日本版 General Social Surveys 研究論文集[7] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.4

自殺願望の規定要因に関する一考察−JGSS-2006 データによる分析−森田 次朗
京都大学大学院文学研究科博士後期課程
Determinants of the Desire to Commit a Suicide:
JGSS-2006 Data Analysis
Jiro MORITA
Graduate School of Letters
Kyoto University
The purpose of this paper was to examine the determinants of the experience of desire tocommit a suicide by logistic regression analysis. In the analysis, the data was separated in termsof both gender and age (20-59 and 60-89).
The results were as follows. First, in the younger and middle-age group (20-59), Japanesemales, who used to be suicidal, felt the possibility of unemployment, were unhealthy, and had less
opportunity to get along with their friends. In contrast, Japanese females, who used to be suicidal,
were in their twenties, university graduates, unhealthy, married and worked longer than 60 hours
per week.
Second, in the elderly group (60-89), men, who had this kind of experience, had bad health,
had no wife and lived alone, or didn’t join any groups. Meanwhile, men, who didn’t have such
experience, were in their seventies. In contrast, women, who had such experience, had noopportunity to get along with their friends or didn’t possess their own houses.
Key Words: JGSS, the desire to commit a suicide, lifestyle
本稿では、自殺願望の経験（過去に自殺をしたいと考えたことのある経験）の有無を規定する要因を、JGSS-2006 データを用いて、ロジスティック回帰分析により検討した。
その際、データを、1）20 歳から 59 歳までの若年・中年層と、2）60 歳から 89 歳までの高齢者層の 2 集団に分類した上で、男女別に分析した。
その結果、若年・中年層について、男性では、失業の可能性がある者、健康状態が悪い者、友人との交際がまったくない者が、自殺願望を抱きやすかった。その一方で、女性では、20 歳代、大卒者、労働時間が 40 時間以上 60 時間未満の者、健康状態の悪い者
が自殺願望を抱きやすく、未婚者は抱きにくかった。
これに対し、高齢者層で、男性では、健康状態が悪い者、独居の無配偶者、集団参加のある者が自殺願望を抱きやすく、70 歳代は抱きにくかった。その一方で、女性では、友人との交際がまったくない者、持ち家のない者が自殺願望を抱きやすかった。
キーワード：JGSS，自殺願望，ライフスタイル

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日本版 General Social Surveys 研究論文集[7] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.4

1．問題意識近年、日本社会において自殺現象は、大きな社会問題の一つとなっている。警察庁がまとめた「平成 18 年中における自殺の概要資料」によると、平成 18 年における日本の自殺者の総数は、32,155 人（男性 70.9％、女性 29.1％）である。この数字は、前年比で 397 人（1.2％）減少したとはいえ、同年の年間交通事故死者数（6,352 人）の約 5 倍の規模に及んでいる。また、日本社会における自殺者数
は、同統計で 3 万人を突破した 1998 年以降、9 年連続で 3 万人台を超えている。
こうした事態を受け、国会では、2006 年（平成 18 年）6 月に、超党派議員からなる「自殺防止対策を考える議員有志の会」が中心となり、「自殺対策」を国や自治体などの「責務」として定める、「自殺対策基本法」を成立させた。このことから、今日、自死遺族のケアなども含む自殺対策は、まさに政策上緊急の課題として位置づけられるものだと言えるだろう。
しかしながら、従来の自殺研究では、『人口動態統計』（厚生労働省）や『自殺の概要資料』（警察庁）をはじめ、公式統計が扱う自殺死亡率の分析を中心に研究がなされてきた。そのため、これまで、「現在生存（生活）しているどのような人々が、自殺をしたいと考えているか」という、自殺願望の分析に関する視座が見逃されてきたと言えるだろう。言いかえるならば、先行研究では、自殺願望という個人の意識レベルにおいて、いかなる社会的背景をもつ人々が、自殺行動にいたる潜在的な危険性をもっているかという視座が見逃されてきたのではないだろうか。
そこで、本稿の目的は、JGSS-2006 データをもとに、自殺願望の経験（過去に「自殺をしたい」と考えたことがある経験）の有無を規定する要因を多変量解析により検討することで、これまで自殺死
亡率の分析を中心に研究がなされてきた自殺現象を、自殺願望という観点から、より複合的に分析することである。

2．先行研究の整理と自殺願望の分析枠組み
2.1 先行研究の整理
前述のように、従来の自殺研究では、自殺死亡率や自殺死亡者の属性に関する分析に焦点が当てられてきた。そのため、自殺願望というテーマを分析した研究の数は、きわめて少ない。したがって、
本稿では、公式統計と、古典的な自殺研究における自殺死亡率に関する知見を整理したうえで、自殺願望の経験に影響を与えると考えられる要因について探索的に検討する。
まず、厚生労働省による『人口動態統計』から、性別では、男性の方が、女性よりも自殺死亡率が高いことが知られている（石原 2003）。特に、1990 年代後半以降、男性の自殺死亡率は、女性の約 3倍に及ぶ。
次に、近年実施された『人口動態統計』（2005 年）の結果を、年代別（10 歳刻み）に見てみると、男性では 50 代と 40 代にみられる、働きざかりや退職前の世代において自殺死亡率が高くなっている。
これに対し、女性では、男性とは異なり、40 代を除くと加齢とともに自殺死亡率が高くなる。
また、就労の有無別では、男女ともに無職者の方が、就業者よりも自殺死亡率が高い（石原 2003）。
職業別では、厚生労働省の『人口動態職業・産業別統計』（2000 年）より、男性では、「サービス職業従事者」、「農林業作業者」、「専門的・技術的職業従事者」が、順に自殺死亡率の上位 3 つを占めるのに対し、女性では、「運輸・通信従事者」、「管理的職業従事者」、「保安職業従事者」が、順に上位 3つを占める。ただし、1970 年代半ば以降の全体的な傾向を見ると、男性では、第一次産業である農林漁業者が、女性では、管理職従事者が、自殺死亡率の高水準にあると言えるだろう（石原 2003）。そ
して、失業率と自殺率との関連については数多くの先行研究があるが、よく知られているように、失業率は自殺死亡率と正の相関があるとされている（金子・篠崎・山崎 2004）。
さらに、健康状態と自殺現象の関係を見てみよう。まず、50 歳から 64 歳までの男女 500 名を対象とした、自殺に関する意識調査の結果（無作為抽出法、N=396、回収率 79.2％）では、全体の約 25％の回答者が、近親者に自殺者がいると回答し、約 7％の回答者が、1 ヶ月に 1 回以上の頻度で自殺念慮（「自殺をしたい」と考えたこと）があると回答している（清水 2003）。その際、性別、年齢別には有108

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意差がみられなかったものの、ストレスの有無という質問項目で、「有り」という回答者の方が、「なし」と比べ有意に自殺念慮得点が高かった(1)。また、スポーツの実施頻度については、定期的にスポーツ活動を行うことにより、自殺のリスクが軽減されるという知見もある（内閣府経済社会総合研究
所 2006）。
こうした、労働条件や健康状態といった個人の属性にかかわる要因の他に、社会学の領域では、デュルケムの『自殺論』による古典的研究以来、自殺現象は、単純に個人の健康状態や心理状態には還元することのできない、「社会的事実」だという視座から分析されてきた（Durkheim 1897=1985; 中
1979：389-449；松本 2000）。具体的に、デュルケムの有名な命題では、「自殺は、個人の属している
社会集団の統合の強さに反比例して増減する」とされているが（Durkheim 1897=1985：160）、デュル
ケム以降の社会学における自殺研究もまた、様々な修正が加えられつつも、社会集団における「凝集性」（統合度）という視座から、自殺現象を説明してきたと言えるだろう（高原 2004）。たとえば、婚姻関係に関わる要因として、既婚者に比べ、離婚者と未婚者において自殺率が高いとされており、この点は、『人口動態統計』によっても裏づけられている（石原 2003）。また、自殺死亡率と日本社会内
での地域性との関連については、『人口動態統計』の中から、1899 年から 2002 年までの都道府県別自殺死亡率データを通時的に分析した佐々木の研究によると、地域的偏差はあるというものの、「高度経済成長期を経て、自殺死亡率が低い地域は地方から三大都市圏へ、高い地域は中心部から周辺地域へという変遷が、はっきりと見て取れる」ということが、明らかにされている（佐々木 2005: 479）。
ただし、近年では、家族などの古典的な社会的要因以外にも、友人関係や職場仲間、あるいは「いのちの電話」による悩み相談の場といった「社会的ネットワーク」の構築により、いかにして自殺予防を行うかという観点に焦点化した研究も登場している（内閣府経済社会総合研究所 2006）。
2.2 先行研究の問題点と本稿の視座
ここまで見てきたように、先行研究では、性別や世代別をはじめ、職業や配偶関係といったきわめて多様な要因により、自殺現象は影響を受けることが明らかにされてきた（清水 2000）。しかしながら、先行研究では、他の要因からの影響が十分にコントロールされていないため、自殺死亡率と他の要因との因果関係を特定することができない。たとえば、『人口動態統計』では、無職者の自殺率が高いことが知られているが、高齢者層に無職者が多いことを考えるならば、それが、就労形態の影響によるものかどうかを検証することができない。また、デュルケムの自殺研究に対しては、それが、自殺現象を生じさせる要因の中でも社会的要因の重要性を強調する一方で、「貧困、経済的危機（……）
といった要因にはほとんど注意を払っていない」という批判もなされている（宮島 1979：204-206）。
したがって、本稿では、先行研究の知見を大いに参考としながらも、自殺願望の経験を規定する要因について、経済的要因など、先行研究では見逃されていた諸要因をも視野に含めて検討する。その際、先行研究における分析上の問題点を克服するため、全国規模・無作為抽出の調査データである
JGSS-2006 データを使用し、独立変数間の影響関係をコントロールする。なお、日本の高齢者の労働力率は、国際的に高水準だという指摘があるものの、就労者の多くが定年期を迎え、人々のライフス
タイルが大きく変化する 60 歳を境に、自殺死亡率もまた大きく変化することが明らかにされている（清水 2000）。そのため、本稿は、データを、1）20 歳から 59 歳までと、2）60 歳以上に二分した上で、それぞれ男女別に分析を行う。

3．分析の概要
3.1 使用するデータ分析に用いるデータは、大阪商業大学比較地域研究所が、東京大学社会科学研究所と共同で行った
JGSS-2006 データである。JGSS-2006 データは、A 票と B 票とに分かれており、本稿では、自殺願望に関わる設問が尋ねられている A 票を用いる。JGSS-2006 データ（A 票）の対象者は、全国 526 地点に在住の 20 歳から 89 歳までの男女 4002 人であり、A 票の有効回収数は 2124 票、有効回答率は 59.8％

109日本版 General Social Surveys 研究論文集[7] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.4である。また、対象者の抽出方法は、層化二段無作為抽出法である。
3.2

従属変数

本研究では、JGSS-2006 データの中から、自殺願望の経験に関する従属変数として、次のような設問を使用する。その設問（A 票 Q56）は、「あなたは、ここ 5 年の間に『自殺をしたい』と考えたことがありましたか」という質問に対し、「1 あった」、「2 ここ 5 年はないが、それ以前にはあった」、「3
一度もない」の中から一つを選択する回答形式となっている。具体的に、本設問の度数分布は、表 1のようになる。ここで、「あった」が全体の 5.5％、「ここ 5 年はないが、それ以前にはあった」が 11.5％となっていることから、自殺願望の経験があるという回答者が、きわめて少数である

表 1 「自殺願望の経験の有無」に関する度数分布表

ことがわかる。
したがって、本稿では、従属変数のケース数を確保するため、「1 あった」と「2 ここ 5 年はないが、それ以前にはあった」を

1
2
3
9

統合し、「あった・ここ 5 年はないが、それあった
ここ5年はないが、それ以前にはあった
一度もない
無回答
合計

度数
117
245
1743
19
2124

％
5.5
11.5
82.1
0.9
100.0

以前にはあった」という一つのカテゴリーを作ることで、ロジスティック回帰分析を行う。その際、参照カテゴリーは、「一度もない」とする。
なお、全体として「無回答」と「非該当」は、必要な場合を除き欠損値とする。
3.3 独立変数と仮説の検討
前節の先行研究に関する議論をふまえ、本稿が扱う独立変数として、以下の諸変数を設定する。その際、前述のように、1）20 歳から 59 歳までと、2）60 歳以上の場合に分けたうえで、仮説の検討を行う。
3.3.1 20 歳から 59 歳まで
最初に、20 歳から 59 歳までの場合では、回答者の基本属性として「年齢」と「学歴」(2)、労働条件に関わる要因として「職業」、「労働時間」、そして「失業の可能性の有無」(3)、身体的要因として「健康状態」と「スポーツの実施頻度」(4)、社会的要因として「市郡規模」、「配偶関係」(5)、「集団参加の有無」(6)、そして「友人との交際頻度」(7)、経済的要因として「世帯収入のレベル」を用いる。以下では、変数ごとに、具体的な仮説内容を検討する。
まず、基本属性として、「年齢」では、退職前のストレスにより、自殺傾向のリスクが上昇するという先行研究の知見から（清水 2000）、[仮説①]50 歳代が最も自殺願望を抱きやすいと想定する。また、「学歴」を自殺に関する要因として扱った研究は少ないが、教育水準が高い場合に自殺傾向が高まるという知見から（Durkheim 1987=1985）、[仮説②]大卒者が、最も自殺願望を抱きやすいと想定する。
次に、「職業」に関して、『人口動態職業・産業別統計』（2000 年）の知見にもとづき、[仮説③]男性
では、農林漁業従事者が、女性では、上層ホワイト職従事者が最も自殺願望を抱きやすいと考える。
また、「労働時間」では、近年注目されている「過労自殺」に関する知見から（高橋 2003）、[仮説④]
労働時間の長い人ほど、自殺願望を抱きやすいと想定する。そして、「失業の可能性の有無」について
は、失業率と自殺死亡率と正の相関があるという知見から（金子・篠崎・山崎 2004）、[仮説⑤]失業の可能性があると感じている人は、自殺願望を抱きやすいと想定する。
さらに、身体的要因として、「健康状態」では、[仮説⑥]健康状態が悪い人ほど、自殺願望を抱きやすいと考え、反対に、「スポーツの実施頻度」では、[仮説⑦]スポーツや運動を頻繁にする人ほど、自殺願望を抱きにくいと考える。
また、社会的要因について、デュルケムの自殺に関する社会理論に依拠した諸研究や、社会的ネッ
トワークに関する先行研究の知見から（Durkheim 1987=1985; 内閣府経済社会総合研究所 2006）、 [仮110日本版 General Social Surveys 研究論文集[7] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.4

説⑧]大都市の居住者が、最も自殺願望を抱きにくいと想定し、「配偶関係」では、[仮説⑨]離死別者と未婚者が、自殺願望を抱きやすいと想定する。また、「集団参加の有無」では、[仮説⑩]集団への参加
者は、非参加者よりも自殺願望を抱きにくく、「友人との交際頻度」では、［仮説⑪］友人との交際頻度が多い者ほど、自殺願望を抱きにくいと想定する。
最後に、経済的要因として、貧困状態に近づくほど、生活を継続することが困難になると考えられることから、[仮説⑫]世帯収入のレベルが低い人ほど、自殺願望を抱きやすいと想定する。
3.3.2 60 歳以上
次に、60 歳以上の場合について、独立変数と仮説を検討する。最初に、20 歳から 59 歳以下までの場合と、仮説が共通する独立変数から説明していく。具体的に、回答者の基本属性として「学歴」（［仮説②］）、身体的要因として「健康状態」（［仮説⑥］）と「スポーツの実施頻度」（［仮説⑦］）、社会的要「集団参加の有無」（［仮説⑩］）と「友人との交際頻度」（［仮説⑪］）、
因として「市群規模」（「仮説⑧」）、
経済的要因として「世帯収入のレベル」（［仮説⑫］）は、20 歳から 59 歳までと同一の仮説を設定する。
これに対し、20 歳から 59 歳までの場合とは異なる変数について、労働条件に関わる要因として「就労の有無」、社会的要因として「配偶関係」（60 歳以上）、経済的要因として「持ち家の有無」、余暇の過ごし方として「趣味の有無」(8)を設定する。
まず、「就労の有無」では、『人口動態職業・産業別統計』の知見より、［仮説⑬］就労者は、非就労者よりも自殺願望を抱きにくいと想定する。また、60 歳以上の「配偶関係」では、インタビュー調査の結果だという留保はあるが、日本社会の場合、前述したデュルケムによる自殺に関する社会理論の知見とは異なり、「介護不安」や世代間の価値観の齟齬の結果、家族と同居する無配偶者で、自殺傾向が高まるという知見がある（松本 2000b）。本稿では、この点を考慮し、無配偶者を家族との「同居」の場合と「独居」の場合とに区分し、全部で、「有配偶（家族と同居）」、「無配偶（家族と同居）」、「無配偶（独居）」という 3 カテゴリーからなる変数を用いて、分析を行うことにする(9)。具体的な仮説としては、[仮説⑭]家族と同居する無配偶者は、家族と同居する有配偶者よりも自殺願望を抱きやすいと想定する。
そして、高齢者の場合は、経済的要因として、家賃の捻出や借家の準備・更新が大きな負担になると考えられるため、［仮説⑮］持ち家がない者は、持ち家がある者よりも自殺願望を抱きやすいと想定する。
さらに、退職世代である 60 歳以上の高齢者層では、就労に代わり余暇活動が生活時間を占める比重が高くなると考えられるため、自殺願望の経験の規定要因として「趣味の有無」を設定する。具体的な仮説としては、[仮説⑯]趣味のある者は、趣味のない者よりも自殺願望を抱きにくいと想定する。
最後に、年齢については、60 歳以上では、退職後のライフスタイルの変化にさらされやすいという観点から（高橋 2003）、［仮説⑰］60 歳代が、最も自殺願望を抱きやすいと想定する。
以上の議論をふまえ、次節から、実際に分析結果（男女別）を見ていくことにする。最初に 20 歳
から 59 歳までの分析結果を（4.1）、次に 60 歳以上の分析結果を確認する（4.2）。

4．分析結果4.1 20 歳から 59 歳までの分析
4.1.1 クロス表分析の結果
表 2 は、20 歳から 59 歳までのケースについて、クロス表分析を行った結果である。分析を行った
12 の独立変数のうち、自殺願望の経験の有無と有意な関連が認められたのは、全部で 3 つの変数であった。また、5 つの変数については、関連があると思われる傾向（10％水準で有意な関連）だけが見られた。
最初に、有意な関連が見られた 3 変数のうち、男女ともに有意な結果が認められたのは、「健康状態」である（男性 p<.001、女性 p<.01）。とりわけ、女性の「健康状態」を見ると、完全な線形の結果

111

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表2

独立変数別に見た自殺願望の経験があると回答した割合とχ2 値（20 歳から 59 歳まで）変数

男性：％(ｎ)24.5 (106)22.1 (163)22.9 (153)
16.4 (219)χ2=3.994, df=3, n.s.
25.0 (44)21.1 (285)
20.2 (307)χ2=0.543, df=2, n.s.
19.4 (129)18.3 (235)
24.4 (225)23.1 (13)20.0 (35)2χ =2.909, df=4, n.s.
23.5 (119)20.6 (383)18.0 (133)2χ =1.154, df=2, n.s.
18.0 (543)36.9 (84)χ2=15.830, df=1, ***10.0 (150)
23.3 (172)18.5 (216)39.5 (86)28.6 (14)χ2=30.718, df=4, ***22.7 (291)20.0 (70)25.0 (60)22.3 (112)10.7 (103)2
χ =7.897, df=4, +21.7 (129)20.7 (377)20.0 (135)2χ =0.119, df=2, n.s.
18.5 (455)34.6 (26)24.5 (159)χ2=5.889, df=2, +22.6 (358)18.3 (278)2χ =1.743, df=1, n.s.
21.0 (62)31.0 (42)21.2 (208)23.7 (194)13.7 (73)12.2 (49)
16.7 (6)2χ =8.054, df=6, n.s.
31.6 (57)24.0 (192)
19.7 (264)13.5 (111)15.4 (13)2χ =9.158, df=4, +

カテゴリー

年齢

20歳代
30歳代
40歳代
50歳代

学歴

中学卒
高校卒
大学卒

職業

上層ホワイト下層ホワイトブルーカラー
農林漁業
無職

労働時間

40時間未満40時間以上60時間未満
60時間以上失業の可能性の有無

なし
あり

健康状態

1 良い
2
3
4
5 悪い

スポーツ実施頻度

ほとんどしない
年に数回程度月に1回程度
週に1回程度
週に数回以上

市郡規模

大都市
その他の市
町村

配偶関係

有配偶
離死別
未婚

集団参加の有無なし
あり

友人との交際頻度

まったくしていない
年に1回程度
年に数回
月に1回程度
週に1回程度
週に数回
ほとんど毎日世帯収入のレベル

平均よりかなり少ない
平均より少ない
ほぼ平均
平均より多い平均よりかなり多い

女性：％(ｎ)27.2 (103)24.6 (207)24.8 (161)16.1 (217)χ2=7.419, df=3, +27.3 (33)
19.3 (373)
26.2 (279)χ2=4.769, df=2, +24.5 (98)19.1 (225)27.9 (111)37.5 (8)21.5 (246)2χ =4.753, df=4, n.s.
19.8 (464)27.6 (203)41.7 (12)2χ =7.432, df=2, *21.8 (605)29.6 (71)χ2=2.185, df=1, +15.3 (222)
24.5 (192)
23.2 (194)36.8 (68)37.5 (8)χ2=16.017, df=4, **23.7 (405)
25.6 (43)19.4 (36)19.3 (109)20.0 (90)χ2=1.741, df=4, n.s.
22.7 (141)21.5 (396)24.5 (151)2χ =0.591, df=2, n.s.
22.2 (526)28.1 (32)21.3 (127)χ2=0.706, df=2, n.s.
22.2 (437)22.9 (249)2χ =0.044, df=1, n.s.
24.4 (45)20.0 (50)26.9 (208)18.4 (239)26.7 (90)14.0 (50)50.0 (4)2χ =9.620, df=6, n.s.
18.2 (44)26.6 (199)21.0 (334)21.6 (102)0.0 (4)2
χ =4.096, df=4, n.s.

（*** p<.001, ** p<.01, * p<.05, + p<.10）

ではないものの、「1 良い」から「5 悪い」へと健康状態が悪くなるにつれて、自殺願望の経験があるという回答が高くなることがわかる。
それ以外の 2 つの変数については、男女のうち、どちらか一つの場合に限り有意な結果が認められた。まず、男性の場合に限り、有意な関連が認められたのは、「失業の可能性の有無」（p<.001）である。失業の可能性があると感じる男性は、失業の可能性がないと感じる男性と比べ、約 2 倍自殺願望の経験があると回答する割合が高かった（順に、36.9％、18.0％）。
これに対し、女性の場合に限り有意な関連が認められたのは、「労働時間」（p<.05）であり、労働時
間が 40 時間未満から 60 時間以上へと上昇するにつれ、自殺願望の経験があるという回答が高くなる（順に、19.8％、27.6％、41.7％）。なお、男性では、「スポーツ実施頻度」、「配偶関係」、「世帯収入のレベル」について、自殺願望の経験の有無と関連する傾向が見られるのに対し、女性では、「年齢」、「学歴」、「失業の可能性の有無」について、自殺願望の経験の有無と関連する傾向が見られた（すべて p<.10）。
最後に、これら以外の 4 変数、つまり、「職業」、「市郡規模」、「集団参加の有無」、「友人との交際頻度」については、いずれの場合も、有意な関連はまったく認められなかった。

112

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4.1.2 ロジスティック回帰分析
表 3 は、自殺願望の経験の規定要因を、ロジスティック回帰分析により検討した結果である。なお、分析の際には、参照カテゴリーとして「一度もない」に 0、「あった」と「ここ 5 年はないが、それ以前にはあった」を統合したカテゴリーに 1 を与えることで、両者のオッズ比をみた。
表3

自殺願望の経験があることについてのロジスティック回帰分析の結果（20 歳以上 59 歳まで）

独立変数（参照カテゴリー）
年齢（20歳代）

学歴（高校卒）職業（下層ホワイト）

労働時間（40時間未満）
失業の可能性の有無（なし）
健康状態（共変量）
スポーツ実施頻度（週換算）（共変量）
市郡規模（その他の市）配偶関係（有配偶）
集団参加の有無（なし）
友人との交際頻度（週換算）（共変量）
世帯収入のレベル（共変量）定数-2対数尤度NagelkerkeのR2値
N（*** p<.001, ** p<.01, * p<.05, + p<.10 ）

カテゴリー
30歳代
40歳代
50歳代
中学卒
大学卒
上層ホワイトブルーカラー
農林漁業
無職
40時間以上60時間未満
60時間以上
あり

大都市
町村
離死別
未婚
あり

B
-0.286-0.265-0.692
0.130
0.107
0.029
0.080
0.884
-0.384-0.047-0.4560.794
0.391-0.120-0.031-0.1200.968
0.349-0.001-0.301-0.100-1.708男性
EXP(B)
0.751
0.767
0.501+
1.138
1.113
1.029
1.083
2.421
0.681
0.954
0.634
2.212**
1.478***
0.887
0.970
0.887
2.634+
1.418
0.999
0.740*
0.904
0.181*
557.246
0.124
595

B
-0.728-0.807-1.555
0.383
0.487
0.106
0.565
1.074
0.385
0.672
1.127
0.328
0.358
0.033
0.153
0.203
0.466
-0.7990.073-0.14-0.087-1.633

女性
EXP(B)
0.483*
0.446*
0.211***
1.466
1.627*
1.112
1.760+
2.927
1.470
1.959*
3.088+
1.388
1.431***
1.034
1.165
1.225
1.593
0.450*
1.076
0.870
0.917
0.195**
647.5240.115
648

最初に、仮説が支持された変数を見てみよう。「健康状態」では、男女ともに有意な関連が認められ（男性とも、p<.001）、健康状態が悪いと自殺願望を抱きやすくなる（［仮説⑥］）。
次に、男女で異なる関連が見られたため、部分的に支持される仮説を確認してみよう。男性に限定
すると、「失業の可能性の有無」と「友人との交際頻度」において、有意な関連が得られた（順に p<.01と p<.05）。具体的に、失業の可能性を感じる男性は、自殺願望を抱きやすくなり（［仮説⑤］）、友人との交際頻度が多い男性ほど、自殺願望を抱きにくくなる（［仮説⑪］）。なお、「配偶関係」では、有配偶者と比べると、離別者の男性だけが、自殺願望を抱きやすい傾向があるという結果が見られるのにとどまり（p<.10）、［仮説⑨］は支持されない。
これに対し、女性に限れば、「学歴」と「労働時間」では、有意な関連が認められる。まず、「学歴」
では、高校卒と比べ、大学卒において有意な関連が認められ（p<.05）、大学卒の女性は自殺願望を抱きやすい（［仮説②］）。また、「労働時間」では、労働時間が 40 時間以下の女性と比べると、40 時間
以上 60 時間未満の女性で有意な関連が（p<.05）、60 時間以上の女性では、関連の傾向が認められる（p<.10）。このように、60 時間以上の女性では、自殺願望の経験の有無との関連の傾向が見られるのにとどまるが、オッズ比は、労働時間が上昇するにつれ高まるため、労働時間の長い女性ほど、自殺願望を抱きやすい（［仮説④］）と考えられる。
最後に、これら以外の変数については、男女とも、すべて仮説は支持されなかった。つまり、「年齢」（［仮説①］）、「職業」（［仮説③］）、「スポーツ実施頻度」（［仮説⑦］）、「市郡規模」（［仮説⑧］）、「集
団参加の有無」（［仮説⑩］）、「世帯収入のレベル」（［仮説⑫］）について、仮説は支持されなかった。
ただし、「年齢」、「職業」、「配偶関係」では、仮説は支持されないものの、興味深い結果が得られた。
「年齢」では、20 歳代の女性と比べた場合、30 歳代、40 歳代、50 歳代の女性のいずれについても有意な関連が認められ（順に、p<.05 、p<.05、 p<.001）、オッズ比に注目すると、女性では世代が上113

日本版 General Social Surveys 研究論文集[7] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.4

昇するにつれ、自殺願望が抱かれにくくなるのに対し、男性では、50 歳代のみで傾向が見られるにとどまった。また、「職業」では、ブルーカラーの女性が、自殺願望を抱きやすくなる傾向が見られた（p<.10）。さらに、「配偶関係」では、未婚の女性が、自殺願望を抱きにくくなるという結果が得られた（p<.05）。とりわけ、「職業」と「配偶関係」については、前述した「労働時間」や「失業の可能性の有無」の知見と大いに関係するため、後の「考察」で言及することにしたい。
4.2 60 歳以上の分析
4.2.1 クロス表の分析
表 4 は、60 歳以上の場合について、クロス表分析を行った結果である。分析を行った 12 の独立変数のうち、自殺願望の経験の有無との有意な関連が認められたのは、全部で 4 変数だった。そのうち、
男女ともに、有意な関連が認められた変数は一つもなく、4 変数全てが、男女のどちらかの場合に限り、有意な関連が認められるという結果であった。具体的に、男性の場合に限り有意だったのが、「健康状態」（p<.001）と、「配偶関係」（p<.05）であった。
「健康状態」では、健康状態が「3」から「5 悪い」へと悪くなるにつれ、自殺願望の経験があるという回答が、急激に高まることがわかる（順に、7.0%、16.0%、32.0%）。また、「配偶関係」では、家族と同居する有配偶の男性、家族と同居する無配偶の男性、独居する無配偶の男性の順に、自殺願望の経験があると回答する割合が高くなる（順に 8.5%、
16.7%、28.6%）。
表4

独立変数別に見た自殺願望の経験があると回答した割合とχ2 値（60 歳以上）

変数

男性：％(ｎ)12.2 (197)
6.1 (147)
10.3 (29)2χ =3.563, df=2, n.s.
9.9 (141)10.9 (156)
6.6 (76)
χ2=1.113, df=2, n.s.
9.4 (212)
9.9 (161)
χ2=0.027 df=1, n.s.
5.1 (118)
8.8 (80)
7.0 (100)
16.0 (50)32.0 (25)2χ =20.333, df=4, ***11.8 (170)
11.1 (18)13.0 (23)
9.3 (54)
5.7 (106)2χ =3.148, df=4, n.s.
6.7 (60)
9.9 (222)
11.0 (91)2χ =0.817, df=2, n.s.
8.5 (341)
16.7 (18)28.6 (14)χ2=7.278, df=2, *8.0 (175)
11.2 (196)χ2=1.097, df=1, n.s.
14.3 (84)10.0 (30)
7.2 (125)
6.2 (81)14.9 (47)χ2=5.450, df=4, n.s.
7.8 (51)
14.2 (134)
7.6 (145)
3.0 (33)
11.1 (9)2χ =5.718, df=4, n.s.
12.1 (33)
9.4 (339)2χ =0.247, df=1, n.s.
13.2 (38)9.3 (335)2χ =0.597, df=1, n.s.

カテゴリー

年齢

60歳代
70歳代
80歳代

学歴

中学卒
高校卒
大学卒

就労の有無

なし
あり

健康状態

1 良い
2
3
4
5 悪い

スポーツ実施頻度

ほとんどしない
年に数回程度月に1回程度
週に1回程度
週に数回以上

市郡規模

大都市
その他の市
町村

配偶関係
（独居区別）

有配偶(家族と同居)
無配偶（家族と同居）
無配偶（独居）集団参加の有無なし
あり

友人との交際頻度

まったくしていない
年に1回程度
年に数回
月に1回程度
週に1回以上世帯収入のレベル

平均よりかなり少ない
平均より少ない
ほぼ平均
平均より多い平均よりかなり多い持ち家の有無

なし
あり

趣味の有無

なし
あり

（*** p<.001, ** p<.01, * p<.05, + p<.10 ）114

女性：％(ｎ)12.1 (206)
6.7 (149)
8.3 (48)2
χ =3.023, df=2, n.s.
9.4 (160)
10.4 (201)
5.6 (36)
χ2=0.856, df=2, n.s.
8.9 (303)
12.0 (100)χ2=0.821, df=1, n.s.
7.6 (92)
10.6 (85)
8.2 (147)
10.8 (65)28.6 (14)χ2=6.723, df=4, n.s.
9.4 (203)14.3 (7)8.3 (12)13.2 (68)
8.0 (112)
χ2=1.545, df=4, n.s.
13.7 (73)9.6 (240)
6.7 (90)2χ =2.286, df=2, n.s.
10.0 (249)
5.9 (85)
13.8 (65)χ2=2.702, df=2, n.s.
8.3 (206)
10.5 (190)χ2=0.603, df=1, n.s.
20.9 (67)
6.9 (29)
5.1 (98)
5.0 (101)
13.3 (90)2χ =15.909, df=4, **12.8 (47)13.1 (137)
6.1 (181)
3.8 (26)
25.0 (4)2χ =7.327, df=4, n.s.
26.3 (57)
6.9 (346)2
χ =21.027, df=1, ***9.5 (42)9.8 (358)2χ =0.003, df=1, n.s.

日本版 General Social Surveys 研究論文集[7] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.4

これに対し、女性に限れば、「友人との交際頻度」と「持ち家の有無」において、有意な関連が認められた（順に、p<.01、 p<.001）。
「友人との交際頻度」では、友人との交際がまったくない女性が、最も多く自殺願望の経験があるという回答をしている（20.9%）。また、「持ち家の有無」では、持ち家がない女性は、持ち家がある女性と比べ、約 4 倍多く自殺願望の経験があると回答している（順に、26.3%、6.9%）。
これら以外の 8 変数、つまり「年齢」、「学歴」、「就労の有無」、「スポーツ実施頻度」、「市郡規模」、「集団参加の有無」、「世帯収入のレベル」、「趣味の有無」では、いずれも有意な関連は認められなかった。
4.2.2 ロジスティック回帰分析の結果
表 5 は、60 歳以上の自殺願望の経験の規定要因について、ロジスティック回帰分析を実施した結果である。なお、20 歳から 59 歳までの分析と同様に、「一度もない」を参照カテゴリーとして分析を行った。
最初に、男女ともそろって支持される仮説は、一つも見られなかった。次に、男女のどちらかに注
目すれば、部分的に支持される仮説が存在するため、それらの要因を確認してみよう。まず、男性に限ると、「健康状態」では、有意な結果が得られ（p<.01）、健康状態が悪い男性ほど、自殺願望を抱きやすくなる（［仮説⑥］）。これに対し、女性に限れば、まず、「持ち家の有無」で有意な関連が認められ（p<.01）、持ち家がない女性は、自殺願望を抱きやすい（［仮説⑮］）。また、女性の「友人との交際頻度」では、友人との交際がまったくない女性と比べ、友人との交際頻度が、年に数回の女性、月に1 回程度の女性、週に 1 回以上の女性のいずれの場合についても、有意な関連が認められた（順に、
p<.01、p<.001、p<.05）。その際、週に 1 回以上の女性では、他の 2 カテゴリーの場合と比べオッズ比の値が高くなるものの、10％水準で有意な結果が見られた、年に 1 回程度の女性のカテゴリーを含めると、年に 1 回程度から月に 1 回程度までは、順に自殺願望を抱きにくくなる。そのため、女性に限り、「友人との交際頻度」に関する［仮説⑪］は、部分的に支持されると考えられる。なお、「友人の交際頻度」では、週に 1 回以上の頻度で友人との交際がある男性は、自殺願望を抱く傾向がある（p<.10）。
最後に、これら以外の 9 つの変数、つまり、「学歴」（［仮説②］）「就労の有無」（［仮説⑬］）、「スポーツ実施頻度」（［仮説⑦］）、「市郡規模」（［仮説⑧］）、高齢者層の「配偶関係」（［仮説⑭］）、「集団参加の有無」（［仮説⑩］）、「世帯収入のレベル」（［仮説⑫］）、「趣味の有無」（仮説⑯）、高齢者層の「年齢」（［仮説⑰］）では仮説は支持されない。
表5

自殺願望の経験があることについてのロジスティック回帰分析の結果（60 歳以上）
男性

変数（参照カテゴリー）
年齢（60歳代）
学歴（高校卒）就労の有無（なし）
健康状態（共変量）
スポーツ実施頻度（週換算）（共変量）
市郡規模(その他の市）配偶関係（有配偶（家族と同居））
集団参加の有無（なし）
友人との交際頻度（まったくしていない）

世帯収入のレベル（共変量）持ち家の有無（あり）
趣味の有無（なし）
定数-2対数尤度NagelkerkeのR2値
N（*** p<.001, ** p<.01, * p<.05, + p<.10 ）

カテゴリー
70歳代
80歳代
中学卒
大学卒
あり

大都市
町村
無配偶（家族と同居）
無配偶（独居）あり
年に1回程度
年に数回
月に1回程度
週に1回以上
なし
あり

115

B
-1.088-0.768-0.021-0.533-0.0100.484-0.154-0.291-0.018
1.218
1.977
1.022
-0.701-0.948-1.014-0.165-0.077-1.120-0.154-2.613

EXP(B)
0.337*
0.464
0.979
0.587
0.990
1.623**
0.858
0.748
0.982
3.380
7.218*
2.779*
0.496
0.388+
0.363
0.848
0.926
0.326
0.857
0.073*
199.371
0.195
363

女性
B
-0.326-0.721-0.180-0.471
0.677
0.195-0.0540.695-0.3940.117-0.0030.829-1.922-2.292-2.304-1.412-0.2531.515
1.079-2.448EXP(B)
0.772
0.486
0.836
0.625
1.968
1.216
0.947
2.003
0.674
1.124
0.997
2.290+
0.146+
0.101**
0.100***
0.244*
0.777
4.549**
2.941
0.086+
183.464
0.235
360

日本版 General Social Surveys 研究論文集[7] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.4

ただし、高齢者層の「配偶関係」、「集団への参加の有無」、「年齢」の 3 変数については、仮説とは異なるものの、有意な関連や傾向が認められた。たとえば、「配偶関係」では、独居している無配偶の男性は、自殺願望を抱きやすい（p<.05）。また、「集団参加の有無」では、［仮説⑩］とは反対に、集団参加のある男性が、自殺願望を抱きやすく（p<.05）、集団参加のある女性は、自殺を抱きやすい傾向が見られる（p<.10）。さらに、高齢者層の「年齢」では、70 歳代の男性は、自殺願望を抱きにくい（p<.05）という結果が得られた。とりわけ、「配偶関係」と「集団参加の有無」については、前述の「友人との交際頻度」の知見と大きく関わるため、後の「考察」で言及したい。

5．考察――労働条件に関わる要因と社会的要因を中心に以上の分析結果から、自殺願望の経験の有無を規定する要因として、労働条件に関わる要因と社会的要因を中心に取りあげ考察を行う。
5.1 20 歳から 59 歳までの場合
第一に、労働条件に関わる要因について見てみよう。まず、男性では、「職業」や「労働時間」な
ど、労働実態に関わる要因からの影響が、まったく認められないのに対し、「失業の可能性の有無」という、回答者の意識に関わる要因からの影響が強く見られた。その一方で、女性では、労働時間が 40
時間未満である女性と比べると、労働時間が 40 時間以上 60 時間未満である女性が、約 2.0 倍自殺願
望を抱きやすいという結果が得られたのに対し、「失業の可能性の有無」では、有意な関連はまったく認められなかった。また、ブルーカラー職の女性は、上層ホワイトカラー職の女性と比べると、自殺願望を抱きやすい傾向が見られた。このことから、男性は、1990 年代後半以降、雇用状況が急速に不安定化するなか、労働条件の過酷さに直接的に関わる要因よりも、将来的に、「リストラ」などで「失業するかもしれない」という、より主観的な要因（不安感）により自殺願望を抱きやすくなっていると考えられる。その一方で、男性とは対照的に、長時間労働など苛酷な労働環境に置かれた女性が、自殺願望を抱きやすいのではないだろうか。
第二に、社会的要因について見てみよう。まず、「配偶関係」について、男性では、有配偶者と比べると、離死別者の男性が、自殺願望を抱きやすい傾向が見られた。その一方で、女性では、仮説とは反対に、有配偶者と比べ、未婚女性が自殺願望を抱きにくいという結果が得られた。ここで、離死別の男性に見られた関連は、きわめて部分的なもの（10%水準で有意）であるため、断定的な議論は避けなければいけない。しかし、この点が示唆しているのは、今日、晩婚化が進み、「家族の個人化」が進行すると指摘されなかでも（山田 2004）、男性では、自らの配偶者の存在が、依然として自殺願望の念慮を抑止するだけの紐帯となりうるのに対し（Durkheim 1987=1895）、女性では、婚姻関係という既存の社会関係から離脱することが、むしろ、自殺願望の経験を抑止することにつながりうる、ということではないだろうか。
ここで、このような労働条件と社会的要因に関する本稿の結果は、先行研究において、労働規範を強く内面化してきた男性が、退職後、仕事という「生きがい」を喪失することで、自殺のリスクを高めるという知見を、大きく支持するように思われる（清水 2000）。ただし、この点について注意が必
要なのは、「友人との交際頻度」に関する本稿の分析結果からは、労働環境や婚姻関係という観点から男性の自殺傾向に注目した先行研究の知見とは、異なる知見が見出される点である。つまり、本稿の結果からは、男性では、交際頻度が高い男性ほど自殺願望を抱きにくいという結果が認められた。そのため、仕事を「生きがい」とし、職場と家庭を中心にライフスタイルを築く若年・中年層の男性であっても、これら 2 つの領域外に、交友関係という社会的ネットワークを築くことにより、自殺願望の経験が軽減されうることが示唆されている。
5.2 60 歳以上の場合
次に、60 歳以上の自殺願望の経験の規定要因として、第一に、社会的要因を取りあげてみよう。ま116日本版 General Social Surveys 研究論文集[7] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.4

ず、
「配偶関係」について、男性では、家族と同居している有配偶者と比べると、独居している無配偶の男性の方が、自殺願望を抱きやすい。その一方で、女性では、家族との同居か独居の違いを問わず、有意な関連はまったく見られなかった。このことから、20 歳から 59 歳までと同様に 60 歳以上の場合
でも、男性では、結婚による配偶者との紐帯が、自殺願望を抱くことへの抑止効果を持つと考えられる。この点は、有意な関連ではないものの、家族と同居する無配偶の男性のオッズ比が、家族と同居の有配偶者の約 3.4 倍になっていることからも裏づけられるのではないだろうか。
また、「友人との交際頻度」について、男性では、友人との交際がまったくない男性と比べ、友人と年に数回の交際がある男性の場合で、わずかな関連が見られるだけであった（p<.10）。これに対し、
女性では、年に数回程度から、週に 1 回以上までの場合において自殺願望の念慮が抑制されていた。
このことから、60 歳以上の男性では、20 歳から 59 歳までの分析で顕著に見られた、友人関係による自殺願望念慮への抑止効果が認められないのに対し、60 歳以上の女性では、20 歳から 59 歳までの場
合では見られなかった、友人関係という家族外のネットワークが、新たに自殺願望の経験を規定するようになっていると考えられる。つまり、自殺予防という観点からすれば、男性は、退職期におけるライフスタイルの変化を通して、配偶者という社会的ネットワークへの依存度を、ますます強めているのに対し、女性は、若年・中年層では認められなかった、友人との交際関係というネットワークへの関わりを、強めていると考えられるのではないだろうか。ところで、「集団参加の有無」については、
男性では有意な関連が認められ、女性ではわずかな傾向が見られていたが、いずれにせよ、これらは、「集団への参加者は、非参加者よりも自殺願望を抱きにくい」という［仮説⑩］の想定とは、反対の結果であった。この点に関しては、集団参加をした結果として自殺願望が形成されるわけではなく、既に自殺願望を抱く者が、自殺願望を解消すべく、家族や職場外の多様な集団（市民運動、趣味の会など）に参加した結果だと考えられるだろう。
第二に、「健康状態」について、男性では、健康状態が悪いほど自殺願望があり、女性では有意な関連は認められなかった。この点について、解釈は容易ではないが、一つには、男性にとっての、老後の「介護不安」の問題があると考えられる（松本 2003b）。つまり、健康状態が悪くなった場合、女性と比べ、配偶者や子どもなど家族からのサポートに依存しやすい男性が、自殺願望を抱きやすいと考えられる。

6．おわりに
ここまで見てきたように、本稿では、自殺願望の経験の有無を規定する要因について、回答者の年
齢を、1）20 歳から 59 歳までと、2）60 歳以上の 2 つに分類したうえで、男女別に分析を行なった。
その結果、1）20 歳から 59 歳までの場合、男性では、失業の可能性が高い、健康状態が悪い、友人との交際頻度が低い者が自殺願望を抱きやすい。これに対し、女性では、20 歳代、大卒者、労働時間
が 40 時間以上 60 時間未満の者、健康状態が悪い者が自殺願望を抱きやすく、未婚者は自殺願望を抱
きにくかった。その一方で、2）60 歳以上の場合、男性では、健康状態が悪い者、独居の無配偶者、集団参加のある者が、自殺願望を抱きやすく、70 歳代は自殺願望を抱きにくかった。これに対し、女性では、友人との交際が全くない者、持ち家のない者が自殺願望を抱きやすかった(10)。
こうした本稿の議論から導かれる、自殺予防に関する提言としては、第一に、現在、「停滞」傾向だと指摘される女性労働力率が（落合 2004）、将来的に男性と同水準まで上昇し、女性の多くが労働規範を一層強く内面化すると想定した場合、若年・中年層の働く女性が、現在の若年・中年層の男性と同様に直面すると予想される「失業不安」を解消すること、第二に、高齢層の男性にとって、友人関係や集団参加など、職場や家庭の外部で「生きがい」となりうるような、社会的ネットワークを充実させることが、特に重要となるだろう。
最後に、今後の課題として、本稿では、自殺願望の規定要因に関する探索的な分析を行ったため、自殺現象をめぐる多様な要因に配慮しながらも、就労形態や家族形態など、個別的なテーマに特化したさらなる研究が期待される。

117

日本版 General Social Surveys 研究論文集[7] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.4

［Acknowledgement］
日本版 General Social Surveys（JGSS）は、大阪商業大学比較地域研究所が、文部科学省から学術フ
ロンティア推進拠点としての指定を受けて（1999-2008 年度）、東京大学社会科学研究所と共同で実施
している研究プロジェクトである（研究代表：谷岡一郎・仁田道夫、代表幹事：岩井紀子、副代表幹
事：保田時男）。東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センターSSJ データアーカイブがデータの作成と配布を行っている。
［注］（1）この点と関連して、GSS では、知人における自殺者の数をたずねている（1988-91 年のみ）。具体的に、その結果を見てみると、「過去 12 ヶ月間で、自殺をした人を個人的に何人知っていますか」という設問（有効回答 3018 人）のうち、「0 人」が 2582 人（85.6％）、「1 人」が 242 人（8.0％）、「2 人」が 42 人（1.4％）、「3人」17 人、「4 人」が 1 人、「わからない／無回答」が 5 人であった。
（2）「学歴」について、「中学卒」は、旧制尋常小学校、旧制高等小学校、旧制中学校・高等女学校、新制中学校、「高校卒」は、旧制実業・商業高校、旧制師範学校、新制高校、「大学卒」は、旧制高校・専門学校、高等師範学校、旧制大学・旧制大学院、新制短大・高専、新制大学、新制大学院と分類した。
（3）「失業の可能性」の変数について、「かなりある」「ある程度ある」を「1 ある」に、それ以外の「あまりない」「まったくない」「わからない」を「0 ない」に分類した。
（4）スポーツ実施頻度については、「週に数回以上」（3.5）、「週に 1 回程度」
（1）、
「月に 1 回程度」
（0.25）、「年（0.02）として計算した。
に数回程度」(0.1)、「ほとんどしない」（5）「配偶関係」では、「離婚を前提に別居中」（2 ケース）と「同棲中」（4 ケース）を欠損値とした。
（6）「集団参加の有無」については、「政治関係の団体や会」、「業界団体・同業者団体」、「ボランティアのグループ」、「市民運動・消費者運動のグループ」、「宗教の団体や会」、「スポーツ関係のグループや倶楽部」、「趣
味の会（コーラス・写真・山歩きなど）」という 7 つの組織への参加の有無に関する変数について、いずれかひとつでも「はい」と回答した場合を「1 ある」としてカウントした。
（7）20 歳から 59 歳までの「友人との交際頻度」については、週平均に換算して分析を行った。具体的には、「ほとんど毎日」（7 日）、「週に数回」（3.5 日）、「週に 1 回程度」
（1 日）、「月に 1 回程度」
（0.25 日）、
「年に数回」（0.1 日）、「年に 1 回」（0.02 日）、「まったくしていない」（0 日）として計算した。
「映画鑑賞」、「音楽鑑賞」、「テレビゲーム」、（8）趣味・娯楽の有無の変数については、「ドライブ」、「カラオケ」、「園芸・庭いじり」、「将棋・囲碁」、「宝くじ」、「パチンコ・パチスロ」という 9 つの変数について、いずれか一つでも「よくする」か「時々する」と回答した場合を「1 ある」、それ以外の場合を「0 なし」とした変数を新たに作成した。
（9）その際、「有配偶（独居）」カテゴリーについては、男性では 0 ケース、女性では 3 ケース（3 ケースとも自殺願望の経験について「一度もない」と回答）しか見られないため、分析対象から除外した。
（10）なお、「年齢」に関する本稿の分析結果からは、自殺死亡率に関する先行研究の知見とは異なり、全体を通して、若年層ほど自殺願望の経験があるという傾向が認められた。この点については、「願望」という研究対象に関わる固有の知見とも考えられるため、今後、自殺願望に関する研究の蓄積による検証を待ちたい。

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