日本版 General Social Surveys 研究論文集[7] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.4

日本人の「なりたかった職業」の形成要因とその行方−JGSS-2006 データの分析から−
相澤 真一
東京大学社会科学研究所研究支援推進員
Japanese Occupational Aspiration from JGSS-2006:
From Age of Wisconsin Model to Aspiration Anomie
Shinichi AIZAWA
Research Fellow, Institute of Social Science
University of Tokyo
This paper examined Japanese occupational aspiration as both dependent and independent
variables. The research used data from JGSS-2006 in which respondents were asked about theirideal jobs in the future when they were 15 years old. This paper aimed at clarifying the nature of
the relationships between occupations of respondents’ fathers and their own occupational
aspiration, and between their own occupational aspiration and status attainment. The results
revealed that occupational aspiration has different roles across generational cohorts. For older
people who were born from 1930 to 1969, Wisconsin Model was still suitable, while for younger
people who were born after 1970, this model was not suitable at all. Most of younger people havehigher prestige in terms of occupational aspiration but very few of them actually found a job theywanted. Furthermore, higher aspirations of younger people had no effect on their statusattainment. This paper refers the above phenomenon as “aspiration anomie” and hopes to provide
concrete understandings for this changing generational difference in terms of occupational
aspiration.
Key Words: JGSS, Occupational Aspiration, Aspiration Anomie
本稿は、人々が 15 歳当時になりたかった職業が何だったのかという点を手がかりに、人々の将来展望、学校教育、職業社会との結びつきの通時的な変化を明らかにした。分
析としては、「従属変数としての希望職業」と「独立変数としての希望職業」の 2 つの視点から幅広い世代における希望職業の分布とその規定要因及びその後の行方を見てきた。
その結果、次のような世代間での希望職業を介した関係の変化が明らかになった。すな
わち、年長の世代では、希望職業が父親の職業に比較的強く規定されていた。それと共に、希望職業を考えていたこと自体が独自の効果を持って、初職の威信を高めていた。
ところが、若い世代になるにつれて、父親の職業が希望職業を規定することなく、誰もが実現しにくい専門・管理職を希望するようになった。その一方で、希望職業を考える
こと自体も高い威信の希望職業を持つことも全く初職の威信を高めなくなった。
キーワード：JGSS，希望職業，アノミー型アスピレーション

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1．はじめに本稿の目的は、人々が 15 歳当時になりたかった職業が何だったのかという点を手がかりに、人々の将来展望、学校教育、職業社会との結びつきの通時的な変化を明らかにすることにある。
近年、『13 歳のハローワーク』や『14 歳からの仕事道』といった本が出版されるように、子どもが将来、仕事に就くことについての関心が高まっている。その中で、小学生や中学生を対象とした「将来、なりたい職業」についての調査研究なども試みられている（例えば寺崎 2006）。
子どもが仕事に就くことについての関心の高まりの背景には、大学進学率が上昇期から停滞状態へと至り、親の学歴よりも子どもの学歴が上回ることができない状況（吉川 2006）に至っていることや若年労働市場の悪化によって、若者が思うように仕事に就けない状況（玄田 2004）があると言えよう。
そして、90 年代後半以降の日本社会の変動によって、意欲や希望の格差が生じているという指摘もなされている（苅谷 2001、山田 2004）。この中で、「なりたい職業」をはじめとして、将来の希望がどのように社会に存在するかといったことも問われ始めている（玄田編著 2006）。
しかし、ここ数十年の間、人々が「なりたい職業」についてどのように考えていたのかを全国レベルの調査データで捉える試みは行われてこなかった。このため、現在、行われている調査研究も同時
代的関心として一時的に位置付けることは可能であっても、この 20 年から 30 年くらいの社会の変化を視野に入れた長期的な趨勢の中にデータを位置づけて議論することは困難であった。
この根本的なデータの不在を補ったのが JGSS-2006 である。JGSS-2006 では、「なりたかった職業」
に関する設問が入り、人々のなりたかった職業（＝以下、「希望職業」と略称）の分布や希望職業をめぐる様々な社会的関係性を明らかにすることが可能となった。そこで、本稿は、JGSS-2006 を用いて、これまで全国規模の情報が得られなかった世代の希望職業の分布をそれ以前の世代と比較ながら示し、
さらにその規定要因とその後の地位達成過程を含めた分析を行う。
2．先行研究の検討に基づく分析の視点の明確化
希望職業に関する調査研究は決して少ない訳ではない。全国規模の標本調査では、1955 年以来、10
年ごとに行われている「社会階層と社会移動」調査（以下、SSM と略す）の 1975 年の調査で男性を対象に、1985 年の調査で女性を対象に、義務教育最終年時になりたかった職業について尋ねており、この設問の分析もなされている（中山 1978、岩永 1989）(1)。SSM の情報は全国調査として貴重であり、
本稿第 4 節におけるデータの吟味では、SSM データとの比較も行う。
だが、85 年の調査以後、希望職業についての全国的な調査は行われてこなかった。ただし、全く関心を失ったのではなく、特定地域の高校生を対象とした調査・分析は試みられてきた（例えば荒牧 2001、片瀬 2005）。本稿の分析はこれらの研究の知見と直接対峙するものではない。むしろ、全国規模の幅広い世代の視点を JGSS から得て、特定地域、特定年代の知見に意義を与えていく分析となろう。
以上の先行研究が展開する分析は、60 年代から 70 年代アメリカで行われていた地位達成過程の研究に基本的な示唆を得ている。特に、70 年代にウィスコンシン大学の Sewell らがパネル調査によって地位達成過程を「ウィスコンシンモデル」として解明した研究（Sewell & Hauser 1975）は大きな影響を与えており、本稿も参考とする。加えて、参与観察法から希望職業が形成される過程を分析し、更に 8 年後の追跡調査によって、地位達成を明らかにしたマクラウドの研究が参考になる（MacLeod
1995=2007）。もちろん、質的調査をそのまま計量分析に応用することは難しい。しかし、ウィスコン
シンモデルと重ね合わせながら、シンプルな分析方針として 2 つの分析の視点が提示できる。
第 1 に、「従属変数としての希望職業」の視点である。人々の希望職業はどのような分布を示しており、何によって規定されているのか？という問題である。この規定要因としては、上記の先行研究
では手法を問わず、周囲の影響、特に家庭環境が注目されてきた。そこで本稿では、父職を中心とした規定要因の検討を行う。第 2 に、
「独立変数としての希望職業」の視点である。人々の希望職業はその後の地位達成に対してどのような影響力を持っているのか？という問題である。 本稿では、本人が学校卒業後に就いた最初の職業を従属変数とした多変量解析を行う。

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ただし、分析を進める前に検討しなければならない問題点がある。それは、JGSS-2006 が希望職業について、過去のことを思い出しながら、回顧的に答えてもらっていることである。この点に問題があるかどうかは、分析に先立って検討する必要がある。そこで、本稿では、希望職業の基礎的分析と回顧的設問の回答の質の検討を並行して第 4 節で行う。この情報を踏まえて、「従属変数としての希望職業」の分析として、希望職業の形成要因を第 5 節にて検討する。そこで得られた知見をまとめた上で、第 6 節では、「独立変数としての希望職業」の分析を行う。

3．データ、設問および回答の概要と自由記述の回答の処理について
3.1 データ、設問および回答の概要
本稿で用いるのは、JGSS-2006 のうち、希望職業に関連する設問が留置票に入っているＡ票のみである。JGSS-2006 自体は、日本全国の 2006 年 9 月 1 日時点で満 20 歳以上 89 歳以下の男女個人 8000
名を対象とし、有効回収数は 4252 名、有効回収率 59.8％であった。今回の分析対象である A 票を割り当てられた人々は、そのほぼ半数の 2124 名である。希望職業に関連する設問は、以下の 4 つである。
それぞれの設問（設問番号は留置Ａ票のもの）と回答の概要は以下の通りである。
Q60-1 「あなたは中学３年の頃、将来なりたい職業を考えていましたか。旧制の学校を卒業された方は尋常小学校や国民学校の最終学年の頃について、お答えください。」（2124 名のうち、「具体的に考えていた」［206 名、9.7％］＋「漠然と考えていた」［713 名、33.6％］の回答があり、両者の合計は 919 名［2124 名全体の 43％］であった。一方、「まったく考えていなかった」［1071 名、50.4％］、「職業につこうとは思っていなかった」［100 名、4.7％］であった。）
Q60-2 「そのなかで最もなりたかった職業の内容を具体的に記入してください。」（932 名から具体的な回答を得た。）
Q60-3 「その最もなりたかった職業は、あなたの親と同じ職業でしたか。」（はい／いいえの 2 択で、930 名の回答者のうち、107 名［11.6％］が「はい」と回答。）
Q60-4 「その最もなりかった職業に、あなたはついたことがありますか。」（はい／いいえの 2 択で、 930 名の回答者のうち、272 名［29.6％］が「はい」と回答。）
3.2 自由記述の回答の処理について
Q60-2 の自由記述については、SSM 職業分類（95 年版）を用いて、筆者がアフターコードした。な
お、JGSS-2006 実施までに行われた職業分類の修正は全て反映した上で、希望職業に多く回答が出現する職業については、その情報をなるべく採取しつつ、従来の職業分類に入れ子構造になるように配慮した新コードを設けた。例えば、「職業スポーツ家」は SSM 職業分類では、「535」という数字のコードが割り当てられるが、希望職業では様々な職業スポーツ家への憧れが回答に出現する。そのため、多く回答の出現した「プロ野球選手」と「プロサッカー選手」はそれぞれ「806」「807」と本来の SSM
職業分類にない新コードを設け、それ以外のプロスポーツ選手を答えた者を「その他の職業スポーツ家」として「535」を割り当てた。その上で、「806」「807」を実際の分析では「535」に変換するといった処理をした。最終的には 932 名の具体的なコードが、123 のコードに分類された。なお、123 のコードには職業名とは言い難い「学生」なども含むため、具体的な職業を指すものは 119 種類である。
実際の分析では、以上のコードを、JGSS のコードブックでも採用している「SSM 職業大分類」の 9
分類（専門／管理／事務／販売／熟練／半熟練／非熟練／農林漁業／その他）に分類した。さらに、希望職業で回答の集中しやすい「専門・管理職」については、Q60-4 の実現したか否かの変数を用いて実現率を算定し、そのうち、実際に就いた割合が 2 割を超える専門職を「実現しやすい専門職」(2)、
それ以下のものを「実現しにくい専門・管理職」とした。それらの職業の内訳は次の表 1 の通りであり、この分類も含めた JGSS-2006 の回答全体の分布を示したものが表 2 である。また、量的変数として希望職業を用いた後半の分析では、SSM 職業威信スコア（95 年版）を割り当てた。

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表 １ 実 現 可 能 性 に 応 じた 専 門 ・管 理 職 の 分 類 の 内 訳
比 較 的 実 現 しや す い 専 門 職
実 現 しに くい 専 門 ・管 理 職
コー ド番 号 職 業 名
実 現 率 コー ド番 号 職 業 名
520
幼稚園教諭
75.0
管 理 職 (合 計 )
523
高校教諭
71.4
533
音楽家
506
情報処理技術者
60.0
529
記 者 ・編 集 者
507
そ の 他 の 技 師 ・技 術 者
54.6
534
俳 優 ・舞 踊 家 ・演 芸 家503
機 械 ・電 気 ・化 学 技 術 者
52.0
543
図書館司書
544
そ の 他 専 門 職 （ピ ア ノ調 律 師 ・通 訳 等 ）526
そ の 他 の 教 員 （教 育 関 係 の 回 答 含 ） 50.0532
写 真 家 ・カ メラマ ン
50.0
508
医師
501
自然科学研究者
45.5
535
職 業 ス ポ ー ツ選 手
539
個人教師
45.5
610
航 空 機 操 縦 士 ・航 空 士
516
その他の保健医療従事者
40.0
502
人文科学系研究者
522
中学校教員
40.0
509
歯科医師
514
看 護 士 ・看 護 婦
33.9
511
栄養士
530
彫 刻 家 ・画 家 ・イ ラス トレー ター
33.3517
裁 判 官 ・検 察 官 ・弁 護 士
703
教員
27.9
519
公 認 会 計 士 ・税 理 士504
建 築 ・土 木 技 術 者
27.8
524
大学教員
510
薬剤師
27.3
525
盲 ・ろ う・養 護 学 校 教 諭537
保 育 士 （保 母 ・保 父 ）26.0528
文 芸 家 ・著 述 家
531
デザイナー
21.4
536
獣医師
521
小学校教員
15.8
538
社会福祉事業専門職
注 1: 「コー ド番 号 」とは SSM職 業 分 類 で の 番 号 を指 す 。
541
経 営 コンサ ル タント
注 2: 小 学 校 教 員 は 実 現 率 が 2割 に 満 た な い が 、そ れ 以 外 の 教 員 が か な りの 割
542
ア ナ ウ ンサ ー
合 で 就 くことが で き て い る た め 、「実 現 しや す い 専 門 職 」とした 。
609
船舶機関士

実現率
18.2
16.7
14.3
14.3
14.3
7.1
6.7
5.3
5.3
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0

表 ２ JG SS-2006に お け る 希 望 職 業 の 分 布
実 現 し易 実 現 し難 いい専門職 専門管理
37.6
21.4

事務

販売

熟練

半熟練

非熟練

農業

その他

Ｎ

9.8

3.1

11.8

4.1

0.9

2.9

8.5

931

注 : 以 下 の 分 析 で は 、 「専 門 ・管 理 職 以 外 」を 一 括 し た 分 析 も 行 っ て い る 。こ れ ら の 職 全 体 の 割 合 は 41.5%で あ る 。

3.3 時期区分について
本稿は希望職業の分布の通時的趨勢を把握することを目的とするため、機械的に生年を 10 年または 20 年で区切った区分を行う。第 4 節では、SSM データとの比較を念頭に下 1 桁が 5 の年で終わる
10 年刻みの区分（1916-25 年生まれから 1976 年-86 年生まれまでの 7 区分）を用いた。第 5 節以降では、クロス表のセル数が多くなったり、多変量解析を行ったりするため、約 20 年刻みの時期区分（1930-49 年生まれ、1950-69 年生まれ、1970-86 年生まれの 3 区分）を用いた(3)。

4．希望職業の基礎的分析と回顧的回答内容の検証――SSM データとの時点比較を行いながら先述したように、希望職業の設問は回顧的に答える点に問題があると考えられている。本節では、回顧的に答えることがどのような傾向を与えているのかを、希望職業の基本的な分布を見ながら検討する。比較対象として 1975 年、85 年 SSM データを用いる。SSM データの概要を詳しく論じる余裕はないが(4)、それぞれの調査年における日本全国の 20 歳から 69 歳の人々を対象としている。
SSM と JGSS-2006 では、いくつか調査方法の違いがある。まず、SSM では、面接法で「あなたは、
義務教育の最終学年の頃、将来どのような職業につきたいと思っていましたか。」と、前置きなく、直接尋ねる方式を取っている。これに対して、JGSS-2006 では、留置法であらかじめ「なりたい職業について考えていたか」を尋ねている。このため、「考えている」と答えた人の割合が違うことが予測される。この調査法の違いに加えて、回顧的な設問が問題であるとすれば、年長の世代ほど、忘却率が高くなり、回答内容も歪んでいると考えられる。
4.1 回顧的回答内容の検証結果
そこで、なりたかった職業を実際に考えていた人々の割合をデータセットごとに生年 10 年ずつ刻みで出したものが表 3 である。表 3 からわかるように、JGSS-2006 の尋ね方では、「なりたい職業について考えていなかった」と答え、その後の具体的な職業内容も答えなかった人の割合が大きい。しかし、データセットの違いがあっても、男性は生年ごとに見て「なりたい職業について考えていなかった」人の割合が変わっていないこと、そして、女性では上昇傾向にあることがはっきり浮かび上がった。よって、回顧的な設問であることそのものやどれだけの時間を経ているかよりも、回答に大きな84

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生年SSM 75男 性N
JG SS-2006男 性N
SSM 85女 性N
JG SS-2006女 性N

表３
1916-25
7 3 .3(4 1 5 )3 0 .4(2 3 )
4 2 .2(1 9 9 )2 0 .0(4 0 )な り た か っ た 職 業 を 考 え て い た 割 合 （性 別 ・生 年 別 ）1926-35
1936-45
1946-55
1956-65
1966-75
7 2 .7
7 2 .07 0 .0(6 4 8 )(7 0 8 )(6 8 4 )4 5 .04 1 .44 7 .24 3 .04 1 .0(1 4 0 )(1 9 8 )(2 1 6 )(1 5 6 )(1 6 1 )4 8 .86 3 .26 7 .16 6 .9(3 3 6 )(3 2 6 )(3 6 8 )(2 4 5 )3 0 .84 2 .34 3 .35 2 .54 5 .5(1 4 3 )(2 0 1 )(2 1 7 )(1 6 2 )(2 0 0 )1976-86

有意確率
p = 0 .7 7 5

4 6 .4(1 1 2 )p = 0 .6 6 3
p = 0 .0 0 0

6 0 .3(1 2 1 )p = 0 .0 0 0

注 : SSM 85で は 、「お 嫁 さ ん 」「主 婦 」な ど の 回 答 も 見 ら れ た が 、こ れ は 「な り た か っ た 職 業 を 考 え て い な か っ た 」の 方 に 含 め た 。理 由 は 、JG SS2006の 自 由 回 答 で こ の よ う な 回 答 が な か っ た か ら で あ る 。今 回 の JG SSの 調 査 法 で は 、回 答 者 が 上 記 の よ うな 回 答 を 「ま っ た く考 え て い な か った 」「職 業 に 就 こ うと 思 っ て い な か っ た 」に 分 類 し た と 考 え ら れ る 。

表４ なりたかった職業内容の分布（性別・男性女性共にJGSSとSSMで調査対象として重複する生年の人のみ）
SSM職業大分類
専門
管理
事務
販売
熟練
半熟練 非熟練
農業
その他
Ｎ
SSM75男性
28.0
3.3
15.3
8.3
10.9
7.7
0.6
15.3
10.6
2411
JGSS-2006男性
37.7
1.9
16.9
1.5
13.5
10.4
0.4
6.9
10.8
260
SSM85女性
47.0
0.2
15.9
5.7
12.4
4.5
0.9
2.9
10.5
1474
JGSS-2006女性
62.0
0.6
9.4
5.0
11.2
1.6
1.3
1.3
7.8
321
表 ５
J G S S - 2 0 0 6 と S S M 7 5 、 8 5 と で 重 複 す る 世 代 に お け る 年 齢 構 成 比
生 年
1 9 1 6 - 2 5
1 9 2 6 - 3 5
1 9 3 6 - 4 5
1 9 4 6 - 5 5
1 9 5 6 - 6 5
S S M 7 5 男 性
1 5 .42 6 .92 9 .42 8 .4J G S S - 2 0 0 6 男 性
2 .7
2 5 .03 2 .73 9 .6J G S S - 2 0 0 6 男 性 （ 無 回 答 者 含 ）5 .2
2 4 .03 5 .1
3 5 .7S S M 8 5 女 性
1 3 .5
2 2 .82 2 .1
2 5 .01 6 .6J G S S - 2 0 0 6 女 性
2 .5
1 4 .62 6 .82 9 .32 6 .8J G S S - 2 0 0 6 女 性 （ 無 回 答 者 含 ）5 .2
1 7 .72 6 .92 8 .12 2 .2N
2 4 1 12 6 0
1 1 5 1
1 4 7 43 2 1
1 6 4 2

注 : J G S S - 2 0 0 6 の 希 望 職 業 回 答 者 の み で は 若 干 ケ ー ス 数 が 少 な い た め 、 希 望 職 業 を 回 答 し て い な い 者 も 含 め た 割 合 も 示 し た 。

表６ 専門・管理職を希望していた割合および実現しにくい専門・管理職を希望していた割合（性別・生年別）
生年1916-25 1926-35 1936-45 1946-55 1956-65 1966-75 1976-86 有意確率
専門・管理職を希望していた割合（SSM75男性）
13.3
15.7
26.7
29.2
p=0.000
N
(415)
(648)
(708)
(684)
専門・管理職を希望していた割合（JGSS-2006男性）
12.6
17.2
22.4
25.3
26.1
33.0
p=0.000
N
(143)
(203)
(223)
(158)
(161)
(112)
上記の内、実現しにくい専門・管理職を希望する割合
16.7
37.1
44.0
52.5
54.8
62.2
p=0.023
N
(18)
(35)
(50)
(40)
(42)
(37)
専門・管理職を希望していた割合（SSM85女性）
22.1
19.3
28.5
34.2
38.4
p=0.000
N
(199)
(336)
(326)
(368)
(245)
専門・管理職を希望していた割合（JGSS-2006女性）
22.2
22.1
27.7
36.0
33.8
47.1
p=0.000
N
(149)
(204)
(217)
(164)
(204)
(121)
上記の内、実現しにくい専門・管理職を希望する割合
15.2
28.9
23.3
23.7
40.6
35.1
p=0.067
N
(33)
(45)
(60)
(59)
(69)
(57)
注: JGSS-2006では1916年から25年生まれの人々は少ないため、上記分析からは除いた。ちなみに専門職希望者は、男性では23ケース中0ケース、女性では42ケース中4ケースであった。

影響を与えるのは調査方法自体であると言えるのではなかろうか。
さらに、職業の具体的な内容を示したのが表 4 である。表 4 では、SSM75 や SSM85 と調査対象として重複する世代のみの職業分布を示した結果、JGSS-2006 では、専門が多く、他の職業が少ないことがわかる。この原因として、JGSS と SSM で共通する年齢層であったとしても、JGSS-2006 の方が、比較的若い世代の方に回答が多くなったことが挙げられる。表 5 では、希望職業の記述がある者（JGSS-2006 に関しては SSM と重複する生年世代の人々全体も）の年齢分布を比較したが、同じ年齢層でも若い年齢の回答者が増えたことが裏付けられる。さらに、次の分析を先取りするが、時代が下るにつれて専門職を希望職業とする者が多いため、表 4 の結果が生じたと考えられる。
そこで、実際に、生年 10 年ずつ刻みで専門・管理職を希望した割合を示したのが表 6 である。表 6の専門・管理職の割合は、それぞれの生年コーホート内の全調査対象者を分母とした。すなわち、希望職業のなかった人も含めた全体の中での専門・管理職を希望した人々の割合を示した。読み方の一例を示すと、JGSS-2006 男性の 1926-35 年生まれのセルには、12.6（143）と記載されているが、これは「1926-35 年に生まれた調査対象者は希望職業がなかった人も含めて 143 人いて、そのうちの 18 人
（12.6％）が専門・管理職を希望していた」ということを意味している。同様の割合の取り方で、さらに、JGSS-2006 に関しては、全調査対象者に占める「実現しにくい専門・管理職」を希望していた
割合も示した。表 6 では、時代が下るにつれて、専門職を希望する人および実現しにくい専門・管理職を希望する人が増えたことがわかる。
4.2 希望職業の基礎的分析のまとめ得られた情報を整理しよう。まず、JGSS-2006 の希望職業の回答が回顧的に答えたことによってゆ85日本版 General Social Surveys 研究論文集[7] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.4がみが生じていないかを検討した。その結果、男性、女性共に、希望職業を考えている割合（表 3）
や専門・管理職を希望している割合（表 6）では調査時点間での大きなずれはなく、回答傾向も一致したことが見出された。むしろ、大きく回答に影響を与えたのは調査方法であり（表 3）、また年齢分
布が変化したことも影響していることが明らかになった（表 4、表 5）。
また、これらの比較を行う中で、希望職業の分布全体に関するいくつかの基礎的な情報も得られた。
まず、男性は希望職業を考えている割合は世代を問わず一定であるのに対して、女性は時代が下るにつれて希望職業を考えている割合が増えていく（表 3）。加えて、時代が下るにつれて、専門・管理職を希望する者の割合、特に実現可能性の低い専門・管理職を希望する者の割合が増えることが明らかになった（表 6）。以降は、分析を JGSS-2006 に限定し、次節では、希望職業の規定要因の分析を行う。

5．希望職業の規定要因――父職を手がかりに
表７ 父職ごとの本人の職業希望
5.1 希望職業の規定要因の分析結果
生産工程・専門・管理 事務・販売
農業
第 2 節のレビューに示したように、
管 専 父職労務以
理 門 1930-49年生
23.3
47.5
59.3
62.5
希望職業が周囲の環境から影響を受け 外 職 ・1950-69年生
22.4
24.6
45.9
45.3
1970-86年生
22.2
24.6
29.1
41.7
ることは、量的／質的両面から明らか
生産工程・
父職
専門・管理 事務・販売
農業にされてきたことである。そこで、父 専 し
労務
や実
48.8
40.7
32.1
29.6
職と希望職業ごとの関係を示したのが、 門 す 現 1930-49年生
職
1950-69年生
34.3
54.1
37.8
37.7
い
表 7 である。
1970-86年生
40.0
43.1
36.7
25.0
生産工程・
表 7 から読み取れることを整理しよく 実 父職農業
専門・管理 事務・販売
管労務
う。まず、父職が専門・管理職である 理 い 現 1930-49年生
27.9
11.9
8.6
8.0
専し
職
1950-69年生
43.3
21.3
16.3
17.0
門に
場合、一貫して、「専門・管理職以外」
1970-86年生
37.8
32.3
34.2
33.3
生産工程・
を希望する者は 20％代（23.3％、22.4％、各 父職
農業
専門・管理 事務・販売
労務
度年22.2％）で少ない。よって、父職が専
1930-49年生
43
59
81
88
数観
67
61
98
53
門・管理職である場合は、子どもも専察 1950-69年生
1970-86年生
45
65
79
12
門・管理職を希望する傾向が強い。
一方、他の職業の場合は、少し様子が変わってくる。父職が事務・販売職である場合、30-49 年生
まれで最も多いのは、「専門・管理職以外」を希望する者（47.5％）であり、次いで「比較的実現しやすい専門職」を希望する者（40.7％）が多い。これが 50-69 年生まれになると、「専門・管理職以外」が少なくなり（24.6％）、「比較的実現しやすい専門職」が 54.1％で最も多くなる。70-86 年生まれにおいても、父職が事務・販売の場合は「比較的実現しやすい専門職」を希望する者が 43.1％で最も多い。また横方向の生年コーホートごとで比較すると、30-49 年生まれにおいては、父職が専門・管理の者が「比較的実現しやすい専門職」の中で最も多かった（48.8％）のに対して、50-69 年生まれおよび 70-86 年生まれで「比較的実現しやすい専門職」を希望する者は、父職が事務・販売の場合が最も多い（それぞれ 54.1％、43.1％）。つまり、「比較的実現しやすい専門職」は、父職が事務・販売職の者にとって、父職より少し上でかつ手の届きやすい希望職業として位置付けられるように思える。
次に、父職が生産工程・労務の動きに注目しよう。父職が生産工程・労務の場合、30-49 年生まれ
及び 50-69 年生まれでは、多くの者が「専門・管理職以外」を希望していた（それぞれ 59.3％、45.9％）。
これが 70-86 年生まれに至ると、「比較的実現しやすい専門職」（36.7％）、「実現しにくい専門・管理「専門・管理職以外」（29.1％）の順に変化する。そして、50-69 年生まれまでの世代で職」（34.2％）、
は、父職が生産工程・労務の場合、「専門・管理職以外」を希望する者が他の職業に比べて顕著に多かった傾向が 70-86 年生まれには見られなくなる。具体的には、50-69 年生まれでは、父職専門・管理で 22.4％、父職事務・販売で 24.6％、生産工程・労務 45.9％であったのが、70-86 年生まれでは、父
職専門・管理で 22.2％、父職事務・販売で 24.6％、生産工程・労務 29.1％という変化である。その一方で、昔は父職が専門・管理職の場合しか希望しなかった「実現しにくい専門・管理職」を、もっとも若い世代では父親がどの職業であっても希望するように変化している。

86

日本版 General Social Surveys 研究論文集[7] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.4

5.2 希望職業の規定要因を踏まえた生年世代別の特徴の整理
5.1 の結果から見えてくる傾向を生年世代別に整理しよう。30-49 年生まれの世代では、父親の職業と類似した職業を希望していた。すなわち、父職が専門・管理職以外ならば、希望職業でも「専門・管理職以外」を選ぶ傾向が強く、逆もまた然りであった。これは、Q60-3 の希望職業が親の職業と同じであったかという設問も傍証に挙げられる。30-49 年生まれでは、希望職業が親の職業と同じであったという回答が 14.7％であり、それ以後の世代の 8〜9％という回答と比較して有意に高いのである。
次の 50-69 年生まれでは、父親の職業と同じかまたは職業イメージとして少し上のものを希望する傾向がある。例
えば、父職が事務・販売の場合は、「比較的実現しやすい専門職」を希望する割合が多い。また、父職が生産工程・労務職の場合は「専門・管理職以外」が一番多いが、ここで希望している職業の内訳は右の表 8 に示したように、熟練的職業と事務職が多い。熟練的職業が多いのは、親の職業の影響もあるものと推察されるが、加えて、事務職が多い

表８ 1950-69年生まれの希望職業詳細
父職
生産工程・
本人希望職業
それ以外
労務
専門・管理
54.1
70.2
事務
10.2
5.0
販売
3.1
4.4
熟練
17.4
8.3
半熟練・非熟練
5.1
3.3
農業・その他
10.2
8.8
Ｎ
98
181

ことは、本人世代における職業移動への「ささやかな」期待（苅谷 2001: 49）とも解釈できよう。
そして、70-86 年生まれでは、父親の職業による差異がそれぞれの希望職業において、ほとんど見られなくなるのが特徴である(5)。特に「実現しにくい専門・管理職」を希望する者の割合が注目される。従来は、父職が専門・管理職の者しか希望しなかった「実現しにくい専門・管理職」は、70-86
年生まれの世代では、どの出身階層であっても希望するようになっている。
「比較的実現しやすい専門職」も出身階層を問わず希望するようになっており、父親の職業が、本人の希望職業に与える影響は、
70-86 年生まれではほとんど見られなくなると言える。
5.3「従属変数としての希望職業」の分析結果の考察・まとめ
第 4 節から第 5 節の分析によって、「従属変数としての希望職業」の分析結果がまとまった。まず、
第 4 節では、「なりたかった職業」を考えていた人々の割合は、男性では生年世代ごとに変化がなく、女性では時代が下るごとに増えてきた。そして、時代が下るほど、男女共に、専門・管理職、特に実現しにくい専門・管理職を希望する割合が大きくなることが明らかになった。
第 5 節では、父職を中心として、希望職業の規定要因を検討した。その結果、時代が遡るほど、父親の職業の影響が強まり、若い世代にはこの影響が見られなくなることが明らかになった。そして、最も若い 1970-86 年生まれの世代では、父親の職業に関係なく、多くの人々が「実現しにくい専門・管理職」を希望するようになってきたことも明らかになった。
若い世代において、誰でも「実現しにくい専門・管理職」を希望する状態は不思議である。以上見てきたように、若い世代において、なりたかった職業を考えている割合は減っていない。むしろ、女性では増えている。それにもかかわらず、専門・管理職、特に実現しにくい専門職を希望する割合が増えているとすれば、その背景として、人々は過去も未来も変わらず、自分の将来のことを真剣に考えているものの、家族などから具体的かつ実現性の高い職業情報を得る機会が少なくなっていることなども予想される。また、希望職業や野心としての職業アスピレーションを持つこと自体の意味が世代によって変わることが予測される。これらの謎のうち、職業情報を得る機会をめぐる周辺情報の分析を行うことは困難だが、希望職業を持つことの意味の世代ごとの違いを見ていくことは「独立変数としての希望職業」の分析によって可能である。そこで、第 6 節では、希望職業自体がその後の地位達成に対して、どのような影響力を持っているかの分析を行う。

6．その後の地位達成に対する希望職業の影響力
6.1 独立変数としての希望職業の分析の枠組と準備
前節までの分析で特に注目すべき点は 2 点ある。第 1 に、希望職業を考えている人々の割合は、男87

日本版 General Social Surveys 研究論文集[7] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.4

性では時代を問わず割合に大きな変化はなく、女性では時代が下るほど考えている割合が増える点である。第 2 に、若い世代になるにつれて、親の職業に関係なく「実現しにくい専門・管理職」を希望するようになっていることである。この 2 つの現象が本人の地位達成に対してどのような影響力を及ぼしているかを検討するために、本節では、以下の 2 つの仮説を検討する。
仮説①希望職業を考えること自体（以下の表では「希望職業の有無」として表記）は、本人の地位達成に対する影響力を高めるのか？また、その影響力は、時代による違いがあるのか？
仮説②威信の高い希望職業を持つほど、本人の地位達成に対する影響力は高まるのか？またその影
響力は、時代による違いがあるのか？
この 2 つの仮説は、先述の注目点と直結している。まず、希望職業を考えていること自体の地位達成への影響力を仮説①で検討し、次に、「実現しにくい専門・管理職」を希望する傾向、すなわち職業
威信の高い希望職業を持つこと自体の地位達成への影響力を仮説②で検討する(6)。両仮説の検証に当たっては、重回帰分析を行い、標準化係数の有意性と大きさを検討する。重回帰分析のモデルは次の
表 9 の通りである。
従属変数は、モデル 1 では教育年数、
モデル 2a から 2c では初職職業威信スコアである (7) 。独立変

従属変数
父職威信
母教育年数
性別
本人教育年数
希望職業の有無
希望職業の威信

表9 重回帰分析のモデル
モデル１
モ デ ル ２ａ
モ デ ル ２ｂ
本人教育年数 初職威信スコア
初職威信スコア

モ デ ル ２ｃ
初職威信スコア

すべて投入
投入

投入
投 入 （あ り ：１）

投入
逆向きに投入投入数は、モデル 2a では属性変数のみ、モデル 2b では「希望職業の有無」、モデル 2c ではモデル 2b に加えて「希望職業の職業威信スコア」を投入した。また、分析に用いた変数の詳細は以下に説明した(8)。
独立変数
・父親職業威信：本人 15 歳時父親の職業（PPJBXX15）を SSM 職業分類に割り当てられている SSM
職業威信スコア 95 年版に変換した。
・母親の教育年数：母親の最終学校（MMLSTSCH）を次のような教育年数に変換した。旧制尋常小学
校＝6 年、旧制高等小学校＝8 年、旧制高等女学校、旧制実業学校、旧制師範学校＝11 年、旧制高校・旧制専門学校・旧制高等師範学校＝14 年、新制中学校＝9 年、新制高校＝12 年、新制短大・高専＝14 年、新制大学＝16 年、新制大学院＝18 年、その他および無回答は欠損値扱い(9)。
・本人性別：性別（SEXA）を男性=0、女性=1 に変換して投入。
・希望職業の有無：Q60-1「あなたは中学３年の頃、将来なりたい職業を考えていましたか。」の設問（WNTJB）において、「具体的に考えていた」＋「漠然と考えていた」を 1、それ以外を 0 とするダ
ミー変数を作成。モデル 2b では上記の通りに、モデル 2c では希望職業の威信との多重共線性を回避するために、逆向きに投入した。
・希望職業威信：Q60-2「そのなかで最もなりたかった職業の内容を具体的に記入してください。」で得られた具体的な回答（WNTJBX）を職業威信スコア 95 年版に変換した。
従属変数
・本人教育年数：本人の最終学校（XXLSTSCH）を教育年数に変換した 。また、専修学校（高等課程、専門課程）に通った経験のある者（XSPSCH=1 の場合）は、旧制、新制を問わず初等教育卒から高等教育卒まで幅広く分布している。そのため、専修学校に通学経験のある者に、一律 1 年教育年数を加えた。
・本人初職職業威信：本人の最初の職業（XXFSTJB）を職業威信スコア 95 年版に変換した。

88

日本版 General Social Surveys 研究論文集[7] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.4

6.2 分析の実施結果と解釈
以上の設定で重回帰分析を実施した
結果が表 10 である。それぞれの特徴を見ていこう。
表 10-1 に示した、1930-49 年生まれでは、モデル 2b、2c にて、本人初職の威信
スコアの規定要因として、希望職業を持っていることが有意な影響力を持っていることが注目される。すなわち、希望職業を持つことが本人の初職の威信を高める上で有意な影響があると言える。また、モデル全体に目を向けて adjusted-R2 を見てみると、初職の職業威信に対しては、この世代が最も線型性のあてはまりが高い。よって、属性変数と希望職業が地位達成に影響するというウィスコンシンモ
デルと比較的整合的なのは、この世代であると言えるかもしれない。
次に、表 10-2 に示した 1950-69 年生
まれについて見てみよう。ここでは、モデル 2b に示されるように、希望職業を持表 10

生年コーホート別の達成地位の規定要因

表10-1 本人教育年数と初職職業威信の規定要因（1930-49年生）
モデル１
モデル２ａ
モデル２ｂ
モデル２ｃ
父職威信
0.227 ***
0.078 +
0.080 +
0.079 +
母教育年数
0.316 ***
0.051
0.039
0.037
本人性別
-0.118 **
0.034
0.041
0.042
本人教育年数
0.457 ***
0.440 ***
0.438 ***
希望職業の有無
0.147 *** -0.148 ***希望職業の威信
0.012
adjusted-R²
0.211
0.256
0.276
0.279
N
503
466
466
466
表10-2 本人教育年数と初職職業威信の規定要因（1950-69年生）
モデル１
モデル２ａ
モデル２ｂ
モデル２ｃ
父職威信
0.209 ***
0.088 +
0.083 +
0.076 +
母教育年数
0.344 *** -0.053-0.053-0.051
本人性別-0.204 ***0.092 *
0.087 +
0.099 *
本人教育年数
0.354 ***
0.350 ***
0.335 ***
希望職業の有無
0.060-0.057
希望職業の威信
0.080 +
adjusted-R²
0.244
0.126
0.127
0.134
N
496
480
480
480
表10-3 本人教育年数と初職職業威信の規定要因（1970-86年生）
モデル１
モデル２ａ
モデル２ｂ
モデル２ｃ
父職威信
0.152 **
-0.008-0.005-0.002
母教育年数0.243 ***
0.039
0.036
0.032
本人性別
-0.098 +
0.029
0.028
0.033
本人教育年数
0.391 ***
0.388 ***
0.381 ***
希望職業の有無
0.057-0.050
希望職業の威信
0.035
adjusted-R²
0.117
0.148
0.148
0.152
N
339
302
302
302
注1: 表中の「-」はモデルに投入していないことを示す。
注2: *** <.001, ** <.01, * <.05, + <.10

つこと自体の有意な影響力を見ることができない。しかし、モデル 2c にて、危険率 10％の水準ながら、希望職業の威信が高まるほど本人初職の威信スコアが高まるという結果は出ている。この世代においても、職業に対する希望を高めていくこと自体の効果があったと考えられる。また、この世代では性別が教育年数、初職の職業威信それぞれに独自の効果をもたらしていることも特徴的である(10)。
最後に、表 10-3 に示した 1970-86 年生まれについて見てみよう。この世代においては、希望職業を持つこと自体も、高い希望職業を持つことも本人の初職の職業威信に対しては有意な効果を持っていないことが注目される。第 4 節、第 5 節の分析において、時代が下るほど、「実現しにくい専門・管理職」を希望する傾向が強まり、この傾向が父職の影響を受けないことを見てきた。ところが、そこで保持された、職業威信から見れば高い職業への希望は、その後の地位達成には有意に影響しないという結果が示されたのである。
一方、他の変数の影響の仕方も興味深い。以前の世代では、本人の教育年数で統制しても、父職威信が独自の直接的な効果を持っていた。すなわち、父職という出身階層の効果が本人の教育達成とは別に直接的な影響力を持っていた。それに対して、この世代では、教育年数で統制を行うと、他の属性変数の有意な効果は見られなくなった。もちろん、教育年数自体には父職威信や母教育年数の直接効果があるため、初職に対しても本人教育年数を媒介として、間接的な効果を持っているとは言える。
しかしながら、職業的な地位達成に至る属性要因の効果において、親の直接効果がなくなり、本人教
育年数に集約されるようになったこと自体は注目できよう。
6.3「独立変数としての希望職業」の分析のまとめ
6.1 で提示した仮説と対応させて分析結果をまとめよう。まず、仮説①「希望職業を考えること自体は、本人の地位達成に対する影響力を高めるのか？また、その影響力は、時代による違いがあるのか？」については、30 年代、40 年代生まれの人々に対しては、希望職業を考えること自体が、本人初職の職業威信に対して、独自に影響力を持っていることが明らかになった。しかしながら、その後の世代では、そのような効果は見られなかった。

89日本版 General Social Surveys 研究論文集[7] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.4

一方、仮説②「威信の高い希望職業を持つほど、本人の地位達成に対する影響力は高まるのか？またその影響力は、時代による違いがあるのか？」では、30 年代、40 年代だけでなく、50 年代、60 年
代生まれの世代でも、希望職業の威信が高いほど、初職の職業威信も高まる独自の効果を見ることができた。しかし、最も若い 70 年代、80 年代生まれの世代ではこの効果が見られなくなった。

7．全体の考察とまとめ
第 4 節から第 6 節にて、「従属変数としての希望職業」と「独立変数としての希望職業」の 2 つの視点から幅広い世代における希望職業の分布とその規定要因及びその後の行方を見てきた。その知見をまとめていこう。なお、先に付言するならば、以下では、分析に用いた生年区切り 20 年ごとの解釈を行っていくが、厳密にそれぞれの時期を区切って解釈するよりも、長期的な趨勢として規定要因やその後の行方がどのように変化したのかを理解する手がかり程度に考える方が適切であろう。
まず、1930 年代から 40 年代生まれの人々にとっての希望職業は、父親の職業に比較的強く規定されていたことが明らかになった（表 7）。だが、この父親の職業の影響を受けつつも、希望職業を考えていたこと自体が独自の効果を持って、初職の威信を高めていた（表 10-1）。6.2 にも記したように、
父親の職業をはじめとする周囲の情報環境が地位達成に影響するといういわゆるウィスコンシンモデ
ルが適合的だったのは、まさにこのころの希望職業であったように考えられる。
その後、希望職業の役割は変化していく。1950 年代から 60 年代でも、それ以前の世代ほどではな
いとしても、希望職業の内容に対する父親の職業の影響を見ることができた。この世代の希望職業への規定の仕方として特徴的だったのは、親と似たような職業を希望していただけでなく、世間の目から見て、親の職業より少しだけ上の職業を希望する傾向があったことである（表 7）。そして、このよ
うな、少しだけ上の職業を希望すること、すなわち、威信の高い希望職業を持つことが初職の威信を高める効果があったことが明らかになった（表 10-2）。このように、人々の職業に対する野望（アスピレーション）が、地位達成過程において依然として意味を保持していた世代であったと見ることができる。
さらに、希望職業の役割が大きく変化したことを、1970 年代以降の世代では見ることができた。この世代では、父親の職業が希望職業を規定することはなくなった（表 7）。一方で、希望職業を考える
こと自体も高い威信の希望職業を持つことも全く初職の威信を高めなくなった。加えて、本人の職業的な地位達成に対しては、本人教育年数のみが直接効果を持っており、その他の両親の属性要因などの効果が間接的なものとなった（表 10-3）。
以上、50 年以上の世代をまたいで日本人の「なりたかった職業」の分布を確認し、その規定要因とその後の行方を見てきた。そして、最終到達点として、最も若い世代では、皆が威信が高く、実現可能性の低い職業を希望するようになり、結果的にそのような希望が地位達成に無意味になってきたことが明らかになった。この現代的状況に対する考察を加えて、論を結びたい。
実現可能性のきわめて低い職業を希望する者が増大していることは先行研究で指摘されており、片瀬が「アノミー型アスピレーション」と名付けた（片瀬 2005: 24）。片瀬も山田昌弘の議論などを引用しながら、現実的な職業情報を欠く中で、空虚で現実離れした希望しか職業に対して持つことができない状態が進行していることを示してきた（片瀬 2005: 184）。本稿は、その状態が全国的な広がりを持ちうることを明らかにしたと言えるだろう。この状況の中で、これまで職業指導、職業教育において、「やりたいこと」（久木元 2003）や「好きなこと」を仕事にすることが方策として見出されてきた。
だが、これらの方向性の限界も既に先行研究にて指摘されている（寺崎 2006、望月 2007）。
本稿は、このアポリアの中で、別様の方向性を考える手がかりを与えている。それは、教育年数だ
けが初職の威信に対して強い規定力を持つようになったことである。それでは、教育はどのような役割を果たしているのだろうか。戦後教育の中で教育が与える知識が果たした役割を矢野眞和が整理している（矢野 2001: 114）。そこで、矢野は、これまでの日本の学校教育が与える知識は実質的には有効であったのに対して、「学校で習ったことは役に立たない」という言説が広まっている「隠蔽状態」

90

日本版 General Social Surveys 研究論文集[7] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.4にあったと説明している。この隠蔽状態が成立した背景には、たとえ知識の有効性が隠蔽されていても、学校教育が職業とリンクしながら自己運動・自己完結できる社会状態があった（矢野 2001: 116-9）。
だが、今後、大きく教育が拡大することも経済が成長することも見込めなくなった日本において、知識の有効性を隠蔽された状態のままで学校教育を存続していくことは不可能であろう。かといって、ただ闇雲に職業を体験させたり、または限られた情報源の中で「やりたいこと」を見つけさせたりす
る教育がその後のキャリア形成において有効性を持ち得ない可能性も本稿の若い世代の分析で示唆された。人々の地位達成に対して、教育を受けることの意義だけは依然として影響力があるとの本稿の分析結果を生かし、社会の職業構造を直視させながら、日々の教育知識の有効性を積極的に打ち出すことが現代の教育で求められているのではなかろうか。
［Acknowledgement］
日本版 General Social Surveys（JGSS）は、大阪商業大学比較地域研究所が、文部科学省から学術フ
ロンティア推進拠点としての指定を受けて（1999-2008 年度）、東京大学社会科学研究所と共同で実施
している研究プロジェクトである（研究代表：谷岡一郎・仁田道夫、代表幹事：岩井紀子、副代表幹
事：保田時男）。東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センターSSJ データアーカイブがデータの作成と配布を行っている。
今回、設問公募という形で調査・分析の機会を提供されたことを記して感謝申し上げる。
［付記］
本稿で JGSS-2006 データとの比較のために用いた SSM データの使用及び結果の発表については、
2005 年 SSM 調査研究会の許可を得た。
［注］（1）中山・小島（1979）や岩永（1989）では、「なりたかった職業」と併せて、「行きたかった学校」も分析されている。相澤（2008）では、2005 年 SSM にて久々に調査された「行きたかった学校」の分析を行った。
一方、JGSS-2006 では、経済的に進学できなかった経験の有無を尋ね、23.8％の人が「ある」と答え、世代差も見られた。しかしながら、希望職業との関連は見られなかったため、本稿では分析を割愛せざるを得なかった。進学断念経験についての報告は他日を期したい。
（2）結果的に、管理職は全て実現率が低かったため、「比較的実現しやすい専門職」となった。
（3）1910 年代、20 年代を除いたのは、ケース数が少ないことによる分析の不安定性を避けるだけでなく、多変量解析を行う時にできる限り本人学歴が新制学歴の者のみになることも意図している。
（4）SSM75 に関しては富永健一編『日本の階層構造』（東京大学出版会、1979 年）を、SSM85 に関しては直井優
他編『現代日本の階層構造』全４巻（東京大学出版会、1990 年）を参照のこと。
（5）農業が若干異なる動きをしているが、12 ケースしかないため、父農業について、このデータから語るのは危険であろう。本段落では基本的に農業以外の父職に絞って議論を進めている。
（6）「専門・管理以外」、「比較的実現しやすい専門職」、「実現しにくい専門・管理職」の中の職業の細目に職業
威信スコアをあてはめると、それぞれの平均は 50.9、62.5、71.5 となる。この点から「実現しにくい専門・管理職」＝より職業威信の高い職業であると言い換えることができる。
（7）そのため、モデル 1 とモデル 2a ないし 2b ないし 2c の関係はパス解析と同じである。
（8）なお、性別によって希望職業の有無の傾向が違うため、両者の交互作用項を投入した分析も行ったが、有意な効果は得られなかったため、本文中の分析では削除した。
（9）ここで父学歴ではなく、母学歴を投入した理由は二つある。第一に、岩永（1989）にも示されるように、
子どもの希望職業は同性の親の影響力を受けやすい。そのため女性も含まれるサンプルには母親の影響力も考慮したかったからである。第二に、統計処理の問題として両親の学歴の相関が 0.797 と非常に高く、かつ、
父職と父学歴との相関は 0.476、父職と母学歴との相関は 0.365 であり、多重共線性を回避したためである。

91

日本版 General Social Surveys 研究論文集[7] JGSS で見た日本人の意識と行動 JGSS Research Series No.4（10）表 10-2 に示されるように、この世代においては、性別が教育年数に対しては負の効果を、初職の職業威信に対しては正の効果をもたらしている。これは、この世代の人々が直面した時代状況を重ね合わせれば決して矛盾した結果ではない。すなわち、50-69 年生まれのうち、最初の 5、6 年の世代をのぞいては高校教育が飽和状態に至った。一方で、高等教育は定員抑制政策などもあった影響で、進学率 3 割程度で安定的に推移した時代であった。その中で、男性は高等教育に進学する場合、四年制大学がほとんどであったのに対して、女性は、短期大学への進学も多かった。そのため、通った高等教育機関の年限の差が教育年数への負の効果として現れたと言えよう。一方、初職の職業威信が男性と比較して正の効果を持つのは、女性の社会進出が進んだ影響であると考えられる。
『学校基本調査』によれば、1949 年生まれの女性が現役で大学に進学した場合の卒業年である 1972 年 3 月の大卒女性の就職率は 57.9％であり、卒業者の 28％は就職も進学もしていなかった。ここから就職率が上昇し続け、就職氷河期直前の 1991 年 3 月には大卒女性の就職率は 81.8％にまで至る。その中で多くの女性が保育士や看護士といった事務職や熟練技能職よりも高い職業威信の専門職に就職する傾向があったため、初職においては、男性よりも高い職業威信スコアとなったと考えられる。
また、表 10-3 に示される世代では、さほどこのような効果が見られなくなるのは、女性の高等教育進学が短期大学から四年制大学へとシフトしたことと、93、4 年以降の就職状況の急速な悪化が影響していると考えられる。

［参考文献］
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