第67期 中間報告書（2008年4月1日▶2008年9月30日）

株主の皆様へ顧客のニーズを捉えた新製品の供給とサービスの提供により、マーケットシェアの維持、拡大を図ります。
代表取締役兼執行役員社長（CEO）

株主の皆様におかれましては、ますますご清栄のこととお喜び申しあげます。
（2008年4月1日
アドバンテストグループの2008年度上半期から2008 年 9月30日まで）における事業の概 況につきましてご報告申しあげます。など厳しい状況で推移しました。これらの状況に加え、米国に端を発した金融危機の拡大による世界的な景気後退の中で、企業収益の悪化から、設備投資抑制の傾向は一段と強まりました。
このような厳しい状況に対処するため、当社は、関連会社を含めたグループ全体での経 費削減、設備投資 抑制などの当上半期の当社を取り巻く経営環境は、半導体メーカーに対 策を講じるとともに、部品・設 計の標準化や後補充生 産よる北京五輪特需を期待した生産増加や半導体価格の底打ち感が方式のさらなる推進による原価低減、棚卸資産の適正化を見え始めたものの、パソコンやデジタル家電の需要が思った図ってまいりました。

ほど伸びず、半導体価格も供 給過 剰などにより低迷が続く

2

以 上により、 受 注 高は 363 億 円（前上半 期 比 61.8 ％ 減 ）、このような厳しい状況の中で、当社は、顧客の真のニーズを（同54.3％減）、営業損失は39億円、税引前
売上高は525億円

捉えた新製品の供給とサービスの提供によるマーケットシェア

当期純損失は49億円、当期純損失は29億円となりました。の維持、拡大を図るとともに、一層のコスト削減による財務体質強化により業績の回復に最大限努めてまいります。
（7ページ

今後の半導体関連市場につきましては、次世代の高速ネット「今後の取り組み」もあわせてご覧ください。
）

ワークやモバイル機器などに対応するマイクロ・プロセッサーや高速DRAMの量産開始に向けた投資が回復することにより、株主の皆様への中間配当金につきましては、1株につき25円

当社の主 力製品である半 導体用テストシステムへの需要がとし、本年12月1日を支払開始日とすることを2008年10月30高まることを期待しております。

日の取締役会において決議いたしました。

しかしながら、現状では、半導体の供給過剰による価格低迷が続いていることに加え、金融機関の破綻や世界的な株価下落などの金融危機に端を発した世界同時不況への不安感が株 主の 皆 様 におかれましては、 今 後とも 一 層 のご 支 援、ご指導を賜りますようお願い申しあげます。

日増しに高まっていることから、半導体メーカーによる設備投資

2008年11月はさらに慎重な姿勢が続くものと予想されます。

当期純利益
（連結）

売上高
（連結）
上半期億円

年度

2,500
2,000500
0

年度

400
2,350

300
1,828

1,500
1,000

上半期億円

基本的1株当たり当期純利益
（連結）

1,205

200
100

1,149525

2006年度 2007年度 2008年度

200100169
16650118.79

2006年度 2007年度 2008年度

-50

2,987
2,542

91.52
90.72

総資産3,6643,000 2,948

2.821
2,821
2,479

2,000
1,0000
△29

純資産億円

4,000

150

0-100年度

190.01

356

222

上半期円

純資産・総資産（連結）△16.47

2006年度 2007年度 2008年度

0

2007年
3月末

2008年
3月末

2008年
9月末

3［特集・アドバンテストってこんな会社です］

アドバンテストは半導体用テストシステムのリーディングカンパニーです
半導体のテストとは？
普段皆様が使っているパソコン、携帯電話、家電製品には、そうならないために、半導体デバイスは、工場から出荷さ多くの半導体デバイスが使われています。これらの半導体デバれる前にテストシステムを使って全数が厳格に検査され、それイスは、日々高度に、より複雑な機能を持つようになってきてをパスした良品のみがパソコンや携帯電話などに搭載されるいます。のです。

もし、半導体デバイスに不良品が混ざっていたらどうなるのでアドバンテストの半導体用テストシステムは世界中の半導体しょう。通話できない携帯電話、映らないテレビ・・・私たちメーカーで採用されてきました。そして現在も、アドバンテストはの日常生活に大きな影響を与えることは想像に難くありません。

いかに正確に、短時間で、さまざまな半導体デバイスを試験できるか限界に挑戦しています。

4

アドバンテストの製品群
アドバンテストの技術が身近なところで生かされている一例をご紹介します。

パソコンを支える製品
不良品を
選別

DRAM

メモリ・テスト・システム「T5503」でテスト

CPU（中央演算処理装置）

不良品を
選別

テスト・システム「T2000」でテスト

半導体デバイスの集積体であるパソコンの品質を支えているのは、アドバンテス
トの半導体用テストシステムです。日進月歩の進化に対応しながら、スペックどおりの処理能力を発揮できるかどうかを正確に測定します。

携帯電話を支える製品
無線通信用半導体

不良品を選別

テスト・システム「T2000」とダイナミック・テスト・ハンドラ「M4841」
でテスト

フラッシュ・メモリ

不良品を選別

メモリ・テスト・システム「T5781」でテスト

携 帯電 話には、電 波の送 受 信やアドレス帳・画 像・着 信音などの記憶のため「 フラッシュ・メモリ」「無線通信用半導体」など多くの半導体デバイスが使われています。携帯電話の小さなボディにアドバンテストのテスト技術は欠かせません。

5

車の安全を支える製品
不良品を選別

MCU（エンジン制御用IC）

テスト・システム「T2000」でテスト

ミクスドIC（ハイブリッドカーのモーター制御IC）

不良品を
選別

ミクスドシグナル・テスト・システム「T7723」でテスト
車の安全でスムーズな走りを支えているのもアドバンテストのテスト技術。
エンジン燃焼の電子制御やABS（アンチロック・ブレーキ・システム）の制御など、安全に関わる半導体デバイスの信頼性を確保しています。

T O P

I

CS

Advantest Europe Systems GmbHが発足
2008年8月、アドバンテストはドイツの車載用半導体テストシステムメーカーであるCredence Systems GmbHを買収しました。同社は、社名をAdvantest Europe SystemsGmbH（AES)に変更し、アドバンテストグループの一員になりました。
この買収により、欧州の車載用半導体メーカーを顧客として 取り込むとともに、AESが 欧 州での開 発 拠 点となり、アドバンテストグループの開発力が一層強化されることを期待しています。

6

今後の取り組み
アドバンテストグループのマーケットシェア拡大に向けた取り組みについてご紹介します。

メモリ半導体用テストシステム◦今後立上がりが期待されるDDR3型SDRAM※のテスト向けに「T5503」を本格投入◦フラッシュ・メモリのテスト向けに新製品を開発※DRAMの規格の一つで、高速でのデータ転送が可能。現在のDDR2型SDRAMに替わりパソコン用メモリの主流となることが期待されている。

非メモリ半導体用テストシステム◦テスト・システム「T2000」によるさらに幅広いテスト・ソリューションの提供◦安定した成長が期待できる車載用半導体向けのテストシステム開発に注力［製品クローズアップ］

テスト・システム

T2000

一般に、SoC（System on a Chip）
半導体は、メモリ半導体と比べ世代交代が激しく、少量多品種生産の半導体です。
これに対応するテストシステムを頻繁に入れ替えるのは、半導体メーカーにとって大きな負担となっています。この多様化するテスト・ニーズに対応するのがテスト・システム
T2000です。

オープン・アーキテクチャ規格採用
T2000はオープン・アーキテクチャ規格を採用しています。すな
わち、規格に準拠したモジュールなら自由に組み合わせることができるのです。用途に応じて必要なモジュールを組み合わせることにより、テストシステムを構成／再 構成することができます。

モジュールの組み合わせによりさまざまな半導体のテストが可能
6ページでご紹介した車載用半導体のほか、パソコンのCPU、携帯電話の無線通信用半導体など、T2000とモジュールの組み合わせで多くの種類の半導体をテストすることができます。

7

連結財務諸表〔米国会計基準〕

記載金額は百万円未満を四捨五入して表示しております。

■連結貸借対照表
科（単位：百万円）

2007年度目〔資産の部〕

流動資産
現金および現金同等物売上債権（貸倒引当金控除後）
棚卸
資産
繰 延 税 金 資 産
その 他 の 流 動 資 産
投 資 有 価 証 券
有 形 固 定 資 産（ 純 額 ）繰 延 税 金 資 産
無 形 資 産（ 純 額 ）
そ の 他 の 資 産

2008年度上半期（2008年3月末）（2008年9月末）

223,447
147,348
30,124
26,823
12,6786,474
9,754
50,765
6,488
3,476
4,754

210,978
150,729
16,142
22,607
15,621
5,879
8,271
47,973
6,582
3,530
4,779

科

2007年度目（2008年3月末）〔負債の部 〕

流動負債
買掛金
未 払 法 人 税 等
未払
金
未払費
用
製 品 保 証 引 当 金
その 他 の 流 動 負 債
未払退職および年金費用
その 他 の 固 定負債
負債合計

資
産合計

298,684■連結損益計算書
科
売

目上
高上
原
価
売 上 総 利 益
研 究 開 発 費
販売費および一般管理費
営 業 利 益（ △ 損 失 ）その他収益（△その他費用）税引前当期純利益（△損失）
法人税等
持分法投資利益（△損失）
当 期 純 利 益（ △ 損 失 ）8

売282,113（単位：百万円）

2007年度上半期

2008年度上半期

114,863
52,83962,024
16,36121,016
24,6472,713
27,36010,426△4
16,93052,52025,637
26,883
13,572
17,226△3,915△970△4,885△2,013△71△2,94331,695
11,765585
2,458
10,9403,143
2,804
10,711
2,094

22,253
7,377
0
806
9,026
2,723
2,321
10,404
1,576

44,50034,23332,36340,072
278,689△7,615△89,325

32,36340,158271,277△6,590△89,328

254,184
298,684

247,880
282,113〔資本の部〕

資本金
資 本 剰 余 金
利 益 剰 余 金
その他の包括利益（△損失）累計額
自己株
式資2008年度上半期（2008年9月末）

本合計

負債および資本合計■セグメント別売上高科

目

半導体・部品テストシステム事業
メカトロニクス関 連 事 業
サ ー ビ ス 他
内 部 取 引 消 去合計（単位：百万円）

2007年度上半期

2008年度上半期

85,264
21,367
10,158△1,926
114,863

35,644
11,0638,240△2,42752,520■連結キャッシュ・フロー計算書
区（単位：百万円）

分

営 業 活 動 に よ る キ ャッシ ュ ･ フ ロ ー
投 資 活 動 に よ る キ ャッシ ュ ･ フ ロ ー
財 務 活 動 に よ る キ ャッシ ュ ･ フ ロ ー
現金および現金同等物に係る換算差額
現金および現金同等物の純増減額（△減少）
現 金 および 現 金 同 等 物 の 期 首 残 高
現 金 および 現 金 同 等 物 の 当 期 末 残 高

2007年度上半期

2008年度上半期

6,007△6,354△24,968△649△25,964
196,395
170,431

14,890△7,142△4,46396

株式の状況（2008年9月30日現在）
発行可能株式総数................. 440,000,000 株
発行済株式の総数................. 199,566,770 株
株主数................................................ 47,900 名

大株主（2008年9月30日現在）
株●所有者別株式数分布状況
金融機関・証券会社
134名
85,065千株（42.6%）
外国人
392名

3,381
147,348
150,729

60,778千株（30.5%）

個人・その他
46,905名
27,380千株（13.7%）
その他の法人・自己株式
469名
26,344千株（13.2%）

主名

当社への出資状況
持株数 出資比率千株％

みずほ信託退職給付信託富士通口
20,143
再信託受託者 資産管理サービス信託
日 本 マスタートラスト信 託 銀 行 株 式 会 社（ 信 託 口 ） 14,058
日本トラスティ・サービス信 託 銀 行 株 式 会 社（ 信 託 口 ） 10,946
モルガン ホワイトフライヤーズ エキユイテイ デイリヴエイテイヴ
9,485
ドレスナー・クラインオート証 券 会 社 東 京 支 店
4,373
日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口4G） 4,187
ビー・エヌ・
ピー・パリバ・セキュリティーズ（ジャパン）
リミテッ
ド
3,774（ビー・エヌ・ピー・パリバ 証 券 会 社 ）ドイ ツ証券株
式会社
3,465
第 一 生 命 保 険 相 互 会 社
3,449
日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口4） 3,426

11.27
7.87
6.12
5.31
2.45
2.34
2.11
1.94
1.93
1.92

（注） 1. 出資比率は、自己株式（20,842千株）を控除して計算しています。
2. みずほ信託退職給付信託富士通口 再信託受託者 資産管理サービス信託の所有株式数20,143千株は、富士通株式会社が所有していた当社株式を退職給付信託として委託した信託財産であり、議決権の行使については富士通株式会社の指図により行使されることとなっております。
3.「 株券等の大量保有の状況に関する開示」制度に基づき、2008年10月6日付で提出された変更報告書により、ジェー・ピー・モルガン・ホワイトフライヤーズ・インク他2社が2008年9月30日現在11,123千株を共同保有している旨、2008年4月22日付で提出された変更報告書により、野村證券株式会社他2社が2008年4月15日現在10,172千株を共同保有している旨、2007年11月29日付で提出された大量保有報告書により、ウォルター・スコット・アンド・パートナーズ・リミテッ
ドが2007年10月22日現在10,008千株を保有している旨の報告を受けておりますが、当社として実質所有株式数の確認ができない部分については上記表に含めておりません。

9役 員（2008年9月30日現在）●取締役および監査役
取 締 役 会 長
代 表 取 締 役
取締役
取締役
取締役
取締役
取締役
取締役
取締役
常 勤 監 査 役
常 勤 監 査 役
監
査役
監
査役

号 ： 株式会社アドバンテスト

商
竹 下
丸 山
秋 草
萩 尾
得 能
塚 原
栗 田
田 所
澤 井
大和田
森 田
山 室
羽 田晋
利直
保優
孝
博
祐
二平
雄
之繁
孝
寛一夫
保等
理
惠郎

●執行役員
執行役員社長（CEO） 丸 山 利 雄
得 能孝
専務執行役員塚 原寛
常務執行役員栗 田 優 一常務執行役員田 所 孝 夫
常務執行役員澤 井 博 保常務執行役員八 木 芳 朗常務執行役員清 水 雅 男執 行 役 員今 田 英 明執 行 役 員川 田 保 博執 行 役 員杉 浦
孝
執 行 役 員黒 江 真一郎
執 行 役 員関 野隆
執 行 役 員中 村 弘 志執 行 役 員吉 田 芳 明執 行 役 員森 下
実
執 行 役 員明世 範 （ミョン セボン）
執 行 役 員塚 越 聡 一執 行 役 員松 野 晴 夫
執 行 役 員執 行 役 員Josef Schraetzenstaller （ヨゼフ シュレッツェンスタラー）
執 行 役 員R . K e i t h L e e （R キース リー）

10会社の概要
ADVANTEST CORPORATION

店 ： 東京都練馬区旭町1丁目32番1号

本本 社 事 務 所 ： 〒100-0005
東京都千代田区丸の内1丁目6番2号
新丸の内センタービルディング
電話 03-3214-7500
立 ： 1954年12月2日

設
従業

（連結）
員 ： 3,820名（2008年9月30日現在）

上※上記従業員には、派遣社員等を含んでおりません。

場 ： 東京証券取引所第1部（コード：6857）
ニューヨーク証券取引所（Ticker Symbol：ATE）

株主メモ
事業

度：毎年4月1日から翌年3月31日まで

年

定 時 株 主 総 会：毎年6月
配当金受領株主確定日：毎年3月31日および中間配当金の支払を行うときは9月30日
公告の方（http://www.advantest.co.jp/investors/）に掲載いたします。ただし、電子公告を行うこ法：当社ウェブサイトとができない事故その他のやむを得ない事由が生じたときは、日本経済新聞に掲載いたします。

株 主 名 簿 管 理 人：東京証券代行株式会社

本店（日本ビル4階）
事 務 取 扱 場 所：東京都千代田区大手町2丁目6番2号【お問い合わせ先】 70120-49-7009※ご郵送によるお手続きをなされる場合には下記郵便物送付先にご送付ください。
【郵便物送付先】〒168-0063 東京都杉並区和泉2丁目7番1号     東京証券代行株式会社 代行本部
同単取
元

所：中央三井信託銀行株式会社

次株

式

本店および全国各支店

数：100株［お知らせ］ ■株券の電子化について
2009年1月5日をもって上場会社は株券電子化制度に移行し、お手元の当社株券は無効となり、すべての株主様の権利は電子的に証券会社等の口座で管理されます。これに伴い、各種手続のお申出先が以下のとおり変更となりますのでご注意ください。
1. 未支払配当金のお支払い		 これまでどおり、上記株主名簿管理人にお申し出ください。
2. 住所変更、単元未満株式の買取・買増、配当金受取方法の指定等		 お取引の証券会社等にお申し出ください。
なお、株券電子化制度への移行までに証券会社等を通じて証券保管振替機構に株券を預託されなかった株主様の株式につきましては、当社が東京証券代行株式会社に特別口座を開設いたしますので、同社にお申し出ください。ただし、受付は特別口座開設予定日である2009年1月26日からとなります。

■株券の電子化移行日前後の各種ご請求のお取り扱いについて
2009年1月5日の株券電子化制度への移行に伴い、以下のご請求につきましては、次のとおりお取り扱いいたします。
1. 単元未満株式の買取請求について（1）2008年12月22日から2009年1月4日までの間は、証券保管振替機構に預託された単元未満株式の買取請求につきましては、取次が停止されます。
（2）2008年12月25日から2008年12月30日までのご請求分につきましては、買取代金のお支払いを2009年1月26日といたします（買取価格はご請求日の価格となります）。
（3）
2009年1月5日から2009年1月25日までの間は、特別口座に記録された単元未満株式の買取請求の受付を停止いたします。
2. 単元未満株式の買増請求について（1）2008年12月12日から2008年12月30日までの間は、買増請求の受付を停止いたします（証券保管振替機構の取次は2008年12月11日から停止）。
（2）
2009年1月5日から2009年1月25日までの間は、特別口座に記録された単元未満株式についての買増請求の受付を停止いたします。
3. 振替請求について
株券電子化移行後、特別口座に記録された株式を一般口座に振替請求される場合には、2009年1月26日以降、口座管理機関である東京証券代行株式会社にお申し出ください。
※詳細は上記株主名簿管理人へお問い合わせください。

11http://www.advantest.co.jp〒100-0005 東京都千代田区丸の内1丁目6番2号 新丸の内センタービルディング

TEL：03-3214-7500
環境に配慮し、再生紙と大豆油インクを使用しています。