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マンスリーレポート

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

2020年9月30日

スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）/（資産成長型）
お知らせ

スパークス・アセット・マネジメント株式会社は株式会社格付投資情報センターの選定による「Ｒ＆Ｉファンド大賞2020」において「投資信託／総合部門」の「国内株式総合部門」で「最優秀賞」を受賞しました。

「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。「投資信託/総合部門」の各カテゴリーは、受賞運用会社の該当ファンドの平均的な運用実績を評価したもので、受賞運用会社の全ての個別ファンドについて運用実績が優れていることを示すものではありません。
当表彰は、スパークス・アセット・マネジメント株式会社が受賞したアワードであり、当ファンドの受賞ではございません。

スパークス・アセット・マネジメント株式会社は「リフィニティブ・リッパー・ファンド・アワード 2020 ジャパン」 において「投資信託 株式部門 最優秀会社賞」を２年連続受賞しました。
（直近７年間では６回目の受賞です。）

リフィニティブ・リッパー・ファンド・アワードは毎年、多くのファンドのリスク調整後リターンを比較し、評価期間中のパフォーマンスが一貫して優れているファンドと運用会社を表彰いたします。
選定に際しては、「Lipper Leader Rating （リッパー・リーダー・レーティング）システム」の中の「コンシスタント・リターン（収益一貫性）」を用い、評価期間3年、5年、10年
でリスク調整後のパフォーマンスを測定いたします。評価対象となる分類ごとに、コンシスタント・リターンが最も高いファンドにリフィニティブ・リッパー・ファンド・アワードが贈られます。詳しい情報は、lipperalpha.refinitiv.com/lipper/をご覧ください。Refinitiv Lipperは、本資料に含まれるデータの正確性・信頼性を確保するよう合理的な努力をしていますが、それらの正確性については保証しません。
リフィニティブ・リッパー・ファンド・アワードについて
世界の20カ国以上で30年余りにわたり、高く評価されているRefinitiv Lipper Fund Awardsは、独自の投資信託評価システム「Lipper Leader Rating （リッパー・リー
ダー・レーティング）システム」の中の「コンシスタント・リターン(収益一貫性)」を用い、優れたファンドとその運用会社を選定し、表彰するものです。評価方法の詳細につきましては、lipperalpha.refinitiv.com/lipper/をご覧ください。
当表彰は、スパークス・アセット・マネジメント株式会社が受賞したアワードであり、当ファンドの受賞ではございません。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■
当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）
基準価額および純資産総額の推移

（円）

（億円）

16,0003,000
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）14,00012,000

基準日 2020年09月30日* 当レポートでは基準価額および分配金を１万口当たりで表示しています。
* 当レポートのグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

設定日
信託期間
決算日

2,500
2,000

2007年11月30日
2027年11月10日まで
毎年1月、3月、5月、7月、9月、11月の各10日（休業日の場合は翌営業日）

10,000
1,500

基準価額
純資産総額

8,000

8,363円
18.16億円

1,000

6,000

ファンドの資産配分
SPARX・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンド

500

4,000
2,000
07/11

スパークス・マネー・マザーファンド
現金等

0
09/11

11/11

13/11

15/11

17/11

19/11

【ご参考】
基準価額変動の要因分解 (月次ベース)
基準価額変動金額
株式等
アジア太平洋地域
中東地域
内訳
為替
その他

* 基準価額は信託報酬控除後の値です。
信託報酬には、投資対象とする投資信託分を含みます。
* 分配金再投資基準価額は、当ファンドに分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものであり、実際の投資家利回りとは異なる点にご留意下さい。

騰落率

96.3%
0.6%
3.1%

1ヶ月

3ヶ月

6ヶ月

1年

3年

設定来

-3.53%

4.78%

21.18%

1.81%-6.93%

31.68%* 基準価額の騰落率は、分配金（税引前）を再投資し、計算しています。

-482円
-337円
-8円
20円
-157円

* 金額は対象期間における基準価額(分配金込み)の変動を表したものです。
* 上記は参考情報として当社が算出した概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。

分配金実績（税引前）第66期 第67期 第68期 第69期 第70期 第71期 第72期 第73期 第74期 第75期 第76期 第77期
18/11/12 19/1/10 19/3/11 19/5/10 19/7/10 19/9/10 19/11/11 20/1/10 20/3/10 20/5/11 20/7/10 20/9/10

決算期

45円

分配金

分配金累計

45円

直近12期計
540円

45円

45円

45円

45円

45円

45円

45円

45円

45円

45円

設定来合計
3,495円ポートフォリオの配分
国・地域別配分
国・地域
アジア
太平洋

中東
現金等
合計

香港
台湾
中国
オーストラリア
その他
UAE
サウジアラビア
－

業種別配分

通貨別配分
比率
23.9%
18.4%
17.7%
14.3%
21.0%
1.3%
0.4%
3.0%
100.0%

通貨

比率
95.3%

1 香港ドル
2 台湾ドル
3 豪ドル
4 韓国ウォン
5 中国元

1.7%

その他
合計

3.0%
100.0%

比率
38.0%
19.0%
14.7%
8.6%
4.7%
15.0%
100.0%

業種
1 情報技術
2 金融
3 一般消費財
4 生活必需品
5 コミュニケーション
その他
合計

比率
22.4%
18.0%
15.3%
13.4%
10.1%
20.8%
100.0%* 業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。
* スパークス･アジアの内部データを元に、スパークス・アセット・マネジメントが作成。
* 比率はSPARX・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンドを100％とした場合の構成比です。
* P-NOTEやADR等に投資している銘柄の通貨は、現地通貨ベースで算出しています。
P-NOTEとは、株式や株価指数の価格変動に運用成果が連動する債券のことです。
ADRとは、主に米国で取引される、株式を代替する預託証書のことです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファン
ドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。
■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメント
は当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・アジア中東株式ファンド（資産成長型）
基準価額および純資産総額の推移

（円）

（億円）

4.0

32,500
純資産総額（右軸）30,00027,500* 当レポートでは基準価額および分配金を１万口当たりで表示しています。
* 当レポートのグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

3.6

基準価額（左軸）

3.2

分配金再投資基準価額（左軸）25,0002.8

22,5002.4

20,0002.0

17,5001.6

15,0001.2

12,5000.8

10,000

0.4
0.0

7,500
08/11

10/11

12/11

14/11

16/11

18/11

* 基準価額は信託報酬控除後の値です。
信託報酬には、投資対象とする投資信託分を含みます。
* 分配金再投資基準価額は、当ファンドに分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものであり、実際の投資家利回りとは異なる点にご留意下さい。

騰落率

1ヶ月

3 ヶ月

6 ヶ月

1年

3年

設定来

-3.31%

4.92%

19.59%

1.94%-5.80%

162.81%

基準日 2020年09月30日* 基準価額の騰落率は、分配金（税引前）を再投資し、計算しています。

設定日
信託期間
決算日

2008年11月12日
2027年11月10日まで
毎年11月10日（休業日の場合は翌営業日）

基準価額

26,281円

純資産総額

0.25億円ファンドの資産配分
SPARX・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンド

90.8%

スパークス・マネー・マザーファンド

0.0%
9.2%

現金等

【ご参考】
基準価額変動の要因分解 (月次ベース )基準価額変動金額
株式等
アジア太平洋地域
中東地域
内訳
為替
その他

-901円
-672円
-15円
40円
-254円

* 金額は対象期間における基準価額の変動を表したものです。
* 上記は参考情報として当社が算出した概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。

分配金実績（税引前）
第2期
第3期
第4期
第5期
第6期
第7期
第8期
第9期
第10期
第11期
10/11/10 11/11/10 12/11/12 13/11/11 14/11/10 15/11/10 16/11/10 17/11/10 18/11/12 19/11/11

決算期
分配金

0円

0円

直近10期計
0円

分配金累計

0円

0円

0円

0円

0円

0円

0円

0円

設定来合計
0円

ポートフォリオの配分
通貨別配分

国・地域別配分

アジア
太平洋

中東
現金等
合計

国・ 地域

比率

香港
台湾
中国
オーストラリア
その他
UAE
サウジアラビア
－

23.9%
18.4%
17.7%
14.3%
21.0%
1.3%
0.4%
3.0%
100.0%

通貨

比率

95.3%

1.7%

1 香港ドル
2 台湾ドル
3 豪ドル
4 韓国ウォン
5 中国元
その他
合計

業種別配分
比率
38.0%
19.0%
14.7%
8.6%
4.7%
15.0%
100.0%

業種
1 情報技術
2 金融
3 一般消費財
4 生活必需品
5 コミュニケーション
その他
合計

比率
22.4%
18.0%
15.3%
13.4%
10.1%
20.8%
100.0%* 業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。

3.0%
100.0%* スパークス･アジアの内部データを元に、スパークス・アセット・マネジメントが作成。
* 比率はSPARX・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンドを100％とした場合の構成比です。
* P-NOTEやADR等に投資している銘柄の通貨は、現地通貨ベースで算出しています。
P-NOTEとは、株式や株価指数の価格変動に運用成果が連動する債券のことです。
ADRとは、主に米国で取引される、株式を代替する預託証書のことです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）/(資産成長型)
基準日 2020年09月30日

組入上位銘柄
組入銘柄数

NO
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

39

銘柄名
Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd
AIA Group Ltd
Tencent Holdings Ltd
Transurban Group
Samsung Electronics Co Ltd
MediaTek Inc
CSL Ltd
Hong Kong Exchanges & Clearing Ltd
KWG Group Holdings Ltd
Aristocrat Leisure Ltd

Pn ot e* 上記の銘柄の中には現株を含みます。
* 個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。
* 上記銘柄については将来の組入れを保証するものではありません。

国・ 地域
台湾
香港
中国
オーストラリア
韓国
台湾
オーストラリア
香港
香港
オーストラリア

業種
情報技術
金融
コミュニケーション・サービス

資本財・サービス
情報技術
情報技術
ヘルスケア
金融
不動産
一般消費財・サービス

組入比率
7.8%
7.4%
6.6%
5.3%
5.1%
4.9%
4.5%
4.3%
3.7%
3.4%

配当利回り
2.5%
1.7%
0.3%
2.9%
2.5%
2.2%
1.0%
2.1%
7.7%
0.1%

* 比率はSPARX・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンドを100％とした場合の構成比です。
* 配当利回りは12ヶ月配当利回り（税引前）です。
* 業種は世界産業分類基準(GICS)の分類に基づきます。

地域別組入上位銘柄の概要
アジア・太平洋地域
アジア
太平洋

国・地域

銘柄概要

1

Taiwan Semiconductor
Manufacturing Co Ltd

台湾

台湾積体電路製造 [TSMC/台湾ｾﾐｺﾝﾀﾞｸﾀｰ] (Taiwan Semiconductor Manufacturing Company
Ltd.) は半導体メーカー。ウエハー製造、プロービング、組み立て、テストのほか、マスクの製造、設計、関連サービスを提供。同社の IC (集積回路) はコンピュータ､通信、消費者向け電子製品、自動車、産業機器などに使用される。

2

AIA Group Ltd

香港

友邦保険控股［AIAｸﾞﾙｰﾌﾟ］（AIA Group Ltd.）は生命保険および金融サービス会社。個人・企業向け生命保険、傷害疾病保険、年金プランならびに健康管理サービスを提供。

3

Tencent Holdings Ltd

中国

騰訊［ﾃﾝｾﾝﾄ･ﾎｰﾙﾃﾞｨﾝｸﾞｽ］（Tencent Holdings Limited）は投資持株会社。中国、米国、欧州な
どのユーザーにインターネットおよびモバイル付加価値サービス（VAS）、オンライン広告サービ
ス、電子商取引サービスを提供する。

4

Transurban Group

オーストラリア

トランスアーバン・グループ (Transurban Group) は道路建設会社。Melbourne City Linkと有料
道路 Hills Motorway M2 を運営する。料金所システムの電子化と設営も手掛ける｡

韓国

サムスン電子（Samsung Electronics Co., Ltd）は電子機器・電気製品メーカー｡ 半導体、パソコ
ン、周辺機器、モニター、テレビなどをはじめとする民生用ならびに産業用電子機器・製品を製造、販売。エアコン、電子レンジなどの家電製品や、インターネット・アクセス・ネットワーク、携帯電話などの通信機器システムも製造する。

国・地域

銘柄概要

UAE

ファースト・アブダビ・バンク（First Abu Dhabi Bank PJSC）は銀行。預金、個人向けローン、e-バ
ンキング、貿易金融、外貨取引、その他の銀行サービスを手掛ける。世界各地で事業を展開。

5

銘柄名

Pnot eSamsung Electronics Co Ltd

中東地域
中東

1

2

銘柄名
First Abu Dhabi Bank PJSC

Saudi British Bank/The

Pn ot eサウジ・ブリティッシュ・バンク（Saudi British Bank）は、預金業務、リテールおよびコマーシャル・
バンキング・サービスを提供。消費者・シンジケートローン、仕組み債、プロジェクト金融、証券
サウジアラビア
仲介、ファイナンシャル・プランニング、プライベート・バンキング、ミューチュアルファンド、ファクタリング、財務サービスなどを手掛ける。

* 上記は個別銘柄の取引を推奨するものではありません。
* 上記銘柄については将来の組入れを保証するものではありません。
* 出所：各社ホームページ* 上記はSPARX・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンドの組入上位銘柄です。
* ADRとは主に米国で取引される、株式を代替する預託証書のことです。
* P-NOTEとは、株式や株価指数の価格変動に運用成果が連動する債券のことです。
* 中東は全組入銘柄の概要です。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）/(資産成長型)
基準日 2020年09月30日

コメント
■市場環境
《アジア株式》
当月、アジア株式市場のパフォーマンスは軟調に推移しました。
韓国、台湾などの株式市場は底堅く推移しましたが、インドネシア、タイ、香港などは軟調に推移しました。
注目の的となったのは、当月も新型コロナウイルス感染拡大と米中両国間の対立でした。新型コロナウイルス感染拡大の第二波に対する懸念から、アジア地域の多くで経済活動が引き続き停滞しました。ただし、中国は国内旅行も含め、経済活動が概ね回復基調にあります。米中両国間の緊張はさらに高まり、米国は中国の半導体受託生産最大手企業のSMIC社を規制リストに追加しました。SMIC社に対する発注分が台湾と韓国の企業に振り向けられる可能性があることから、台湾と韓国の半導体受託生産企業が短期的に恩恵を受ける可能性があります。
韓国政府も7月に「グリーンニューディール政策」を発表し、再生可能エネルギーとクリーンテクノロジーに多額の投資を行って、
環境事業主導で経済活動の回復を後押ししています。
香港では新規株式公開（IPO）の動きが引き続き活発で、米国に上場する中国企業の米国預託証券（ADR）が香港で重複上場を模索するケースが増えています。間もなく上場予定のAnt Financial社は広く投資家の関心を呼ぶと思われます。
ASEAN諸国の株式市場は、引き続き残長に推移しました。タイの反政府デモによって、景気回復に関する先行き不透明感が一段と強まる可能性があります。
《中東株式》
当月、中東株式市場のパフォーマンスはまちまちでした。
サウジアラビアでは、国内総生産（GDP）が2020年第2四半期（4-6月）に前年同期比7%減となり、失業率も上昇したにもかかわらず、
株価は堅調に推移しました。原油価格は下落して月を終えました。
《通貨》
当月、アジア地域の通貨は、対日本円でまちまちの値動きをみせました。
韓国ウォン、台湾ドル、中国人民元などが対日本円で上昇し、オーストラリアドル、インドネシアルピア、タイバーツなどが対日本円で下落しました。

■運用状況《アジア株式》
当月、当ファンドが保有する株式のリターンは、マイナスとなりました。
セクター別では、情報技術セクターなどがプラスに貢献し、一方で、金融セクター、コミュニケーションサービスセクター、生活必需品セクターなどがマイナスに影響しました。
国別では、台湾、韓国などがプラスに貢献し、香港、中国、インドネシアなどがマイナスに影響しました。
個別銘柄では、Mediatek Inc（台湾/情報技術）、Samsung Electronics（韓国/情報技術）、Taiwan Semiconductor Manufacturing
Company（台湾/情報技術）などが、プラスに貢献しました。一方で、AIA Group（香港/金融）、Hong Kong Exchanges & Clearing（香港/金融）、KWG Group Holdings（中国/不動産）などが、マイナスに影響しました。
当ファンドが今年新たに組み入れた銘柄の一つに、New Oriental Education & Technology Group（中国/一般消費財）があります。
同社は中国最大級の民間教育事業者で、設立は1993年、当初は留学者向け英語講座だけを開設していましたが、その後幼稚園から高校卒業までを対象とする学習塾に事業を拡大し、現在は中国全土で1,400ヵ所以上の教室と学習塾を運営しています。
アジア地域の文化の中では、教育はきわめて重要な位置を占めており、受験に失敗すると「大きな代償」を伴うことから、ブランドの信頼性の高さは強力な武器になります。
同社の歴史は長く、質の高い英語教室と学習塾を長年にわたって運営してきた実績があります。同社の学習塾に通っていた保護者の多くが自分の子供も同社の塾に通わせていますが、これはブランドの信頼性が高い証だと言えるでしょう。それは同様に、同社の価格決定力が強力であることの証でもあります。同社は漸次値上げを行って、コストの上昇分を補うことができます。
当ファンドの日本と韓国での経験によると、教育費は所得の増加に従って増加していきます。中国は学習塾の普及率が約35%に留まっており、韓国（75%超）、日本（50%超）と比べて低水準です。当ファンドでは、中国の学習塾市場は今後5-10年間で年間10-12%の成長を予想しています。また、学習塾セグメントは現状ではきわめて細分化されています。同社と業界2位の会社の大手2社を合わせても市場シェアはわずか7%で、事業を展開しているのはほとんど中国の一線都市（市場としての魅力が最も高い大都市）と二線都市（一線都市ほどの規模はないが発展の余地が大いにある魅力のある都市）ばかりです。大手企業が中小都市に進出すると、小規模企業はブランド、教師の質、価格の点で太刀打ちできなくなると予想されます。そうなると市場の統合が一段と進み、同社はさらに恩恵を受けることになるでしょう。
同社は中小都市への進出を見越して「教師二人方式」を導入し、主任講師が複数都市の複数の教室にライブで授業を配信する体制を整えました。教室にはそれぞれ現地の講師も待機していて、生徒の補佐にあたります。この方式を採用すると料金を中小都市に見合った額に引き下げることができ、また大都市の優秀な講師の授業をライブ配信することで、授業の質を確保することもできます。それによって規模の効果が生まれ、同社の利益確保に一役買うことになります。
（次ページへ）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■
投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）/(資産成長型)
基準日 2020年09月30日

コメント（前ページより）
中国では、「コロナ危機」の影響で教室の大部分が2月から5月にかけて閉鎖されましたが、同社の発表によると夏の登録者数は順調だったようです。したがって、新型コロナウイルスの感染状況が改善すれば、登録者数は再び増加すると考えられます。
同社は予想PERが35倍、株主資本利益率（ROE）が17%、時価総額に占めるネットキャッシュの比率が60%で、長期的な成長余地が高いことから、リターン特性は魅力的であると、私どもは考えます。
当ファンドは、引き続き既存の投資先を注視し、また今後の投資先候補の企業に関する調査も継続することで、優れたビジネスモデ
ル、良好なバランスシート、持続的な成長の見通しを備えた「優良企業」を選別してまいります。
《中東株式》
当月は、First Abu Dhabi Bank（アラブ首長国連邦/金融）とSaudi British Bank（サウジアラビア/金融）が、世界的な投資家心理の悪化を受けて、当ファンドのパフォーマンスにマイナスに影響しました。ただし、両行は自己資本比率が高く、不良債権が増加しても緩衝材の役割を果たします。短期的には、減配によって手元資金の確保と自己資本比率の維持を図る可能性があります。
《通貨》
当月、アジア地域および中東地域の通貨は、対日本円でまちまちの動きを見せましたが、当ファンドのリターンに若干プラスに貢献しました。

■今後の見通し《アジア株式》「K字型回復」というのは2020年上半期（1-6月）の「コロナ危機」に起因する市場の調整後、セクター間のパフォーマンスの格差が拡大してきている状態を言い表した言葉です。ｅコマース、オンラインサービス、ヘルスケア関連企業といった「ニューエコノミー銘
柄」が力強い成長を見せた一方で、小売、航空、レストラン、銀行といった一部のセクターは利益の確保に苦しんでいます。各国政府による支援は苦境に陥っている企業を存続させる上で不可欠な役割を果たしてきましたが、支援措置の多くは今後数ヵ月で終了します。
そこで一部の措置を延長して経営破綻と失業を回避してはどうかという議論があり、各国政府が財政政策と金融政策の両面からできる限り支援を続けると、当ファンドでは予想しています。新型コロナウイルスワクチン開発に関して好ましい展開があれば、投資家心理は好転するでしょう。
米中両国間の緊張は、米国の大統領選挙以降も続く可能性が高いでしょう。グローバリゼーションや貿易がなくなるわけではありま
せんが、米国も中国も新たな貿易環境に適応してきていることから、今後数年内でサプライチェーンの再編が進むでしょう。中国は、半導体、人工知能（AI）、ソフトウェアなどの分野で、自前の先端技術の確立を目指すでしょう。アジア地域の国々は、米国企業が発注先を中国以外の国にシフトすることで恩恵を受ける公算が高いと思われます。インドとASEAN諸国には、特定の製造分野で中国からシェアを奪う兆しがみられます。
人口構成による下支え、消費行動の変化、インフラ支出、新たなセクターやマーケットの発達といったアジア地域の構造的トレンド
は、長期的な投資を行って利益を獲得する機会を潤沢に提供してくれるでしょう。
私どもは、消費、インフラ、技術革新といった長期的テーマの恩恵に浴する優良企業に注目することで、不確実な情報に惑わされて不合理で短絡的な取引をすることのないように心掛けてまいります。アジア地域はこうした長期的かつ構造的なトレンドを活かせる質の高い投資先候補銘柄が多数存在する有望市場であると、私どもは考えます。
《中東株式》
原油市場の価格変動が激しく、地政学的リスクがあることから、当ファンドは中東の株式市場を慎重に見ています。
「コロナ危機」によって経済成長は失速し、失業率が上昇しました。経済成長の減速や政府の財政収支の悪化は依然として投資家心理に影を落としています。銀行セクターは短期的に不良債権への圧力に直面する可能性があります。長期的には、銀行セクターのM&A（企業買収・合併）が引き続き中東地域の主な投資テーマの一つになるでしょう。当ファンドは、金融セクターの保有銘柄を引き続きポジティブに見ています。
《通貨》
通貨は、短期的には資本フローの影響によって大きく変動すると思われますが、長期的観点で見ると、アジア地域および中東地域の経済のファンダメンタルズに力強さがみられることから、両地域の通貨は対日本円で上昇すると、私どもは考えます。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■
投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）/（資産成長型）
ファンドの目的
各ファンドは、主として投資信託証券への投資を通じて､アジア太平洋諸国（除く日本）と中東諸国の株式に実質的に投資し､投資信託財産の中長期的な成長を図ることを目的に運用を行います。

ファンドの特色
１. アジア太平洋諸国（除く日本）と中東諸国の株式を実質的な主要投資対象とし、投資信託財産の中長期的な成長を図ることを目的に運用を行います。
 世界経済を牽引しているアジア太平洋諸国と今後急速な発展が期待される中東諸国の株式に注目します。
 アジア太平洋諸国および中東諸国の株式への投資にあたっては、コーポレート・ガバナンスに着目しつつ地域特性を勘案し、配当収益の確保を目指します。また投資機会を広げることで、キャピタル・ゲインの獲得も目指します。
 実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

２. 『隔月分配型』と『資産成長型』の２つの種類をご用意しました。
３. アジアのオルタナティブ運用において世界最大級のＳＰＡＲＸグループの一員であるスパークス・ア
ジア・キャピタル・マネジメント・リミテッドが実質的に運用を行います。
 アジア地域に特化したオルタナティブ運用で培った運用力を活用し、徹底した企業調査に基づき投資を行います。
 香港に拠点を構え､アジア中東諸国に根ざした投資活動を行います。

ファンドの仕組み
各ファンドはファンド・オブ・ファンズ形式で運用を行います。
主に投資信託証券への投資を通じて、アジア太平洋諸国（除く日本）と中東諸国の株式等に実質的に投資を行います。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）/（資産成長型）

投資リスク
基準価額の変動要因
各ファンドは、主に投資信託証券に投資を行います。投資対象とする投資信託証券は、値動きのある外国株式などを投資対象としているため、基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。
従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
価格変動リスク各ファンドは、実質的に外国株式を主要な投資対象としますので、各ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等の様々なリスクが伴うことになります。各ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。

カントリーリスク
一般的に海外の株式などに投資する場合、投資対象国・地域の政治、経済、社会情勢の変化等により金融・証券市場が混乱して株式などの価格が大きく変動する可能性があり、基準価額が大きく下落する要因となります。また、新興国市場への投資は先進国への投資と比較して価格変動、流動性、為替変動、政治要因等のリスクが高いと考えられています。また、情報の開示などの基準が先進国とは異なることから投資判断に際して正確な情報を十分に確保できない場合があります。国有化、資産の収用、あるいは通貨の回金の制限等により、かかる国への投資はリスクを増大させることがあり、その結果、重大な損失が生じる場合があります。

為替変動リスク各ファンドは原則として為替ヘッジを行いませんので、投資対象国の通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を行う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を生じる場合があります。

※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。
詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

その他の留意点●法令・税制・会計方針などの変更に関する事項

・ 各ファンドに適用される法令・税制・会計方針などは、今後変更される場合があります。また、投資対象とする地域の中では、金融市場
や証券市場にかかる法令・制度などが先進国と比較して未整備であったり先進国とは異なったりすること、法令・制度・税制・決済ルールに変更が加えられる可能性が先進国よりも高いと考えられること、市場取引の仲介業者等の固有の事情から、投資行動に予期せぬ制約を受けたり、様々な要因から投資成果への悪影響や損失を被ったりする可能性があります。

●購入・換金等に関する留意点

・ 委託会社は、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるとき・・

は、購入・換金（スイッチングを含みます。）申込受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金（スイッチングを含みます。）の申込受付を取り消すことができます。
信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込には制限を設ける場合があります。
信託期間中の香港の金融商品取引所の休業日および銀行休業日、英国の金融商品取引所の休業日および銀行休業日、ケイマンの銀行休業日等には、購入・換金（スイッチングを含みます。）申込の受付は行いません。

●その他の留意点

・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）/（資産成長型）
収益分配金に関する留意事項● 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当
分、基準価額は下がります。

● 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）/（資産成長型）
収益分配金に関する留意事項● 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、元本払戻金（特別分配金）部分
は非課税扱いとなります。

（注）普通分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）/（資産成長型）

お申込メモ（お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。）
ファンド名
商品分類

スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）（資産成長型）

追加型投信／海外／株式

信託期間

2007 年 11 月 30 日から
2027 年 11 月 10 日

2008 年 11 月 12 日から2027 年 11 月 10 日

決算日

毎年 1 月、3 月、5 月、7 月、9 月、11 月の各月 10 日
（休日の場合は翌営業日）

毎年 11 月 10 日
（休日の場合は翌営業日）

収益分配

原則として毎決算時にファンドの基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合
等は、分配を行わないこともあります。

お客様にご負担いただく手数料等について※下記手数料等の合計額については、お申込金
額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料
お申込受付日の翌営業日の基準価額に 3.3%（税抜3.0%）を上限として、販売会社が定める手数料率を乗じて得た額【ご解約時】■信託財産留保額なし■解約手数料なし

お申込単位

販売会社が定める単位

お申込価額

お申込受付日の翌営業日の基準価額

お申込
不可日

販売会社の営業日であっても、以下に該当する日は、取得のお申込の受付（スイッチングを含みます。）は行いません。
・香港の金融商品取引所の休業日および銀行休業日等
・英国の金融商品取引所の休業日および銀行休業日
・ケイマンの銀行休業日※詳しくは販売会社までお問い合わせください。

解約価額

解約請求受付日の翌営業日の基準価額■実質的な負担■その他の費用等

ご解約
不可日

販売会社の営業日であっても、以下に該当する日は、解約のお申込みの受付（スイッチングを含みます。）は行いません。
・香港の金融商品取引所の休業日および銀行休業日等
・英国の金融商品取引所の休業日および銀行休業日
・ケイマンの銀行休業日※詳しくは販売会社までお問い合わせください。

解約代金の
受渡日

解約請求受付日から起算して、原則として 7 営業日目からお支払いします。

【保有期間中】(信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬
純資産総額に対して年率 0.9405%(税抜 0.855%)■「ＳＰＡＲＸ・アジア・ミドルイースト・エクイティ・イ
ンカム・ファンド」における運用報酬
純資産総額に対して年率 1%。
その他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費用がかかります。
年率 1.9405%程度（税込）(1)監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対し上限年率 0.11%（税抜 0.10%））(2)投資対象ファンドの組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管費用等を信託財産でご負担いただきます。投資対象ファンドにおいては上記の他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費用がかかります。これらの費用は運用状況等
により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。

【課税上の取扱い】
課税上の取扱いについては投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）/（資産成長型）

ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき株式会社日本カストディ銀行に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行
います。
加入協会
販売会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
金融先物取引業 日本投資顧問業 第二種金融商品
協会
協会
取引業協会

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第 2251 号○○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第 44 号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第 624 号○○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第 195 号○○

株式会社ジャパンネット銀行

楽天証券株式会社

○

○

○

○

○

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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