Monthly Fund Report

投資者の皆さまへ

ｉＦｒｅｅ ＮＹダウ・インデックス
追加型投信／海外／株式／インデックス型
信託期間 ： 2016年9月8日 から 無期限決算日： 毎年9月7日（休業日の場合翌営業日）

基 準 日 ：
回次コード ：

2024年7月31日
3312※過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
≪基準価額・純資産の推移≫
2024年7月31日現在
基準価額
純資産総額

当初設定日（2016年9月8日）～2024年7月31日

45,00037,638 円
756億円

期間別騰落率ファンド ベンチマーク
期間-1.5 %-1.5 %
1カ月間+3.5 %+3.5 %
3カ月間+10.2 % +10.2 %
6カ月間+26.2 % +26.0 %
1年間+69.4 % +68.8 %
3年間+127.6 % +126.3 %
5年間+17.0 % +17.0 %
年初来+276.4 % +272.9 %設定来40,00035,000基
準 30,000
価額 25,000（円） 20,000

純資産総額
分配金再投資基準価額
基準価額
ベンチマーク

1,600
1,400

15,0001,200 純資1,000 産総額
800（億600円）
400

10,000

200

5,000

0

19/4/18
21/12/724/7/18
設定時※「分配金再投資基準価額」は、分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算したものです。
※基準価額の計算において、運用管理費用（信託報酬）は控除しています（後述のファンドの費用をご覧ください）。
※「期間別騰落率」の各計算期間は、基準日から過去に遡った期間とし、当該ファンドの「分配金再投資基準価額」を用いた騰落率を表しています。
※当ファンドはダウ・ジョーンズ工業株価平均（税引後配当込み、円ベース）をベンチマークとしておりますが、同指数を上回る運用成果を保証するものではありません。
※ダウ・ジョーンズ工業株価平均（税引後配当込み、円ベース）は、ダウ・ジョーンズ工業株価平均（税引後配当込み、米ドルベース）をもとに、大和アセットマネジメントが計算したものです。
※グラフ上のベンチマークは、グラフの起点時の分配金再投資基準価額に基づき指数化しています。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。
※比率は、純資産総額に対するものです。
≪主要な資産の状況≫≪分配の推移≫（1万口当たり、税引前）

資産別構成

通貨別構成

資産
外国株式
外国投資信託外国株式 先物

コール・ローン、その他
合計

国・地域別構成
国・地域名
アメリカ

銘柄数
30
11比率
95.8%
3.0%
1.2%

32

1.2%
---

合計100.0%
比率100.0%

通貨米ドル
日本円

株式 業種別構成
業種名
金融
ヘルスケア
情報技術
一般消費財・サービス
資本財・サービス
生活必需品
エネルギー
コミュニケーション・サービス
素材

合計100.0%
比率100.0%-0.0%

合計95.8%
比率
22.5%
18.3%
18.1%
13.7%
13.3%
4.6%
2.5%
2.1%
0.8%

決算期（年/月）
第1期
第2期
第3期
第4期
第5期
第6期
第7期

分配金合計額(17/09)(18/09)(19/09)(20/09)(21/09)(22/09)(23/09)

分配金0円
0円
0円
0円
0円
0円
0円

設定来： 0円※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するもの
ではありません。分配金が支払われない場合もあります。

※先物の建玉がある場合は、資産別構成の比率合計欄を表示していません。
※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準(GICS)によるものです。
※外国株式の国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表示しています。
■当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために大和アセットマネジメントにより作成されたものです。当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって投資元本が保証されているものではありません。当ファンドの取得をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上ご自身でご判断ください。後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。

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組入上位10銘柄
銘柄名

業種名

UNITEDHEALTH GROUP INC
GOLDMAN SACHS GROUP INC
MICROSOFT CORP
HOME DEPOT INC
CATERPILLAR INC
AMGEN INCMCDONALD'S CORPVISA INC-CLASS A SHARESSALESFORCE.COM INC
AMERICAN EXPRESS CO

ヘルスケア
金融
情報技術
一般消費財・サービス
資本財・サービス
ヘルスケア
一般消費財・サービス
金融
情報技術
金融

国・地域名
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ

合計55.4%
比率
8.9%
7.8%
6.5%
5.6%
5.3%
5.2%
4.1%
4.1%
4.0%
3.9%

※比率は、純資産総額に対するものです。
※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）によるものです。
※外国株式の国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表示しています。
※先物、外国投資信託の場合は、業種名を表示していません。

（1988年1月4日～2024年7月31日）≪参考≫長期市況グラフ
5,500
5,000
4,500
4,000

NYダウ

3,500
3,000
2,500
2,000
1,500
1,000
500
0
1988/1/4

1994/1/4

2000/1/4

2006/1/4

2012/1/4

2018/1/4※100をグラフの起点として指数化しています。

2024/1/4（出所）ブルームバーグ※指数はトータルリターン・米ドルベースであり、当ファンドのベンチマークとは異なります。
※指数の過去の実績を示したものであり、ファンドの実績を示したものではありません。また、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。

2 / 14≪ファンドの目的・特色≫ファンドの目的・米国の株式に投資し、投資成果をダウ・ジョーンズ工業株価平均（配当込み、円ベース）の動きに連動させることをめざします。
ファンドの特色・当ファンドの対象インデックスは、「ダウ・ジョーンズ工業株価平均（配当込み、円ベース）」です。
・当ファンドは、インデックスの動きに連動した値動きをめざすインデックスファンドです。
・当ファンドは、費用を低く抑えたファンドです。
ダウ・ジョーンズ工業株価平均（「当インデックス」）は S&P Dow Jones Indices LLC またはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、これの使用ライセンスが大和アセットマネジメント株式会社に付与されています。S&P®、S&P 500®、US 500、The 500、iBoxx®、iTraxx®および CDX®は、S&P Global, Inc.またはその関連会社（「S&P」）の商標です。Dow Jones®は、Dow Jones Trademark
Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標です。これらの商標の使用ライセンスは SPDJI に付与されており、大和アセットマネジメント株式会社により一定の目的でサブライセンスされています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によって後援、推奨、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、当インデックスのいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。

≪投資リスク≫●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
株価の変動
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。
（価格変動リスク・信用リスク）
発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
為替変動リスク
外貨建資産については、資産自体の価格変動のほか、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
カントリー・リスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。
その他
解約資金を手当てするため組入証券を売却する際、市場規模や市場動向によっては市場実勢を押下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
その他の留意点●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第 37 条の 6 の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。

※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。
※ 詳しくは「投資信託説明書<交付目論見書>」をご覧ください。

3 / 14≪ファンドの費用≫※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。
※ 詳しくは「投資信託説明書<交付目論見書>」をご覧ください。

4 / 14≪お申込みメモ≫

購入単位

最低単位を 1 円単位または 1 口単位として販売会社が定める単位購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（1 万口当たり）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払い下さい。

換金単位

最低単位を 1 口単位として販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額（1 万口当たり）

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して 5 営業日目からお支払いします。

申込受付中止日ニューヨーク証券取引所の休業日（注）申込受付中止日は、販売会社または委託会社にお問合わせ下さい。

申込締切時間（2024 年 11 月 4 日まで）
午後 3 時まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）（2024 年 11 月 5 日以降）
原則として、午後 3 時 30 分まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）
なお、販売会社によっては異なる場合がありますので、くわしくは販売会社にお問合わせ下さい。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行なうために大口の換金申込みには制限があります。

購入・換金申込受付

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情が発生しの中止および取消した場合には、購入、換金の申込みの受付けを中止すること、すでに受付けた購入の申込みを取消すことがあります。

繰上償還

次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了させること（繰上償還）ができます。
・受益権の口数が 30 億口を下ることとなった場合
・ダウ・ジョーンズ工業株価平均（配当込み、円ベース）が改廃された場合・信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したとき

収益分配

年 1 回、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。
（注）当ファンドには、「分配金再投資コース」と「分配金支払いコース」があります。
なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社にお問合わせ下さい。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に NISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
当ファンドは、NISA の「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」および「つみたて投資枠（特定累積投資勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会社にお問合わせ下さい。
※税法が改正された場合等には変更される場合があります。

※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。
※ 詳しくは「投資信託説明書<交付目論見書>」をご覧ください。

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≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫

当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために大和アセットマネジメントにより作成されたものです。

当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

投資信託は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。

投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

当資料は、信頼できると考えられる情報源から作成していますが、その正確性・完全性を保証するもの
ではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮していませんので、投資者のみなさまの実質的な投資成果を示すものではありません。

当資料の中で記載されている内容、数値、図表、意見等は資料作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。

分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

販売会社等についてのお問い合わせ► 大和アセットマネジメント

フリーダイヤル 0120-106212（営業日の 9:00～17:00）

当社ホームページ► https://www.daiwa-am.co.jp/

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ＮＹダウ 銘柄紹介
３Ｍ

ＩＢＭ

鉱物の発掘事業を祖業とするが、その後消費財、ヘルスケアなどの多角経営企業に発展。製品数は6万点に及び、事業分野も多岐にわたる。身近なところ
では「Post-it」など。

米国を代表するIT企業。その歴史は古く、電子計算機の時代から、コンピュータの進化と歩みを共にしてきた。現在はクラウドやデータ分析、AI開発に取り組んでいる。

ＪＰモルガン・チェース・アンド・カンパニー

アップル

世界60カ国以上に営業拠点を持つ世界有数のグローバル総合金融サービス会社。世界屈指の資産規模を持つ。証券サービス、資産管理、プライベートバンキング、住宅金融などのさまざまなサービスを企業、政府、金融機関、個人に提供している。

スマートフォン、タブレット、パソコンメーカー。日本ではiPhoneやiPadなどの移動通信機器でおなじみ。

アメリカン・エキスプレス

インテル

クレジットカード会社大手であり、「AMERICAN EXPRESS CARDS」
は世界中で使用されている。会員向けに旅行手配、保険等のサービスも展開している。

世界最大の半導体メーカー。パソコン向けマイクロプロセッサは世界シェア8割と独壇場。自社生産が強み。『インテル、入ってる』（世界版ではIntelInside）のCMなども有名。

※前述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。※個別企業の推奨を目的とするものではありません。

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ＮＹダウ 銘柄紹介
ウォルト・ディズニー

ウォルマート

映画の製作やテーマパークの経営の他、ABCやESPNなどの放送局を傘下に収める世界有数のメディア・エンターテインメント系総合企業体。日本でもライセンス提供を行うディズニーランドは、2016年に上海でも開業。

世界最大の小売りチェーンであり、世界各国にスーパーマーケットやディスカウントストアを展開している。日本におけるウォルマート系列の店舗としては、西友が有名。

セールスフォース

キャタピラー

クラウドベースの企業向け顧客管理ツー
ルで世界首位。世界で15万社以上が導入している。

CATのブランドで知られる重機メーカー。主な製品は油圧ショベル、ブルドーザーなど。

ゴールドマン・サックス・グ
ループ

コカ・コーラグローバルな投資銀行業務のほか、資産運用、システム開発など、さまざまな金融サービスを提供する。

ノン・アルコールの飲料メーカー。社名である「コカ・コーラ」の他、「スプライト」 、「ファンタ」など有名ブランドを揃える。健康志向で敬遠されるも、ボトリング事業の再フランチャイズ化を実施。

※前述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。※個別企業の推奨を目的とするものではありません。

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ＮＹダウ 銘柄紹介
シェブロン

シスコシステムズ

総合エネルギー会社。現在世界の石油関連企業の中でも特に巨大な規模を持
つ国際石油資本、いわゆるスーパーメジャーと総称される6社のうちの1社。

ネット接続用のルーター、スイッチ等が世界で圧倒的なシェアを誇る。近年ではサーバー、ワイヤレスにも進出。企業向けテレビ会議サービス事業でもシェアが高い。

ジョンソン・エンド・ジョンソン（Ｊ＆Ｊ）

アマゾン・ドット・コム

総合ヘルスケア製品企業。医療機器、医薬品とも世界上位。一般消費者向けでも多彩なブランドを数多く有し、日本においては赤ちゃん用スキンケア（ジョンソンベビー）、コンタクトレンズ（アキュビュー）、口腔内ケア（リステリン）、絆創膏（バンドエイド）が有名。

本、家電から食料品まで取り扱う世界的なネット企業。2017年には米国スーパーマーケットチェーン（ホールフーズ）を買収し、生鮮食料品配送事業を強化した。同社のノウハウを生かしたAWS（Amazon web services）は成長著しいクラウドインフラサービス市場でマイクロソフト、Googleを圧倒してシェア1位。

ダウトラベラーズ

1802年創業のデュポン社と、世界最大の化学メーカーであるダウ・ケミカル社が2017年に合併し、総合化学メーカーであるダウ・デュポン社が誕生。その後2019年に同社からスピンオフされ分離、独立した。

米国大手の保険会社。企業、個人等を対象に商業および個人用損害保険商品とサービスを提供する。

※前述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。※個別企業の推奨を目的とするものではありません。

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ＮＹダウ 銘柄紹介
ナイキ

ビザ

世界最大のスポーツ用品ブランド。さま
ざまな顧客層に向けて、スポーツ用品のデザイン、開発、販売を行っている。

世界中で決済サービスを提供するクレジットカード会社。VISAカードが有名で、日本でも金融機関等と提携してサービスを提供している。カードは世界200以上の国・地域で使用することができる。

アムジェンプロクター・アンド・ギャンブル（Ｐ＆Ｇ）

血液がんなどの重病を対象とする治療薬の発見、開発、製造、販売を手掛ける世界有数のバイオ医薬品メーカー。
主力医薬品としては関節炎症の治療薬であるエンブレル等がある。また、日本においても2013年よりアステラス製薬と合弁会社を設立している。

世界最大の一般消費財メーカー。略称はP＆G。「SK-Ⅱ」、「パンパース」、「ファブリーズ」、「レノア」、「ボールド」、「ジレット（剃刀）」など、多彩な商品は知らない人を見つけるのが難しいほどであり、日本でもおなじみのものばかり。

ベライゾン・コミュニケーショ
ンズ

ボーイング

通信サービスでAT＆Tと双璧。傘下のベライゾン・ワイヤレスは米国最大の携帯電話事業者で、米国内に1億1千万人以上の加入者を持つ。最近では米ヤフー等の買収により、ネット広告にも進出している。

世界最大の航空機メーカー。民間用については競合のエアバスと市場を二分する。ほかにも軍用機や、ロケットエンジンなども手掛ける。

※前述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。※個別企業の推奨を目的とするものではありません。

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ＮＹダウ 銘柄紹介
ホーム・デポマイクロソフトホームセンターで米国業界首位。米国
内中心に大型店を運営し、店頭には建築材料やリフォーム部品、芝・園芸用品を幅広く揃える。近年ではネット販売にも力を入れている。

世界最大のソフトウェア会社。
Windows、Officeなどの製品ソフトは市場では事実上のスタンダードモデルとなっている。2011年以降ネット通話のSkypeなどで新たな成長分野模索。

マクドナルドメルク

世界最大級のハンバーガーチェーン。マ
クドナルド兄弟がカリフォルニア州で始めたレストランをチェーン店としてシステム化。

世界的な製薬会社。がん、糖尿病の治療薬、感染症のワクチン等を開発、販売している。

ハネウェルインターナショナ
ル

1886年創業の多国籍複合企業。サーモスタット（エンジンの温度制御装置）の製造が祖業だが、現在では航空宇宙、産業向け制御装置など、事業分野は多岐にわたる。

ユナイテッドヘルス・グループ

個人向け、企業向けの各種医療保険を提供している。同社の保険には、米国を中心に世界各国で多くの人が加入している。

※前述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。※個別企業の推奨を目的とするものではありません。

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ＮＹダウ Ｑ＆Ａ
ＮＹダウはどこの国のインデックスですか？

ＮＹダウはいつ頃から算出されているのですか？

ＮＹダウは、米国株式市場の代表的なインデックスです。ニューヨーク証券取引所やナスダック に上場している普通株式などで構成されています。
ＮＹダウ は単純に30銘柄から構成されているのではなく、業種分散も考慮しており、米国市場全体を代表する指数となっています。なおＮＹダウでは、輸送企業と公益企業が除かれています。
（別に指数が存在するため。）

ＮＹダウ の起源は1896年（第1回夏季五輪がアテネで開催された年）までさかのぼり、当初、12銘柄だけで算出されていました。
ＮＹダウの構成銘柄が30銘柄となったのは1928 年（世界恐慌の前年）のことです。
当初は、ニューヨーク証券取引所の上場企業の中からのみ採用されていまし
たが、1999年11月1日には、ナスダックの上場企業が初めて採用されました。

ＮＹダウの魅力はどのような点にありますか？

ＮＹダウは円高、円安の時はどうなりますか？

長い歴史を持つ由緒ある指数であり、米国の大型株の値動きを捉えることができます。
ＮＹダウの採用銘柄は、有名大企業であることから「ブルーチップ」と呼ばれることもあります。ＮＹダウにどの銘柄を採用するかの最終判断は、株価平均委員会が行なっています。委員会は適格企業の名声、持続的な成長の長期実績、投資家の関心度、セクターを代表する企業かどうかなどに注目します。

円安（例:1ドルが100円から110円になった場合など）の時は円換算ではプラスとなります。
円高（例:1ドルが100円から90円になった場合など）の時は円換算ではマイナスとなります。

※前述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。

詳しくは「もっと詳しく！NYダウ」へ
12 / 142024年7月31日 現在

取扱い販売会社
ｉＦｒｅｅ ＮＹダウ・インデックス

加入協会

販売会社名 (業態別、50音順)(金融商品取引業者名)一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
金融先物
日本投資
第二種金融商取引業協会
顧問業協会 品取引業協会

登録番号

日本証券業
協会

登録金融機関関東財務局長(登金)第633号○

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○(委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社)

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○

株式会社愛媛銀行

登録金融機関

四国財務局長(登金)第6号○

大川信用金庫

登録金融機関福岡財務支局長(登金)第19号

株式会社高知銀行

登録金融機関

四国財務局長(登金)第8号○

埼玉縣信用金庫

登録金融機関関東財務局長(登金)第202号○

株式会社静岡銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第5号○

しまなみ信用金庫

登録金融機関中国財務局長(登金)第20号

スルガ銀行株式会社

登録金融機関東海財務局長(登金)第8号○

ソニー銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長(登金)第578号○○

大地みらい信用金庫

登録金融機関北海道財務局長(登金)第26号

但馬信用金庫登録金融機関

近畿財務局長(登金)第67号

株式会社千葉銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第39号○○

株式会社東邦銀行

登録金融機関

東北財務局長(登金)第7号○

株式会社徳島大正銀行

登録金融機関

四国財務局長(登金)第10号○

株式会社鳥取銀行

登録金融機関中国財務局長(登金)第3号○

西尾信用金庫

登録金融機関東海財務局長(登金)第58号○

株式会社西日本シティ銀行

登録金融機関福岡財務支局長(登金)第6号○○

株式会社北洋銀行

登録金融機関北海道財務局長(登金)第3号○○

株式会社三菱ＵＦＪ銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第5号○○

三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長(登金)第33号

○

○

○

米沢信用金庫

登録金融機関

東北財務局長(登金)第56号

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第67号

○

○

○

安藤証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第1号○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第15号

○

○

○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第61号

○

○

○

○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2251号

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号○○

岡三証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第53号○○

岡三にいがた証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第169号○

岡安証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第8号○

京銀証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第392号○

GMOクリック証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第77号○

スターツ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第99号○

大熊本証券株式会社

金融商品取引業者 九州財務局長(金商)第1号○

大和証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第108号○

大和コネクト証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3186号○

立花証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第110号○

中銀証券株式会社

金融商品取引業者 中国財務局長(金商)第6号○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第121号○○

内藤証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第24号○○

播陽証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第29号○

株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社)

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者
株式会社SBI証券)

株式会社SBI新生銀行

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上記の販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によって、新規のご購入の取扱いを行っていない場合や、お申込み方法・条件等が異なります。くわしくは、販売会社にお問合わせ下さい。
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取扱い販売会社
ｉＦｒｅｅ ＮＹダウ・インデックス

加入協会

販売会社名 (業態別、50音順)(金融商品取引業者名)

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
金融先物
日本投資第二種金融商取引業協会
顧問業協会 品取引業協会

北洋証券株式会社

金融商品取引業者 北海道財務局長(金商)第1号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第164号○○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号○○

むさし証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第105号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号

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上記の販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によって、新規のご購入の取扱いを行っていない場合や、お申込み方法・条件等が異なります。くわしくは、販売会社にお問合わせ下さい。
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