か～コンセンサス・コミュニティをめざして～（270 頁） 2001 年 1 月

岩波書店

オンライン教育の政治経済学（286 頁）

2000 年 4 月

NTT 出版

第二世代インターネットの情報戦略（312 頁）

1997 年 10 月 NTT 出版

ネットワーク・リアリティ～ポスト高度消費社会を読み解く～（240 頁）

著書（共著）
書名（編者、共著者など）

発行年月

執筆部分（タイトル、頁数など）
ネットワーク時代の合意形成（土屋大洋との共著）

発行

1998 年 12 月 NTT 出版

はじめに、1、2、7、8 各章（1-94、213-289 頁）

章・項目分担執筆
書名（編者、共著者など）

発行年月

執筆部分（タイトル、頁数など）『アメリカ文化事典』（アメリカ学会編）
2018 年 1 月「SNS: Social Networking Services」500-501 頁『日本人の情報行動 2015』（橋元良明編）
2016 年 8 月
第 3 章「ソーシャルメディアと動画サイトの利用」143～179 頁『世界民族百科事典』（国立民族学博物館編）
2014 年 7 月「マスメディア」394-395 頁、「インターネット」396-397 頁『MIT 認知科学大事典』（Robert A.Wilson、Frank C.Keil 編（中島秀之監訳））
文化的変異（Cultural Variation）文化的合意理論（Cultural Consensus Theory）、生態学的妥当性（Ecological Validity）経済学と認知科学（Economics andCognitive Science ） 、 言 語 と コ ミ ュ ニ ケ ー シ ョ ン （ Language and 2012 年 11 月
Communication）、言語と文化（Language and Culture）、言語相対性仮説（Linguistic Relativity Hypothesis),合理的選択理論（Rational Choice Theory）の 8 項目
国立民族学博物館調査報告 No.106『情報化時代のローカル・コミュニティ―ICT を活用した地域ネットワークの構築』（杉本星子編）
2012 年 8 月
第 2 章「『コミュニティネットワーク』への欲望を解体する」pp.41-60『高校生のための東大授業ライブ―ガクモンの宇宙』（東京大学教養学部編）
第 14 講「情報ネットワーク社会としての日本社会―デジタルネイティブの 2012 年 4 月
現在」pp.240-255

1発行
丸善出版
東京大学出版会
丸善出版

共立出版

国立民族学博物館
東京大学出版会

Nuorisotutkimus“Digital Pioneers:Cultural drivers of future media culture.”(Sonja Kangas ed.)verkosto‘Lack of dynamics between online and offline activities among the Japanese: How 2011 年 10 月 (Finnish Youthculture constitutes cyberspace.’ With Yoshitaka Saito, pp.40-63.
ResearchNetwork)『文化人類学事典』（日本文化人類学会編）「サイバースペース」pp.696-699、「ヴァーチュアル・エスノグラフィー」 2009 年 1 月 丸善
pp.700-701『ウィキ頁ア革命～そこで何が起きているのか～』（ピエール・グルデン（PierreGourdain）他著）
2008 年 7 月 岩波書店
解説「ウィキペディアと日本社会―集合知、あるいは新自由主義の文化的論理」118～158 頁『第 5 回情報化社会と青少年に関する意識調査報告書』（内閣府編）
第 3 部・第 3 章「青少年におけるネットワークトラブルリスクからみる情報化社会の 2007 年 12 月 内閣府
進展と課題」221～235 頁『クリエイティブ・シティ：新コンテンツ産業の創出』(原田泉編著、C＆C 振興財団監修)
第 4 章「ボローニャ～市民社会としての情報ネットワーク社会という視点～」、 2007 年 2 月 NTT 出版
115-136 頁
第 5 章「バルセロナ～ネットワーク創造社会へ～」、137-151 頁"Vaurauden
Lapset:Näkökulmia
japanilaiseenjasuomalaiseen
nykykulttuuriin."("Children of Affluence. Approaches to Japanese and Finnish
Contemporary Culture"). Katja Valaskivi ed.
Kimura, Tadamasa and Yoshitaka Saito 'Internetin sosiokulttuuriset ulottuvuudet: 2006 年 11 月 Vaptapaino
Vertailussa Suomi, Japani ja Etelä-Korea.' pp.85-109. ('Cyberspace as Sociopsychological Space: Cross-Cultural Comparison between the Finnish, Japan andKorea.')『科学技術と社会－２０世紀から２１世紀への変容』（科学技術振興機構研究開発戦略センター編）
2006 年 3 月「情報社会とデジタルデバイド」

丸善プラネット『デジタル時代の経営戦略』（早稲田大学 IT 戦略研究所編・根来龍之監修）
第 12 章「デジタル時代の社会経済システム」第 2 節「北欧型のポスト高度消費 2005 年 3 月社会へ」、291-297 頁『現代人類学のプラクシス』（山下晋司・福島真人編）

メディアセレクト2005 年 11 月 有斐閣

第 4 章「『情報社会』のエスノグラフィー」、69-82 頁
講座社会言語科学・第 2 巻・『メディア』（橋元良明編）

2005 年 5 月「情報ネットワークと日本社会」、240-263 頁
叢書・現代のメディアとジャーナリズム・第 2 巻『ネットワーク社会』（橋元良明編）
第 5 章「デジタルデバイドの実像」、102-133 頁

ひつじ書房

2005 年 10 月 ミネルヴァ書房

情報社会を理解するためのキーワード・第 1 巻（国領二郎・奥野正寛他編）
3 情報社会の基盤、3.1「価値システム」、121-131 頁
4 情報化の影響、4.9「デジタルデバイド」、262-269 頁「医者になる」とは～医学を学ぶ一人として～（早川洋編著）
第 2 章「医療人類学からのアプローチ」、41～81 頁
デジタル・デバイド～構造と課題～（C&C 振興財団編著）
第 1 章「『デジタル・デバイド』の比較社会文化論」、25-101 頁

2003 年 7 月

培風館

2002 年 12 月 ゆみる出版
2002 年 8 月

NTT 出版

2000 年 9 月

岩波書店

IT2001：なにが問題か（林紘一郎・牧野二郎・村井純監修）「ネット・ガバナンスとは何か？」49-64 頁「いまなぜドメインなのか？」65-79 頁

2

論文・論考（ウェブ掲載含む）
タイトル（共著の場合は共著者名）

発行年月

発行

掲載誌名等

日本マス・コミュ「ネット世論」研究から見る「ハイブリッド・エスノグラ『マス・コミュニケーション研究』932018 年 7 月 ニ ケ ー シ ョ ン 学
フィー」の必要性
号、43-60 頁
会「CMC のエスノグラフィー方法論からみた説
日本学術協力明体系における「対称性」の拡張」（特集2018 年 4 月『学術の動向』23(4), pp.24-30
財団「越境する・社会・学」）
情報行動と社会意識に関する国際比較―「日本人の情報行動調査」プロジェクトにおける
東京大学大学 『情報学研究 調査研究編』第 34
日中韓星米 5 ヵ国オンライン調査 （北村2018 年 3 月
院情報学環
巻、119-211 ページ
智、橋元良明、木村忠正、是永論、辻大介、森康俊、小笠原盛浩、河井大介）「ネット世論」で保守に叩かれる理由－実証的調査データから2017 年 12 月 中央公論新社

Seeking the True State of Online Opinion.

2017 年 8 月 Nippon.com

The Internet, Media, and Public Opinion in Japan2017 年 7 月 Nippon.com

子どもとネットワーク社会

2016 年 7 月『中央公論』132(1), 134-141 頁
Currents,. nippon.com
https://www.nippon.com/en/currents/d00334/
Currents,. nippon.com
https://www.nippon.com/en/currents/d00333/

子どもの文化研究所『子どもの文化』2016 年 7・8 月号、45－51 頁

定性・定量融合法（mixedmethods）にもとづく
村田学術振興日中「デジタルネイティブ」の政治意識とネ 2016 年 6 月
財団
ットワーク行動に関する調査研究

Annual report of the Murata Science
Foundation. No.30, pp.252-263

2011 年 11 月 人工知能学会『人工知能学会誌』第 26 巻第 6号、602-605 頁

購入動機による分類に基づくデータ通信カードの電子情報通信
ユーザ特性分析（披田野千絵、新井田統、中村 2011 年 5 月学会元、木村忠正）『電子情報通信学会技術研究報告』第 111 巻第 59 号、37-42 頁

ディシプリンとアソシエーションから学会を考える“Ethnographic Praxis in Industry
Keitai, Blog, and Kuuki-wo-yomu (Read theAmerican
Conference Proceedings.” Vol.
atmosphere): Communicative Ecology in Japanese 2010 年 11 月 Anthropological2010, Issue 1, pp.199–215, AugustSociety
AssociationSeptember 2010
IT 技術と地域デモクラシーの活性化－「ICT東京市政調査 『都市問題』第 101 巻第 5 号、58の社会化」の推進を（特集「電子政府・自治 2010 年 5 月会
72 頁
体の行方」）
ヴァーチュアル・エスノグラフィー－文化人
類学の方法論的基礎の再構築に向けて2009 年 12 月

早稲田文化人類学会『文化人類学研究』第 10 巻、47-76頁「エスノグラフィーの素朴」から方法論の深化へ（野沢慎司、林美里、余語琢磨、三浦敦との共著）

2009 年 12 月

早稲田文化人類学会『文化人類学研究』第 10 巻、77101 頁

インターネット利用行動と一般的信頼・不確実性回
日本社会情報2009 年 3 月避との関係（藤原正弘、木村忠正）
学会『日本社会情報学会学会誌』第20 巻第 2 号 43-55 頁

選挙時における情報行動の日韓比較 : 日本参議院議員選挙と韓国大統領選挙におけるメディア利2009 年 3 月
用と投票行動の関連（橋元良明、石井健一、木村忠正、金相美、小笠原盛浩、金仁培）
Socio-Cultural Differences in the Use of Personal
Web Homepage and Electronic Communities
2008 年 5 月
among Japanese, Finnish, and Korean Youth (withYoshitaka Saito)

3

東京大学大学院情報学環『情報学研究 調査研究編』第 25巻、73-122 頁

日本社会情報学会（JASIJSIS）"Journal of Social Informatics" Vol.
1, No.1, pp. 137-146.

Cyberspace as Socio-psychological Space: CrossCultural Comparison among the Japanese, Koreans 2008 年 5 月
and Finns.
新聞記事にみるインターネット・イメージの日韓中比較（橋元良明、石崎雅人、小笠原盛浩、木村忠 2008 年 4 月
正、石井健一、金相美、金仁培）
ネット利用とオンライン・コミュニティの日韓比較（橋元良明、金相美、石井健一、小笠原盛浩、木村忠 2008 年 4 月正、金仁培）

日本社会情報学会（JASIJSIS）"Journal of Social Informatics" Vol.
1, No.1, pp.57-70.

東京大学大学院情報学環『情報学研究 調査研究編』第 24巻、49-77 頁

東京大学大学院情報学環『情報学研究 調査研究編』第 24
巻、1-47 頁「病気になる」ことの認知人類学

2006 年 12 月

早稲田大学文化人類学会『文化人類学研究』第 7 巻、66-96頁「間メディア性」本格化の年

2005 年 12 月

総合研究開発機構 (NIRA)『NIRA 政策研究』第 18 巻第 12号、23-31 頁

大学生初期利用者に見る SNS（Social Networking
日本社会情報2005 年 9 月
Service）と対人信頼感
学会
デジタルデバイドと日本社会
インターネット使用者におけるホーム頁所有の規定要因：日韓フィンランド３カ国比較分
析（斎藤嘉孝との共著）
ネットワーク・リアリティ－ポスト高度消費社会としての情報ネットワーク社会を構想する
情報化社会における合理的無知～デジタルデバイド意識の集団差は存在するか～（斎藤嘉孝との共著）
パネル調査によるインターネットの利用の影
響分析（橋元良明、辻大介、石井健一、金 相美との共著）（担当箇所：４．「リテラシーと信頼」358388 頁）
インターネット利用に関する日韓大学生比較調査 : インターネット・コミュニティを中心として（橋元良明、辻大介、石井健一、金 相美との共著）（担当箇所：2.「大学生のインターネット利用」2.1「情報通信機器の保有」から2.5 「パソコンでのメール利用」228-270頁）「インターネット・パラドクス」の検証 : イ
ンターネットが精神的健康・社会的ネットワーク形成に及ぼす影響（橋元良明、辻大介、石井健一、金 相美との共著（担当箇所：４．「リテラシーと信頼」
396-446頁）『日本社会情報学会学会誌』第 17巻第 2 号、23-31 頁

NHK 放送協会『放送メディア研究』第 3 号、9-56
2005 年 6 月 放送文化研究頁
所
2005 年 5 月 情報通信学会『情報通信学会誌』第 23 巻第 1号 45-52 頁

2004 年 12 月

総合研究開発機構 (NIRA)『NIRA 政策研究』第 17 巻第 12号、6～26 頁

2004 年 9 月

日本社会情報学会『日本社会情報学会学会誌』第16 巻第 2 号、45～58 頁

2004 年 3 月

東京大学社会情報研究所『東京大学社会情報研究所調査研究紀要』第 21 巻、305-454 頁

2003 年 10 月

東京大学社会情報研究所『東京大学社会情報研究所調査研究紀要』第 20 巻、205-345 頁

2002年10月

東京大学社会情報研究所『東京大学社会情報研究所調査研究紀要』第 18 巻、335-485 頁

第三の産業分水嶺としての『デジタル・デバイド』～ＰＡＣＳ（ポスト高度消費社会）をいかに構想するか～

2001 年 11 月 情報通信学会『情報通信学会誌』第 19 巻第 1号、15-39 頁

インターネットと i モード系携帯電話の狭間

2001 年 9 月 明治書院

『日本語学』第 20 巻第 10 号 5471 頁

4

「次の10件」に気づかない学生たち〜メディアの文法とネットワークへの受動的意識構造〜

1998年9月

明治書院『日本語学』、第17巻第11号、188-203頁

体温の民族誌

1998年5月

相川書店『文化とこころ』、第2巻第3号、34-54頁

電子メイルを媒介とした社会的行為空間

1996年11月

明治書院『日本語学』、第15巻第12号、12-26頁

受賞・表彰等2009 年度（2009 年 9 月）

日本社会情報学会・優秀論文賞

2001 年度(2002 年 3 月）

電気通信普及財団・第 17 回テレコム社会科学賞

2001 年度（2001 年 9 月）

日本社会情報学会・優秀文献賞

国際会議発表
年・月・日

発表タイトル（共同発表の場合には共同発表者名）

2018/7/5

Overview of Internet use in Japan.

2018/7/4

Trolling, Flaming, Propagation andWorld Internet Project Annual
Development of Online Public
Meeting 2018.
Opinion Space in Japan.

2017/11/25

The Internet, media and public
opinion in Japan.

2016/12/3

2016/3/14

2015/11/28

2013/2/4

2010/10/8

Some Structures and Characteristics
of Japanese Online News Space: An
Analysis of “Net Yoron” (Ito,Shigeaki, Atsushi Hirasawa,
Changhaeng Choi, and TadamasaKimura)“Karamu” (Entwined)
Communication: expansion of the“phygital” world among Japanese
Digital Natives.
“Karamu” (Entwined)
communication: Innovation incommunication among Japanese
Digital Natives.

会議名World Internet Project Annual
Meeting 2018.

International Research Workshop,
Public Opinion, Health and Futureof Communication.
International Joint Workshop,
Public Spaces and Private Lives inthe Digital Age.

Homo Sapiens, Mortality and theInternet in Contemporary Asia.
International Research Workshop,
Communication and Innovation in
the Digital Age.

The age of digital natives: Why dothey tweet and not send mail?

Todai-Yale Lecture Series

Digital divide in Japanese society frominternational perspective

International Conference forCelebrating 1000 Years of ThangLong – Hanoi "Sustainable
Development of Hanoi Capital –Civilized and Heroic City for Peace"

5場所International House
Brest City, Brest,France.
International House
Brest City, Brest,France.
College ofCommunication, Fu
Jen Catholic
University, Taiwan.
College ofSociology, Rikkyo
University
Asia ResearchInstitute, National
University ofSingapore
College ofCommunication, Fu
Jen Catholic
University, Taiwan.
Todai-Yale
Initiative, Dept. ofAnthropology andThe Council on East
Asian Studies, YaleUniversity
International
Conference Centre,Hanoi, Vietnam

2010/8/31

Keitai, Blog, and Kuuki-wo-yomu(Read the atmosphere): Communicative
Ecology in Japanese Society

Ethnographic Praxis in Industry
Conference

東京ミッドタウン（Tokyo Midtown）

2008/9/19

Plurality of Information Societies:
Japanese Way of Informatization

Invited Speaker at Research Meetingof The Virtual Knowledge Studio.

The Virtual
Knowledge Studio,
Amsterdam,
Netherland

2007/7/24

Plurality of Information Societies:
Japanese Case.

Expert Meeting on RFID and theubiquitous society

Royal Netherlands
Embassy in Tokyo

2005/11/21

2004/11/13

International conference on “TheUse of Information Technology inPraxis of cultural anthropology of and the Research and Education inin information societies.
Social Sciences” held at theInstitute for Cross-CulturalStudies.)情報通信学会・情報行動研究会主Socio-cultural differences in the use of 催・日本フィンランド共同研究会
personal web homepage and electronic 「インターネットのある生活～フcommunities（with Saito, Yoshitaka） ィンランドと日本の若者に関する国際比較研究～」6

Seoul NationalUniversity

情報通信学会会議室