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第１部

１

学校法人目白学園の管理運営

学園運営の改善

中期目標

中期計画

担当部署

Ｈ２６年度の計画①(1) 理事会及び経営企画本部会議等の
総務部
審議の充実

②
①

(2) 大学、短期大学部教授会運営の充実 大学事務局②①

学園の管理運営の改善(3) 教職員の人事制度全般の見直し

人事部

②
③

①
(4) 事務組織（法人本部及び大学事務 法人本部各部局）の見直し大学事務局②

本学園における今後の大学改革等を一層推進するため、理事会の構成の在り方、運営の在り方、審議の充実方策などについて再検討し、改善策を講ずる。
学長等の交替を契機に、学園及び学園が設置する学校の管理運営の基本的事項について、経営企画本部において策定することを確認し、経営企画本部主導の基に日常的な運営の円滑を期す。
教授会が、個々の学部等において開催されることにより、各学部等の独自性・自律性が確保されるとともに、専門分野における教学に関する事項が、各学部等の責任の下に展開されることとなる。
基盤となる学部等教授会の円滑な運営を期すため、事務職員が分担して学部教授会に出席し、学部長等の求めに応じて必要事項について説明する、議事録を作成するなど、大学事務局として、学部長の円滑な教授会の運営を支援する体制を整備する。
平成２６年度から導入する職員人事考課制度について、職員人事考課マニュアル(仮称)の作成、評価者研修の実施、人事考課期間開始、中間面談等の周知徹底等により、円滑なる実施及び定着を図る。
階層別、職種別研修の実施、自己啓発支援制度(仮称)の検討等により、職員人材の育成を図る。
教職員人事制度全般について、問題点の洗い出し、課題の整理、優先順位付等を行い、見直しに着手する。
平成２６年度からの第３次中期計画（５か年計画）計画に基づく大学改革を、教員と一体となって推進する事務体制を構築するため、現行事務組織の見直しを行う。
学生教育の基本方針である「育てて送り出す大学の実現」を一層支援するための事務組織の在り方、
具体的な見直しの方向性及び方法等について、検討組織を設置して整理する。

（法人本部／管理運営
１

１／２）

（法人本部／管理運営

２

学園財務の整備充実

中期目標

学園財務の整備充実

中期計画

担当部署

Ｈ２６年度の計画(1) 財務環境の改善、充実

財務部① コスト削減を推進し、将来の施設設備更新に向けた財務基盤を強化する。
② 経費効果的使用タスクフォースでの提案を検討し、実現可能なものから実行に移す。
③ 運用資産を低リスクの国債へとシフトしていく。

(2) 財務関係事務の効率的運営

財務部① 学内のキャッシュレス化を推進するため、Ｗｅｂ決済システム等の導入を検討する。
② 会計システムの更新を検討する。

(3) 施設・設備の計画的な整備充実

管理部① 将来の校舎の建て替えや増築などを見据えて、第２号基本金の計画的組み入れを行う。
② キャンパス再開発のロードマップを作成する。

２

２／２）

第２部
１

教

目白大学・目白大学大学院

育全学的な中期目標

全学的な中期計画

学部

学部中期計画

Ｈ２６年度の計画

1．時代のニーズに合った教育の基本方針に (1) 幅広い職業人や教養ある市民を育 人 間 (1) 社会人としての基礎力と自身が目指す職業領 ・各学科における進路指導の方針と具体的内容についてついて検討する。
成するために、教育方針を見直し、教域についての高度な専門性を身につけ、自ら検討する。◎
育の改善を図る。
に大きな自信と誇りを抱くことのできる人間 ・各学科の進路指導の特性と学部としての共通点を明確(1) 時代のニーズに合った教育の基本方針にへと学生を成長させる。
にする。○
ついて検討し、教育の改善を図る。
・卒業生の活用による本学学生の職業への意識の向上を図る。○
社 会 (1) 社会人としての基礎力と専門知識を習得し、主体的で積極的な態度を涵養する。
経 営 (1) 学位授与方針を見直し、明確化する。
・深い専門知識と幅広い一般知識を持った学生を育成す(2) 学士課程教育の見直しを図り、深い専門性と幅広るために、学部・学科の規模にふさわしいコース制をい知識を持った学生を養成するための方策を講じ含む学士課程教育の内容に係る見直しについて検討する。
る。
・ コース制の見直しに応じて、カリキュラムポリシー（ＣＰ）を再検討する。
外 国 (1) 本学の建学の精神に留意しつつ、学士課程共通の ・学部内にＷＧを立ち上げ、言語・文化分野の達成すべ
学習成果としての学士力と、言語・文化分野の学き学習成果の内容について検討を開始する◎。
習成果に関する目標を明確化して、学位授与の方
針の見直しを図る。
保 健 (1) 社会人としての基礎力と医療系職業人としての高 ・医療系学部における基礎・教養教育と専門教育との関度な専門性を持った学生を養成するため、基礎・連性の明確化を図る。
教養教育と専門教育の関連性を明確化する。
看 護 (1) 教育方針と教育内容・方法の一貫性について検討 ・科目責任者を中心に、カリキュラム改正後の教育内容・する。
方法と本学教育方針との一貫性の確認を行う。
(2) 教育内容・方法の改善点の有無を確認する。
・アドミッションポリシー、カリキュラムポリシー、(3) 看護学士力の明確化を図る。
ディプロマポリシーと学士力との整合性を図る。
２．教育の基本方針に即してカリキュラムの (1) 基礎・教養科目と専門科目の体系的な 人 間 (1) 幅広く深い一般教養を修得させるために、学部共 ・教務委員を中心に、学部共通科目の検討を進める。◎
体系化を図る。
カリキュラムを構築する。
通科目を充実させる。
・教務委員を中心に、学部としての共通科目の内容を見(2) 学部内を中心とした学科間での科目の相互乗り入
直し、相互に乗り入れることの可能性について検討す(1) 基礎及び教養教育と専門教育の順次性の (2) 一般教養を修得させるために基礎・教れの検討を行う。
る。○
ある体系的なカリキュラムを編成する。
養科目等を充実させる。
社 会 (1) デジタル教育を含めた初年次教育の充実化を図 ・学部共通科目（現代社会論、現代の社会１～６）につる。
いて社会学部初年次教育の在り方から検討するため、(2) 全学的に基礎・教養教育等の在り方につ (3) 初年次教育の充実を図る。
(2) 学部の基礎科目的な位置付けとなるような学部共３学科教務関係ＷＧを立ち上げる。
いて検討する体制を整備する。
通科目の設置について見直しをする。
(4) 学部内、学部間の連携を強化し、学生(3) 学科を超えた混成グループによる学習を実施し、に対する教育内容を豊富化する。
意見交換や発表を行う場を提供する。
３（ 大学・大学院

教育 １／８）

（ 大学・大学院

２．教育の基本方針に即してカリキュラムの体系化を図る。 【 前頁の続き・再掲 】

教育 ２／８ ）経 営 (1) 多様な教育ニーズに応じた柔軟で順次性を持った ・ 多様な教育ニーズに対応できる柔軟で順次性を持っ教育課程を編成する。
たカリキュラムの内容と編成を再検討する。
(2) 専門課程への導入教育について再検討する。
・ ４年間を通じた少人数教育の体系を形成するために、(3) リベラルアーツを含む一般教育課程を整備する。
２年次少人数教育の実行可能性について検討する。
(4) 基礎教育、初年次教育等の充実を図る。
・ 専門教育に対する横串としての基礎教育の整備・充実について検討する。
外 国 (1) 教育課程の定期的な見直し・改善と、教職員 ・ 学部の教育課程委員会によるカリキュラムの定期的の職能開発(ＦＤ)活動の推進を基軸とする教な見直し・改善と、ＦＤ委員会によるＦＤ活動の推進
育の企画・実践・評価・改善のサイクルを構を柱とする、ＰＤＣＡサイクルを確立する。◎
築し、教育の質を向上させる。
・ 新たに設置する学部教育課程委員会において、学部共(2) 言語・文化分野の学習成果の達成に向け、順次性
通科目等の問題点等について検討する。◎のある体系的な教育課程を編成・実施する。
(3) 本学部の専門基礎教育の在り方を再検討し、「外国語学部コア・カリキュラム」を新たに導入して制度化する。
保 健 (1) 医療系学部における基礎・教養科目の在り方につ ・ 平成 24 年度実施の基礎・教養科目変更についての検いて検討する。
証を行う。
(2) 初年次教育の一環として医療人としての意識やマ ・ 初年次の医療人としてのマナー研修を、各学科の実習
ナーについての学習を学部として実施し、各学科
前教育に引き継ぐ。
の実習前教育に引き継ぐ。
(3) 初年次教育において、大学生としてのスタディス
キルが獲得できるような教育の在り方について検討する。
(4) リハビリテーション分野の進展に応じた専門教育の拡充に努める。
(5) 円滑な臨床実習への移行のため、臨床施設見学やＯＳＣＥの体系化など実習前教育を更に充実する。
看 護 (1) 全学共通教育科目について検討する体制を構築
・ 初年次教育の見直し、特に基礎ゼミの検討を行う。
する。
(2) 看護の統合領域、在宅看護学、国際看護学等について、カリキュラム運用に関する評価と見直しを行う。
(3) 大学や学士教育課程の理解を促進する初年次教育、目的的なオリエンテーションを継続的に実施する。

４

３．「育てて送り出す」を具現化するための (1) アクティブ・ラーニング、体験活動な 人 間 (1) 学部内の連携を強化し、学科間の協働による授業 ・ 各学科の特性或る教育について共通理解を進め、相互教育の方策について検討する。
ど、多様な教育方法を積極的に取り入
内容の質の向上を図る。
啓発し合う報告・研修機会を設ける。◎
れる。
(2) 各教員の特性や専門性が十分に発揮できるような ・ 学科の教育活動の多様性を担保し、質的向上をめざす(1) 主体的に学ぶ力を育成するとともに、学体制作りをする。
ため、外部講師を積極的に活用する。 ○びの質を向上させる方策について検討 (2) 学生の学習実態を日常的に把握し、教(3) 多様な教育資源の活用、地域ネットワーク化などし、実行する。
育方法や授業の改善を図る。
を積極的に推進する。
(2) 授業の質を向上させるための方策につ (3) 個々の教員の授業改善に向けた取組をいて検討し、実行する。
支援する体制を整備する。
(3) 学部間、大学間の連携を強化し教育の相 (4) 公正で厳格な成績評価基準を作成・公互交流を積極的に図る。
表し、シラバスに則った成績評価を実施する。
(5) 現行のシラバスの内容を見直し、その内容を充実させる。
(6) 多様な教育ニーズに応じて学部間、大学間の相互交流の仕組みを整備する。

社 会 (1) アウトスクール型学習（実社会でのフィールドワ ・ 現在の教育活動の内容について検討し、その成果と今ークなど）を推進する。
後の課題を報告書等の形に集約するため、３学科教(2) ゼミ活動及び専門教育の充実を図ることで学生
務・社会貢献関係ＷＧを立ち上げる。（研究３．と合の質を向上させる。
同実施）(3) アクティブ・ラーニングを推進するため、適切な ・ ３学科のＧＰＡ分布を分析し、各学科の特性と成績評
環境を作る。（検定、学外への情報発信を促す。）
価の公正さについて検討するため、3 学科教務関係Ｗ(4) 学生の成果の情報発信（外部への発信、学内の発Ｇを立ち上げる。
表会[合同卒業研究発表会など]）について検討する。
(5) 各学科のＧＰＡ分布を分析し、成績評価基準を明確化し、それを公正に運用する。
(6) 他教育・研究機関（大学、研究所等）との連携（単位互換制度など）について検討する。
(7) 地域、行政、企業、ＮＰＯなどとの連携を強化する。
経 営(1) 学部学科の特徴ある教育を促進し、学びの質を向 ・ 学生個人の特性に応じたトップアップ教育導入の在上させる方策について検討する。
り方について検討し、具体的方策を探る。
(2) 学生の多様な能力や学力に応じた教育方法等の仕 ・ 社会人にとって有用であると思われる、経営に関連す
組みについて検討する。
る諸資格の取得支援の在り方について検討する。
(3) 学生の教育目標設定とその達成への報奨制度の・ 学生の状況に応じて教育の質的水準を高め、その低下導入について検討する。
を防止する教育目標について検討する。
(4) 産学連携教育や学生間のピア教育を導入する方・ 学部間における教育相互交流ばかりでなく、大学間の策について検討する。
教育交流を強化する方策について検討する。
(5) ４年間を通じた少人数教育の在り方について検討する。
(6) 授業科目の質的低下を防ぐ方策について検討する。
(7) 教育の授業力をはじめ、教育能力の向上策について検討し、実施する。
(8) 教育の相互交流（授業交流、ゼミナール交流等）
について検討し、実施する。

５（ 大学・大学院

教育 ３／８）

３．「育てて送り出す」を具現化するための教育の方策について検討する。 【 前頁の続き・再掲 】

外 国

保 健

看護

(1) 少人数クラスを増やし、きめ細やかな教育が実施 ・ 現行の授業実施体制の問題点を明らかにする。
できるように、現行の教育実施体制を強化・整備 ・ 学部内に「外国語学部教育課程委員会」を設置し、専する。
門基礎教育の在り方について検討を開始する。◎(2) 学部の専門基礎教育の充実・強化を図る観点から、 ・ 学部内にＦＤ委員会を設置し、具体的な活動を企画・「外国語学部教育課程委員会」を新たに設置し、学実施する。◎
部に教育組織としての機能を持たせるようにす・ 他大学訪問や情報収集等を通じ、他大学との連携の必る。
要性及び実現の可能性を模索する。
(3) 学部教職員の職能開発(ＦＤ)の一環として、本学 ・ 各学科において、海外の大学との交流協定の新締結
部独自のＦＤ活動を企画し計画的に実施していや、交換留学プログラムの充実化に努力する。
く。
(4) 本学部と他大学の外国語系学部との間で単位互換制度を確立するなど、他大学との有機的な連携の促進によって多様な教育研究活動を展開し、新たな人材育成の途を切り開く。
(5) 海外の大学との交流協定締結件数を増やす（37→40 校）とともに、交換留学プログラムを一層充実(英語圏の協定校への学生派遣 66→80 名)させる。
(1) 自立学習能力を育成するために、ＰＢＬを始め、 ・ 自立学習能力を育成するために、ＰＢＬを始め、多様
多様なアクティブ・ラーニングによる学習を拡充
なアクティブ・ラーニングによる学習を拡充する。
する。
・ 入学前フォローアップ時から、知識学習を中心に(2) 知識学習を中心に e-learning を活用した学習プ
e-learning を活用した学習プログラムの活用を図る。
ログラムの活用を図る。
(3) 評価方法・基準の明確化、可視化に努め、学生や保護者への開示要望に備える。
(4) ＦＤ研修の一環として授業公開を通して研修の充実を図る。
(5) 臨床実習中の指導・相談・連絡体制を見直し、実習支援システムの整備を進める。
(6) 国際社会で活躍できる医療人育成を視野に入れ、
医療英語等の開講や短期留学制度の具体化について検討する。
(1) 隣接する専門分野の４年次合同授業の創設につ・ 学部内の実習指導委員会を中心に、「実習に関する記
いて検討するなど、多分野チームでの問題解決を録の様式」をＬ,Ｍ,Ｓに掲載し、学生の利用機会を増
実践的に学ぶ機会を設定する。
やす。
(2) MegWeb や WebCom・オンライン授業の活用を促進 ・ ６月に中山医学大学の学生の受け入れと３月に本学する。
学生の派遣を実施し、課題を探る。
(3) 実践家の授業参加、インターンシップ等、外部組織との連携による協働授業を促進する。
(4) 学生の興味・関心に合わせて履修計画を組み立てる能力を自ら育めるようにする。
６

３．「育てて送り出す」を具現化するための教育の方策について検討する。 【 前々頁の続き・再掲 】

４．より効果的な学生支援策について検討し、実施する。

(5) 指導者の教育実践能力、教員の臨床実践能力を高める機会について検討する。
(6) 臨地実習指導者会議、実習施設との協議会などを開催し、教育目標について実習施設との共通理解を図る。
(7) 指導者の教育実践能力、教員の臨床実践能力を高める機会を設置する。
(8) 国際交流プログラムを活用した教育機会について検討する。
(9) 海外提携大学との相互短期留学の可能性について検討する。
(10) 学生向け海外スタディツアー情報の収集と提供を図る。
(1) 学習支援に向けた指導体制の充実を
図る。

人 間

(1) 学習支援、生活支援を積極的に推進す (2) キャリア教育の高度化・充実化を図る。
る。
(2) キャリア教育、就職支援を積極的に推進 (3) 障がい等の特別に支援を要する学生する。
に対する支援体制を整備する。
(3) 学生の学びの質を向上させるための教 (4) 全学的な学生相談体制を確立する。
育環境を整備する。
社会(5) 全学的に就職支援体制を構築し、推進する。
(6) 保護者や卒業生等との連携を強化し、学生支援体制を強化する。
(7) 学習の質を向上させるための環境を整備する。

(1) 国家試験の合格率を高めるための方策につ ・ 国家試験・教員採用試験の合格率を高める方策を優先いて検討し、実行する。
し、取り組む。◎(2) 教員採用試験の合格率を高めるための方策につ ・ 多様な教員免許取得機会の拡大のための環境の整備
いて検討し、実行する。
について検討する。◎(3) 公務員試験の合格率を高めるための方策につい ・ 合格率を高めるための指導方法についての各学科のて検討し、実行する。
効果的な取り組みについて報告・研修する。○(4) 優秀な企業等への就職率を高めるための方策について検討し、実行する。
(5) 学部としての学生相談体制を確立する。
(1) ３学科の枠を超えた資格取得を可能にする仕組 ・ 学部共通の資格（「社会調査士」など）を取得する学
みを整備する。
生を増やす方策について検討するため、３学科資格関(2) 学習支援に向けた指導体制の充実を図る。
係ＷＧを立ち上げる。
(3) 学生対応の質的な充実を図る。
(4) 卒業生とのネットワーク作りによる就活対策について検討する。
(5) インターンシップを奨励する方策を構築する。
(6) 資格支援、キャリア教育に向けた指導体制の充実を図る。
(7) ４年次の春学期に就活に向けた科目等の設置について検討する。
(8) 諸種検定を導入し、資格が取得しやすい教育環境を整備する。
(9) e-learning の充実と普及を促す。

（ 大学・大学院７

教育 ５／８）

（ 大学・大学院

４．より効果的な学生支援策について検討し、実施する。
【 前頁の続き・再掲 】

教育 ６／８）

経 営(1) 学生相談体制・カウンセリング体制を更に整備す ・ 社会人として必要な資格の取得を推進するとともに、る方策について検討する。
取得した資格とそれに対応する授業科目の単位認定(2) 資格取得と単位取得の連動に係る可能性についとの連動に係る可能性について検討する。
て検討する。
・ 就職支援として直接的に役立つキャリア形成やスキ(3) 実践に即したキャリア形成支援体制の確立や雇ル取得（例えばＳＰＩの訓練）の支援に係る学部学科
用価値の開発の在り方について検討する。
としての実行可能性について検討する。
(4) 学生の能力や意欲に応じた差別化した指導方策について検討する。
(5) 教育後援「桐光会」と連携して保護者説明会を実
施する。

外国

(1) 学科長、ベーシックセミナー担当教員、クラス担 ・ 学習意欲の喪失や生活上の困難などの問題を抱えた任、ゼミ担当教員が中心となって、縦と横の連絡
学生に対して、学科単位で組織的な支援を行う。
を密にしながら、学生の学習・生活上の多様なニ ・ 学科の必要性に応じ、学生間のテュートリアルシステーズに応えるきめ細やかな支援を実施する。
ムを構築する。
(2) 上級生が下級生の学習を支援する学生間のテュー ・ 各学科の現行の危機管理体制の問題点や要改善点を
トリアルシステムを構築する。
明らかにする。
(3) 海外での学生の状況の把握、教員間の連絡、有事 ・ キャリア教育の高度化・充実化に関する全学的な検討の際の具体的対応等のための体制を、学部及び学に加え、学部・学科単位で就職支援セミナーや講演会
科毎に再構築する。学科長、ベーシックセミナー
を企画・実施する。
担当教員、クラス担任、ゼミ担当教員が中心とな ・ 学部教育課程委員会がリーダーとなって、授業科目のって、縦と横の連絡を密にしながら、学生の学習・
職業的意義の明確化に努める。
生活上の多様なニーズに応えるきめ細やかな支援を実施する。
(4) キャリア教育の高度化・充実化を図るとともに、学部・学科単位で就職支援セミナーや講演会の実施等を計画し、大学教育のアウトプットの面での実績向上に繋げる。
(5) 本学部開設の各授業科目の職業的な意義について検討する。

保健(1) 教育推進室を有効に共同活用し、各学科連携協力 ・ 教育推進室の整備を進め、岩槻キャンパス教育
して国家試験合格率の高い水準を維持する。
推進センターへの転換を図る。
(2) 就職委員会を通して就職支援体制の強化、整備を ・ 就職委員会を通して教職員連携して就職支援体
進める。
制の構築を図り、岩槻キャンパス就職支援セン(3) 下学年から知識面、臨床技能面での学習支援体制
ター設置について検討する。
の整備について検討する。
・ 下学年からの学習支援体制の整備に向けて、学(4) 早めの進路変更や編入試験受験等に関わる相生を含めた多様な方法について検討を進める。
談・支援体制の整備に努める。

８

４．より効果的な学生支援策について検討し、実施する。
【 前々頁の続き・再掲 】

保健(5) 障害等の特別な問題をもつ学生のサポート体制作【続き】
りについて検討する。
（特に発達障害、聴覚障害をもつ学生への専門的指導・支援体制作りについて検討する。）(6) 学生相談室との連携を深めてメンタルサポートの充実を図るとともに、研修等により学生自身の個別問題への解決力をつける。
(7) 問題のある学生については早期からの保護者との連絡や面談を徹底する。
(8) 同窓会、リハビリテーション学研究科とも連携し、研究支援を含む卒後教育体制の整備について検討する。
(9) リハビリテーション学研究科と連携し、学部ＴＡ
や教員確保における卒業生活用について検討する。
看護 (1) 国家試験対策、授業等での e-learning 設備の活 ・ e-learning 活用の体制作りから、活用実践の促進を用を促進する。
行う。
(2) 学内での他学科合同研修等への積極的な参加を
・ 現体制の見直しと強化を行う。
推奨する。
・担任連絡会議、評価会議の目的を明確にし、継続・強(3) 担任以外の相談窓口を広げるなど、学生が自由に化する。
相談できる体制を整備する。
(4) 資格取得について、保護者との共有化を図る。
(5) 教員間の学生指導におけるフィードバック体制の充実を図る。
(6) 担任連絡会議、評価会議などの開催を通して、教員間の円滑なコミュニケーションの場を設定する。
(7) 同窓会と連携し、卒業生の継続教育の支援体制について検討する。
(8) 同窓会と連携し、在校生と卒業生との交流を促進する。
(9) 卒業生の看護教員志望者への進路支援を推進する。
(10) 無線ＬＡＮ等のメディア教育環境の活用・充実を図る。
(11) 学生の学外活動、学友会活動、行事等による活動
参加を推進する。
(12) カリキュラムに合わせた実習施設の確保を図る。

９（ 大学・大学院

教育 ７／８）

（ 大学・大学院

５．入学者受け入れ方針を再検討し、入試・ (1) 求める学生像を見直し、入学者受入れ 人 間
広報体制の充実を図る。
の方針を明確化する。
(1) 入学者受け入れ方針について見直しを図 (2) 受験生の能力・適性を多面的に評価する。
るという観点から、入学試験の在り方を点検し、適切な見直しを行う。
社会(2) 入学志願者を確保するための方策について検討し、実行する。
(3) 入学志願者を確保するための効果的な広報戦略について検討し、広報活動の改善を図る。

教育 ８／８）(1) 人間学部・４学科の広報活動の在り方について検 ・ 入試広報部と連携し、各学科の特性や教育成果の広報討する。
に取り組む。◎
・ 各教科で受験生に学科の特性を周知する具体策について検討し、実施する。
(1) 社会学部・３学科独自の広報活動の在り方につい ・ 在学生の入試形態とＧＰＡ等の関連性を分析し、入試て検討する。
選抜方法の改善について検討するため、３学科入試広(2) 学部学科の特徴に合わせた学生獲得の方策につ報関係ＷＧを立ち上げる。
いて検討し、実行する。
(3) 志願者・従来入学者の動向を分析し、多様な選抜方法について検討する。

経営(1) 学部学科の特徴に相応しい入学生の確保の方策 ・ 入試形態別入学者と、その後の教育成果との関連に関について検討し、実行する。
する追跡調査を実施する。
(2) 学部学科の特徴に関する広報活動について検討 ・ 追跡調査に基づき、入試形態別入学者のバランスを戦する。
略的に形成する、入試形態別入試戦略について検討す(3) 入口別入学試験戦略について検討する。
る。
・ 学部の特徴を外部に発信するために、固有の広報活動を実施する可能性について検討する。

保 健(1) 学部、各学科の特色の明確化を図り、入学案内や ・ 学部、各学科の特色の明確化を図り、入学案内や web
web 上でのアピールの充実に努める。
上でのアピールの充実に努める。
(2) 質の高い学生の確保のため、選抜方法を検証し、必要な改善に努める。

看護(1) 高大連携での出張授業を通して広報活動を行う。 ・ 入試グループの協力を得ながら、高校側の入学ニーズ(2) 合格者の入試の種類と入学後の修学状況との関や準備性を確認する。
係をもとに入試制度の見直しを行う。
・ 出張授業対象学年、要望に応じた人選および授業展開
を通し、本学への入学動機を高める。
・ 入試の種類と入学後の修学状況のデータ分析を行い、入試の在り方について検討する。

１０

２

研

究
全学的な中期目標

１．研究の実施体制を整備・充実する。

２. 研究水準の向上を図る。

全学的な中期計画

学部

学部中期計画

Ｈ２６年度の計画(1) 積極的、かつ柔軟に研究活動ができる 人 間 (1) 学会での研究発表や学会への積極的な参加を ・ 学会や研究会参加の成果を報告し合う機会を設定すような条件整備を図る。
奨励する。
る。◎
(2) 外部講師を効果的に活用する。
・ 学科の教育活動の多様性を担保し、質的向上を目指す(2) 外部資金等獲得のための体制づくりをため、外部講師を積極的に活用する。○
整備する。
社 会 (1)学部内の研究交流(共同研究・研究報告会・研究会 ・ ３学科合同の研究内容紹介の場を設け、研究交流や共など)を促進する体制を作る。
同研究(学内外の研究費の獲得など)を促すため、3 学科研究促進ＷＧを立ち上げる。
経 営 (1) 研究への組織コミットメントの確立を目指す。
・ 研究や教育の学部としての特徴を明確に発信するこ(2) グループ研究やプロジェクト研究への支援策につとができるように、プロジェクト研究やグループ研究
いて検討するを推進する。
・ 研究成果を報告書や叢書として刊行する。
外 国 (1) 個人研究のみならず共同研究の推進を積極的に奨 ・ 学科の枠を超えた学際的な研究の可能性について検
励する。
討する。
(2) 過年度に外部資金を獲得したことのある学部構成 ・ 外部資金の過年度獲得者を講師として、資金獲得のた員（個人あるいは団体）を講師として、外部資金獲めの研修会を開催する。
得のための研修会を毎年定期的に開催する。
保 健 (1) 学部単位の研究交流を活性化し、大学院研究科と連 ・ 学部として学科間の研究交流の機会を設ける。
携して岩槻キャンパスにおけるリハビリテーショ
ン学研究の進展を図る。
(2) 医療統計領域のサポート体制や海外発信のための
語学サポート体制の充実を図る。
看 護 (1) 外部資金獲得のための支援体制を整備する。
・ 応募数・申請数の増加に努める。
(2) 学内特別研究費の応募、申請等の体制作りを進める。
(1) 教員の研究力向上のための体制を整備 社 会 (1) 専門誌・紀要等への投稿を相互に促進する。
・ 各教員の本年度の研究概要を社会学部ＨＰ等で公示する。
(2) 学科間プロジェクト研究推進について検討する。
するため、3 学科研究促進ＷＧを立ち上げる。
(2) 国内外の研究交流を推進する。
経 営 (1) 教員の研究力向上のための研修活動を活性化する ・ 特徴豊かな教育を実行するためには、研究の社会的競体制について検討する。
争優位を確保しなければならず、それに対応できる国(2) 共同研究を推進する方策について検討する。
内外の研修制度を整備する。
外 国 (1) 言語と文化に係る幅広い学問分野において、質の ・ 学部独自の研修会等を通じて、教員個々人の研究活動
高い基礎研究を推進するとともに、各ディシプリの更なる活性化を促す。
ンの枠を超えた学際的・応用的な領域も積極的に開拓していく。
保 健 (1) 海外での研究発表、研修への参加を活性化するため ・ 海外での研究発表、短期研修等を学部として推奨すの方策について検討する。
る。
１１（ 大学・大学院

研究 1／２ ）（ 大学・大学院

２. 研究水準の向上を図る。
【 前頁の続き・再掲 】

研究 ２／２ ）看 護 (1) 国内外の学術雑誌への論文投稿率増加を推進す・ 共同研究件数の増加に努める。
る。
(2) 海外での研修プログラムへの参加等の在り方について検討する。
(3) キャンパス内外の教員間における知の交流を推奨する。
(4) 国内外の研究者交流・受入制度の導入について検討する。
(5) 実習施設との共同研究の推進を図る。
３．研究成果について有効な発信と社会への (1) 研究成果を広く展開し、社会に還元す 人 間 (1) 優れた研究成果の学会での報告や出版を奨励 ・ 優れた研究成果の学会での報告や出版を推奨する。◎
還元を図る。
るための体制を整備する。
する。
・ 地域社会に貢献するための学科の特色を生かした活(2) 地域社会に貢献するために公開講座の開設等動を推進する。◎(2) 社会貢献活動を積極的に推進する体制の活動を推進する。
を整備する。
(3) 各学科の特性を生かして地域の教育活動を支援する。
(3) 産学協同事業への積極的参加を推奨す 社 会 (1) 研究成果を社会に積極的にフィードバックする。 ・ ３学科社会貢献ＷＧを立ち上げ、マンパワーを効果る在り方について検討する。
(2) 産官学共同のイベント等に積極的に参加する。
的、効率的に活用するための仕組みについて検討す(3) 地域の振興・活性化に寄与する。
る。
(4) 公開講座などの地域社会での教育活動を推進し、地域住民に対する生涯学習の機会を提供する。
(5) エクステンションセンターとの連携強化について検討する。
(6) 本学部卒業生対象の公開講座を設け、生涯学習の機会を提供する。
経 営 (1) 社会貢献活動の支援体制の充実を図る。
・ 学部の特徴を明確に社会に発信するために、テーマ性(2) 公開講座等による地域社会への発信の充実を図る。
を持ち、系統だった公開講座を開催する。
・ 学部の特徴を生かした社会貢献活動を支援する。
外 国 (1) 教育研究の成果及び学部の基本情報等を社会に分 ・ 学部内に広報委員会を設置し、広報活動に関する戦略
かりやすい形で発信することにより、社会に広く理を練る。◎
解してもらえるような戦略的広報活動を展開していく。
保 健 (1) 医療福祉系に関わる産学連携コラボレーションプ ・ 従来からの産学連携プログラム等への参加をいっそ
ログラム等への参画を充実する。
う充実する。
(2) 地域交流を拡充し、地域還元可能な医療系学部の役 ・ 地域の社会福祉協会等との協力事業の充実・定着を図
割について、将来性について検討する。
る。
(3) 海外からの医療系研修生の受け入れ制度の在り方について検討する。
看 護 （1）地域貢献等社会活動の積極的参加を推進する。
(2) 産学協同事業への積極的参加を推奨する。

１２

３

管理運営

中期目標
１．教職員の連携等を推進する。

全学的中期計画学部(1) 教職協同（事務職員と教員との連 人 間
携・協同）を促進する。
社会

経営

保健

看護
２．人事制度について改善を図る。

(1) 昇任、昇給システムの明確化、透 外国
明化について検討する。
(2) 透明かつ説得力のある教員評価制 経営度を確立する。
(3) 教員の有期雇用制度の在り方について検討する。

学部中期計画

Ｈ２６年度の計画(1) 事務職員と教員との連絡・調整の機会を設けることを検討する。
(1) 業務の効率化・平準化と適切な役割分担について検討する。
(2) 学部・学科単位での専門事務の在り方について検討する。
(1) 新業務・増加業務に対応できる方策について検討する。
(2) 教員・事務職員間の情報交換をスムーズにす
る方策について検討する。
(1) 委員会等の各事業における教職員の役割分担を明確にし、連携、協力の強化に努める。

・ 学科の多様な会議や行事への事務職員の参加機会を設定する。◎
・ 学科の実態調査と全般的なルールを模索する（3学科長）

・ 保療医療学部委員会（実習教育・国試対策・就・ 職）における教職員の役割分担を明確にして効率化を図る。
・ 実習関連の公文書の整理・統一化を図る。

(1) 学部・学科内事務作業の効率化を図る。
(2) 学部内の事務作業の整理を推進する。
(1) 学部教授会の下に学部人事委員会を新たに設 ・ 学部教授会の下に学部独自の人事委員会を設け、け、優れた教職員の確保・育成に努める。
優れた教員の確保・育成に努める。◎(1) 学部・学科における教員の新規採用人事・昇 ・ 教員新規採用及び昇進ルールの明確化を行う。
進ルールを明確化する。

１３（ 大学・大学院

管理運営 １／２ ）（ 大学・大学院

３．組織・運営について改善を図る。

(1) 管理運営方針決定の透明化を図る 社会とともに、それを迅速に伝達する。
経営

外国

保健

看護
４．自己点検・評価の改善を図る。

(1) 現行の自己点検評価システムの改 社会善を図る。

(1) 教員が社会活動や研究活動をしやすい管理運
営体制を作る。
(1) 学部学科間の協調と競争を図る。
(2) 意思決定機構の階層的位置づけの明確化について検討する。
(3) 学科会議における審議・決定ルールを明確化する。
(4) 学部長と学科長の階層的位置づけについて明確化する。
(1) 新たに外国語学部教授会の設置に伴い、学部の意見を全学の意思決定に反映させるようにする。
(2) 学部に、管理運営組織としての機能に加え、自律的な教育研究組織としての機能を持たせるようにする。
(1) 岩槻キャンパスの役割を十分遂行できるような管理運営の在り方について検討する。
(2) 両キャンパスの連携強化に資する交流の実現に努める。
(1) 組織役割の見直しと円滑な運営体制の改善を図る。
(1) 学部・学科の特徴を加味した自己点検・評価の再検討とその結果についての教員間の情報共有を促す。

１４

管理運営 ２／２ ）・ 1 学部 1 学科という性質から、学部における学部長と学科長の役割や権限の分担を明確にする
よう、ルールについて検討する。学部教授会の発足において新たに検討する必要がある。

・ 外国語学部教授会の内規の中に、「管理運営と教育研究の両機能の尊重」という趣旨の文言を盛り込む。

・ 看護学部と協力し、岩槻キャンパスとして、まとまりを持った管理運営の在り方について検討する。
・ 組織役割と業務の見直しを行う。
・ 運営体制を整える。
・ ３学科・学部の自己点検結果について教員相互の理解と、今後の展開について検討する。
（３学
科長）

第３部
１

教

目白大学短期大学部

育全学的な中期目標

全学的な中期計画

短期大学部中期計画

Ｈ２６年度の計画

１. 時代のニーズに合った教育の基本方 (1) 幅広い職業人や教養ある市民を育成する (1) 社会人としてのマナーを身につけさせる。
・ 「日本語表現Ⅰ・Ⅱ」について、カリキ
針について検討する。
ために、教育方針を見直し、教育の改善を図 (2) コミュニケーション能力、特に日本語能力（漢検ュラムについて検討する。
る。
２級レベル）と英語能力（英検２級レベル）の育 ・ 「英会話Ⅰ・Ⅱ」」の履修を推奨する。
(1) 時代のニーズに合った教育の基本方成を図るため、少人数、能力別クラスの実施につ ・ ＰＣ操作能力の獲得方法について検討す針について検討し、教育の改善を図いて検討する。
る。
る。
(3) ＰＣ操作能力を育成する。
(4) 日本の伝統文化・芸術の素養を身に付けさせ、異文化を理解する姿勢を育む。
２．教育の基本方針に即してカリキュラム (1) 基礎・教養科目と専門科目の体系的なカ (1) ＤＰを具現化するカリキュラムを構築する。
・ 短期大学部三学科の他学科開放科目・共の体系化を図る。
リキュラムを構築する。
(2) 基礎教育科目と専門教育科目からなる体系的なカ
通専門科目について検討する。
リキュラムを構築する。
(1) 基礎及び教養教育と専門教育の順次 (2) 一般教養を修得させるために基礎・教養 (3) 短期大学部三学科及び大学との科目の連携につい性のある体系的なカリキュラムを編
科目等を充実させる。
て検討する。
成する。
(3) 初年次教育の充実を図る。
(2) 全学的に基礎・教養教育等の在り方について検討する体制を整備する。
(4) 学部内、学部間の連携を強化し、学生に対する教育内容を豊富化する。
３．「育てて送り出す」を具現化するため (1) アクティブ・ラーニング、体験活動など、 (1) インターンシップ受講者の増加を目指す。
・ 「授業評価アンケート」の検証と授業改の教育の方策について検討する。
多様な教育方法を積極的に取り入れる。 (2) 各教員が各学期のシラバスと授業との整合性につ
善を、《研究》の項の研究交流会（仮称）
いて自己点検する。
において実施する。
(1) 主体的に学ぶ力を育成するとともに、 (2) 学生の学習実態を日常的に把握し、教育 (3)「授業評価アンケート」を共有・検証し、短期大学 ・ 全て３学科開放で、授業参観を行う。
学びの質を向上させる方策について検方法や授業の改善を図る。
部全体の授業改善に役立てる。
・ ３学科それぞれで、成績評価基準につい討し、実行する。
(4) 教員相互の授業参観を実施する。
て検討する。
(3) 個々の教員の授業改善に向けた取り組み (5) 成績評価の基準について検討する。
(2) 授業の質を向上させるための方策にを支援する体制を整備する。
(6) 産学、地域との連携を図り、実践・実務教育の成ついて検討し、実行する。
果を地域や社会に還元していく。
(4) 厳格で公正な成績評価基準を作成・公表(3) 学部間、大学間の連携を強化し教育のし、シラバスに則った成績評価を実施す
相互交流を積極的に図る。
る。
(5) 多様な教育ニーズに応じて学部間、大学間の相互交流の仕組みを整備する。

１５（ 短期大学部

教育 １／２ ）（ 短期大学部

教育 ２／２ ）４．より効果的な学生支援策について検討 (1) 学習支援に向けた指導体制の充実を図 (1) 多様な学力レベルの学生の学習意欲に応えるべ ・ キャリア小委員会において仕組みについし、実施する。
る。
く、クラス担任・科目担当者は学習支援センターて検討する。
と連携して対応する。
(1) 学習支援、生活支援を積極的に推進す (2) 障がい等の特別に支援を要する学生に対 (2) キャリア教育と就職支援を充実させるために、学る。
する支援体制を整備する。
生とクラス担任との関わり方を再検討すると同時(2) キャリア教育、就職支援を積極的に推 (3) 全学的な学生相談体制を確立する。
に各学科のキャリアセンター員・職員との連携を
進する。
強化する。
(3) 学生の学びの質を向上させるための (4) 全学的な就職支援体制を構築し、推進す教育環境を整備する。
る。
(5) 保護者や卒業生等との連携を強化し、学生支援体制を強化する。
５．入学者受け入れ方針を再検討し、入 (1) 求める学生像を見直すとともに、高等学 (1) 学科の特色の明確化を図り、入学案内や Web 上で ・ 学科及び短期大学部の情報発信について、
試・広報体制の充実を図る。
校段階で習得しておくべき内容・水準をのアピールの充実に努める。
入試広報小委員会において検討する。短
具体的に示すなど、入学者受入れの方針
大部としての統一の情報発信を強化す(1) 入学者受け入れ方針について見直しの見直しを図る。
(2) 合格お祝いメッセージ等のメッセージ戦略を継続る。
を図る。
しつつ、さらなる有効な方策について検討する。 ・ 短期大学部としてのイメージ戦略につい(2) 受験生の能力・適性を多面的に評価するて検討する。
(2) 入学志願者を確保するための方策にという観点から、入試の在り方を点検し、ついて検討し、実行する。
適切な見直しを行う。
(3) 入学志願者を確保するための効果的な広報戦略について検討し、広報活動の改善
を図る。

１６

２

研

究

全学的な中期目標

全学的な中期計画

短期大学部中期計画

Ｈ２６年度の計画

１. 研究の実施体制を整備・充実する。

(1) 積極的、かつ柔軟に研究活動ができるような (1) 学内特別研究などの共同研究を毎年１件は実 ・ 短期大学部研究交流会を設立する。
条件整備を図る。
施する。
(2) 学内特別研究費に応募する。若手教員におい(2) 外部資金等獲得のための体制づくりを整備すては、２年に１度程度のペースで応募を目指る。
す。科研費に結び付ける研究をめざす。
２. 研究水準の向上を図る。
(1) 教員の研究力向上のための体制を整備する。 (1) 短期大学部・学科で教育方法、指導法の研究 ・ 研究交流会の事業の一環として、教育方法研究会(2) 国内外の研究交流を推進する。
会を開催する。
を開催する。
(2) 学会誌・紀要への投稿を促進する。
３. 研究成果について有効な発信と社会への還 (1) 研究成果を広く展開し、社会に還元するため (1) ３学科の特徴を活かした学習プログラムの計 ・ 短期大学部公開講座を開催する。
元を図る。
の体制を整備する。
画実施を目指す。
(2) 社会貢献活動を積極的に推進する体制を整備 (2) 産学共同事業への積極的参加を推進し、外部する。
資金導入について検討する。
(3) 産学協同事業への積極的参加を推奨する在り方について検討する。

１７（ 短期大学部

研究 １／１ ）３（ 短期大学部

管理運営

全学的中期目標
１．組織・運営について改善を図る。

２．自己点検・評価の改善を図る。

全学的中期計画短期大学部中期計画

管理運営 １／１ ）Ｈ２６年度の計画

１．管理運営方針決定の透明化を図るととも (1) 短期大学部教授会を設置し、学科の意思 ・ 短期大学部小委員会（教務・入試広報・キャリに、それを迅速に伝達する。
決定を反映させる。
ア）設置の検討をする。
(2) 必要に応じて短期大学部小委員会を設置する。
(3) 学科長会議、学科会議を活性化し、常にPDCA 型の運営を行う。
(4) 大学との連携しつつ、短期大学部の運営について検討する。
１．現行の自己点検評価システムの改善を図 (1) 自己点検・評価とその活用法の更なる改 ・ 第三者評価を受審する。
る。
善・充実を図り、第三者評価と連動させて、教育研究等の質の向上を目指した自己点検・評価システムを再構築する。

１８

第４部

目白研心高等学校・中学校（中期目標・中期計画期間：平成２４年４月１日～平成２８年３月３１日）

中期目標

中期計画

Ｈ26 年度の計画

高い進学目標を実現する。

・４年制大学への進学率７５％を実現する。
・国公立大３、早慶上理７、ＧＭＡＲＣＨ３０以上の合格実績達成を目指す。
・日東駒専５０以上の合格実績達成を目指す。

教育システム及び教育課程を見直す。

・スーパー・イングリッシュ・コースの進路指導・学習指導体系を策定する。
・２ルート進路指導体制を確立する。
・教育課程の改訂を行う。

学習支援体制を充実する。

・学習支援センターの利用率を向上させる。
・ＡＣＥプログラムのリニューアルについて検討する。
・トップ・アップ・プログラムを検討する。

(4)

全部門のマネジメントサイクルを確立する。

・ＰＤＣＡサイクルの内容を充実する。
・教育職・事務職のマネジメント力の向上を図る。

(5)

生徒数の安定的確保に努める。

・ホームページのリニューアル等により、広報活動の改善・充実を図る。
・特進コースの増加とレベルアップを図る。

(1)

(2)
進学校として社会的評価を向上させ、生徒の安定 (3)的確保を実現する。

１９（ 中学・高校 １／１ ）

付

１

記

第 3 次中期目標・中期計画（以下「中期計画等」という。
）については、第 1～2 次中期計画等の成果と反省点を踏まえ、これまでと異なる新たな手法で策定を進めた。

２

すなわち、各学部・短期大学部で検討した目標・計画案を字句の使用等を含めて極力尊重し、「下からの中期計画等」として策定したことである。これにより、中期計画等の実行及び検証に当たって、より実践的なものとすることができた。

３

大学院及び研究所等の関係については、平成 26 年度に本中期計画等を踏まえて策定することとし、高等学校・中学校については、
平成 24 年度から新中期目標・中期計画が進行中なため引き続きこの推進を図ることとした。
このため、学園全体としての管理運営関係については、こうした大学・短期大学部、高等学校・中学校の中期目標・計画を踏まえて、これらを支援・推進するものとして策定した。

４

本中期計画等は、今後、学園としての全体像のより明確化を図るとともに、各項目の実施過程での点検・評価による修正等を加え、実践しつつその中で更に充実・発展を図る能動的なものとして位置付けたい。

２０