善治

一般教育としての保健体育の意味

佐藤︵立命館大学・文学部︶

ゆい︒そこでは次の要因を挙げている︒一つは一九四六年の米教育使節団の勧告である︒その勧告が︑ ﹁⁝身体検査︑育の中に登場してきた経緯については︑当時大学基準協会新制大学の発足とともに科目の一つとして体育が大学教足の際に大学体育の確立をはかり︑全学生に体育の機会を健体育の必要性を示唆したこと︒二つはそれをうけて︑同年九月文部省に学校体育研究委員会が設けられ︑新学制発画を大学程度の課程にまで及ぽし︑⁝﹂と大学における保国新制大学における保健体育科目導入の意味の体育保健研究委員会の委員兼幹事として︑基準委員会に栄養︑公衆衛生の授業や体育と身体的レクリエーション計提出すべき文書の原案作成にあたった加藤橘夫の言に詳し

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Vol．4

大学と教育設けられ︑後に大学設置基準協会︑更に一九四七年大学の員会が答申の中で要望したこと︒三つは︑戦後学制改革に際し︑一九四六年まず文部省に大学設置基準設定協議会が均等に与えるため体育を正課として課すべきことを︑同委生を体力別にわけスポーツやレクレーションを中心教材に保健のあり方を研究することとなった︒この委員会は﹁学組み合わせて考慮する必要ありとし︑大学における体育やや要望が出された︒そして基準協会内に体育保健研究委員して指導し︑学生に自分の体力に適した好きなスポーツ種会が設けられ︑当時の我国の結核の多さも鑑みて︑保健と自主的協力による大学基準協会が発足し︑新制大学のあり様を大学自らの手でつくりあげることが目指されたことで基準委員会はこれを受け︑先に大学における取得単位数という意見を基準委員会に提出した︒

れを効果的に行うには体育を正課としなければならない﹂

目を選択させて体育を実施するという新しい線を出し︑こ

この基準協会に対し文部省体育局からも大学体育の必要ある︒

やホルムズ女史など︶から体育のことを考慮する旨の意見﹁大学は体育に関する講義

一23一性が要望され︑またCIEの大学担当係官︵マグレール氏を一二〇単位と定めていたが︑要求は︑一二〇及び体育の四単位を四箇年以上に獲得する及び実技各二単位を課する﹂︑﹁学士号を与える資格の最低こと﹂の条項をつけ加えることによって︑体育を正課とす

さとう・よしはる●一九四九年京都府＝．生まれ●専攻は︑体育科教育︑運動制る件を可決した︒この﹁及び体育の四単位﹂という表現に︵体育を含先決されていたことによる手続き上の結果なのかという問し︑体育が大学の教育課程に馴染まないという主張なのか︑それとも基準協会で学士号取得のための最低要求単位数がったという︒大学教育が体育を除く一二〇単位で一応完結めて︶とするよう要請したが︑基準協会では認められなか関わり︑体育保健研究委員会は﹁二一四単位﹂の知覚−運動行動﹄︵共著︑不味堂︶﹃知︵共著︑撫御・学習論●主な著書・論文に﹃人間覚−運動行動のシステム分析﹄﹁体育の教授学習場面のコミュニケーション過程﹂

今大 き な 課 題 で あ る ︒

を対象的に把握するスポーツ方法論授業をつくり出すことが︑︵立命館人文紀要︶●従来の体育実技を越えた︑スポーツ実践不味堂︶讐しての授業のあり方に関する担当教員集団の改革やあるい一般教育としての保健体育科目の目標や内容︑大学教育との題把握を唐木は指摘している︒またこれをうけて小野は︑してまとめられているのと同様に︑大学体育についても上育について︑基準協会の中で旺盛な議論が展開され文書と開されるのは大きな大学教育の質的転換であった︒一般教は他の科目担当者からの疑義もここを出発点かつ現在点とのする問題状況がなお継続していることを指摘している︒と体制等では︑予科や専門学校での経験や物的条件をうまく験が我国に乏しく︑内容のみならず施設諸条件や教員組織記のように旺盛な議論が展開された︒しかしながら先行経もかく以上によって︑大学において体育を必修の教科目と内容・方法の乖離﹂に留まらず︑保健体育教育では︑理念戦後の一般教育改革の中で再三指摘された﹁理念と教育た︒

いていの私学では︑出発点での条件が劣悪そのものであっ導入できたところはまだしも︑そうでなかった国公立やた旧制の大学には正課としての体育はなく︑運動クラブのして採用することが決定したのである︒

スポーツ活動のみが存在していた︒新制大学の体育は︑内ではない︒体育保健研究会は︑大学に新しく登場する科目そのものに対する大学内外からの疑義や誤解︑あるいは曲容︑教員︑施設諸条件の創出から始まったと言っても過言
体育の実施計画についての参考資料をまとめ︑中身作りを識と実際的な解決努力を満たす必要が︑大学体育担当者にと結合させ︑有効な教授 学習過程を作り出せてこそ︑大学における保健体育の教育と研究の存在価値があるとの認解があった︒そしてそれを大学が公的に行うカリキュラムはあった︒大学体育に関する協議会︵一九五二年大学体育リードしようとした︒そこには︑当時の国民の栄養︑疾病状況や戦後の衛生政策の課題が大きく反映し︑個人衛生・の一つの指標であるスポーツ教材の導入とを結合させて︑公衆衛生を中心とする保健教育と戦後の民主的な体育授業協議会設立︑一九五六年大学保健体育協議会となる︶の結成や研究集会の開催︑体育学会の設立と体育・スポーツに大学レベルでの国民教育に保健体育も資するという展望を新制大学は︑周知のように︑それまでの専門学校あるい関する研究の蓄積︑それに何よりも個別の大学の研究・教育諸条件の下での教育改革は︑数多く報告されてきた︒

示した︒

は予科などと旧制の大学がいわば合体した形で四年間の課程を組むことになり︑そのなかで専門教育と一般教育が展

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四単位︑教育課程編成が各大学の創意工夫にまかせられるる設置基準の大綱化にかかわって︑学士課程卒業要件二一

それにもかかわらず︑大学審答申の大きな柱の一つであ体育・スポーツに関する研究の拠点を大学につくり︑根付ルで高めることに大きく寄与したことである︒第三には︑第二には︑国民のスポーツ文化に対する教養を︑大学レベ学内外で耳にする言葉である︒大学体育担当者が何を考え︑材を形成するという課題にも益々重要となっているという学体育が一般教育としても︑また専門的な力量を持った人とそれらに対する研究の広がり︑そしてこれらを背景に大このことをさらに深め︑今日的なスポーツの意味・意義かせてきたことである︒

いかに問題の解決をはかろうとしてきたかが十分に明らか

問題は大学体育担当者の主体的努力にあるとは︑よく大方針の提示で︑大学体育存亡の危機が叫ばれている︒にされて大学体育の現在の改革方向が議論されているかにことを次ぎに考える︒

教育内容の背景には社会的に成立した科学︑文化︑芸術

社会のスポーツのあり様と保体審答申などが存在し︑科目のねらい・内容・方法は︑それらの定回については︑大いに疑問がある︒ ﹁生き残り﹂と唱される
議論にはえてして人的体制のみが先行して次のことが不問にされることがしばしばである︒すなわち教育内容と方法

ーツ科学としての急速な発展が︑今後の大学教育の中で固着・発展及び学習主体の現在点と発達可能性から︑日進月を導き出してきた背景となるスポーツ文化のあり様やスポこそ大学体育関係者が相互に批判し︑また各機関で他科目歩するものであることは周知の事実である︒このような観有にもつ価値に対する十分な議論のことである︒このこと出発点での状況からは飛躍するが︑新制大学に体育が正の担当者の批判を十分受けなければならないことであろう︒

での﹁スポーツを我が物にしていく﹂人々の力量形成との点から︑社会におけるスポーツの普及・発展と大学レベルてきたのかは︑それ自身大きな研究テーマであるが︑誤解戦後我国の社会でスポーツがどのような定着・発展をし関わりをみる必要があろう︒

課として取り入れられた意義は︑今日からみれば︑結論的には次の三点にまとめられよう︒第一には︑発足当時強調された学生の心身の健康増進に対して︑全ての学生が身体運動の機会を保障され︑それを定着させてきたことである︒

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押し上げる契機であったことは明かであろう︒ゲーム展開

上繰りひろげられる技︑戦術︑またそのためのハードトレーニングの紹介は︑企業名とともに人間の身体表現や身体戦後スポーツの復興の中心となったのは何よりも︑学校を恐れず巨視的に考えれば︑次のようであると言える︒

を加工することの成果のプラスイメージを強烈に印象づけ

このスポーツのプラスイメージがその普及に大きく貢献

しばらくはスポーツの内容が国民全体の中に浸透していくしたことは確かであるが︑一方では﹁スポーツの商業主義運動クラブであり︑国民体育大会等の行事的遂行であり︑一九六四年の﹁東京オリンピック﹂まで待たなければならたと言ってよい︒

なかったと言ってよい︒それが︑戦後第二のテレビ普及のスポーツに取り組む人々や愛好する人々を支える社会的基的利用﹂や﹁勝利至上主義﹂と言われる歪みをつくりだし︑兆しはない︒スポーツが全国的に人々の前に現れるのは︑契機となったことや我国の戦後復興の国際社会への打ち出

この間チャンピオンシップ・スポーツのもつ一面の歪み

ン手段としてのスポーツはクラブ・ブームをつくり出した︒

盤にはまだまだ脆弱さを持っていることを露呈した︒けれ様々なスポーツ種目の︑国際的にハイレベルな﹁技﹂がを誇大に指摘し︑運動や競技の形態上の違いや新しいスポの中身の全国への提示であったことは︑それ以後のスポーしであったということは別の意味で興味深いが︑スポーツ競われ︑そこに繰りひろげられる﹁人問ドラマ﹂が直接画

経済成長にともなう余暇の増大傾向とともに︑人々のスポども七〇年代から八○年代にかけての健康への危機感は運面を通して︑人々の前に提示された︒我国選手の活躍は主ーツの内部への関心と接触の機会はたかまり︑大きな社会とは確かである︒

として︑バレーボール︵女子︶︑体操︑マラソン︑ウエイトリフティング︑レスリングなどであった︒
別の見方をすれば︑これら選手の活躍には選手強化で二的関心事となっている︒九〇年代から二一世紀にかけては︑ツ界とスポーツに視線を送る人々に大きな影響を与えたこ

つの試みがみられる︒一つは﹁自衛隊体育学校﹂であり︑動︑身体づくりに人々の目を向けさせ︑コミュニケーショもう一つは﹁ニチボー貝塚﹂であった︒特に後者は︑チャスポーツはさらに社会の産業と消費の重要な位置を占め︑り出したとする動きも見られる︒しかしながらとにかくも︑ーツの組織をつくり出すことで﹁ニュースポーツ﹂をつくンピオンシップ・スポーツと企業との結びつきを積極的に一26一

の不可欠の一部となるであろう︒

個々人の﹁健康・楽しさ・豊かさ﹂に接近するための教養

課題では︑生涯スポーツ面で身近な施設や適切な指導者の通する意義のある文化的行為﹂と述べている︒また現状とと︑また競技スポーツでは計画的な選手強化方策の推進に不足から活動の機会に恵まれない人々が依然として多いこ

よる国際競技力の向上を課題として指摘している︒その上このような現在及び将来の社会のスポーツのありようにポーツの振興方策について﹂ ︵一九八九年十一月︶を出し対して︑保健体育審議会は既に答申﹁二一世紀に向けたススポーツの充実︑競技スポーツの振興︑学校における体育で振興の基本的方向では︑スポーツ施設の整備充実︑生涯スポーツの充実︑スポーツの国際交流︑プロスポーツの健社会的にスポーツが盛んとなり︑生涯学習社会のなかでも大きな位置を占めつつあるスポーツの分野に︑臨時教育目にわけて提示している︒

全な発展の助長︑スポーツ振興のための資金の充実の七項ている︒保体審答申にはその前提となる答申や提案がある︒

ポーツの推進︑競技スポーツの向上︑スポーツ行政組織のこの答申は全体として生涯スポーツを打ち出しながらも︑審議会も注目した︒一九八七年四月の第三次答申で生涯ス施策の各論では競技スポーツヘの傾斜がみられ︑現在のスポーツの過渡的︑流動的な状況を反映している︒しかし一整備などを提案した︒また同年十月に当時の首相の私的懇ポーツの振興を図っていくべきだとして︑スポーツの指導面に掲げたものとも考えられる︒

方では︑これからの社会でのスポーツの積極的な側面を前談会として発足したスポーツ振興懇談会は︑国策としてス画の策定などを提言した︒これらを踏まえて翌年四月︑文スポーツと言えばチャンピオンシップ・スポーツのみで︑者確保︑スポーツ振興基金の設置︑スポーツ振興五力年計
相は保健体育審議会に﹁二十一世紀に向けたスポーツの振トップアスリートと競技スポーツの行き過ぎの弊害のみがクローズアップされることが多かった︒だがスポーツは︑その基底的部分として人問存在には欠かせない身体・健康

答申は①スポーツ振興の意義︑②現状と課題︑③振興の興方策について﹂諮問した．︶

基本的方向︑④計画策定等で構成されている︒その意義の割は︑今後ますます重要になってくると考えられる︒また・運動表出を持っている︒人問発達や人格形成に果たす役

中で︑ ﹁人間の可能性の極限を追求する営みで︑スポーツ選手の極限への挑戦は︑先端的な学術研究や芸術活動と共一27一

や教養の一部とするための機会やプログラムの提供は︑今人々がスポーツに出会い︑それを我が物にし︑自分の生活スポーツはすでに若者の生活の一部になりつつあるが︑り方を問う中で︑正課体育の必要性や必修制度についての﹁第一次中間報告﹂などが出され︑それぞれ大学教育のあ告︶﹂︑一九八三年大学基準協会から大学基準についてのこれらの批判は︑身体の健康や身体運動の価値そのもの疑問や否定を含んでいた︒

を否定するものではなく︑それらはいわば別だてで学生に後益々社会的な広がりを示すであろう︒スポーツの捉え方を広げ︑一つの文化領域を成立させている﹁制度﹂や﹁組サービスされるべきものと考え︑大学の科目としての成立織﹂もそれにともなって︑研究・教育の深まりが期待される︒

根拠を問うているものであった︒したがって従来のこれら
圓 大学審答申と大学保健体育の批判は主として﹁体育実技﹂に向けられていた︒
だが一方では︑私立大学等が実習場の準備・確保の財政ーツを求めていたし現在もそうであることが︑教育課程の的圧迫感から︑いわゆる大学PRと﹁UI﹂に貢献するス

中に大学体育をいかに位置づけるかの議論よりも弾力的な七〇年代後半から八○年代にかけて︑社会でのスポーツいまって︑スポーツ科学の中身の広がり・発展と大学教育ポーツの高度化のみを重視するという︑スリムな大学スポの内容・方法の刷新︑及び大学教育を修めたにふさわしい議論がこれらの延長線上にあったことは︑いわば当然だっ運用を求めさせた一因である︒大学審の保健体育に関するの定着︑発展はめざましく︑また大学教育の大衆化ともあがっていた︒現在︑九一年二月に出された﹁大学審議会答人間的教養の中身が同時に問われる下地は︑すでに出来上術会議から﹁大学制度の改善について﹂︑一九七一年﹁中央はじめて問われたのではない︒一九六一年すでに︑日本学定反映しているものである︒大学の科目の内容や方法︑教あり方を問うている︒また人々の大学に対する期待をも一

我国の社会の構造変化を予測しながら︑全体的には大学のしかしながら大学審の提起する大学教育改革の課題は︑たかも知れない︒

教育審議会答申﹂︑一九八一年日本私立大学連盟の大学設置申﹂の言う﹁設置基準の大綱化﹂によって大学保健体育が基準委員会﹁大学設置基準に関する検討結果について︵報一28一ある︒他方保体審答申は︑二一世紀に向けたスポーツの意・員︑事務運営機構のみを問うているのでないことは明かで論議の中では︑専門教育も他の一般教育も︑その科目の存私たちに問われていることだと言えよう︒大学教育改革の養の中身を明らかにした教育内容を導き出すことこそ︑今︑な整理と︑それらを背景とした現在および将来の人問的教在意義を明確にするという意味では︑同様の議論があると義︑振興について︑すでに提起した︒この結節点にこそ︑なぜならば︑たとえ一つの大学のカリキュラム改訂の議論今日︑大学体育改革の要があると言えるのではなかろうか︒

このことは必修であるか否かという議論ではない︒最終

言えよう︒

的には教育課程の中に制度として再度定着する必要はある

それだけで国民から教育・研究を付託されるべき大学体育中だけで大学体育の位置が一時的には解決しえたとしても︑・スポーツの固有の価値をつくりだしたことにはならない

大学体育発足時︑先にふれた基準協会内の体育保健研究

スポーツ科学と大学体育教育会は︑一般体育だけでなく﹁体育学教育基準﹂︑つまり専門國くスポーツ科学の体系なのである︒

が︑繰り返せば︑今問われているのは教育内容とそれを導保体審答申を待つまでもなく︑スポーツの概念はチャンからである︒

ピオンシップ・スポーツにとどまらず︑人問存在の基底的部分をなす身体とその価値︑身体・身体運動の加工によっ織など︑これらの総合性と各領域での諸活動︑諸制度︑物び社会的承認のもとに自己実現の共感に集うスポーツの組

時この二つの関係がどうであったかは︑今明確にしえない的な体育指導者の養成についても文書を作成している︒当て外側に生み出す技︑身体表現︑ゲームの世界など︑およ学的研究の対象は広がっている︒

的諸条件の織りなすシステムにまで︑今日︑スポーツの科﹁体育学﹂の教育が専門人の養成すなわち専門教育で︑一般体育は体育学と無縁であったとは誰も考えはしまい︒

が︑だが︑体育の専門課程が主として教員養成系の大学・学部新制大学に体育が取り入れられた意義の三点目に︑体育・スポーツの研究の拠点を大学につくり出したことをあげにおかれており︑専門課程をおかない大学の方が圧倒的にた意味は︑まさにここにあると言える︒すなわちこのような広がりをもったスポーツ研究︵スポーツ科学︶の体系的一29一

多かったので︑一般教育の内容・方法がいかに体育学研究科から︑次々と﹁℃ξω一8一国身8江9﹂の名称がなくなり︑﹁蜀霧三昌 ○︷ Φ⇒くマoづヨ①筥Φ什ρ﹂o2旨﹁∪8鋤旨ヨΦ旨○マΦR＄江oP蛋霊お卑ρ﹂の中の﹁Oこのような傾向をもたらす原因は︑大きく言って二つあωεαざげ仁B餌昌ヨ○＜①ヨの艮磐仁α図9ρ﹂となっている︒

げ⊆B鋤p ωo一窪oΦω

いて十分議論されてこなっかったことが多い︒専門教育・を背景としていたかについては︑それぞれの大学内部にお一般教育それぞれの内容がともに︑現在のスポーツ科学をる︒一つは︑卒業生が体育教員だけでなく︑社会の中に広背景に考え直されるときであろう︒スポーツ科学は何もスポーツの専門家のためだけのものではなく︑その大学レベ﹁℃ξω8巴ポーツ科学分野は︑従来﹁体育﹂という名称で呼ばれてき動学習﹂等の研究だけでなく︑様々なスポーツ活動や社会たことである︒他の一つは︑学校体育の﹁指導︑教材︑運的に多くなってきたので︑名称からのイメージが薄れてきる場が拡大してきたこと︑その結果むしろ後者の方が圧倒がりつつあるスポーツの様々な分野に色々な職業を選択すている︒明治初期の学校制度の確立以来︑専門分野の人々にとっては常識的なことではあるが︑スルでの基礎が一般教養として展開されるべき時である︒

国身8江9﹂を﹁身体教育﹂と訳し︑その略語として定着から研究してきた成果がかなり集積され︑人間にとってのに広がるスポーツ組織や制度を人文︑社会︑自然の各分野校教育を通じてなされてきたし︑初期の﹁兵式体操﹂やスポーツの価値と細分化した個別のスポーツ研究諸分野をしてきた︒一部を除いて︑わが国へのスポーツの導入が学﹁保健衛生体操﹂の導入と平行して︑保健・衛生分野の医学的な研究が﹁体育研究﹂として始められた︒この戦前のこのような傾向は︑最近わが国でも顕著である︒生涯学再度位置づけようとしていることである︒

習︑とりわけ生涯スポーツという呼び方は︑スポーツ活動傾向は︑学校体育に﹁スポーツ教材﹂が大幅に取り入れらが︑今後ますます運動選手や若者のためのものだけではな﹁体育学研究﹂も﹁体くなり︑ ﹁死﹂に至るまで続く多くの人々による持続的なれた戦後にも大きな影響を及ぼし︑人間的活動・人問的営みになっていくことを予想したもの

育概念﹂を広義に解釈することによって︑スポーツの様々な分野を開拓してきた︒

である︒

しかしながら︑この十二〜十三年間︑特に米国︑英国を中心に︑それまで体育教員を養成してきた大学の学部や学一30一

これに対応して体育教員養成系の学科や体育学部では︑一部社会体育分野の諸資格取得のためのカリキュラム改革がなされているが︑ここでは︑単にスポーツ技能のみが要求されるのではなくスポーツ組織を民主的に運営し︑スポーツを創造的に企画する能力を育てるための﹁教育内容﹂

改革の論議は︑まさにこのように展開していくべきである︒①加藤橘夫﹁大学体育十年の歩み﹂全国大学体育協議会︿注﹀︵一九六〇︶︒その他加藤橘夫著作選集四巻︵べースボールマガジン社︶に詳しい︒③小野桂市コ般教育としての保健体育はありうるか﹂の問題点︵1︶﹂一橋論叢六八巻4号︵一九七二︶︒②唐木国彦コ九四五−五五年における大学体育確立とそ

際的・応用的性格の強い複合科学の特徴を持っている︒し一般教育学会誌四巻1号︵一九八二︶︒

が準備される必要がある︒スポーツ科学は︑従来より︑学は︑その内容を導くためのスポーツ科学の﹁体系性﹂であたがっていまわが国のスポーツ系の分野に問われているのると言えよう︒

このような状況下において︑何よりもまずスポーツを個としての人間の発達の課題や過程をすでに先行する分野と共に明かにし︑またそれを保障する文化的環境システムの中で捉え︑それらを基とした教育・研究の体制を作り上げこれらの課題は専門課程をもつ大学だけの社会的責務でることが緊急の課題である︒

はない︒教育内容とその背景となる科学や文化の内容をそと考えられる︒ここに保体審・大学審の答申に対して決しれぞれの大学が発信することが︑いま求められているのだて受け身ではなく︑教育・研究の内容︑体制両面から大学が国民のための大学となる道があると言えるし︑大学体育

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