ISSN 1349-8436

JGSS Research Series No.8

文部科学省「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業」

日本版総合的社会調査共同研究拠点

研究論文集 [11]編集・発行
日本版総合的社会調査共同研究拠点
大阪商業大学 JGSS 研究センター
2011 年 3 月

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[11] JGSS Research Series No.8

はじめに
本書は、JGSS データの分析に基づく論文を中心として収録した研究論文集である。2002 年に創刊した『日本版 General Social Surveys 研究論文集』の第 11 集（「JGSS Research Series」としては 2005
年の第 1 巻から数えて第 8 巻）にあたる。
本書には、本拠点がこれまでに蓄積してきた 9 つの社会調査（JGSS-2000/ JGSS-2001/ JGSS-2002/
JGSS-2003/ JGSS-2005/ JGSS-2006/ JGSS-2008/ JGSS-2009 ライフコース/ JGSS-2010）のデータ、台湾・韓国・中国チームと共同で実施した国際比較調査（EASS 2008）のデータ、ならびに 2011 年 1 月に実施した JGSS-2012 プリテスト（EASS 2012 を含む）のデータを分析した論文、また 2010 年 8 月
24・25 日に開催した JGSS 統計分析セミナーの内容紹介を収録している。執筆者は、JGSS 研究センタ
ーの専属研究者、研究課題や分析研究課題の公募に応募・採択された嘱託研究員、JGSS 公募論文 2010に応募し優秀論文として採択された大学院生、および JGSS 調査研究奨励プログラムに参加している大学院生である。
総合的社会調査の名にふさわしく、各論文は、日本社会におけるさまざまな事象の分析に取り組んでいる。各論文の執筆者は、JGSS 研究センターの主催する「JGSS 分析研究会」で報告し、論文に磨きをかけた。コメンテーターとして研究会に参加いただいた、センターの運営委員でもある仁田道夫
氏（東京大学社会科学研究所 教授）、前田幸男氏（東京大学大学院情報学環 准教授・社会科学研究所と兼任）、岡太彬訓氏（多摩大学大学院経営情報学研究科 教授）、篠崎武久氏（早稲田大学理工学術院准教授）、岩井八郎氏（京都大学大学院教育学研究科 教授）、宍戸邦章氏（大阪商業大学総合経営学部
講師）、佐々木尚之氏（大阪商業大学 JGSS 研究センター 主任研究員）のご尽力によるところが多大である。とくに宍戸邦章氏と佐々木尚之氏は、個々の執筆者とのやり取りを行い、本書の編集に最も尽力された。
以下では、本拠点についてご存じない方のために、設立の経緯とプロジェクトのあゆみについて簡
単にご紹介する。
本拠点設立までの経緯と JGSS プロジェクトの歩み
JGSS プロジェクトは、1999 年度〜2003 年度、そして 2004 年度〜2008 年度までの 2 期 10 年間にわたり、文部科学省「私立大学学術研究高度化推進事業（学術フロンティア推進事業）」に選定されてきた。この 10 年間の実績の蓄積と共同研究・共同利用の参加者に対する支援体制の整備が評価され、2008
年 6 月に文部科学省「人文学及び社会科学における共同研究拠点の整備の推進事業」の拠点に採択された。この事業は、人文学及び社会科学分野の研究者だけではなく、異分野の知を集結した共同研究・共同利用を促進し、人文学及び社会科学分野の研究水準の向上と、異分野融合による新たな学問領域の創出を図ることを目指して、2008 年度にスタートしたものである。さらに、2010 年度からは、「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業」として、研究水準の向上と異分野融合による新たな学問領域の創出を担う研究拠点としての役割を期待されている。
JGSS プロジェクトは、1999 年から大阪商業大学比較地域研究所の下位組織である JGSS 部門が遂行してきたが、2008 年 6 月に共同研究拠点に採択されたことを受けて、2008 年 7 月に比較地域研究所から独立し、「日本版総合的社会調査共同研究拠点 大阪商業大学 JGSS 研究センター」として新たなスタートを切ることになった。
さらに文部科学省の審査を経て、2008 年 10 月に文部科学大臣より「共同利用・共同研究拠点」に認定された。「共同利用・共同研究拠点」の制度は、我が国全体の学術研究のさらなる発展のために、
国立公立私立大学を問わず、高いポテンシャルをもつ研究施設を共同利用・共同研究拠点として整備i

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[11] JGSS Research Series No.8

することを目指して、2008 年 7 月に学校教育施行規則を改正し、新たに創設された制度である。本センターは、共同研究拠点としての研究体制をさらに充実・強化し、国内外の研究機関・研究者との共同研究を推進している。
JGSS プロジェクトの経過については、後掲の付表に示すとおりであるが、1999 年以来、社会科学の多岐に亘る分野の研究者の研究課題を集約して、数千人規模の全国調査を 9 回実施し、30 冊に上る
研究論文集・研究書・統計テキスト・報告書・コードブックを刊行している。収集したデータは、調査を企画した研究者だけのものとするのではなく、東京大学社会科学研究所 SSJ データアーカイブ（SSJDA）や ICPSR ならびにドイツのデータ・アーカイブ（German Social Science Infrastructure Services:
GESIS）から速やかに公開しており、これまでに国内外の 1 万人を超える研究者と学生に利用されている。JGSS を利用する研究者の分野は、社会学、経済学、人口学、統計学、政治学、心理学、教育学、言語学、公衆衛生学、農学と多彩である。巻末に掲載した「JGSS／EASS 関連の文献」リストは、これまでの研究発表を内容で分類したものである。このリストを見ても、JGSS データがいかにさまざまな分野の多くの研究者に利用されているかがおわかりいただけるはずである。
JGSS-2005 以降は、調査で検証する研究課題を公募している。この公募と、2003 年に始めた公募論
文の募集を通して、可能性のある若手研究者を見出し、その育成を図る「JGSS 調査研究奨励プログラ
ム」を 2005 年にスタートさせた。さらに、JGSS-2006 からは、台湾・韓国・中国との共同研究「東アジア社会調査（East Asian Social Survey: EASS）プロジェクト」を開始した。共通設問群を、4 つの国と地域の全国調査に組み込むものである。EASS の第 1 回モジュールのテーマ（2006 年）は「家族」、
第 2 回（2008 年）は「グローバリゼーションと文化」、第 3 回（2010 年）は「健康」であり、第 4 回（2012）は「社会関係資本」を予定している。
「家族」モジュールと「文化」モジュールの 4 チームの統合データは、すでに、EASS のデータアーカイブである、EASSDA から公開されている。JGSS-2010に組み込んだ「健康」モジュールのデータについては、他のチームよりも遅れて 2011 年 7 月に調査を実施する台湾のデータが届いてから統合を行う。
「社会関係資本」のモジュールについては、4 チームによる設問の絞り込みがほぼ終わり、各チームは、現在、プリテストに取り組んでいる。
JGSS 研究センターのモットーの 1 つである「革新性」は、調査デザインへのあくなき挑戦に表れている。JGSS は、1 人の調査対象者に対して、面接調査と留置調査を本格的に併用した日本で最初の全国調査である。また、社会調査全般で、回収率の低下に悩んでいる状況の改善を目指して、回収率を向上させるさまざまな工夫を重ね、その成果は JGSS-2006 に現れた。「個人情報保護法」が施行された 2005 年には、「閲覧と抽出に関する調査」を行い、閲覧制度をめぐる自治体の動きを把握し、複雑化した名簿の配列に対応できる抽出要領を作成した。JGSS-2003 では、調査対象者のネットワークについて、「悩みの相談」「仕事の相談」「政治の話」の 3 つの分野の重なりを全国調査でとらえるという世界でも初の試みを行った。EASS 2006 では、意識設問に関して、意見への賛否が明確な社会とそうではない社会で共通して用いることができる選択肢を採用した。2009 年 1 月に実施した JGSS-2009 ラ
イフコース調査では、多様化する就業の実態を現実に即してとらえる試みを行った。JGSS-2010 では
医学分野で広く用いられている「Medical Outcomes Study 12-item Short Form（SF-12）」を組み込んだ。
JGSS データの公開と利用状況
このように、JGSS プロジェクトは着実に進展してきた。これまでに東京大学社会科学研究所 SSJ データ・アーカイブ（SSJDA）から、JGSS データを利用した研究者および学生の数は、2011 年 1 月末時
点でデータセットの利用数は延べ 10,720 である。表 1 に示すように、国内の国公私立大学や研究機関・ii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[11] JGSS Research Series No.8

行政機関をはじめ、アメリカ、ドイツ、オーストラリア、韓国、フランス、スウェーデン、台湾の大学や研究機関において利用されている。
SSJDA では、2005 年 10 月からリモート集計システムを導入しており、JGSS の本調査のデータは、
そこでも活用されている。大学に所属する研究者や学生は、オンラインで、単純集計、相関、クロス
表分析、ｔ-検定のプログラムを用いて、JGSS のデータ分析が可能である。
上述したように、JGSS のデータセットは、国内のアーカイブだけではなく、ミシガン大学の ICPSR
およびドイツの GESIS にも寄託している。2005 年 3 月に、英語版のデータセットを日本語版とセットで、寄託し始めたところ、海外の研究者によるデータの利用が飛躍的に増大した。ICPSR を通したデータセットの利用数は、2011 年 1 月末時点で延べ 9,361 に上る。海外で利用できる日本の最新のデー
タが非常に限られている中で、本プロジェクトは、海外の研究者に分析の機会を提供し、国際比較研究を促進する役割を果たしている。
表1

JGSS データ利用者の所属機関一覧（SSJDA を通した利用）

大学

研究機関

1 Cornell University
2 DePaul University
3 Free University Berlin

51 関西福祉科学大学
52 関東学院大学
53 岩手県立大学

101 神戸大学
102 椙山女学園大学
103 成城大学

151 東北学院大学
152 東北大学
153 東洋大学

1 Chinese Academy of Social Sciences
2 Ecole des Hautes Etudes en Sciences Sociales
3 Korea Labor Institute

4 Harvard University
5 King's College London

54 岩手大学
55 久留米大学

104 成蹊大学
105 政策研究大学院大学

154 同志社大学
155 徳島大学

4 Manchester Business School
5 Sweden National Institute for working life

6 La Trobe University
7 McGill University

56 宮城教育大学
57 宮城大学

106 西オーストラリア大学
107 西南学院大学

156 徳島文理大学
157 奈良県立大学

6 The World Bank
7 UC Riverside Economics

8 McMaster University
9 Pennsylvania State University
10 Philipps-University of Marburg

58 京都学園大学
59 京都工芸繊維大学
60 京都産業大学

108 青山学院大学
109 青森大学
110 静岡県立大学

158 奈良女子大学
159 南山大学
160 日本橋学館大学

11 Princeton University
12 Seoul National University
13 Singapore Management University
14 Stanford University

61 京都大学
62 近畿大学
63 金城学院大学
64 金沢大学

111 静岡大学
112 千葉商科大学
113 千葉大学
114 専修大学

161 日本社会事業大学
162 日本女子体育大学
163 日本女子大学
164 日本赤十字広島看護大学

15 Stockholm School of Economics
16 Stockholm University

65 九州大学
66 群馬大学

115 創価大学
116 早稲田大学

165 日本大学
166 日本福祉大学

8 WHO健康開発総合研究センター
9 アジア経済研究所
10 科学警察研究所
11 株式会社モデリスト
12 株式会社第一生命経済研究所
13 株式会社日本リサーチセンター
14 金融庁総務企画局市場課 企画官
15 経済産業研究所
16 経済産業省大臣官房政策企画室

17 The Hong Kong University

67 慶應義塾大学

117 総合研究大学院大学

167 比治山大学

17 経済産業省中小企業庁事業環境部企画課調査室

18 The University of Chicago
19 The University of Western Australia
20 University Catholique de Louvain

68 敬愛大学
69 県立高知短期大学
70 呉大学118 台湾中央研究院
119 大妻女子大学
120 大阪学院大学

168 浜松医科大学
169 富山国際大学
170 武蔵大学

18 国際日本文化研究センター
19 国民生活金融公庫
20 国立社会保障・人口問題研究所

21 University College London
22 University of Birmingham
23 University of California
24 University of Connecticut
25 University of Hawaii
26 University of Houston
27 University of London

71 広島国際大学

121 大阪経済大学

171 武蔵野大学

21 国立精神・神経センター精神保健研究所

72 広島大学
73 弘前大学
74 甲子園大学
75 甲南大学

122 大阪市立大学
123 大阪商業大学
124 大阪大学
125 大阪府立大学

172 福井県立大学
173 福岡教育大学
174 福岡県立大学
175 福岡大学

22 国立長寿医療センター研究所
23 国立保険医療科学院
24 財)連合総研
25 財団法人ひょうご震災記念21世紀研究機構

76 高崎商科大学

126 大正大学

176 仏教大学

26 財団法人家計経済研究所

77 高麗大学
78 国際基督教大学
79 国際短期大学

127 大東文化大学
128 拓殖大学
129 筑波大学

177 文教大学
178 兵庫教育大学
179 平成国際大学

27 財団法人日本興亜福祉財団社会老年学研究所
28 財団法人日本情報処理開発協会
29 財団法人連合総合生活開発研究所

30 University of Osnabrueck

80 三重大学

31 University of Sungkyunkwan
32 University of Texas
33 University of Vienna
34 University of Wisconsin

81 山形大学
82 四国学院大学
83 四日市大学
84 鹿児島大学

130 中央大学
131 中部学院大学

180 法政大学
181 北海道大学

30 産業技術総合研究所
31 第一生命経済研究所

132 中部大学
133 朝日大学
134 鳥取大学

182 北里大学大学
183 名古屋産業大学
184 名古屋商科大学

28 University of Michigan
29 University of Minnesota

32 東京都老人総合研究所

35 Washington State University
36 お茶の水女子大学

85 首都大学東京
86 十文字学園女子大学

135 追手門学院大学
136 柘植大学

185 名古屋大学
186 名城大学

33 統計数理研究所
34 独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構
35 独立行政法人労働政策研究研修機構
36 内閣府経済社会総合研究所

37 亜細亜大学
38 愛知医科大学
39 愛知淑徳大学
40 愛知大学

87 淑徳大学
88 昭和女子大学
89 松阪大学
90 湘南工科大学

137 帝京大学
138 帝塚山大学
139 都留文科大学
140 島根大学

187 明海大学
188 明治学院大学
189 明治大学
190 明星大学

37 内閣府国民生活局総務課調査室
38 内閣府男女共同参画局
39 日本郵政公社郵政総合研究所
40 農林水産省農林水産政策研究所

41 芦屋大学
42 一橋大学

91 上智大学
92 上智短期大学

43 茨城キリスト教大学
44 宇都宮大学

93 信州大学
94 新潟医療福祉大学

141 東海大学

191 立教大学

41 兵庫県こころのケアーセンター

142 東京外国語大学
143 東京学芸大学
144 東京工業大学

192 立命館大学
193 琉球大学
194 龍谷大学

42 連合総合生活開発研究所

45 横浜国立大学

95 新潟県立大学

145 東京女子体育短期大学

195 麗澤大学

46 横浜市立大学
47 岡山大学
48 学習院大学
49 関西学院大学

96 新潟大学
97 神戸学院大学
98 神戸国際大学
99 神戸山手大学

146 東京女子大学
147 東京大学
148 東京都女子体育短期大学
149 東京未来大学

196 和光大学
197 和洋女子大学
198 國学院大学

50 関西大学

100 神戸松蔭女子学院大学

150 東京理科大学

JGSS の調査票（日本語版と英語版）は、大阪大学大学院人間科学研究科 SRDQ 事務局の運営する「質問紙法による社会調査データベース（Social Research Database on Questionnaires）」にも収録されており、SRDQ のホームページにおいても閲覧することができる。
JGSS プロジェクトは、このようにして、「公開性・継続性・国際性・革新性」をモットーにして、
前向きにかつ堅実に研究実績、調査についての知識・学術資料・データベース、他大学との共同研究・共同利用の実績を蓄積してきた。今後も、「日本版総合的社会調査共同研究拠点」として、国内外の研究者が温めている研究課題を広く公募し、JGSS にその研究課題を集約して検証していくことで、日本
ならびに東アジア社会に関する理解の深化に貢献することをお約束する。

iii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[11] JGSS Research Series No.8

謝辞
本センターの事業は、文部科学省「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業」の委託を受けて可能になりました。このプログラムのディレクターである北原保雄 独立行政法人日本学生支援機構前理事長、プログラム・オフィサーである永井順國 政策研究大学院大学客員教授、ならびに文部科学省の担当部局の方々にこの場を借りて厚く御礼申し上げます。また、本センターの事業は、大阪商業大学からもさまざま形の支援を受けています。これらの支援に心より感謝いたします。
JGSS 研究センターの運営にあたっては、多忙な時間を割いて運営委員会に駆けつけて、共同研究課
題の審査をはじめ共同研究事業の展開について審議を尽くして下さる運営委員の皆様、ならびに本センターの事業についての評価を寄せてくださる外部評価委員の皆様に、厚く御礼申し上げます。最後に何よりも、センターの実施する調査に協力してくださっている調査対象者の皆様に心からの謝意を申し述べたいと存じます。
2011 年 3 月
文部科学大臣認定
日本版総合的社会調査共同研究拠点
大阪商業大学 JGSS 研究センター
センター長

iv

岩井 紀子

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[11] JGSS Research Series No.8

付表 プロジェクトの経過
1999.3

第 1 回予備調査実施

調査地域：大阪府下と首都圏（各 20 地点）
調査対象：20 歳代から 60 歳代の男女個人抽出方法：大阪府―層化 2 段無作為抽出法
首都圏―2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
有効回収数(率)：大阪府 151（43.3％）；首都圏 159（43.8％）
特徴：split-ballot により
1）留置票を 2 種類用いて調査項目を検討
2）面接票と留置票の実施順序を検討

1999.10.20

JGSS 研究発表会 1999

JGSS の研究計画と第１回予備調査の結果報告（大阪商業大学）

1999.11

第 1 回予備調査データ公開

SSJDA（http://ssjda.iss.u-tokyo.ac.jp/）

第 2 回予備調査実施

調査地域：全国（81 地点）
調査対象：18 歳以上の男女個人 1,200 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
有効回収数(率)：790（65.0％）
特徴：split-ballot により
1）留置票を 2 種類用いて調査項目を検討
2）謝礼を渡すタイミングが回収率に与える影響を検討

2000.3

2000.11

第 1 回予備調査 基礎集計表・コードブ『日本版 General Social Surveys（JGSS）第１回予備調査 基ック発行

礎集計表・コードブック』

JGSS-2000 実施

調査地域：全国（300 地点）
調査対象：20〜89 歳の男女個人 4,500 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
有効回収数(率)：2,893（64.9％）

2000.11.29

JGSS 研究発表会 2000

JGSS の背景と第 2 回予備調査（大阪商業大学）

2001.3

第 2 回予備調査データ公開

SSJDA

第 2 回予備調査 基礎集計表・コードブ『日本版 General Social Surveys（JGSS）第 2 回予備調査 基ック発行

礎集計表・コードブック』

JGSS の HP 開設

http://jgss.daishodai.ac.jp

JGSS-2001 実施

調査地域・対象・方法は JGSS-2000 と同じ

2001.11

調査内容：JGSS-2000 を一部改変
有効回収数(率)：2,790（63.1％）
2002.3

JGSS-2000 データ公開

SSJDA

JGSS-2000 基礎集計表発行『JGSS-2000 基礎集計表・コードブック』

JGSS 研究論文集発行『日本版 General Social Surveys 研究論文集 JGSS-2000 で見た日本人の意識と行動』

2002.4

JGSS-2000 解説本発行『日本人の姿 JGSS にみる意識と行動』岩井紀子･佐藤博
樹編（有斐閣）

2002.5.15

JGSS 研究発表会 2002

JGSS-2000 の分析例（大阪商業大学）

v

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[11] JGSS Research Series No.8

2002.11

JGSS-2002 実施

調査地域：全国（341 地点）
調査対象：20〜89 歳の男女個人 5,000 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：基本設問を残して改変
有効回収数(率)：2,953（62.3％）

2003.3

JGSS-2001 データ公開

SSJDA

JGSS-2001 基礎集計表発行『JGSS-2001 基礎集計表・コードブック』

JGSS 研究論文集[2]発行『日本版 General Social Surveys 研究論文集[2]』JGSS 公募論文 2003 募集
2003.6.21-22

2003.11JGSS 国際シンポジウム 2003 開催

大阪商業大学ユニバーシティホール「蒼天」

Birth of JGSS and its Fruit

優秀論文 5 本表彰

JGSS-2003 実施

調査地域：全国（489 地点）
調査対象：20〜89 歳の男女個人 7,200 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用;留置票は 2 種類
調査内容：基本設問を残して改変;留置 B 票はネットワー
ク設問中心
有効回収数(率)：留置 A 票 1,957（55.0％）：留置 B 票 1,706（48.0％）

2003.11.21-22

Thematic Lecture Series で報告/Workshop on

成均館大学社会学部・Survey Research Center（ソウル）

East Asian Studies で EASS について協議
2003.11.28

統計活動奨励賞受賞（財）日本統計協会（http://www.jstat.or.jp/activity）

2003.12.24

Thematic Lecture on Japanese and Korean

中央研究院社会学研究所・調査研究工作室（台北）Social Surveys で報告
EASS General Meeting
2004.2ICPSR から JGSS-2000 データ公開

Inter-university Consortium for Political and Social Research（http://www.icpsr.umich.edu/）

2004.3

JGSS-2002 データ公開

SSJDA

JGSS-2002 基礎集計表発行『JGSS-2002 基礎集計表・コードブック』

JGSS 研究論文集[3]発行『日本版 General Social Surveys 研究論文集[3]』

国際シンポジウム 2003 報告書発行『JGSS 国際シンポジウム 2003 報告書』

JGSS 公募論文 2004 募集
2004.6.19

JGSS 研究発表会 2004

優秀論文 2 本表彰（大阪商業大学）

2004.7.7-11

第 36 回世界社会学機構で EASS のセッショ

中国社会科学院（北京）ンを組み報告EASS General Meeting
2004.9JGSS-2005 設問募集
EASS 2006 設問募集

2004.11.18-19

EASS Conference 2004

成均館大学 Survey Research Center（ソウル）

EASS General Meeting
2005.1

ポストドクトラル研究員募集

vi

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[11] JGSS Research Series No.8

2005.3

JGSS-2000/2001/2002/2003 データ（日本語SSJDA/ICPSR/ZA (Zentralarchiv fur Empirische

版･英語版）の寄託

Sozialforschung：http://www.gesis.org/en/za/）

JGSS-2000/2001/2002/2003 調査票（日本

SRDQ（質問紙法にもとづく社会調査データベース：

語版･英語版）の寄託

http://srdq.hus.osaka-u.ac.jp/）

JGSS-2003 基礎集計表発行『基礎集計表・コードブック JGSS-2003』

JGSS Research Series No.1 発行『日本版 General Social Surveys 研究論文集[4]』JGSS 公募論文 2005 募集
2005.4-5

EASS 2006 第 1 回プリテスト実施

TSCS は無作為抽出、KGSS と JGSS は有意抽出2005.6

Women's Worlds 2005：International

Asian Center for Women's Studies, Ewha Womans University

Interdisciplinary Congress on Women で EASS

（ソウル）のセッションを組み報告
2005.7-8

EASS General Meeting

成均館大学 Survey Research Center（ソウル）

EASS 2006 第 2 回プリテスト実施

調査地域：東大阪市（25 地点）
調査対象：20〜89 歳の男女個人 1,000 人
抽出方法：2 段無作為抽出法
調査方法：郵送法
調査内容：EASS-2006 のうち「家族に関する意識の設問」
有効回収数(率)：544（54.8％）

2005.8-11

JGSS-2005 実施

調査地域：全国（307 地点）
調査対象：20〜89 歳の男女個人 4,500 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：基本設問とモジュール（公募設問を含む）
有効回収数(率)：2,023（50.5％）

2005.9JGSS-2006 設問募集

2005.10.30-31

JGSS 研究発表会 2005/EASS 国際会議 2005

優秀論文 2 本表彰（大阪商業大学）

EASS General Meeting2006.2

ポストドクトラル研究員募集

2006.3JGSS 累積データ 2000-2003（日本語版・英SSJDA/ICPSR/ZA

語版）の寄託JGSS 累積データ 2000-2003 基礎集計表発行『基礎集計表・コードブック JGSS 累積データ 2000-2003』

JGSS Research Series No.2 発行『日本版 General Social Surveys 研究論文集[5]』JGSS Colloquium 2005 報告書発行『JGSS Colloquium 2005 報告書−東アジアの社会調査−』

JGSS 公募論文 2006 募集
2006.4

EASS 2008 設問募集

2006.6.17

JGSS 研究発表会 2006

優秀論文 3 本表彰（大阪商業大学）

2006.7

2 次分析の発展に対する感謝状

東京大学社会科学研究所より2006.10

JGSS-2006 実施（EASS 2006「家族」モジュ

調査地域：全国
調査対象：20〜89 歳の男女個人 8,000 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用;留置票は 2 種類
調査内容：
留置 A 票：基本設問とモジュール(公募設問を含む)
留置 B 票：KGSS-2006、TSCS-2006、CGSS-2006 と共通
する EASS「家族」モジュールを組み込む
有効回収数(率)：留置 A 票 2,124（59.8％）：留置 B 票 2,130（59.8％）ールを含む）

vii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[11] JGSS Research Series No.8

2006.11

EASS Conference 2006

中央研究院社会学研究所（台北）

EASS General Meeting 2006
2007.2

ポストドクトラル研究員募集

2007.3JGSS 統計テキストの刊行『調査データ分析の基礎―JGSS データとオンライン集計の活用』岩井紀子・保田時男（有斐閣）

JGSS-2005 データ（日本語版・英語版）の

SSJDA/ICPSR/ZA

寄託
JGSS-2005 調査票（日本語版・英語版）の

SRDQ

寄託
JGSS-2005 基礎集計表発行『基礎集計表・コードブック JGSS-2005』

JGSS Research Series No.3 発行『日本版 General Social Surveys 研究論文集[6]』JGSS 公募論文 2007 募集
2007.5.3-4

EASS 2008 Drafting Group Meeting

中央研究院社会学研究所（台北）2007.6.30

JGSS 研究発表会 2007

優秀論文 3 本表彰（大阪商業大学）

2007.7

2 次分析の発展に対する感謝状

東京大学社会科学研究所より2007.7.17-19

EASS Conference 2007

香港科技大学（香港）

EASS General Meeting 20072007.8-9

EASS 2008 第 1 回プリテスト実施

調査地域：藤井寺市（15 地点）
調査対象：20〜89 歳の男女個人 300 人
抽出方法：2 段無作為抽出法
調査方法：郵送法
調査内容：文化とグローバリゼーションに関する設問
有効回収数(率)：141（48.1％）

2007.8.20-24

専門社会調査士取得希望者のための講習会

社会調査士資格認定機構主催（大阪商業大学）

開催

講師：岩井紀子・保田時男

2007.9JGSS-2008 設問募集

2007.9.3-4

JGSS 統計分析セミナー2007 の開催

大阪商業大学
テーマ：ログリニア回帰モデル・潜在クラスモデル
講師：山口一男（シカゴ大学教授）

2007.11.10-12

JGSS 国際会議 2007

大阪商業大学EASS 2008 Drafting Group Meeting2008.1JGSS 研究書の刊行『日本人の意識と行動』
谷岡一郎・仁田道夫・岩井紀子編（東京大学出版会）

2008.2

ポストドクトラル研究員募集

2008.2-3

EASS 2008 第 2 回プリテスト実施

調査地域：藤井寺市（15 地点）
調査対象：20〜89 歳の男女個人 300 人
抽出方法：2 段無作為抽出法
調査方法：郵送法
調査内容：文化とグローバリゼーションに関する設問
有効回収数(率)：170（57.0％）

2008.3.14-15

東アジアのデータアーカイブに関する国際シンポジウム: Collaborative Data
Collection, Dissemination, and Data Sharing
EASS 2008/2010 Drafting Group Meeting

東京大学社会科学研究所

viii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[11] JGSS Research Series No.8

2008.3

JGSS-2006 調査票（日本語版・英語版）の

SRDQ

寄託
JGSS-2006 基礎集計表発行『基礎集計表・コードブック JGSS-2006』JGSS Research Series No.4 発行『日本版 General Social Surveys 研究論文集[7]』JGSS Colloquium 2007 報告書発行『JGSS Colloquium 2007 報告書−東アジアの家族−』

JGSS 公募論文 2008 募集
2008.4

研究課題の募集：EASS 2010

8 月締切

JGSS 公募論文 2008 募集締切
調査結果速報の作成

各新聞社へ郵送

2008.5.10

EASS 2010 研究会①

大阪商業大学

2008.6.7-8

JGSS 国際シンポジウム 2008 開催

大阪商業大学ユニバーシティホール「蒼天」

Families in East Asia

優秀論文 2 本表彰・分析報告・基調講演・EASS 分析報告
大阪商業大学

2008.6.25

EASS 2008/EASS 2010 Drafting Group
Meeting
文部科学省「平成 20 年度人文学及び社会科学における共同研究拠点整備の推進事業」に採択

2008.7.1

JGSS 研究センター発足

2008.7.5

第 1 回運営委員会

2008.7平成 19 年度外部評価

JGSS 外部評価委員

研究課題の募集：ライフコース調査

8 月締切

分析研究課題の募集：JGSS-2006

2009 年 2 月締切

2008.6.9

JGSS 研究センター主任研究員の募集
2008.8.1-4

アメリカ社会学会で JGSS-2006 分析報告

2008.8.8

第 2 回運営委員会

2008.8.25

ライフコース研究会①

大阪商業大学

2008.8.26-27

JGSS 統計分析セミナー2008 の開催

大阪商業大学

岩井紀子・平尾桂子（ボストン）

テーマ：イベントヒストリー分析
講師：山口一男（シカゴ大学教授）
2008.9.6-7

日本家族社会学会の国際セッションで
EASS 2006 報告
国際社会学会 Family Research（RC06）で報告
専門社会調査士取得希望者のための講習会
開催

KGSS と CGSS から各 1 名を招聘（大正大学）

2008.9.28

ライフコース研究会②

大阪商業大学

2008.10.1

文部科学大臣より「共同利用・共同研究拠点」の認定
JGSS-2008 実施（EASS 2008「文化」モジュールを含む）

2008.9.9-13
2008.9.14-18

2008.10

岩井紀子・岩井八郎・小島宏（リスボン）
社会調査士資格認定機構主催（大阪商業大学）
講師：岩井紀子・保田時男・宍戸邦章

調査地域：全国
調査対象：20〜89 歳の男女個人 8,000 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用；留置票は 2 種類
調査内容：
留置 A 票：基本設問とモジュール（公募設問を含む）
留置 B 票：日韓中台で共通の EASS「文化」モジュールを組み込む
有効回収数(率)：留置 A 票 2,060（58.2％）：留置 B 票 2,160（60.6％）ix

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[11] JGSS Research Series No.8

2008.10.11

JGSS-2009 ライフコース調査プリテスト

調査地域：大阪府
調査対象：28-42 歳の男女個人 30 名
抽出方法：割当法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：学歴・職歴・結婚歴・ワークライフバランスなど

2008.11.1

第 3 回運営委員会

大阪商業大学JGSS 分析研究会①
EASS 2010 研究会②
ライフコース研究会③
2008.11.2

JGSS リサーチ・セミナー2008 の開催

テーマ：New Directions in Life-course Research
講師：Karl Ulrich Mayer（イェール大学教授・ドイツ GSSの創始者）

2008.11 19-21

EASS Conference 2008/EASS General

成均館大学 Survey Research Center（ソウル）

Meeting2008.12

研究課題の募集：JGSS-20102009 年 2 月締切

EASS 2006 国際統合データ公開

EASSDA（「家族」モジュール）2008.12.21

JGSS 分析研究会②

大阪商業大学

2008.12.22

JGSS 研究センター開所式開催

大阪商業大学 ユニバーシティホール「蒼天」

第 4 回 運営委員会
2009.1JGSS-2006 データ（日本語版・英語版）の

SSJDA

寄託
EASS 2010 プリテストの実施

2009.2JGSS-2009 ライフコース調査の実査

調査地域：東大阪市
調査対象：20〜89 歳の男女個人 300 人
抽出方法：2 段抽出法
調査方法：郵送法
調査内容：EASS「健康」モジュール
調査地域：全国
調査対象：28〜42 歳の男女個人 6,000 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用
調査内容：職歴・結婚歴・ワークライフバランス
有効回収数(率)：2,727（51.1％）

分析研究課題の募集：EASS 2006

2009 年 8 月まで継続募集

ポストドクトラル研究員募集
JGSS-2006 データ（日本語版・英語版）の

ICPSR/GESIS

寄託
2009.2.25

JGSS-2010 研究会①

大阪商業大学2009.2.27

JGSS リサーチ・セミナー2009 の開催

テーマ：世界価値観調査の概要と蓄積
講師：山﨑聖子（電通総研研究企画室スーパーバイザー）

EASS 2010 研究会③

大阪商業大学第 5 回運営委員会
2009.3.4

JGSS-2010 研究会②

大阪商業大学2009.3

EASS 2006 解説本発行『データで見る東アジアの家族観―東アジア社会調査による日韓中台の比較―』岩井紀子・保田時男編（ナカニシヤ
出版）

JGSS Research Series No.5 発行『日本版 General Social Surveys 研究論文集[8]』x日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[11] JGSS Research Series No.8

2009.3JGSS Research Series No.6 発行『日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[9]』EASS 2006 国際統合データ基礎集計表発行『East Asian Social Survey: EASS 2006 Family Module
Codebook』

国際シンポジウム 2008 報告書発行『JGSS 国際シンポジウム 2008 報告書−Development of East
Asian Social Surveys: Results of EASS 2006 Family Module』

JGSS 公募論文 2009 募集
2009.4.16

第 1 回運営委員会

東京大学社会科学研究所

2009.4.14-17

職業・産業コーディング研究会（国内コー

東京大学社会科学研究所

ド）
2009.5

調査結果速報の作成：JGSS-2008/EASS

各新聞社へ郵送

2008
2009.5.10

JGSS 分析研究会①

大阪商業大学EASS 2010 研究会①
JGSS-2010 研究会①
2009.5.25-27

EASS 2010 Drafting Group Meeting

人民大学（北京）

2009.6.21

JGSS 研究発表会 2009大阪商業大学；優秀論文 1 本表彰

EASS 2008 研究会①

大阪商業大学

JGSS-2008 研究会①
EASS 2010 研究会②
JGSS-2010 研究会②
第 2 回運営委員会
2009.7

分析研究課題の募集：JGSS-20082010 年 12 月まで継続募集

2009.8.1-6

職歴コーディング研究会①

大阪商業大学2009.8

JGSS-2010（EASS 2010「健康」モジュール

調査地域：東大阪市

を含む）プリテスト実施

調査対象：20〜89 歳の男女個人 400 人
抽出方法：2 段抽出法
調査方法：郵送法
調査内容：モジュール（公募設問を含む）、EASS「健康」
モジュール
有効回収数(率）：193（48.3％）

2009.8.8-11

アメリカ社会学会で EASS 2006 分析報告

岩井紀子（サンフランシスコ）2009.8.24-26

職歴コーディング研究会②

大阪商業大学2009.8.26

JGSS ライフコース研究会①

大阪商業大学2009.8.27-28

JGSS 統計分析セミナー2009

大阪商業大学
テーマ：カテゴリー従属変数の回帰モデルと傾向スコアを用いる因果分析
講師：山口一男（シカゴ大学教授）

2009.10.25

JGSS 分析研究会②

大阪商業大学EASS 2010 研究会③
JGSS-2010 研究会③
第 3 回運営委員会
2009.10.31

計量分析セミナー①

大阪商業大学
テーマ：Mplus を用いたマルチレベル分析
報告者：赤枝尚樹（大阪大学大学院人間科学研究科博士後期課程）
xi

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[11] JGSS Research Series No.8

2009.11.14

JGSS 分析研究会③

大阪商業大学2009.11.18-20

EASS Conference 2009

中央研究院社会学研究所（台北）

EASS General Meeting2009.11.23

計量分析セミナー②

大阪商業大学
テーマ：Stata と R を用いた Negative Binominal Logit 分析
報告者：宮田尚子（大阪大学大学院人間科学研究科博士後期課程）

2009.11.29

JGSS 分析研究会④

大阪商業大学2009.12.17-18

JGSS リサーチ・セミナー①

大阪商業大学
テーマ：中国におけるグローバリゼーションと社会関係の変容
講師：BIAN, Yanjie（University of Minnesota 教授・西安交通大学人文社会科学学院長）

2009.12

研究課題の募集：EASS 20122010 年 2 月締切

2010.1.11-14

JGSS リサーチ・セミナー②

大阪商業大学
テーマ：台湾と中国におけるグローバル化と社会関係資本
講師：TSAI, Ming-Chang（國立臺北大學教授/社会科学学院長）、WANG, Weidong（中国人民大学社会学系助理教授）

2010.2JGSS-2010（EASS 2010「健康」モジュール

調査地域：全国を含む）実施調査対象：20〜89 歳の男女個人 9,000 人
抽出方法：層化 2 段無作為抽出法
調査方法：面接法と留置法を併用；留置票は 2 種類
調査内容：
留置 A 票：基本設問とモジュール（公募設問を含む）
留置 B 票：KGSS-2010、CGSS-2010 と共通する EASS「健康」モジュールを組み込む

ポストドクトラル研究員募集
2010.2.28

分析研究課題の募集：EASS 20082010 年 12 月まで継続募集

第 4 回運営委員会

大阪商業大学JGSS リサーチ・セミナー③

大阪商業大学
テーマ：沖縄と青森における GSS 型社会調査
講師：安藤由美（琉球大学法文学部教授）、鈴木規之（琉球大学法文学部教授）、野入直美（琉球大学法文学部 准教授）、
白井こころ（琉球大学法文学部准教授）、吉村治正（青森大学社会学部 准教授）、澁谷泰秀（青森大学社会学部 教授・社会学科長）

2010.3

JGSS-2008 調査票（日本語版･英語版）の寄SRDQ

託JGSS-2008 基礎集計表発行『基礎集計表・コードブック JGSS-2008』

EASS 2008 国際統合データ基礎集計表発行『East Asian Social Survey: EASS 2008 Culture Module
Codebook』

JGSS Research Series No.7 発行『日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[10]』JGSS 公募論文 2010 募集xii

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[11] JGSS Research Series No.8

2010.4.17

EASS 2012 研究会①

2010.5.20-22

EASS 2010 Drafting Group Meeting

成均館大学 Survey Research Center（ソウル）2010.6.5

JGSS 研究発表会 2010

大阪商業大学第 1 回運営委員会
JGSS 分析研究会①
2010.7.11-17

ISA 2010

イエテボリ（スウェーデン）2010.8JGSS 統計分析セミナー2010

大阪商業大学EASS 2012 研究会②

東京大学

JGSS 分析研究会②

大阪商業大学第 2 回運営委員会

大阪商業大学

2010.10JGSS リサーチ・セミナー①
2010.11

EASS Conference 2010

大阪商業大学EASS General Meeting
EASS 2012 研究会③
2010.12JGSS 分析研究会③

大阪商業大学JGSS 分析研究会④
EASS 2008 グローバリゼーションと文化モ

EASSDA

ジュール国際統合データの公開
2011.1JGSS-2008 データ（日本語版･英語版）の寄SSJDA/ICPSR/GESIS

託研究課題の募集：JGSS-2012
JGSS-2012（EASS 2012 モジュールを含む）
第 1 回プリテスト実施
2011.2JGSS リサーチ・セミナー②

大阪商業大学第 3 回運営委員会
2011.3JGSS Research Series No.8 発行『日本版総合的社会調査共同研究拠点研究論文集[11]』JGSS-2009 ライフコース調査基礎集計表発『基礎集計表・コードブック JGSS-2009LCS』

行JGSS-2010 基礎集計表発行『基礎集計表・コードブック JGSS-2010』

EASS Conference 2010 報告書発行『East Asian Social Survey: EASS Conference 2010 報告書』

JGSS-2009LCS 調査票（日本語版･英語版）

SRDQ

の寄託
JGSS-2010 調査票（日本語版･英語版）の寄託
EASS 2008 解説本発行『データで見る東アジアのグローバリゼーション―東アジ
ア社会調査による日韓中台の比較―』（仮題）刊行JGSS 公募論文 2011 募集
分析研究課題の募集：JGSS-2009 ライフコ

2012 年 2 月まで継続募集

ース調査xiii