研

究

報

告

編

１

論

文

福岡県保健環境研究所年報第43号，59－64，2016

原著
GC/MSデータベースを用いるPM2.5中の多環芳香族炭化水素の多検体迅速分析の開発と起源解析に関する考察
宮脇崇・山本重一*・古閑彩・酒谷圭一・竹中重幸
ガスクロマトグラフ質量分析（GC/MS）データベースを用いて、微小粒子状物質（PM2.5）中の多環芳香族炭化水素（PAHs）の迅速分析を開発した。本法は、超音波抽出による迅速前処理とGC/MSデー
タベースシステムを組み合わせた手法であり、最大10検体の試料を1日内で分析することができる。
16種のPAHs標準物質による添加回収試験を行った結果、2環のNaphthaleneでは2%であったが、3環から回収率が向上し、Phenanthrene では72%を示した。また、4～6環PAHsにおいては92～108%で高い回収率が得られた。この結果から、本法の適用範囲は、2環及び低分子の3環を除く、3環以上のPAHsであることが示された。また、福岡県内で採取したPM2.5試料計45検体を用いて、公定法との実測濃度比
較をした結果、両者の間に高い相関性（R2=0.98）が認められた。さらに、本法によって得られたPAHsの濃度や組成比をもとにその起源解析を行った結果、冬季ではPAHs濃度が高くなり、大陸を起源とす
るバイオマス及び石炭燃焼由来であることが推定された。
［キーワード：GC/MSデータベース、迅速分析、PM2.5、PAHs］
１

はじめに

２

九州北部地域では、光化学オキシダントをはじめ、微小２・１

粒子状物質（PM2.5）の主成分である硫酸塩が大陸から長
1)

試料と方法
試料採取

2013年5月から2014年3月にかけて、福岡県保健環境研究

距離輸送されている 。特に、PM2.5については環境基準の所の屋上に設置したPM2.5分粒装置付ハイボリュームエア

達成率が低く、重要な環境問題になっている2)。さらに、

サンプラ4)を用いて、試料を採取した。PM2.5の捕集には石微小粒子だけでなく、それに含まれる様々な化学物質によ英繊維ろ紙を使用し、流量は1000 L/minに設定して24時間

る人への健康影響も懸念される。中でも多環芳香族炭化水毎の連続サンプリングを行った。採取試料はチャック付ポ

素（PAHs）は、自動車排ガスや化石燃料の燃焼等によっリ袋に入れて、分析時まで－20℃で冷凍保存した。

て発生することから、PM2.5にも含まれる有機汚染物質として注目されている。米国環境保護庁は、このPAHs16種

２・２類を優先汚染物質とし、規制の対象としている。

試薬類

試 験 用 の PAH 標 準 物 質 は 、 16 種 の 物 質 が 含 ま れ る

3)

しかしながら、公定法 によりPAHsを分析するには、複AccuStandard製のMethod 8270B - PAH Mixを使用した。ま

数の前処理操作を行う必要があるため、2日以上の時間をた、定量用の内標準物質は、林純薬製のNAGINATA用内要する。そのため、迅速で簡便な分析法の開発が求められ

標 準 Mix Ⅲ （ 1,4-Dichlorobenzene-d4 、 Naphthalene-d8 、る。そこで、本研究では超音波抽出による迅速前処理とAcenaphthene-d10 、 Phenanthrene-d10 、 Fluoranthene-d10 、

GC/MSデータベースシステムを組み合わせた手法を開発

Chrysene-d12）を使用した。各標準液はヘキサンで希釈をし、PM2.5中のPAHsを迅速かつ効率的に分析することを目行い、PAH標準物質は1 ng/µL、内標準物質は10 ng/µLにそ的とした。さらに、本法で得られた分析データをもとに、れぞれ調製して使用した。

PM2.5との関係性やPAHsの発生起源に関する推定を行った。
その詳細を以下に報告する。

２・３

標準物質による添加回収試験

本研究で使用した超音波装置は、アズワン社製の
福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）*福岡県環境部環境政策課（〒812-8577 福岡市博多区東公園 7-7）

USD-4R（300×240 mm i.d.）である。抽出を行う前に、音波計（HUS-3，本多電子）を用いて超音波装置の水槽内の音波を実測した。その結果に基づき、音波が強く、ばらつ-59-

きの少ない場所に抽出容器用のステンレススタンドを置試料とした。

いて固定した。また、実際の抽出の際には、水温が 20℃になるように調整した。以下に、PAHs 標準物質を用いた

２・５

添加回収試験の操作方法について説明する。

公定法との実測濃度比較試験

試験試料は、本研究で採取した PM2.5 試料を使用した。

石英繊維ろ紙を、200 mL 容のビーカーに入れ、標準溶

石英繊維ろ紙を直径 66.5 ㎜のサイズに 2 枚切り出し、200

液を 50 µL 添加した。溶媒が揮発するまで、室温にて数時

mL 容のビーカーに入れた。これに 50%アセトン/ヘキサン

間静置した後、50%アセトン/ヘキサン 40 mL を加えて超40 mL を加えて超音波抽出を 10 分間行い、この操作を 2

音波抽出を 10 分間行い、この操作を 2 回繰り返した。粗

回繰り返した。以降の操作は、2・2 の操作と同様の手順

抽出液は、無水硫酸ナトリウムで脱水後、多検体同時濃縮で行った。一方、比較用の公定法は、環境省の有害大気汚が可能なシンコア・アナリスト（以下シンコア，日本ビュ

染物質測定方法マニュアルにある大気粉じん中のベンゾ

ッヒ社）を用いて、温度 30℃、圧力 280 hPa の条件で数[a]ピレンの測定方法「フィルター捕集‐高速液体クロマト

mL まで減圧濃縮した。この濃縮液をバキュームマニホー

グラフ法」に準拠して分析を行った。

ルド（57101-U，Supelco）にセットしたシリカゲルカラム（1 g, 関東化学）に添加した後、30%アセトン/ヘキサン

２・６測定およびデータ処理

10 mL で溶出して回収した。その溶出液を窒素気流下で本法の測定は、四重極型ガスクロマトグラフ質量分析計

100 µL 以下に濃縮した。これに NAGINATA 用内標準物質（Agilent, 6890/5973N）を使用した。測定条件は、既報のを 10 µL 添加し、100 µL にメスアップして GC/MS 測定用

GC/MS条件5)に従った。同定および定量には、データベーの試料とした。

スソフトNAGINATAⅡ（西川計測）を用いた。なお、
NAGINATAによる解析を行う場合は、試料測定の前に装２・４置の性能をデータベース登録時の状態に調整しておく必PAHs低回収率に関する検証試験

シンコアによる減圧濃縮及び窒素ガス濃縮過程を対象

要がある。そのため、MSのチューニング操作後に、装置に、PAHs標準物質を用いた添加回収試験を行った。また、性能評価用の標準液（Captafol, Decafluorotriphenylphosphine,

追加試験としてロータリーエバポレーターによる減圧濃Benzothiazoleほか計24物質，林純薬）を測定して、その性縮を対象にした検証も実施した。

能が基準値以上であることを確認した上で、試料測定を行

シンコア専用の濃縮容器、100 mL容なす型フラスコ及び、
窒素ガス用の10 mL容の少量濃縮管それぞれに、PAHs標準った。なお、本法による対象物質の定量下限値は0.01 ng/m3であった。

液を50 µL添加した。その後、減圧濃縮については、50%
アセトン/ヘキサン80 mL、窒素ガス濃縮には30%アセトン

３/ヘキサン10 mLを加えた。各濃縮は2・2の操作と同じ条件

３・１

結果と考察
添加回収試験結果で実施した。なお、減圧濃縮については、1 mL程度まで濃本法の有用性と適用範囲を評価するため、16種のPAHs

縮した後、窒素ガスにより再度濃縮を行い、これを測定用

標準物質を用いて添加回収試験を行った。本試験では、4

表 1 本法による添加回収試験の結果
Compounds
Naphthalene
Acenaphthylene
Acenaphthene
Fluorene
Anthracene
Phenanthrene
Fluoranthene
PyreneChrysene
Benzo(a)anthracene
Benzo(a&j&b)fluoranthene
Benzo(k)fluoranthene
Benzo(a)pyrene
Benzo(ghi)perylene
Indeno(1,2,3-cd)pyrene
Dibenzo(a,h)anthracene

Average%

S.D.

R.S.D.
%

Molecular Weight

Rings

Boiling Point℃

Vapor Pressure
mm Hg

2
12
19
48
64
72
96
93
99
102
101
104
92
93
107
108

1.3
1.3
1.2
2.3
0.67
3.2
3.1
2.5
3.7
5.1
4.1
5.1
3.8
5.1
4.7
5.6

57
10
6.7
4.9
1.0
4.4
3.3
2.6
3.8
5.0
4.1
4.9
4.1
5.4
4.4
5.2

128
152
154
166
178
178
202
202
228
228
252
252
252
276
276
278

2 rings
3 rings
3 rings
3 rings
3 rings
3 rings
4 rings
4 rings
4 rings
4 rings
5 rings
5 rings
5 rings
6 rings
6 rings
6 rings

218
280
279
295
340
340
384
404
448
438
480
>500
536
524

8.5E-02
6.7E-03
2.2E-03
6.0E-04
1.2E-04
9.2E-06
4.5E-06
6.2E-09
2.1E-07
5.0E-07
1.0E-10
1.3E-101.0E-10-60-

回の繰り返し分析を行い、平均値及び相対標準偏差を求め載）。また、シンコアの場合と同様に、濃縮液量によってた。添加回収試験の結果を表 1に示す。

回収率が変動することも確認された。

対象としたすべてのPAHsが検出された。4～6環PAHs

一方、窒素ガス濃縮では、対象としたすべてのPAHsでの回収率は92～108%であったが、2～3環では2～72%で90%以上の回収率が得られ、この過程における揮発損失はあり、低分子になるにつれて回収率が低下する傾向がみらほぼないことが確認された。以上の結果から、本法によるれた。特に、2環のNaphthaleneでは回収率が最も低く、2～3環PAHsの低回収率の原因は、減圧濃縮過程による揮2%であった。また、繰り返し分析の相対標準偏差は1.0～

発損失であると結論付けられた。このことは、PAHs分析

57%未満であったが、低回収率のNaphthaleneを除いた場

における重要な留意点であり、本研究で定量的な評価がで合、10%以下で良好な併行精度を示した。本試験におけるきたことは分析化学において有用な知見であると考えら

低分子PAHsの低回収率については、分析過程における損れる。

失が考えられた。この詳細については3・2で説明する。以上の結果から、本法は2環や低分子の3環PAHsに対して適３・３

用は困難であるが、それ以外の3～6環PAHsについては有用であることがわかった。

公定法との実測濃度比較

2013年5月から2014年3月にかけて福岡県で採取した
PM2.5試料計45検体を対象に、本法と公定法との実測濃度比較試験を行った。本試験では分析精度を確保するため、

３・２

PAHs低回収率に関する検証結果

3・1の添加回収試験で50%以上の回収率が得られた3～6環

添加回収試験の結果から、本法では低分子PAHsの回収

PAHsを測定対象とした（表 1）。なお、本法による各PAHs

率が低くなることが示された。分析過程におけるPAHsのの実測濃度は式（1）から求め、それらの合計値から総濃損失にはいくつかの可能性が考えられるが、本研究では濃度を算出し、公定法との比較を行った。その結果を図 2

縮過程に注目した。2環のNaphthaleneは、その物性値6)に示す。

から他のPAHsに比べて揮発しやすい性質があり（表 1）、
過去の研究例からもエバポレーター濃縮過程で揮発損失

実測濃度（ng/m3 ）＝ {検出濃度(ng/µL)×最終濃縮量

することが報告されている7)。そこで、本法の濃縮過程に(µL) }/ {分析用ろ紙面積（m2）×2（枚）}×捕集用ろ紙面

ついても検証を行った。対象としたのは、シンコアによる積（m2）/積算流量(m3)}・・（1）

減圧濃縮と窒素ガス濃縮過程であり、標準物質を用いて添加回収試験を行った。

本法と公定法によるPAHs総濃度の間に高い相関性が認

シンコアによる減圧濃縮過程について検証した結果を。しかしながら、本法による実測濃度められた（R2=0.98）

図 1に示す。2～3環PAHsの回収率が50%未満であり、低は公定法に比べ、やや低くなる傾向がみられた。これは、分子になるにつれて回収率が低下する傾向がみられた。た

測定方法や検量線等の違いにより、定量値に系統的な差がだし、この結果は80 mLから1 mL程度まで減圧濃縮した生じた結果であると考えられる。本試験では測定対象を3場合であり、これより濃縮液量が多い場合には、回収率が～6環PAHsにしたが、大気中では3環以下は主にガス相、5

やや改善することも確認された。さらに、ロータリーエバ

環以上は粒子相、4環はその両方に存在するため、本法にポレーターによる減圧濃縮過程についても検証した結果、よってもPM2.5中のPAHs濃度を概ね評価できていると判断

2～3環の回収率が50%を下回る結果であった（データ未掲

された。

10

100

Official method, ng/m3

Recovery, %

120

80
60
40
20
0

8

6

y = 1.2554x + 0.0617
R² = 0.9808

4

2

0
0

2

4

6

Our method, ng/m3

図 1 減圧濃縮過程における添加回収試験の結果

図 2 本法と公定法の総PAHs濃度の比較

-61-

8

そこで、本法によるPAHs濃度結果をもとに、PM2.5濃度

おり、各 PAHs 組成比によってそれぞれに分類される。

との間にどのような関連性があるのか、その経月変化につ

8 月 14 日の解析結果、Fla/(Fla+Pyr)及び Idp/(Idp+BghiP)

いて調べた。その結果を、図 3に示す。5月から11月にかはそれぞれ 0.43、0.46 で、前者は 0.40～0.50、後者は 0.20

けては相関的に推移していたが、12月～1月の間では、～0.50 であったことから、PAHs の起源は石油燃焼由来で

PAHs濃度が相対的に高くなっていた。これはPM2.5中に含あることが推定された（表 2）。一方、12 月 31 日の解析

まれるPAHsの存在量が多いことを示しており、この時期

結果は、いずれの組成比も 0.50 以上であったことから、にPAHsの発生量が増加したものと考えられた。大気中のその起源がバイオマス及び石炭燃焼由来であると推定さ

PAHs濃度は冬季に濃度が高くなることが報告されておりれた。これらの結果から、季節によって PAHs の発生起源

8)が異なることが窺えた。そこで、年間を通じて、PAHs の、本研究においても同様の結果が得られた。

起源解析を行ったところ、図 4 に示す結果が得られた。
PM2.5
100

8.0

80

6.0

60

4.0

40

2.0

20

0.0

0

Fla/(Fla+Pyr)

Idp/(Idp+BghiP)

0.60

PM2.5, μg/m3

PAHs, ng/m3

PAHs Conc.
10.0

0.55
0.50
0.45
0.40

図 3 PAHs総濃度及びPM2.5濃度の経月変化

３・４

図 4 PAHs組成比の経月変化

PAHsの発生起源に関する考察

大気試料中の PAHs 組成比から、その起源を推定する方法に関してはいくつかの報告がある 9),10)。PAHs はその起Fla/(Fla+Pyr)及びIdp/(Idp+BghiP)は、夏季の短期間に0.50

源に応じて特異的な組成を示すことから、起源推定トレーを下回っているものの、年間を通じて概ね0.50を超えておサーとして利用することができる。そこで、本研究では既り、PM2.5に含まれるPAHsの起源のほとんどは、バイオマ

報の手法 9)を用いて、本研究で採取した PM2.5 試料を対象

ス及び石炭燃焼由来であると推測された。中でも12月31に PAHs の起源推定を行った。なお、3・1 の添加回収試験日はこれらの組成比が特に高く、PAHs濃度も最高値を示の結果に基づき、本試験では 4 環の Fluoranthene と Pyrene

した（図 3）。以上のことから、冬季におけるPAHs濃度のの 組 成 比 （ 以 下 、 Fla/(Fla+Pyr) ）、 及 び 6 環 の上昇は、これらの燃焼が主な原因であると考えられた。

Indeno(1,2,3-cd)pyrene と Benzo(ghi)perylene の組成比（以下、そこで、12月31日に採取されたPM2.5がどこから飛来しIdp/(Idp+BghiP)）を用いて解析した。本研究期間において、てきたのかを調べるため、NOAA（米国海洋大気庁）のPAHs 濃度が最も低かった 8 月 14 日（夏季）と最も高かっ

HYSPLIT11)を用いて、29～31日の後方流跡線について調べた 12 月 31 日（冬季）を例に、解析した結果を表 2 に示た。その結果を図 5に示す。いずれも大陸から長期輸送さす。PAHs の発生源として“石油揮散由来”、“石油燃焼由れてきた空気団であることが確認された。特に、31日に採来”、“バイオマス及び石炭燃焼由来”の 3 つがあげられて取した大気試料は、大陸の比較的低い場所を通過してきた

表 2 PAHs 組成比による起源推定
Sourcepetroleum(unburned)
petroleum combustion
biomass and coal combustion
Aug-14-2013 (Summer)

PAHs total concentration

Fla/(Fla+Pyr)<0.40
0.40-0.50>0.50

Idp/(Idp+BghiP)<0.20
0.20-0.50
>0.50

0.43

0.46

source identification

petroleum combustion

petroleum combustion

Dec-31-2013 (Winter)

0.58

0.53

source identification

biomass and coal combustion

biomass and coal combustion

-62-

3

ng/m

0.061
8.1

ことから、人間活動による影響を受けている可能性がある。

理ができるため、作業効率にも優れている。

12)

さらに、この時期は中国の石炭暖房期間にあたるため 、さらに、本研究では、PAHsの濃度や組成比をもとに起そこから発生したPAHsがPM2.5に付着することが十分に考源推定を行った。その結果、PAHs濃度が高くなる冬季にえられる。しかしながら、福岡で採取した試料には九州北

おいて、その起源がバイオマス及び石炭燃焼由来であるこ部周辺からの寄与も考えられるため、今後は国内で発生しとが推定された。さらに、後方流跡線の結果から発生源はたPAHsについても調査して、より正確な発生源解析を行大陸であることが示唆され、海上を経由して九州に飛来しう必要がある。以上のことから、PAHs組成比による起源てきたと推定された。

解析は今後精査が必要であるものの、本研究によっておおよその推定を行うことができた。PM2.5試料におけるPAHs

謝辞のデータは、汚染指標としてだけでなく、人為起源推定用のトレーサーとしても有用であることが示された。

この研究の一部は、JSPS科研費 15K21702 及び鉄鋼環境基金の研究助成により実施した。
文献
1) 板橋秀一ら：大気環境学会誌，44，175-185，2009.
2) 平成28年度版環境白書，213，平成28年5月.
3) 有害大気汚染物質測定方法マニュアル，環境省水・大気
環境局大気環境課，103-126，平成 23 年 3 月.
4) 兼保直樹：大気環境学会誌，45，171-174，2010.
5) 西川計測株式会社：GC/MS 精度管理・相対定量ソフト
ウェア， NAGINATA，(http://www.nskw.co.jp/analytical/product/chemplus/naginat
a.php).
6) United States National Library of Medicine： Toxicology
Data Network ChemIDplus Life，(http://chem.sis.nlm.nih.gov/chemidplus/chemidlite.jsp).
7) S. Muneki et al.: J. Environ. Chem., 18, 43-50, 2008.
8) 山崎大ら：分析化学，64，571-579，2015.
9) M. Yunker et al. : PAHs in the Fraser River basin: a criticalappraisal of PAH ratios as indicators of PAH source andcomposition, Organic Geochemistry, 33, 489-515, 2002.

図 5 後方流跡線（2013年12月29-31日）

10) D. R. Oros et al. : Marine Environmental Research, 60,
466-488, 2005.
11) National Oceanic and Atmospheric Administration, Air

４

まとめResources Laboratory： HYSPLIT - Hybrid Single Particle

GC/MSデータベースを用いて、PM2.5中のPAHs迅速分析

Lagrangian Integrated Trajectory Model,を開発した。本法の適用範囲は、2環や低分子の3環を除く、(http://ready.arl.noaa.gov/HYSPLIT.php).

3～6環PAHsに対して有用であることがわかった。本法の12) 早川和一ら：ぶんせき，6， 278-284，2008.

分析時間は、前処理（抽出・精製）で約4時間、測定及びデータ解析で約1時間であることから、1日内でデータを取得することが可能である。また、前処理では多検体同時処-63-

（英文要旨）Rapid Analysis for Polycyclic Aromatic Hydrocarbons in PM2.5 Using a GC/MS Databaseand it’s Application to Source Characterization
Takashi MIYAWAKI, Shigekazu YAMAMOTO*, Sayaka KOGA, Keiichi SAKATANI* and Shigeyuki
TAKENAKA
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences,
Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, Japan*Envirommental Policies Division, Fukuoka Prefecture,
Higashikoen 7-7, Hakata-ku, Fukuoka 812-8577

We developed a rapid analysis of polycyclic aromatic hydrocarbons (PAHs) in particulate matter (PM2.5). Our method uses a
combination of ultrasonic extraction and an automated identification/quantification system with a gas chromatography mass
spectrometry (GC-MS) database, and a maximum of 10 samples could be analyzed in a day. As a result of the spike test using 16
PAHs standard mixtures, the recovery rates were 72% for 3rings-phenanthrene and 92-108% for 4-5 rings, whereas they weredecreased for the low molecular weight PAHs, and that of 2 rings-naphthalene was 2%. Thus, it was shown that the developed
method could be applied for 3-4 rings PAHs. In this study, we evaluated the determination precision of the method using 45
samples which were collected PM2.5 in Fukuoka from May-2013 to March-2014. Compared with the results obtained by theofficial method, the total concentrations were generally comparable and a high correlation was obtained between our method andthe official method (R2=0.98). Furthermore, we determined the source characterization using the concentrations and ratios of the
PAHs in each sample. As the results, we estimated that the PAHs were derived from combustion of biomass and coal used in East
Asia, and transported to the Northern Kyushu in winter.
[Key words ; GC/MS database，Rapid analysis，PM2.5，PAHs]-64-福岡県保健環境研究所年報第43号，65－69，2016

原著
終末処理場の流入水を利用したポリオウイルス環境水サーベイランス
濱﨑光宏・吉冨秀亮・芦塚由紀・中村麻子・世良暢之・吉田弘*
2012年9月、経口生ポリオワクチン（OPV）に替わり不活化ポリオワクチン（IPV）が我が国の定期予防接種に加えられた。本研究では、OPVからIPVへの移行期において環境中に存在するポリオウイル
ス（PV）の消長を追跡するため、九州北部に位置する2箇所の終末処理場で採水された流入水を用いてエンテロウイルス特にPVを中心とした環境水サーベイランスを行った。2010年4月から2015年3月までの60か月間で62株のPVが分離された。PVの分離頻度は都市部の終末処理場で高く、農村部の約1.7倍となった。VP1領域の遺伝子配列解析の結果、得られたPVは全てがワクチン株であり、2型が最も多かった。主にPVが分離されたのはOPV中止前であったが、IPV移行後も流域に侵入したPVを分離することが出来た。我々の研究からOPVからIPVへの移行期においてOPVワクチン接種者から排出されるポリオウイルスワクチン株を高感度に分離し、ワクチン由来ポリオウイルスや野生株の出現を監視することの重要性が改めて示唆された。
［キーワード：ポリオウイルス、環境水サーベイランス］
１

日本で確認されたPV野生株は、1980年にポリオ患者から分はじめにポリオウイルス（PV）は、ピコルナウイルス科のエンテ離されたPVが最後であり、以後、患者由来の野生株は確認

ロウイルス属に所属しエンベローブを持たない一本鎖RNAされていない4）。また、ポリオの排除状態を維持するため、ウイルスである1）。PV粒子は、直径約30nmの正二十面体構

OPVを約50年間、主に春と秋に定期予防接種を行ってきた。

造であり、抗原決定部位であるVP1を含む4つの異なるカプ

しかし、OPVは生ワクチンのため、ワクチン関連の麻痺性

2）シドタンパクで構成されている 。PVの感染経路は、他の灰白髄炎（VAPP）が希に発生する。この問題を解決するた

エンテロウイルス（NPEVs）と同様に糞便–経口感染であり、めに、2012年9月に不活化ポリオウイルスワクチン（IPV）

ウイルスは腸管で効率的に増殖する2)。感染したPVは、約2が 導 入 さ れ た 。 2012 年 11 月 か ら は 4 種 混 合 ワ ク チ ン

3）

ヶ月間糞便に排泄されることが知られている 。PVが感染（DTP-IPV）として定期予防接種（生後3か月から12か月のした人の大部分は不顕性感染であるが、まれに一部の患者間に3回接種、生後12か月から18か月の間に1回接種）に導においてウイルス血症から灰白髄炎（ポリオ）となり、結入されている5)。ワクチン接種率を比較すると2009年から

果として後遺性の弛緩性麻痺を呈する場合がある。

2011年春までは83.4%から99.4%の間で推移していたが、1960年代に多くの先進国で経口ポリオワクチン（OPV）

OPVからIPVへ切り替わる直前の2012年春のワクチン接種が導入されたため、ポリオの流行は一部の地域を除いて見率は、67.2%とかなり低い水準であった 6)。これは、VAPP

られなくなった。1988年、世界保健総会において、ポリオの懸念があったため一時的なワクチン接種控えによるもを世界中から根絶する決議が採択され、「ポリオ撲滅のたのと考えられている7）。

めのグローバルイニシアティブ」が世界保健機関（WHO）、

環境水サーベイランスは、下水や河川等の環境水から病

国際ロータリー、米国疾病予防管理センター及びユニセフ

原体を検出する方法で、顕性、不顕性に関わらずヒト集団

により押し進められている。大規模なOPV接種が功を奏し内で流行しているウイルスを検出することが可能である。

ポリオ患者は激減した。2016年現在のポリオ常在国は、パ

感染源の特定ができないと言う短所はあるが、不顕性感染

キスタンとアフガニスタンである。WHOは、野生株及びワが多いPVの様なエンテロウイルスを検出するのに有効なクチン由来PV（VDPV）の動向について監視を強化している。

方法で多くの国で実施されている8～10）。ポリオ排除国において、ポリオ常在国からの野生株の輸入やVDPVの出現を監

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）*国立感染症研究所ウイルス第二部（〒208-0011 東京都
武蔵村山市学園 4-7-1）

視することは、ポリオ排除状態を維持するためには重要である。WHOポリオ根絶の最終段階戦略とその実施計画において、環境水サーベイランスの強化が推奨されている11)。

-65-また、エンテロウイルス感染症において、患者サーベイラ

ガス存在下でさらに 1 週間観察した。CPE が認められた検ンスと環境水サーベイランスは関連があり、環境水サーベ

体は、PV 確認のため L20B 細胞へ接種し 34℃、5%炭酸ガス

イランスで検出されたウイルスが流域で流行しているウ存在下で 1 週間観察した 15）。

イルスを反映していることが知られている

12）

。本研究で

は、OPVからIPVへ移行期を含む2010年4月から2015年3月の２・４60ヵ月間において、2カ所の終末処理場の流入水からのPVの分離状況について報告する。

PVの血清型の同定

L20B細胞でCPEが認められた検体のPVの確認と血清型は、中和試験（NT）により決定した。培養上清を分取しウイル
ス力価を測定し、100 CCID 50に調整した。NTは、ポリオ型

２

材料と方法

特異的プール血清であるエンテロウイルスNT試薬「生研」

２・１ 検体

混合A、混合B、混合C、混合D（デンカ生研）及びポリオウ

検体は、九州北部にある2カ所の終末処理場（AおよびB）

イルスＮＴ試薬「生研」を用いて行った。NTは、抗血清20U

から流入水を毎月2L入手し検体とした。A終末処理場は都と、100 CCID50のウイルス溶液を等量混合し、2時間中和

市部に位置し、高い下水道普及率（80％以上）であるが、反応を行った後、L20B細胞に接種し34℃、5%炭酸ガス存在

B終末処理場は農村部に位置し、低い下水道普及率（30％下で1週間観察した。

13）以下）である 。流域人口は、A終末処理場が約19万人、B
終末処理場が約18万人であり二つの終末処理場間でほぼ

２・５

PVのVP1領域のシーケンス同程度であった。OPVを接種する推奨年齢（0-2歳）の子供

分離されたPVがワクチン株かどうかを決定するためPVの人口は、A終末処理場が7000人、B終末処理場が4200人でのVP1領域を標的にしたPCRを行い、塩基配列を決定した。

あった（表1）。採取した流入水は、濃縮処理するまで4℃

ウイルスRNAをQIAamp Viral RNA Mini Kit（Qiagen社）をで保存した。

用いてウイルス培養液から抽出し、UG1 / UC11特異的プラ
イマーセット16）とOne Step RT-PCR Kit（Qiagen社）を用

２・２

検体の濃縮

いてRT-PCRを行った。PCR産物の確認は2%アガロースゲル

検体の濃縮は Nakamura らの方法に従って行った

14）

。流

電気泳動で行い、増幅が認められたPCR産物は、Illustra

入水 1L を 4℃で 1,500g×30 分遠心分離を行った。塩化マ

ExoStar（GE Healthcare社）で精製した。塩基配列の決定

グネシウムを終濃度 0.05 M になるように上清に添加し、は、BigDyeターミネーターv3.1サイクルシークエンシング

塩酸で pH3.5 に調整した。上清を陰電化フィルター（0.45

キット（Applied Biosystems社）を用いてサイクルシーケ

μm の孔径のフィルター、アドバンテック、東京、日本）

ン ス を 行 い 、 3130 XL ジ ェ ネ テ ィ ッ ク ア ナ ラ イ ザ ーで濾過した。MediFASTH2 ホモジナイザー（オムニ・イン（Applied Biosystems）を用いて塩基配列を決定した。PV

ターナショナル）を用いて 3％牛肉エキス 10mL でフィルのVP1配列の完全長は、MEGA5ソフトウェア17）を用いて多ターに結合したウイルスを溶出した。16,000g×30 分遠心

重整列を行いワクチン株と比較した。 本研究で用いたワ分離を行い破砕したフィルターを除去し、0.22μm の孔径

クチン株の参照配列は、PV1型Sabin1株（AY082688、906

PVDF 膜フィルター（ミリポア）で濾過し 100 倍濃縮検体

塩基対）、PV2型Sabin2株（AY082679、903塩基対）及びPV3とした。100 倍濃縮検体は、細胞へ接種するまで 4℃で保型Sabin3株（AY082683、900塩基対）を用いた。

存した。
３
２・３

ウイルス分離結果
九州北部の2か所の終末処理場から得られた流入水を3

ウイルス分離に使用した細胞は、Vero-E6 細胞、FL 細胞

種類の細胞（Vero E6細胞、FL細胞及びRD-18S細胞）に接及び RD-18S 細胞の 3 種類を用いた。Vero-E6 細胞及び FL種した。2010年4月から2013年1月までの検出結果は、細胞は、American Type Culture Collection（ATCC）から

Nakamuraらの報告14)を引用した。調査期間である2010年4

購入し、RD-18S 細胞は愛知県衛生研究所から分与しても月から2015年3月までの60ヵ月間で646検体の陽性検体をらった。細胞は、10%FBS（ウシ胎児血清）添加ダルベッコ

得た。CPE陽性検体をL20B細胞へ再接種した後、L20B細胞

5

改変イーグル MEM 培地に約 2×10 個/mL の細胞浮遊液としで159検体のCPEを確認した。そのうち、PVは62株、ポリオ

24 穴マルチプレートに 1mL ずつ分注した。100 倍濃縮検体

ウイルス以外のエンテロウイルス（NPEV）が97株検出されを各細胞 4 穴に 0.1mL ずつ接種し 34℃、5%炭酸ガス存在

た（表1）。検出されたPVの内訳は、PV1型が17株、PV2型

下で 1 週間観察した。細胞変性効果（CPE）が認められなが27株、PV3型が18株であった。分離されたPVのVP1領域のかった検体は、新しい細胞浮遊液に接種し、34℃、5%炭酸

塩基配列をSabin株と比較した。PV1型及びPV3型は塩基配-66-

表1 採水した2箇所の終末処理場において分離されたポリオウイルス
終末処理場 流域の環境 流域人口
A
B

都市部
農村部

190,000
180,000

2歳以下の 下水道普流域人口 及率
7,000
4,200

合計

80%以上
30%以下

330(171)316(194)

L20B細胞でのCPE
陽性数*
99(51)
60(35)

ポリオウ
イルス分
離株数*
39
23(2)

646(365)

159(86)62*

CPE陽性数*

分離株の血清型

ポリオ1型 ポリオ2型 ポリオ3型
13
4

18
9

8
10(2)

17

27

18(2)

*：（）内の数は2013年2月から2015年3月までの期間に検出された数。2010年4月から2013年1月までの期間に検出された数はNakamuraらの報告14）を引用した。

図1 採水した2箇所の終末処理場から分離されたポリオウイルスとポリオ以外のエンテロウイルス（NPEV）
2010年4月から2013年1月までの期間に検出された数はNakamuraらの報告14）を引用した。

列の変異率が1%未満、PV2型は0.6%未満をワクチン株とし消失していた。一方、NPEVsは、ほぼ毎月検出されている。
また、2014年10月にB終末処理場からPV3型が分離された。

た。その結果、分離された全てのPVはワクチン株であった。
各終末処理場のPVの分離率を比較すると、A終末処理場か流域の下水道普及率が高いA終末処理場からのPVの分離はら分離されたPVの数はB終末処理場から分離されたPVの約無く、B終末処理場においても11月以降のPVの分離は無か

1.7倍多かった。

ったため、分離されたPVは一過性のものであったと考えら

研究期間中に検出されたPVとNPEVの検出数を図1に示す。

れる。PVが県内に流行していないことを確認するため、PVは定期予防接種後、約2か月から3か月間分離されており、

2014年4月から10月にかけて感染症発生動向調査で搬入さPVの分離は定期予防接種を反映したものと考えられる。

れた無菌性髄膜炎、感染性胃腸炎、手足口病及びヘルパン

IPVへ移行する前（2012年9月以前）、A終末処理場ではギーナ患者由来の検体についてL20B細胞へ接種しPVの分

2012年5月、B終末処理場では2011年11月までPVは分離され離を試みたが、全て陰性であった。なお、感染症流行予測た。2012年9月以降、IPVの予防接種は全国で行われている。

調査術式に従いウイルス分離を行った結果、PV3型は6株分

PVは、OPVからIPVに移行する前に終末処理場の流入水から離され全てワクチン株であることが確認された。

-67-

４

へ移行した後もPVは、感染した場合、ほとんどが不顕性感

考察
環境水サーベイランスは、腸管に感染するウイルスを顕染でありヒトの腸管内で増殖中に変異を起こしVDPVが出性、不顕性に関係なく検出できるため、不顕性感染が多い

現することが懸念される25）。環境水サーベイランスは流行

PV感染症のサーベイランスには適している。特に世界的な地域から野生型PVの侵入だけでなく、ポリオ根絶の最終段

ポリオ根絶のためには、PVが排除された地域において、PV階であるOPVからIPVへの世界的な移行前のVDPV出現を監の環境サーベイランスは患者サーベイランスと並んで重視するために重要な役割を果たすと考えられる。

要である。我々はOPVからIPVへ移行する際、環境中でのPVの動向を調査するため、九州北部にある都市部と農村部に文献位置する2つの終末処理場の流入水を用いて60カ月間、環境水サーベイランスを実施した。分離された62株のPVは、
全てワクチン株であった。2つの終末処理場の流入水から分離されたPVの分離株数の差は、下水道普及率と2歳児以下の流域人口数の違いを反映したものと考えられる。また、
IPVに移行後、流域内に侵入したPVを検出することが出来た。依然として近隣諸国ではOPVを使用しており、観光客が持ち込んだものと推測されるが侵入経路は不明である。
日本では、使い捨ておむつの使用頻度が高い（約80%以上）ことが知られている18）。OPVを接種した子供の糞便を

1) Committee on Enteroviruses. : Virology., 16,
501-504, 1962.
2) M. Pallansch & R. Roos : Fields Virology 5thedition., 840-893, 2007.
3) Alexander JP Jr, Gary HE Jr & Pallansch MA. : J.

Infect. Dis., 175, 176-182, 1997.
4) Hara M et al.: Microbiol. Immunol., 31, 327-336,
1987.
5) K. Okada et al.: J. Infect. Dis., 208, 275-283,
2013.

含む使い捨ておむつが適切に処理され、廃棄されている場

6) 厚生労働省：平成24年度春 急性灰白髄炎（ポリオ）合、流入水からのPV分離率はかなり低くなると考えられる。

予 防 接 種 率 の 調 査 結 果 ま と め ,しかし、今回の我々の研究結果から、定期接種時期とほぼ

http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/polio/dl/12

重なる時期にPVが検出されている。このことは、OPVを接1102-1.pdf （2016/06/22アクセス）

種した子供達の便、又は、OPVを接種した子供から感染し

7) M. Hosoda et al.: Lancet., 379, 520, 2012.

たヒトの便が下水に流入していることを示している。実際

8) HG. van der Avoort et al.: Epidemiol. Infect., 114,に、OPVを接種した子供からの家族内感染事例が報告され19）ている 。家族内感染以外では、幼稚園などの学校施設での感染も考えられるが20）、NPEVは家族内感染を広く引き起21）

こすことが報告されており 、PVに関しても同様に主に家族内感染が起こっていると考えられる。また、今回我々の研究からPVが分離される時期はOPVの定期接種時期と関連があることを示している。Huangらの報告

22）481-491, 1995.
9) H. Yoshida et al.: J. Gen. Virol., 83, 1107-1111,
2002.
10) L. El Bassioni et al.: Am. J. Epidemiol., 158,
807-815, 2003.
11) World

HealthOrganization.

:

2013

Polio

やMuellerら

Eradication and Endgame Strategic Plan 2013–2018,の報告23）では、OPVからIPVへ移行する際、OPV接種中止後

http://www.polioeradication.org/resourcelibrar

2～3か月以内に下水からPV分離数が急速に減少すること

y/strategyandwork.aspx （2016/06/22アクセス）を示している。今回の我々の報告では、OPVからIPVに移行

12) Pathogen

surveillancesystem

in

Japan

and

する前に下水からPVが消失していた。2012年5月に政府がInfectious Agents Surveillance Report. :IASR., 31,

OPVからIPVへの移行を発表して以降、VAPPの懸念からOPV

69-70, 2010.

の接種率が減少したことに起因していると考えられる7）。

13) 国土交通省九州地方整備局：下水道処理人口普及率,

今後、OPVからIPVへ移行後のVAPP症例について注視していhttp://www.qsr.mlit.go.jp/n-park/city/index_e024）

2_a.html （2016/06/22アクセス）

く必要がある 。
環境水サーベイランスは高感度にPVを検出できる方法
であり、我々は定期予防接種でOPVを接種した集団からPV

14) T. Nakamura et al.: Appl. Environ. Microbiol., 81,
1859-1864, 2015.

を検出することが出来た。また、IPV移行後も侵入経路は

15) DJ. Wood, B. Hull: J Med Virol., 58, 188-192, 1999.

不明であるが、流域地域内に侵入してきたPVを検出するこ16) S. Guillot et al.: J. Virol., 74, 8434-8443, 2000.

とが出来た。OPVからIPVへの移行は、PVの世界的な根絶に

17) K. Tamura et al.: Mol. Biol. Evol., 28, 2731-2739,

向けての必要不可欠な過程であるが、その際、OPVの接種率を高く保ったままIPVへ移行することが重要である。IPV

-68-

2011.
18) 竹下友子，甲斐今日子、乳幼児のおむつ使用の実態

と今日的課題：佐賀大学文化教育学部研究論文集, 15,22) QS. Huang et al.: Lancet., 366, 394-396, 2005.

237-247, 2011.

23) JE. Mueller et al.: Appl. Environ. Microbiol., 75,19) M. Sugieda et al.: Jpn. J. Infect. Dis., 59,

1395-1401, 2009.
24) LN. Alexander et al.: JAMA., 292, 1696-1701, 2004.

277-278, 2006.
20) M. Benyesh-Melnick et al.: Am. J. Epidemiol., 86,25) E. Anis et al.: Euro Surveill., 18, 20586, 2013.

112–136, 1967.
21) M. Iwai et al.: Clin. Vaccine Immunol., 17,764-770, 2010.

（英文要旨）

Environmental Surveillance of Poliovirus in Sewage
Mitsuhiro HAMASAKI, Hideaki YOSHITOMI, Yuki ASHIZUKA, Asako NAKAMURA, Nobuyuki SERA,
and Hiromu YOSHIDA*
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences,
Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, Japan* Department of Virology II, National Institute of Infectious Diseases,
4-7-1 Gakuen, Musashimurayama-shi, Tokyo 208-0011, JapanTo trace polioviruses (PVs) within communities, environmental surveillance was conducted at two independent sewage plants inurban and rural areas in the northern prefectures of Kyushu, Japan. Over 60 months from April 2010 to March 2015, 62 PVs wereisolated. The frequency of PV isolation at the urban plant was 1.7-times that at the rural plant. Molecular sequence analysis of theviral VP1 gene identified all three serotypes, and the most prevalent serotype was type 2. Nearly all PV isolates exhibited morethan one mutation from the Sabin vaccine strains. During this study, inactivated poliovirus vaccine (IPV) was introduced forroutine immunization on September 1, 2012, replacing the live oral poliovirus vaccine (OPV). Much of the PV was isolated fromthe sewage before OPV cessation. However, some of the PV that entered the basin was isolated after the transition from OPV to
IPV. Our study highlights the importance of environmental surveillance during the OPV to IPV transition period to detect theexcretion of PVs in an OPV-immunized population.
[Key words ; poliovirus , environmental surveillance]-69-

福岡県保健環境研究所年報第43号，70－75，2016

原著
精油の腸管系病原性微生物に対する抗菌活性について
丸田直子・重村洋明・前田詠里子・西田雅博・世良暢之
精油には古来より殺菌・抗菌作用があることが知られ、防腐剤や感染予防薬として広く用いられてきた。
今回 6 種類の精油を対象に、腸管系病原性細菌に対する抗菌活性について調査した。その結果、実施した 6
種類の精油（タイムチモール、オレガノ、ティートリー、パルマローザ、ユーカリラディアタ及びラバンジ
ンスーパー）のすべてが抗菌活性を示した。この中でタイムチモール及びオレガノは黄色ブドウ球菌及びネ
ズミチフス菌に対して特に高い抗菌活性を示した。さらに精油により抗菌活性の持続性が異なること、タイ
ムチモール及びオレガノについては希釈した場合も一定の抗菌活性を示すことが確認された。これらの結果
から、精油には腸管系病原性細菌に対する一定の抗菌活性が認められ、衛生的な環境を生み出す手段の一つとして有用であることが示唆された。
［キーワード：精油、抗菌活性、腸管系病原性細菌］
１

はじめに

２

精油は芳香植物が産出する揮発性の油で、それぞれ特研究材料及び方法

２・１

有の芳香を持ち、水蒸気蒸留法、熱水蒸留法などにより

材料

２・１・１

精油

抽出される。精油というと多くの人はリラクゼーション、抗菌活性が強いと報告されている精油5) 6種類を試験

ヒーリング或いは美容効果に注目しがちだが、精油は殺に用いた（表1）。陰性対象には、精油と同様に植物か

1)、2)をも兼ね備えている事が大ら 搾油 したオ イル である ホホ バオ イル（ Simmondsia

きな特徴である。例えば、古代エジプトではミイラを作

chinensis）を用いた6)。精油の希釈には酢酸エチル（和成する際に乳香や没薬を、大航海時代には肉類の防腐保光純薬工業株式会社）を使用した。6種類の精油は全て存の為に胡椒やクローブといった芳香植物が重用されフロリハナ株式会社、ホホバオイルは株式会社生活の木

た。現代においても精油は、防腐剤、整腸剤、ホルモンから購入した。なお、購入した原液を100%として試験をバランスを整える効果が期待できるもの、或いは化粧品行った。

菌や抗菌という薬理効果や食品に香料として利用されるものなど、様々な形で私

表１ 試験に使用した精油の名称と主成分
番号

たちの生活に関わりを持っている。
これまでの研究報告ではいくつかの精油によるカン

1

ジダ菌、白癬菌、枯草菌及び緑膿菌などの試験菌に対する抗菌活性は報告されている 3)が、腸管系の食中毒細菌
2や感染症細菌（以下、腸管系病原性細菌）に対する抗菌活性についての試験報告は少ない。また、試験方法が研究者によって異なる上 4)、精油の抗菌活性に対する明確

3

な指標がないため相互比較することができない。さらに
精油の抗菌活性がどの程度持続するかについても明確4でない。本研究では精油の抗菌活性を明らかにすることを目的に、腸管系病原性細菌に対する抗菌活性、市販の5抗生物質との抗菌活性の比較及び抗菌活性の持続性について検討した。

6

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

-70-

名称

主成分
Thymol(30.87%)
Thyme thymol
p-Cymene(27.57%)（タイムチモール)γ-Terpinene(14.02%)
その他（27.54%）
1,8-Cineole(68.12%)
Eucalyptus radiata
α-Pinene(9.97%)(ユーカリラディアタ） Limonene(5.58%)
その他（16.33%）
Carvacrol(41.55%)
Oregano wild
Thymol(19.53%)
γ-Terpinene(17.08%)（オレガノ）
その他（21.84%）
Geraniol(89.76%)
Palmarosa
Acetate de geranyle(3.40%)
β-Caryophyllene(1.56%)（パルマローザ）
その他（5.28%）
Terpinen-4-ol(33.56%)
Tea treeγ-Terpinene(25.44%)
α-Terpinene(12.76%)（ティートリー）その他（28.24%）
Acetata de linalyle(37.80%)
Lavandin superLinalol(34.67%)（ラバンジンスーパー） 1,8-Cineole(3.05%)
その他（24.48%）

２・１・２気培養した。培養後、ディスク周辺に形成された阻止円

菌株

腸管系病原性細菌には下痢原性細菌による高頻度接を計測した。すべての試験は2回繰り返し、平均値を算

触 面 へ の 汚 染 を 想 定 し て 腸 管 出 血 性 大 腸 菌 O157出した。精油に対する抗菌活性は、陰性対象であるホホ（Enterohemorrhagic Escherichia coli O157、ATCC43894、バオイルで得られたデータと比較して判定した。すなわ

以 下 、 腸 管 出 血 性 大 腸 菌 O157 ） 、 サ ル モ ネ ラ 菌

ち、陰性対象であるホホバオイルと同様に阻止円が形成（Salmonella Typhimurium、ATCC13311、以下、ネズミされなかった場合を抗菌活性が無い、阻止円が形成されチフス菌）を、創傷感染を起こす起炎性細菌を想定してた場合を抗菌活性が有ると表記した。また、精油の阻止

黄色ブドウ球菌（Staphylococcus aureus、ATCC12732、円の判定基準は抗生物質の感受性試験と異なり判定基

以下、黄色ブドウ球菌）及びウェルシュ菌（Clostridium

準がないため、本試験では、ネズミチフス菌のCPFXに対

perfringens、ATCC3264、以下、ウェルシュ菌）の4菌種する阻止円の値を基準とし>32mmで極めて高い、>25mmでを用いた。

非常に高い、>20mmで高い、>15mmでやや高い、>10mmで極めて低い、と判断し比較した。

２・１・３

抗生物質

抗生物質として、アンピシリン（Ampcillin、以下ABPC）

２・２・２

抗生物質による比較試験

10μg、クロラムフェニコール（Chloramphenicol、以下精油の各菌に対する抗菌活性試験で得られたデータ

CP）30μg、シプロフロキサシン（Ciprofloxacin、以下を 比 較 検 証 す る た め に 米 国 CLSI （ Clinical and

CPFX）5μg、カナマイシン（Kanamycin、以下KM）30μg、Laboratory Standards Institute）が推奨する抗生物質

ナリジクス酸（Nalidixic acid、以下NA）30μg、ストの薬剤感受性試験を併用した。すなわち、CLSIのディス

レプトマイシン（Streptomycin、以下SM）10μg、スルク拡散法に準拠し、腸管出血性大腸菌O157、ネズミチフ

フィソキサゾール（Sulfisoxazole）250μg、アジスロ

ス菌、黄色ブドウ球菌及びウェルシュ菌に対する抗生物

マイシン（Azithromycin、以下AZM）15μg、ホスホマイ

質の阻止円を測定した。感受性試験用寒天培地は、

シン（Fosfomycin、以下FOM）50μg及び テトラサイク

Muller-Hinton agar Ⅱ ま た は 5% 羊 脱 繊 維 血 液 加リン（Tetracycline、以下TC）30μgの10種類を用いた。

Muller-Hinton agarⅡを使用し、２・２・１と同様の方

全て日本ベクトン・ディッキンソン株式会社（直径法で実施した。

6.35mm、1/4インチ）から購入した。
２・２・３
２・２

試験方法

２・２・１

精油の抗菌活性の持続性試験

精油の抗菌活性に持続性（保持力）が認められるかど
うかを調べるために、各精油50μLを抗生物質検定用ペ精油の抗菌活性試験

ーパーディスクに浸透させてシャーレに入れ、密封はせ

精油の抗菌活性の測定法には、寒天拡散法、希釈法及6)

ずに、暗所16℃で保存後、11日後及び20日後に抗菌活性び気体法などがあるが 、本試験では抗生物質の薬剤感
受性試験において一般的に使用されている寒天拡散法試験を行った。試験は２・２・１による方法と同様に行を用いた。腸管出血性大腸菌O157及びネズミチフス菌はった。また、抗菌活性の最も強かった精油2種類（タイ

3%トリプトンソーヤブイヨン（TRYPTONE SOYA BROTH、

ムチモール及びオレガノ）についてはどの程度の濃度ま

オキソイド社、以下TSB） で35℃24時間好気培養、黄色で抗菌活性を持続するのかを明らかにするため、両精油

ブドウ球菌はブレインハートインフュジョンブイヨン

を酢酸エチルで公比2で段階希釈し（100%、50%、25%、（BRAIN HEART INFUSION BROTH、栄研化学株式会社、以10%、5%、3%及び1%）、試験を行った。

下BHI）で35℃24時間好気培養、ウェルシュ菌はBHIで35 ℃ 24 時 間 嫌 気 培 養 後 、 そ れ ぞ れ の 菌 液 を 3%TSB で

３

McFarland 0.5に調整した。腸管出血性大腸菌O157、ネ

３・１

結果
精油の抗菌活性試験結果

ズミチフス菌及び黄色ブドウ球菌はMuller-Hinton agar

6種類の精油の各菌に対する抗菌活性試験の結果を表

Ⅱ（オキソイド社）に、ウェルシュ菌は5%羊脱繊維血液2に示した。試験に用いた6種類の精油全てが、4菌種に加Muller-Hinton agarⅡに、滅菌綿棒で3回以上異なっ

対して抗菌活性を示した。タイムチモール及びオレガノ

た方向から均等に塗抹した。精油50μLを浸透させた抗はすべての菌に対して抗菌活性が高く、特にネズミチフ

生物質検定用ペーパーディスク（アドバンテック社、直ス菌及び黄色ブドウ球菌に極めて高い抗菌活性を示し

径10mm）は、直径90mmシャーレに作成した上記2種類のた。ユーカリラディアタはネズミチフス菌に対して高い培地の中心部に一枚ずつ置き、35℃24時間好気または嫌抗菌活性を示した。パルマローザはどの菌に対しても低

-71-

表2
菌種

菌株番号

腸管出血性大腸菌O157
ネズミチフス菌
黄色ブドウ球菌
ウェルシュ菌ATCC43894
ATCC13311
ATCC12732
ATCC3264

精油(100%)の各菌に対する抗菌活性試験結果
精油(阻止円:mm)

Thyme Thymol

Eucalyptus Radiata

Oregano Wild

Palmarosa

Tea Tree

Lavandin Super

30.62
36.61
48.83
19.48

10.36
25.25
15.76
12.91

25.41
32.62
42.89
17.43

9.06
10.69
9.87
4.96

19.61
31.81
27.17
16.29

8.79
17.94
21.37
9.11

表3
菌種

菌株番号

腸管出血性大腸菌O157
ネズミチフス菌
黄色ブドウ球菌
ウェルシュ菌ATCC43894
ATCC13311
ATCC12732
ATCC3264

各菌の抗生物質への感受性試験結果
抗生物質(阻止円:mm)

ABPC

CP

CPFX

KM

NA

SM

Sulfisoxazole

AZM

FOM

TC

13.64
23.57
31.14
29.63

17.69
24.22
23.70
20.28

23.44
32.37
27.60
16.54

17.62
20.81
26.95
-

17.31
19.44
15.75

13.12
11.01
13.39
-

15.20
12.61
20.50
-

11.22
11.61
23.12
15.83

19.14
29.29
23.20
20.28

16.68
18.67
26.92
21.46

（-：阻止円が認められなかった）

表4 各菌に対する精油の抗菌活性の持続性精油(阻止円:mm)
菌種

試験日

腸管出血性大腸菌O157
ATCC43894

当日

Thyme
Thymol
30.62

(100)

11日後

24.22

(79)

(%)

Eucalyptus(%)
Radiata
10.36
(100)
-

-

Oregano
Wild
25.41

(100)

9.06

(100)

19.61

(100)

Lavandin
Super
8.79

23.98

(94)

7.07

(78)

9.43

(48)

-

(%)

Palmarosa (%)

Tea Tree (%)

(%)
(100)
-

20日後

22.60

(74)

-

-

19.23

(76)

6.77

(75)

7.62

(39)

-

ネズミチフス菌ATCC13311

当日
11日後

36.61
34.31

(100)
(94)

25.25
-

(100)
-

32.62
32.07

(100)
(98)

10.69
11.03

(100)
(103)

31.81
17.94

(100)
(56)

17.94
8.20

(100)
(46)

-

黄色ブドウ球菌

20日後
当日

30.29
48.83

(83)
(100)

15.76

(100)

26.82
42.89

(82)
(100)

10.20
9.87

(95)
(100)

12.24
27.17

(38)
(100)

2.64
21.37

(15)
(100)

ATCC12732

11日後

46.29

(95)

3.59

(23)

40.70

(95)

10.55

(107)

20.31

(75)

9.55

(45)

ウェルシュ菌ATCC3264

20日後
当日
11日後
20日後

35.80
19.48
18.70
17.05

(73)
(100)
(96)
(88)

12.91
-

(100)
-

33.67
17.43
17.12
14.69

(79)
(100)
(98)
(84)

8.16
4.96
5.34
5.91

(83)
(100)
(108)
(119)

20.47
16.29
6.75
7.59

(75)
(100)
(41)
(47)

3.50
9.11
5.61
5.84

(16)
(100)
(62)
(64)

（-：阻止円が認められなかった）い抗菌活性であった。ティートリーはネズミチフス菌及かった。ティートリーは減少傾向ではあるものの抗菌活

び黄色ブドウ球菌に対して非常に高い抗菌活性を示し性を維持した。ラバンジンスーパーは11日後には腸管出た。ラバンジンスーパーは黄色ブドウ球菌に対して高い血性大腸菌O157では抗菌活性が認められなかった。
2種類の精油（タイムチモール及びオレガノ）を希釈

抗菌活性を示した。

した際の抗菌活性についての結果を図1及び図2に示し
３・２

た。タイムチモールの抗菌活性は、黄色ブドウ球菌に対抗生物質による比較試験結果

10種類の抗生物質の各菌に対する感受性試験の結果

して希釈率5%でも非常に高い抗菌活性を示した。腸管出を表3に示した。ABPCは黄色ブドウ球菌に対して非常に血性大腸菌O157、ネズミチフス菌及び黄色ブドウ球菌に高い抗菌活性を示した。ウェルシュ菌に対しては、CP及対して希釈率1%ではわずかに抗菌活性が認められるもびFOMよりもABPC及びTCの方が抗菌活性が高い。CPFXはのの、ウェルシュ菌に対して抗菌活性は認められなかっ

腸管出血性大腸菌O157に対しても抗菌活性が高い。KM及た。オレガノの抗菌活性は、希釈率10%でもネズミチフ

びTCは黄色ブドウ球菌に対して非常に高い抗菌活性を

ス菌及び黄色ブドウ球菌に対して高い抗菌活性を示し示した。SMはどの菌に対してもほとんど抗菌活性を示さた。希釈率1%では腸管出血性大腸菌O157、ネズミチフス

なかった。

菌及び黄色ブドウ球菌に対してわずかに抗菌活性が認められるものの、ウェルシュ菌に対して抗菌活性は認め

３・３

られなかった。

精油の抗菌活性の持続性

精油の抗菌活性の持続性（保持力）についての実験結果を表4に示した。タイムチモール及びオレガノのネズ

４考察

ミチフス菌及び黄色ブドウ球菌に対する抗菌活性の持

精油は、自ら動くことができない植物が微生物や昆虫

続性は減少傾向が認められるものの他の精油と比較しなどから身を守る自己防衛手段の一つとしての化学成

高い抗菌活性を維持していた。ユーカリラディアタは11分と推測されている。精油の抗菌活性のメカニズムはあ

日後には腸管出血性大腸菌O157、ネズミチフス菌及びウまり詳しく解明されていない。しかし精油が微生物に吸ェルシュ菌では抗菌活性が認められなかった。パルマロ

着後細胞壁を通過し細胞膜に作用する事で、膜障害に基ーザの抗菌活性は20日後でもあまり変化が認められなづく細胞壁の合成阻害や構成成分の変化により発育を

-72-

50

40

40

阻止円（mm）

阻止円（mm）

50

30
20
10

30
20
10

0

0
100

50

25
10
5
精油の濃度（%）

3

1

100

図1 タイムチモールを希釈した際の抗菌活性試験結果

50

25
10
5
精油の濃度（%）

31

図2 オレガノを希釈した際の抗菌活性試験結果

腸管出血性大腸菌O157

ネズミチフス菌

腸管出血性大腸菌O157

ネズミチフス菌

黄色ブドウ球菌

ウェルシュ菌黄色ブドウ球菌

ウェルシュ菌阻害し、抗菌活性を示すことが知られている5)。したが精油の抗菌活性試験については報告されているが3)、って、例外はあるものの、一般的に精油の抗菌活性はグ試験方法や明確な指標が存在しないため、抗菌活性を相ラム陰性菌よりグラム陽性菌に対しての方が大きいと互に比較することが難しい。一方、抗生物質による薬剤3)、5)。今回調査した腸管系病原性細菌に感受性試験では使用培地や菌量などが細かく規定され、ついても同様に、概ねグラム陰性菌よりもグラム陽性菌

試験方法及び判定基準が統一されているので、誰が測定の抗菌活性が高く、腸管出血性大腸菌O157よりも黄色ブ

しても同一の値が得ることが可能である。そこで本試験

ドウ球菌に対する抗菌活性が高くなる傾向を示した。しでは、市販の抗生物質の薬剤感受性試験結果と比較する

かしながら、興味深い事にグラム陽性菌であるウェルシ

ことで、精油の抗菌活性を相互に比較することが可能に

ュ菌ではどの精油も著しく低い抗菌活性となった。このなると考え、CLSIの推奨する薬剤感受性試験を用いて精ことは、今回検討した種類の精油は嫌気性のグラム陽性

油の抗菌活性試験を行った。原液では、タイムチモール菌に対する抗菌活性が低いか、あるいは嫌気的条件下で及びオレガノはネズミチフス菌及び黄色ブドウ球菌には抗菌活性が十分に発揮されにくい可能性が推察され対する阻止円が、比較した全ての抗生物質より大きく、る。また、精油の抗菌活性の高さはその成分の化学的性高い抗菌活性を示す精油と考えられた。20日後での各菌質と関連があり、フェノール≥アルデヒド>アルコール>種に対する抗菌活性が最も高いタイムチモール（原液）

ケトン>エステル≥エーテルの順に抗菌活性が高く、官能の抗菌活性をCLSIのディスク拡散法に準拠した抗生物

言われている7)

基以外にも側鎖が大きく活性に影響を与えている 。今質の感受性試験結果と比較したところ、腸管出血性大腸回の試験で最も抗菌活性が高かったタイムチモール及菌O157に対する抗菌活性はCPFXと、ネズミチフス菌に対びオレガノはフェノール類のThymolを多く含んでおり、する抗菌活性はFOMと、ウェルシュ菌に対する抗菌活性

これまでの知見と一致している。さらにThymolの含有量

はCPFXとほぼ同等の抗菌活性であった。黄色ブドウ球菌

を比較すると、タイムチモールが30.87%、オレガノがに対するタイムチモールの抗菌活性はABPCより高い抗19.53%と明らかにタイムチモールの方が多く、精油の化

菌活性を示した。精油は油性の揮発性成分である事から、学成分と抗菌活性の大きさには関連性がある事を示し

時間の経過と伴に蒸発や化学成分の変質により抗菌活ている。しかしながら、ラバンジンスーパーは主成分が性も減少していくものと考えられている。試験に用いた抗菌活性の低いエステル(Acetata de linalyle 37.80%)

精油の多くは抗菌活性が減少傾向を示したものの、パルにもかかわらず、抗菌活性の高いアルコール類を多く含マローザは他の精油と比較し抗菌活性が低いながらもむパルマローザ(Geraniol 89.76%)に比べてネズミチフ

持続した。これは精油の主成分が関係しているものと推ス菌、黄色ブドウ球菌及びウェルシュ菌に対する抗菌活測される。タイムチモール及びオレガノの主成分である性が高かった。これは精油の抗菌活性が主成分の影響のThymolはフェノール類であり、パルマローザの主成分でみでなく複数の成分の影響によるもの、もしくは主成分あるGeraniolはアルコール類であり、アルコール類はフの抗菌活性が他成分によって相互作用を受けている可ェノール類に比べて抗菌活性を有している成分がディ能性などが推察される。

スクに保持され続けたため抗菌活性が持続した可能性-73-

が示唆される。また、希釈した精油の抗菌活性を抗生物受けやすいのは黄色ブドウ球菌である事、精油と抗生物質の結果と比較したところ、タイムチモール(5%)及びオ

質による抗菌活性の違いは、精油には揮発性成分による

レガノ(10%)のネズミチフス菌に対する抗菌活性はABPC

抗菌活性もあることが分かった。

と、黄色ブドウ球菌に対する抗菌活性はCPFXとほぼ同等

今回の試験結果から、精油には腸管系の食中毒細菌やであった。オレガノは3%に希釈した場合でのネズミチフ

感染症細菌に対する一定の抗菌活性が認められ、衛生的ス菌に対する抗菌活性は、SM、スルフィソキサゾール及な環境を生み出す手段の一つとして有用であることがびAZMより高い抗菌活性を示した。

示された。精油には香りやリラクゼーション効果だけで近年、抗生物質に対する薬剤耐性菌の出現が問題とななく、抗菌効果や消毒効果などを利用した公衆衛生対っているが、薬剤耐性菌が発生するメカニズムは、修策・予防、また食品の保存への利用等を期待できる可能

飾・分解酵素による薬剤の活性部位の失活、薬剤排出ポ性がある。今回の寒天拡散法での試験はあくまでも予備ンプによる菌体外への薬剤の排出、薬剤の標的部位変化

的な試験であり、今後は精油の抗菌活性を最大限に活用による耐性の獲得といった方法で耐性獲得が認められするための精油の濃度や使用方法、複数の精油による相ている。また、薬剤耐性菌は複数の遺伝子を獲得し周囲乗効果などを検討していく必要があると思われる。

の環境にあわせて耐性機構を調節し、より複雑なものになってきている8)。精油は複数の成分の複合体であるた５

まとめめ、精油の抗菌活性には複数の化合物の相互作用が関与

6種類の精油を対象に腸管系病原性細菌に対する抗菌している可能性が高く、病原体が耐性を獲得するのは困

活性について検討した。その結果、最も抗菌活性の高い難であると言われているが9)、精油に対する耐性菌の可

精油はタイムチモール及びオレガノであった。精油の抗能性についてはあまり調べられていない。今回、5%に希菌活性は時間の経過と共に減少傾向を示し、精油により釈したタイムチモール及びオレガノを用いた腸管出血

抗菌活性の持続性が異なることが確認された。さらに、性大腸菌O157の抗菌活性試験において二重阻止円が観市販の抗生物質の感受性試験結果を指標とし、精油の抗察されたため、オレガノ（5%）で観察された二重阻止円

菌活性を相互比較することができると考えられた。

内のコロニーを釣菌、培養後、再び抗菌活性試験を行ったところ、同濃度での阻止円は最初の試験と比較して小謝辞さくなった（データ省略）。このことは精油でも耐性菌

本研究を進めるにあたり、ご指導頂きました香月進所ができる可能性を示唆しているが、より詳細に検討する長、岡元冬樹氏に深く感謝します。

必要がある。
また、精油と抗生物質を用いた抗菌活性試験において

文献

阻止円の周辺の菌の生育状況を詳細に観察したところ、

1) 井上重治：化学と生物，39-(7)，475-481，2001.

腸管出血性大腸菌O157及びウェルシュ菌ではあまり差

2) 岡村大悟，鮫島正浩，谷田貝光克：28-(6)，224-235，が認められなかったが、ネズミチフス菌及び黄色ブドウ

日本木材保存協会，2002.

球菌ではわずかながら差が認められた。特に黄色ブドウ

3) 古谷力ら：日本食品化学学会誌，4-(2)，114-119，

球菌では、抗生物質を浸透させたディスク周辺の菌の生

1997.

育状況は均一であり、肉眼的にはやや湿潤であったが、

4) 吉川真央，三原智：日本化粧品技術者会誌，21-(2)，

精油を浸透させたディスク周辺では阻止円の周辺の菌

104-110，1987.

の生育状況はやや乾燥気味であった。抗生物質及び精油

5) 川上祐司ら：アロマテラピー学雑誌，12-(1)，66-78，を浸透させたディスク周辺に生育した黄色ブドウ球菌

2012.

をグラム染色した結果、特に差は認められなかった。そ6) 芋川浩ら：福岡県立大学看護学研究紀要，13，75－

こで、各精油のディスクを置く場所を通常の抗菌活性試

80，2016.

験とは逆にシャーレの蓋上部中央に置き、培地面を上向

7) 井上重治，阿部茂：抗菌アロマテラビーへの招待，

きにして、精油の蒸気による黄色ブドウ球菌に対する抗p18-119，2011.（フレグランスジャーナル社，東京）

菌活性試験を行ったところ、全ての精油において、阻止

8) 尾立純子，石井営次，山田浩一：日本調理科学会誌，

円を確認できた。阻止円がそれぞれのディスクの真上に

33-(3)，64-70，2000.

認められたことから精油の揮発性成分による抗菌活性9) 花木秀明，久保亮一：THE CHEMICAL TIMES，207-(1)，も存在することが確認できた。これにより、今回検討し11-16，2008.

た4種の菌では精油の揮発性成分による抗菌活性を最も-74-

（英文要旨）Antimicrobial activity of six essential oils against intestinal pathogenic bacteria
Naoko MARUTA, Hiroaki SHIGEMURA, Eriko MAEDA, Masahiro NISHIDA, Nobuyuki SERA
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences,
Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, Japan
Certain essential oils are widely used as preservatives and antibacterial agents. In this paper, six essential oils (thyme thymol,
oregano wild, tea tree, palmarosa, eucalyptus radiata and lavandin super) were examined for antimicrobial activity against intestinal
pathogenic bacteria. All six essential oils showed antibacterial activity. Among the essential oils, those from thyme thymol andoregano wild showed the highest antibacterial activity against Staphylococcus aureus and Salmonella typhimurium. For some of theessential oils such as thyme thymol and oregano wild, the antibacterial activity lasted for about three weeks and did not decrease withdilution. These results show that essential oils have antimicrobial activity against intestinal pathogenic bacteria, and could be usefulin keeping products hygienic.
[Key words ; essential oil, antimicrobial activity, intestinal pathogenic bacteria]-75-福岡県保健環境研究所年報第43号，76－81，2016

原著
果実中防かび剤の分析法開発及び妥当性評価
小木曽俊孝・中西加奈子・新谷依子・永島聡子・高橋浩司・平川博仙・堀就英・梶原淳睦
食品添加物として用いられている7種類の防かび剤について、一斉分析法の開発と妥当性評価を実施した。従来当所で用いてきた防かび剤4種類の分析法では、7種類の一斉分析に適応できないことが明らかとなった。その原因として固相精製の溶離液に使用したトルエンが測定の妨害ピークとなるだ
けでなく、高沸点のトルエンを濃縮するのに時間を要するため揮発性の高い成分の回収率低下につながることが考えられた。そこで、前処理において固相カラムを二種類併用する方法を見出し、トルエンを用いない条件で良好な精製効果を得ることに成功した。グレープフルーツとバナナを用いて開発した一斉分析法の妥当性評価を行った結果、7種類全ての防かび剤について妥当性評価の目標値に適合する結果を得ることができ、試験法の妥当性を確認することができた。
［キーワード：防かび剤、固相精製、LC-MS/MS、HPLC-FL、妥当性評価］１る。防かび剤はジフェニル（DP）、オルトフェニルフェノ

はじめに
柑橘類やバナナなどの果実を輸入する際、輸送手段によール（OPP）、チアベンダゾール（TBZ）、イマザリル（IMZ）、っては数週間という長い時間が必要となる。そのため、輸フルジオキソニル（FLD）、アゾキシストロビン（AZX）、送中に発生するかびを防ぐことが重要となる。防かび剤のピリメタニル（PYR）の 7 種類が使用されており、国内でような収穫後の農産物に使用される農薬はポストハーベ

は食品添加物としてとり扱われている（図 1）。
防かび剤の試験法については 7 種類に対応する一斉試

スト農薬と呼ばれ、輸入作物に限って使用が認められていH
N（1971.2）

PYR については個別試験法となっている 1）。このことから、

S

N

DP

験法は通知されておらず、近年追加された FLD、AZX、

HO

防かび剤 7 種類の一斉分析法を検討しその妥当性評価をN実施したので結果を報告する。

TBZ

OPP

（1977.4）（1978.8）

Cl

２

CH2
O

F
F

Cl

O

研究方法

２・１

H
N

試料

無農薬栽培されたグレープフルーツおよびバナナを用ONいた。晩白柚は分析法開発時のみ試料として用いた。
CN

N

IMZ

２・２

FLD

（1992.11）

DP 標準品、OPP 標準品、TBZ 標準物質、IMZ 標準物質、（2011.8）

AZX 標準物質は和光純薬製を用いた。FLD 標準品は関東

OMe

CN

MeO
O

O

NH

N

化学製、PYR 標準品は Dr. Ehrenstorfer 製を用いた。

CH3

分析においては次に示す試薬を用いた。アセトニトリル

ON
N

標準品および試薬（残留農薬・PCB 試験用）
、蒸留水（ヘキサン洗浄品、残N

CH3

留農薬試験用）、塩化ナトリウム（残留農薬試験用）
、無水

AZX

PYR

硫酸ナトリウム（残留農薬・PCB 試験用）は関東化学製を（2013.3）（2013.8）用いた。水酸化カリウム（特級）、1-ブタノール（分光分析用）は和光純薬製を用いた。

図 1 防かび剤の構造

固相カラムは次に示すものを用いた。InertSep NH2（500各構造式に示す日付は防かび剤としての登録年月を示す。

mg）はジーエルサイエンス製を使用し、アセトニトリル

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）-76-

10 mL でコンディショニングして用いた。ENVI-Carb C

表2（100 mg）は SUPELCO 製を使用し、メタノール 2 mL で

Positive モード測定条件

コンディショニングして用いた。
機器測定においては次に示す試薬を用いた。メタノール

農薬名（LC/MS 用） 、アセトニトリル（LC/MS 用）、蒸留水

AZX
PYR
IMZ
TBZ

（LC/MS 用）は関東化学製を用いた。酢酸アンモニウム（HPLC 用）は和光純薬製を用いた。

コーン
電圧
（V）
20
35
20
25

MRM 条件

定量イオン

CEa）

確認イオン

CEa）

（m/z）
404 > 372
200 > 107297 > 159
202 > 175

（V）
16
25
18
25

（m/z）
404 > 344
200 > 82297 > 255
202 > 131

（V）
26
25
23
20

定量イオン

CEa）

確認イオン

CEa）

（m/z）
247 > 180
169

（V）
25
1

（m/z）
（V）
247 > 12627a） Collision Energy

HPLC の移動相はアセトニトリル：水：メタノール混液（1：7：12）に 10 mM となるようにドデシル硫酸ナトリ

Negative モード測定条件

ウム（生化学用、和光純薬製）を加え、リン酸（特級、和

コーン
電圧
（V）
40
50

農薬名

光純薬製）で pH を 2.3-2.5 に調製したものを用いた。

FLD
OPP

２・３

装置及び測定条件

測定 に用い た機 器お よび測 定条 件を表 1 に示 す。
LC-MS/MS の測定条件は当所で行っている残留農薬一斉

出液と残渣に分離した。ろ液に塩化ナトリウム 10 g、1 M分析法の条件を使用し、HPLC-FL の測定条件は食品衛生

水酸化カリウム水溶液約 3 mL を加え、振とう機で 5 分間

1）

検査指針

を参考に検討した条件を使用した。表 2 には振とうしアセトニトリル層と水層に分離した。水層の液性

各測定成分の LC-MS/MS の MRM 条件を示す。DP は ESI

を pH 試験紙で確認し、塩基性でない場合には水酸化カリ

法ではイオン化が認められなかったため HPLC-FL のみでウム水溶液を追加し再度振とう機で 5 分間振とうした。ア

評価を行うことにした。また、OPP については MRM 条件

セトニトリル 20 mL で前洗浄した無水硫酸ナトリウム 30の検討を行ったが強度の安定したプロダクトイオンが生g に試料抽出溶液のアセトニトリル層 20 mL を通し脱水し、成しなかったため、[M-H]を定量に用いた。

無水硫酸ナトリウムをアセトニトリル 20 mL で洗い込んだ。脱水した溶液をエバポレーターで 2 mL 程度まで減圧濃縮した。濃縮液をアセトニトリル 10 mL でコンディショ

表 1 装置及び測定条件ニングした InertSep NH2 に負荷し、濃縮に用いたナス型フ

LC-MS/MS

ラスコをアセトニトリル 2 mL で 3 回洗い込み、アセトニ

装置： Waters ACQUITY UPLC/XevoTM TQ MS
カラム： InertSustain C18, 5 μm, 2.1×150 mm
移動相： A : 5 mM酢酸アンモニウム溶液, B : MeOH
流速： 0.2 mL/min
注入量： 5 μL
イオン化法： ESI法
グラジエント： B（%）0min（15%）-1min（40%）-3min（40%）6min（50%）-8min（55%）-17.5min（95%）-29min（95%）-30min（15%）-40min（15%）
カラム温度： 40 ℃

トリル 12 mL で溶出した。全ての溶出液を回収し 1-ブタ
ノール 1 mL を加え約 1 mL まで減圧濃縮した。残渣をメ
タノールで 10 mL に定容し、HPLC-FL 測定用検液を作成した。また、HPLC-FL 測定用検液を 1 mL 分取し、メタノールでコンディショニングした ENVI-Carb C で精製し、溶出液を 10 mL に定容し LC-MS/MS 測定用検液を作成した
（図 2）
。
２・５

HPLC−FL

妥当性評価方法

妥当性評価は 2 種類の添加濃度（0.5 μg/g、5.0 μg/g）に

装置： 島津LC-10ADVP
蛍光検出器： 島津RF-20A
カラム： Inertsil ODS-SP, 5 μm, 4.6×150 mm
移動相： CH3CN:H2O:MeOH = 1:7:12
10 mM SDS, pH2.3-2.4
流速： 1.0 mL/min
注入量： 10 μL
測定波長： Ex : 285 nm, Em : 325 nm
カラム温度： 40 ℃

ついて分析者 3 人が併行数 2 で 2 日間または分析者 5 人が併行数 2 で 1 日間の枝分かれ試験により実施し、真度（回収率）及び精度について評価を行った。
妥当性評価の目標値は「食品中に残留する農薬等に関する試験法の妥当性評価ガイドライン」（以下、ガイドライン）に従い真度（%） : 70-120、併行精度（RSD, %） : 10>、
室内精度（RSD, %） : 15>とした 2）。

２・４

分析法

また、定量に用いる検量線は LC-MS/MS 測定対象はマ

試料 20 g を量り取り、アセトニトリル/蒸留水（8:2） 100
mL を加えホモジナイザーで均一化後、吸引ろ過により抽トリックス含有標準液を使用し、HPLC-FL 測定対象はメタノールで希釈した標準液を用いた。

-77-

表 3 抽出 pH と回収率

試料20 g← CH3CN:H2O=8:2 100 mL
ホモジナイズLC-MS/MS 測定対象
グレープフルーツ（回収率,%）
pH 4
pH 7
pH 10
27.6
62.2
77.9
64.5
79.6
106.3
73.6
92.2
94.3
62.0
71.2
110.3
107.6
86.0
102.3
98.6
128.8
107.3

農薬名

吸引濾過

TBZ
IMZ
PYR
AZX
OPP
FLD

← NaCl 10 g、1 M KOH aq.
振とう（300 rpm、5 min）
アセトニトリル層20 mLを分取

脱水（無水硫酸ナトリウム 30 g）

晩白柚（回収率,%）
pH 4
pH 10
23.7
103.5
59.9
104.0
80.2
103.5
76.1
79.3
88.6
94.5
93.4
104.8

HPLC-FL 測定対象

前洗浄、洗浄：CH3CN 20 mL
減圧濃縮（2 mL程度残す）

農薬名

InertSep NH2（500 mg、溶出液：CH3CN）

TBZ
OPP
DP

洗い込み：2 mL×3
溶出：12 mL
← 1-ブタノール 1 mL

グレープフルーツ（回収率,%）
pH 4
pH 7
pH 10
41.2
80.1
95.9
58.8
102.8
118.3
51.1
88.1
83.1

晩白柚（回収率,%）
pH 4
pH 10
36.8
92.6
58.2
95.0
70.1
57.3

た方法であった。従来法は精製効果が高い方法であったが、減圧濃縮（1 mL程度残す）

溶離液にトルエンを使用するため、図 3 に示すように
HPLC-FL 測定時にトルエンが妨害ピークとなること、ま10 mLにMeOHでメスアップ（HPLC-FL測定用検液）

たトルエンを除去する目的で濃縮乾固すると揮発性の高い DP の回収率が大幅に低下することが問題であった。

Envi-carb C（100 mg、溶出液:MeOH）
アプライ：HPLC-FL測定用検液1 mL
溶出：3 mL

一方で、NH2 カラムのみでの精製はトルエンを使用せずとも全ての化合物の溶出が可能であったが、色素がほと

10 mLにMeOHでメスアップ（LC-MS/MS測定用検液）

んど除去できなかった。また、ENVI-Carb/NH2 を使用しトルエンを用いない条件での精製では色素は除去できるが

図 2 分析手順

平面性の高い TBZ がグラファイトカーボンに強く保持さ３

れ溶出しないことが明らかとなった。また、エチレンジア

結果および考察

３・１

ミン-N-プロピルシリル化シリカゲル（PSA）やオクタデ

抽出 pH と回収率分析法を検討する中で、抽出時の pH により回収率が大きく異なることが明らかとなった。そこで抽出時の pH とシルシリル化シリカゲル（C18）などの固相精製も検討したが、いずれも色素を除去できなかった。
これらの結果から、色素を除去できるグラファイトカー

回収率について検討を行った（表 3）。
検討は pH4（pH 調整なし）、pH7、pH10 の 3 種類で行った。その結果、pH を塩基性に傾けるに従って回収率が向ボンカラムを用いて、トルエンを使用せずに精製する方法を見出す必要があると考えられた。

上することが明らかとなった。特に TBZ、IMZ、AZX は
pH の影響を受けやすく、これはピリミジン環やイミダゾ

TBZ

2500000ール環などの含窒素複素環を構造に持ち、塩基性化合物でTolueneOPP

2000000

あることが要因であると考えられる。また、液性を塩基性に調整する際には作物の種類や同じ作物でも個体差の影

1500000

響が有ることが明らかとなったため、大過剰の塩基を加え1000000

毎回 pH を確認する必要があった。
また、TBZ と OPP は LC-MS/MS、HPLC-FL どちらの装置でも測定可能であるため、測定結果の比較を行った。そ0の結果、回収率に違いがみられ、原因として試料由来のマ0

トリックス成分の影響が考えられた。
３・２

DP

500000

5

10

15

20

図 3 精製にトルエンを用いたクロマトグラム

固相精製条件の検討

従来法で見出された問題点の解決策として、保持力の小当所で従来用いてきた固相精製法は ENVI-Carb/NH2 をさい（表面積の小さい）グラファイトカーボン（ENVI-Carb

使用し、アセトニトリル：トルエン混合溶媒を溶離液としC）の使用が有効であるか検討した。InertSep NH2 のみの-78-

精製と InertSep NH2 に続いて ENVI-Carb C で精製を行ったても多くの場合良好に定量できることが明らかとなった。

時の回収率を表 4 に示す。

しかし、バナナを用いて行った添加回収試験（添加濃度

ENVI-Carb C は従来用いていた Envi-Carb/NH2 と同様に5.0 μg/g）において PYR、AZX は std 溶液で定量すると回色素を除去できた。さらに、トルエンを使用することなく収率がガイドラインの目標値上限（120 %）を超過するが、メタノールのみで全ての防かび剤の溶出が可能であった。

M std 溶液で定量すると目標値（70-120 %）に収まる結果

LC-MS/MS で測定した成分について回収率を比較するが得られた。これらの結果を踏まえ、M std 溶液を用いてと若干ではあるが ENVI-Carb C を併用して精製した方が定量を行った方が精度の高い定量結果が得られると考え理論値に近い結果を与える傾向が見られた。また、精製度られた。

を高めることにより質量分析装置に与える負荷も軽減で
表 5 定量に与えるマトリックス効果

きると考えられた。一方で、HPLC-FL で測定した成分については ENVI-Carb C を併用しても回収率が変わらない

グレープフルーツ又は若干減少することが明らかとなった。蛍光検出器は一

添加濃度

般的に高感度であり、励起波長と蛍光波長は測定成分に合検量線わせた波長を選択しているため選択性が高く、色素などの

TBZ
IMZ
PYR
AZX
OPP
FLD

夾雑物が存在していても精度良く測定できたと考えられる。
これらの結果を踏まえ、NH2 のみで精製した検液を0.5 μg/g
5.0 μg/g
M std溶液std溶液
M std溶液
std溶液（回収率,%）（回収率,%） （回収率,%）（回収率,%）
65.2
78.3
84.1
101.3
102.5
104.1
100.6
102.1
95.2
92.3
98.7
95.7
102.2
107.6
99.6
104.9
114.7
102.7
105.6
100.3
109.8
108.1
103.0
101.4

HPLC-FL 測定用検液とし、続いて ENVI-Carb C で精製した検液を LC-MS/MS 測定用検液とすることにした。

バナナ
添加濃度

表4

ENVI-Carb C の効果

検量線

LC-MS/MS 測定対象
精製法

InertSep NH2
0.5 μg/g
5.0 μg/g
添加濃度（回収率,%）（回収率,%）
TBZ
81.9
106.3
IMZ
94.2
110.9
PYR
94.1
106.6
AZX
80.1
104.1
OPP
98.2
95.4
FLD
107.2
106.4

TBZ
IMZ
PYR
AZX
OPP
FLD

InertSep NH2→ENVI-Carb C
0.5 μg/g
5.0 μg/g（回収率,%） （回収率,%）
84.4
100.5
103.2
106.3
102.1
98.9
89.2
101.9
101.5
91.3
108.0
107.6

３・４

0.5 μg/g
5.0 μg/g
std溶液
M std溶液std溶液
M std溶液（回収率,%）（回収率,%） （回収率,%）（回収率,%）
78.0
75.2
75.2
75.7
99.4
97.1
136.2
119.0
100.2
99.1
124.5
107.1
106.2
103.5
136.6
115.6
107.3
105.2
110.4
108.9
117.0
111.9
114.0
108.2

妥当性評価

開発した分析法の分析精度を評価するため、妥当性評価を実施した。結果を表 6 に示す。

HPLC−FL 測定対象
精製法

InertSep NH2
0.5 μg/g
5.0 μg/g
添加濃度（回収率,%）（回収率,%）
TBZ
91.3
90.9
111.6
94.8
OPP
DP
91.6
88.3

LC-MS/MS、HPLC-FL どちらでも測定可能であった OPP、
InertSep NH2→ENVI-Carb C
0.5 μg/g
5.0 μg/g（回収率,%） （回収率,%）
82.4
92.7
105.7
97.8
82.5
91.0

TBZ について精度の比較を行うと HPLC-FL を用いた方がいずれも精度の高い結果が得られた。これは ENVI Carb-C
による精製工程がないため分析操作にともなう損失が少ないこと、また、蛍光分析法であるため質量分析装置を用いた方法で問題となるイオン化効率などが排除できたこ

３・３とが精度の向上に繋がったものと考えられた。これらの結検量線

質量分析装置を用いた測定では、試料由来のマトリック

果から、対象成分に適した測定法を選択することで、全てスが目的成分のイオン化に影響を与えるイオンサプレッの項目で妥当性評価の目標値に適合する結果を得ること

ションやイオンエンハンスメントと呼ばれる現象が起こができ、本分析法の精度を確認することができた。

り、定量精度に影響を与えることが知られている。そこで、標準品を溶媒で希釈して調製した標準液（std 溶液）と std

４溶液にマトリックスを含有させた標準液（M std 溶液）で定量結果に違いが表れるか確認を行った。試料としてグレ本研究では防かび剤 7 種類の分析法開発と妥当性評価を実施し、以下の結果が得られた。

ープフルーツ、バナナの 2 種類の作物を用いた結果を表 5
に示す。

まとめ

まず、分析法開発では、試料から防かび剤成分を抽出する際の pH が重要であり、十分な塩基性とすることで回収

その結果、std 溶液、M std 溶液いずれの標準溶液を用い率が向上することが分かった。また精製では、ENVI-Carb C-79-

を用いることで従来法の問題点であったトルエンを使用

る結果を得た。このことから、本分析法は行政検査にも対せずに精製可能な方法を見出し、色素等の影響を軽減する

応できる精度を有することが分かった。

ことができた。
開発した分析法の分析精度を評価するため妥当性評価を実施した。IMZ、PYR、AZX 及び FLD は LC-MS/MS に

文献
1） 社団法人

日本食品衛生協会：食品衛生検査指針

よる測定対象成分とし、これら以外は HPLC-FL により測

留農薬編、2003、 P132-139、P277-285、P671-676

残定したところ、0.5 μg/g 添加時の回収率は 74.4- 107.5 %2） 厚生労働省：食品中に残留する農薬等に関する試験法

であり、5.0 μg/g 添加時の回収率は 80.5-117.4 %であった。

の妥当性評価ガイドラインの一部改正について、食安

併行精度、室内精度についてもガイドラインの許容範囲内

発1224第1号、 平成22年12月24日

であり、全ての物質について妥当性評価の目標値に適合す

表6 妥当性評価結果のまとめ
グレープフルーツの妥当性評価結果
添加濃度 0.5 μg/g

使用機器

LC-MS/MS

HPLC-FL

測定項目
TBZ
IMZ
PYR
AZX
OPP
FLD
OPP
TBZ
DP

添加濃度 5.0 μg/g

74.3

併行精度
（RSD,%）
4.8

室内精度（RSD,%）
6.5

91.2

3.1

9.7

85.7

3.7

91.5

真度（%）

105.8

併行精度
（RSD,%）
11.0

室内精度（RSD,%）
8.5

103.0

3.2

3.6

7.2

95.8

5.8

5.5

3.6

12.2

104.8

2.5

3.4

真度（%）

85.4

13.9

17.1

103.5

10.8

8.3

92.9

3.7

9.1

102.5

4.4

4.7

103.2

6.6

10.0

94.8

2.7

3.6

94.8

3.9

3.6

82.7

9.6

9.7

74.4

5.6

9.7

80.5

3.6

7.5

バナナの妥当性評価結果
添加濃度 0.5 μg/g

使用機器

LC-MS/MS

HPLC-FL

測定項目
TBZ
IMZ
PYR
AZX
OPP
FLD
OPP
TBZ
DP

添加濃度 5.0 μg/g

81.1

併行精度
（RSD,%）
8.1

室内精度（RSD,%）
9.8

97.8

3.5

3.3

117.4

6.1

4.9

96.3

4.4

5.6

111.2

3.7

4.4

真度（%）

真度（%）
96.5

併行精度
（RSD,%）
3.0

室内精度（RSD,%）
8.5

101.8

4.7

5.4

114.0

3.9

3.7

104.3

7.7

7.6

100.2

8.6

6.6

107.5

6.7

7.7

108.4

3.8

4.3

97.3

4.6

7.9

103.2

3.3

4.0

94.2

1.9

4.4

103.0

3.1

4.1

84.8

5.4

5.3

88.9

4.9

6.0

-80-

（英文要旨）Development and Validation of Analytical Method for fungicides in fruit
Toshitaka KOGISO, Kanako NAKANISHI, Yoriko SHINTANI, Satoko NAGASHIMA,
Koji TAKAHASHI, Hironori HIRAKAWA, Tsuguhide HORI, Jumboku KAJIWARA
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences,
Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, Japan
In recent years, seven fungicides(Diphenyl, Thiabendazole, ortho-Phenylphenol, Imazalil, Fludioxonil, Azoxystrobin,
Pyrimethanil) becomes analysis target. In the present study, a method was developed for simultaneous analysis of seven fungicides
used on fruit. We have previously developed a method for four of these fungicides but it could not be extended to analysis of theseven fungicides. This was because our previous method used toluene as the eluent of solid-phase purification, which decreased
recovery of highly volatile components because of its high boiling point and overlapped with the peaks for the other fungicides.
We found that combination of two solid-phase columns for pretreatment gave satisfactory purification without using toluene. The
method was validated for the simultaneous analyses of the seven fungicides on grapefruit and bananas. The developed method wasvalid for all seven fungicides.
[Key words ; Fungicides, Solid-phase purification, LC-MS/MS, HPLC-FL, Validation study]-81-福岡県保健環境研究所年報第43号，82－86，2016

原著
ＢＯＤ植種希釈水の微生物活性の安定化方法
土田 大輔・森山 紗好・志水 信弘
BOD試験に用いる植種希釈水について、微生物活性を安定化する方法を検討した。植種希釈水の活性度は、工場排水試験方法（JIS K 0102）に示されているグルコース・グルタミン酸混合標準液（GG標準液）のBOD（220±10 mgO/L）によって評価した。秋期に採取した河川水を植種源に用いた場合、BODは目標範囲内となり、馴化期間18日までは微生物活性を維持できた。GG標準液を用いて河川水
植種希釈水の馴化を行ったが、活性の向上効果は認められなかった。植種菌製剤を用いた場合、開封直後のものを使用したときに目標範囲内となった。土壌抽出液については、冬期に採取した真砂土および腐葉土を検討したが目標範囲を満たせなかった。本検討結果から、定期的にGG標準液のBOD測定を行い、植種希釈水の微生物活性を把握することの必要性が示された。
［キーワード：BOD、植種源、グルコース・グルタミン酸混合標準液、河川水、植種菌製剤、土壌抽出液］
１

はじめに

水由来の植種希釈水にGG標準液を添加して、GG標準液の

公共用水域や事業場排水の汚濁指標の一つである生物

BOD測定に適した微生物を繁殖させること（馴化）で、JIS

化学的酸素要求量（BOD）の測定値については、有機物の規定を満たす植種希釈水が得られたと報告している。ただ種類や濃度、微生物の種類、阻害物質の有無など多くの因し、植種源の選び方については、微生物活性の違いに加え

1)子が影響を及ぼす。工場排水試験方法（JIS K 0102） では、て入手のしやすさ等も考慮する必要があるため、様々な植試験操作を確認する方法としてグルコース・グルタミン酸

種源に応じて活性を安定化する方法が求められる。

混合標準液（以下、GG標準液）のBODを測定する方法がそこで本稿では、植種源の異なる様々な植種希釈水を対推奨されており、BOD 220±10 mgO/Lからの偏差が著しい

象に馴化等の操作を加えることで、GG標準液のBODがJIS場合には、希釈水の水質や植種液の活性度等に疑問があるの示す濃度範囲（220±10 mgO/L）を満たすことができるとされている。

かを検討した。

BODの植種源として、JISでは下水の上澄み液、河川水、土壌抽出液等が示されているが、植種源の活性がBOD測定

２に及ぼす影響は大きい。環境省が実施した環境測定分析統

２・１

実験方法
試薬および水一精度管理の調査結果2)によれば、試料のBODは植種源に標準液等の調製には超純水を、それ以外は工業用精製水より異なり、市販の植種菌製剤を用いた場合の値は、他の（高杉製薬株式会社製）を用いた。BOD希釈水（以下、希植種源（河川水、下水等）に比べ低いということが報告さ釈水）に加える、緩衝液pH7.2（A液）、硫酸マグネシウム

3)

れている。同様に日暮ら は、植種菌製剤を用いた植種希溶液（B液）、塩化カルシウム溶液（C液）、および塩化鉄

釈水では、GG標準液のBODがJIS規定範囲に入らなかった（Ⅲ）溶液（D液）の調製には、和光純薬工業株式会社製4)

ことを報告している。また、安達ら によると河川水の微または関東化学株式会社製の特級試薬を用いた。GG標準

生物活性にも季節変動があり、7月から12月にかけて採取

液は、和光純薬工業株式会社製試薬特級のD（+）-グルコ

した河川水を植種希釈水に用いて比較したところ、12月にースおよびL-グルタミン酸を103℃で1時間乾燥し、各150

採水した河川水では、GG標準液のBODがJIS規定範囲外とmgを超純水に溶かして1 Lとした。植種菌製剤（以下、菌なったことを報告している。

製剤と略す）には、BI-CHEM™ BOD Seed（Novozymes

上記のように植種源ごとの微生物活性のばらつきが大Biologicals, Inc.製、Lot No. D14062702、製造日2014年6月27

きいことから、JIS規定を満たす植種希釈水の調製方法に日）を使用した。有機体炭素（TOC）測定用の標準物質に3)関する検討も行われている。前述の日暮ら は、工場放流

は、和光純薬工業株式会社製 水質試験用 フタル酸水素カ
リウム標準液（1 mg/mL水溶液）を用いた。

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

-82-

２・２

希釈水1Lに対しGG標準液を5mL添加した（以下、GG添加

測定装置

BOD測定の際は、ワイエスアイ・ナノテック株式会社製割合0.5%volと称す）。また、対照としてGG標準液を添加

溶存酸素（DO）メーターモデル57およびBOD電極5750をしない系も調製した（以下、非馴化系と称す）。

用いてDOを測定した。TOCの測定には株式会社島津製作(2) 馴化期間の延長
植種希釈水の調製後の馴化期間を0日から最大38日間と所製TOC-Lを用いた。

し、微生物活性への影響を検討した。温度は室温（20～
２・３

測定方法

25℃）とし、馴化期間中のGG標準液の追加補充は行わな

BOD および TOC は、JIS K 0102 1)の 21.生物化学的酸素消費量（BOD）および 22.有機体炭素（TOC）にしたがっかった。
(3) 馴化温度およびGG添加濃度の検討て測定した。BOD の測定では、GG 標準液を 400 mL メス

冬期に採取した河川水については、微生物活性が低下す

フラスコおよび 8 mL ホールピペットを用いて各植種希釈ることが指摘されている4)。そのため、GG馴化時の水温を

水で 50 倍希釈し、BOD 測定用ふらん瓶 3 本に分取した。

20℃、GG標準液の添加量を植種希釈水1 Lに対し0 mL、5またブランクとして植種希釈水をふらん瓶 2 本に分取しmLおよび10 mLとした系（GG添加割合0%vol、0.5%volおた。

よび1.0%volと称す）と、GG馴化時の水温を35℃、GG添

植種希釈水の微生物活性は、GG 標準液の BOD 測定結果により評価し、JIS に示された濃度範囲である 220±10

加割合0.5%volおよび1.0%volとした系を比較した。
２・５・２

mgO/L を目標範囲とした。

菌製剤

菌製剤を用いた植種希釈水は、次のように調製した。菌製剤1カプセルの内容物を希釈水500 mLに分散させ、60分

２・４

ＧＧ標準液の保存可能期間間曝気撹拌した。この植種液を、希釈水1 Lに対して10 mL

GG標準液を構成するグルコースやグルタミン酸は、生添加して植種希釈水とした。さらに、以下の点について検物分解されやすいため、予備検討としてGG標準液の保存討した。

可能期間を確認した。調製後0、2、22、29、36、44、およ(1) GG標準液を用いた馴化
植種希釈水にGG標準液を添加し、GG馴化による効果を

び57日間保存したGG標準液について、BODを比較した。
調製からBOD測定までの間は、ガラス製メスフラスコに入検証した。GG添加割合は0.5%volとした。

れて4℃で冷蔵保存した。BOD測定時の植種希釈水には、(2) 馴化期間の延長

GG馴化（2・5・1で後述）した河川水植種希釈水（GG添

植種希釈水の調製後の馴化期間を0日から最大38日間と加割合0.5%vol、馴化期間3日間、採水時期11月）を用いた。

し、微生物活性への影響を検討した。温度は室温（20～25℃）とし、馴化期間中のGG標準液の追加補充は行わな

２・５

かった。

各植種源を用いた植種希釈水の調製方法

植種源には、河川水、菌製剤、および土壌抽出液を用い(3) 容器開封後の保存期間
開封直後の菌製剤および開封後5か月間冷蔵保存した菌た。以下、2・5・1～2・5・3において、それぞれの植種源を用いたときの手順について述べる。

製剤から、それぞれ植種希釈水を調製し、微生物活性を比２・５・１較検討した。

河川水

福岡県保健環境研究所（以下、当研究所と略す）近傍の

２・５・３

土壌抽出液

御笠川水系大佐野川で採取した河川水（採取時期：10月、土壌抽出液を植種液として用いた植種希釈水は、次のよ

1月および2月）を、A液～D液を加えたBOD希釈水（以下、うに調製した。土壌（植物の生育している土壌）200 gを希釈水と略す）1 Lに対して50 mL添加し、これを植種希釈

超純水2 L中に加え、スターラーで10分間撹拌、30分静置水とした。植種希釈水の調製後、原則として3～4日間は室後の上澄み液（以下、土壌抽出液）を、希釈水1 Lに対し

温または20℃で曝気培養を行い、植種菌を増殖させた。さ20 mL加え、これを植種希釈水とした。さらに、以下の点

らに、植種希釈水の微生物活性を安定させるため、以下のについて検討した。

点について検討した。

(1)土壌種類
土壌の種類による活性の違いを比較するため、花壇また(1) GG標準液を用いた馴化2)

既往研究 を参考に、植種希釈水の調製時にGG標準液をは芝生下から採取した真砂土、および林内で採取した腐葉添加し、グルコースやグルタミン酸の分解に適した微生物

土の2種類を検討した。本研究で使用した土壌は、いずれの繁殖を促した。以下では、この操作をGG馴化、得られも当研究所敷地内で採取した。

た植種希釈水をGG馴化系と称する。GG馴化系では、植種-83-殖に必要な炭素源が不足し、微生物が減少したためと考え(2) GG標準液を用いた馴化
植種希釈水にGG標準液を添加し、GG馴化による効果を

られた。
次に、
2016 年 1、2 月に採取した河川水を植種源に用い、検証した。GG添加割合は0.5%volとした。

馴化温度を 20℃、GG 添加割合を 0、0.5、1.0%vol に設定(3) 恒温保管
冬期に採取した土壌（腐葉土）を1週間30℃で恒温保管して検討を行った。その結果、非馴化系の BOD 184 mgO/L

し、活性を向上することを試みた。採取した土壌をプラス

に対し、GG 馴化系の BOD は 194 または 198 mgO/L と 10

チック製容器に入れ、30℃に設定した恒温器内で1週間保mgO/L 程高いものの、GG 馴化系および非馴化系ともに目管した。保管の間は適宜水分を補充して湿潤状態を保ち、標範囲外であった。そこで、馴化温度を 35℃、GG 添加割

1週間保管後に植種希釈水の調製に用いた。

合を 0.5 および 1.0%vol に設定したところ、0.5%vol の GG
馴化系では BOD が 210 mgO/L と目標範囲内となった。し３

かし、馴化温度を 35℃まで上げた場合には、DO の飽和濃結果および考察

３・１

度が低くなる。そのため、DO 測定前に 20℃の恒温水槽内

ＧＧ標準液の保存可能期間

表1に、0～57日間冷蔵保存したGG標準液のBOD測定結で曝気して DO 濃度を 20℃の飽和量近くにする必要があ果を示す。保存期間0日～36日までのBODは、211～215

り、測定時の操作が煩雑になるという弊害が生じた。

mgO/Lであり、目標範囲を満たした。しかし、保存期間44

３・２・２

菌製剤

日と57日のBODは、それぞれ209および208 mgO/Lと目標

表3に、菌製剤を植種源に用いた場合のGG標準液のBOD

範囲外となった。このことから、GG標準液は調製から1測定結果を示す。開封直後の菌製剤を使用した場合、GGか月程度の冷蔵保存が可能と判断された。なお、以降の実

馴化系および非馴化系ともに、目標範囲内であったのは馴

験で用いたGG標準液は、全て調製後1日以内のものを使用

化期間が4日間のときだけであった。馴化期間が11日以上した。

になると、いずれの系においてもBODは低下し、目標範囲外となった。このように、菌製剤の植種希釈水に関しても、

３・２各植種源を用いた植種希釈水の評価

３・２・１

GG馴化によって微生物活性を維持できる期間の延長効果は認められなかった。また、河川水の植種希釈水に比べる

河川水

表 2 に、河川水を植種源に用いた場合の GG 標準液のと、菌製剤の植種希釈水は、活性を維持できる期間が短い

BOD 測定結果を示す。2015 年 10 月に採取した河川水を植ことが明らかになった。日暮ら3)は、工場放流水由来の植種源に用いた場合、馴化期間 0～18 日間までは GG 馴化の種希釈水をGG馴化した場合、活性は2～3日間維持できる有無によらず、BOD は目標範囲内（220±10 mgO/L）であと報告しており、活性を維持できる馴化期間は植種源によった。馴化期間 38 日間では、GG 馴化系および非馴化系

り異なると考えられる。
次に、容器開封後の経過期間による影響を確認するため、のいずれも目標範囲外となった。GG 馴化による効果について考察すると、馴化期間 18 日目までの BOD は、GG 馴
化系と非馴化系とで大差はなく、いずれも目標範囲内であったことから、河川水の微生物活性が十分であれば、GG
馴化は必要ないと考えられた。ただし、馴化期間 38 日では、非馴化系の BOD 173 mgO/L に対し、GG 馴化系の BOD
が 203 mgO/L であり、非馴化系では微生物活性が低下した。
これは、期間が長くなったことで非馴化系では微生物の増表1 冷蔵保存したGG標準液のBOD測定結果
GG標準液
保存期間
[日]
0
2
22
29
36
44
57

BOD
平均値* ± 標準偏差[mgO/L]

215
212
216
215
215
209
208

±
±
±
±
±
±
±

7
7
8
7
7
7
8

*太 字 は目標範囲内であったことを示す。

表2 河川水の植種希釈水によるBOD測定結果
活性度向上方法
河川水の
GG添加
馴化温度
採水時期 馴化期間
割合
[日]
[℃]
[%vol]
2015年
0
0.0
室温
10月
0.0
4
室温
0.5
0.0
11
室温
0.5
0.0
18
室温
0.5
0.0
38
室温
0.5
2016年
3
0.0
20
1月
2016年
0.5
20
2月
1.0
4
0.5
35
1.0
*太 字 は目標範囲内であったことを示す。

-84-

BOD
平均値* ± 標準偏差[mgO/L]

223
227
211
223
214
215
222
173
203

±
±
±
±
±
±
±
±
±

16
1
26
2
1
5
9
11
3

184

± 30

194
198
210
188

±
±
±
±

8
0
6
12

開封直後の菌製剤と、開封後5か月間冷蔵保存した菌製剤

mgO/L）を満たすことができるかを検討した。検討した植を比較した。その結果、開封直後の菌製剤を使用した系で種源のうち、秋期（10月）に採取した河川水についてはは215 mgO/Lと目標範囲内であったのに対し、開封後5か月

GG馴化の有無によらず目標範囲を満たすことができたが、の菌製剤を使用した系ではBODが201 mgO/Lと目標範囲

冬期（1、2月）の河川水は活性が低かった。土壌抽出液にを満たさなかった。菌製剤の使用期限は2年間と記されてついては、冬期に採取した真砂土および腐葉土を検討した

いるが、開封後は早めに使用しなければならないことが示が、目標範囲を満たすことはできなかった。これらの結果唆された。

から、環境中で採取した植種源を用いる場合には、定期的３・２・３にGG標準液のBODを測定し、微生物活性の季節変動を把土壌抽出液

表4に、土壌抽出液を植種源に用いた場合のGG標準液の握する必要があることが示された。また、菌製剤について

BOD測定結果を示す。1月に採取した真砂土を用いた場合、は、GG馴化の有無によらずBODが目標範囲内であった。

非馴化系では148 mgO/L、GG馴化系では185 mgO/Lであり、ただし、容器開封後は早めに使用しなければならないこと

GG馴化によりBODは上昇したものの目標範囲には入らなが示唆されたことから、定期的なGG標準液のBOD測定はかった。

必要と考えられた。

1、2月に採取した腐葉土を用いた場合も同様の結果であ

今後の課題として、冬期に菌製剤以外の植種源を確保す

り、非馴化系のBODが190および195 mgO/Lであったのにる方法を確立することが挙げられる。具体的な検討事項と対し、GG馴化系では209 mgO/Lと、GG馴化により活性のしては、秋期に採取した河川水や土壌を用いて調製した植向上は認められたものの目標範囲には入らなかった。ただ種液に、継続的にGG標準液を添加し、微生物活性の安定し、真砂土に比べ、腐葉土を用いた系のBODが高かったこ

した植種液を培養維持する方法等が考えられる。

とから、腐葉土の方が微生物活性は高いと考えられた。
また、土壌についても河川水と同様に冬期に微生物活性が低下している可能性が考えられたため、3月に採取した

文献
1) 日 本 工 業 標 準 調 査 会 ： 工 場 排 水 試 験 方 法 JIS K

腐葉土を用いて、30℃で1週間恒温保管した後に植種液と0102:2013，p.45，日本規格協会，2013.

した。結果は、恒温保管した系のBODは195 mgO/L、恒温

2) 環境省 水・大気環境局 総務課 環境管理技術室：平保管していない系のBODは200 mgO/Lであり、活性を向上

成23年度環境測定分析統一精度管理調査結果（本編），

させることはできなかった。

p.55，2012.
3) 日暮久敬ら：分析化学，63，331-337，2014.

４4) 安達収吾ら：生物化学的酸素要求量測定用植種液に河まとめ
BODの測定に影響を及ぼす因子の一つである植種源の川水を用いた場合の有用性について，http://www.pref.ni

微生物活性に着目し、馴化等により微生物活性を安定化さ

igata.lg.jp/HTML_Article/38/120/08,0.pdf（2016年6月24日

せ る こ と で 、 GG 標 準 液 の BOD が 目 標 範 囲 （ 220 ± 10

アクセス）

表3 菌製剤の植種希釈水によるBOD測定結果

菌製剤の状態
開封直後

開封後5か月
開封直後

活性度向上方法
GG添加
馴化期間
割合
[日]
[%vol]
0.0
4
0.5
0.0
11
0.5
0.0
18
0.5
0.0
38
0.5
3

0.5

表4 土壌抽出液の植種希釈水によるBOD測定結果

BOD
平均値* ± 標準偏差[mgO/L]

215
210
198
192
205
197
207
208
201
215

±
±
±
±
±
±
±
±
±
±

2
10
6
7
5
13
12
7
2
6

*太 字 は目標範囲内であったことを示す。

-85-

活性度向上方法
GG添加
恒温
割合
保管
[%vol]
0.0
なし
0.5

BOD

土壌の
種類

土壌の
採取時期

真砂土

2016年
1月

腐葉土

1月

0.0

なし

195 ± 9

2月

0.0
0.5

なし

3月

0.5

なし
30℃×1w

190
209
200
195

平均値 ± 標準偏差[mgO/L]148 ± 15185 ± 12

±
±
±
±

8
11
6
4

（英文要旨）Stabilization of the Microbial Activity of Seed Solutions in a Biochemical Oxygen Demand
Test
Daisuke TSUCHIDA, Sayo MORIYAMA and Nobuhiro SHIMIZU
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences,
Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, JapanThe microbial activity of seed solutions is a critical factor in the measurement of biochemical oxygen demand (BOD). The
present study examined methods to stabilize the microbial activity of solutions seeded with river water, a commercial seed
preparation, and soil suspensions. The degree of microbial activity was evaluated by BOD measurements of a glucose-glutamic
acid standard solution (GG standard), which should have a value of 220±10 mg/L as described in Testing Methods for Industrial
Wastewater (JIS K 0102). The BOD of the GG standard seeded with river water collected in autumn was within the range specified
by JIS K 0102, and the seed solution maintained its activity for 18 days. Acclimatization was carried out by adding a small volumeof GG standard to the seed solution, but this did not enhance the microbial activity. The BOD of the GG standard seeded with acommercial seed preparation was within the JIS K 0102 range when the commercial preparation was used immediately after thebottle was first opened, which suggests that the storage time affected the microbial activity. Soil suspensions of weathered granite
and leaf mold, each taken in winter, were prepared as seed solutions. The measured BOD values for the GG standard seeded withthese soil suspensions were outside the JIS K 0102 range. These results indicate that periodic BOD measurement of the GG
standard is necessary to check the microbial activity of the seed solutions.
[Key words; BOD, seed source, glucose-glutamic acid solution, river water, soil suspension, commercial seed preparation]-86-福岡県保健環境研究所年報第43号，87－92，2016

原著
微極性カラムを用いた鉱物油および動植物油脂のＧＣ/ＭＳ定性分析
土田大輔・志水信弘
主要な鉱物油および動植物油脂を対象に、微極性カラムを用いてガスクロマトグラフ質量分析法（GC/MS）により定性分析した。各油脂について、ヘキサンで希釈した試料、および水面上で1日放置した模擬油膜試料の2種類を調製した。ガソリンおよび灯油からは、主に低沸点化合物が検出された。軽油、A重油、B重油、およびC重油のクロマトグラムは互いに類似していた。動植物油脂をメチ
ルエステル（ME）化してGC/MS測定したところ、3～5本のピークが検出され、6種の脂肪酸MEであると判断された。動植物油脂は、油膜状で1日放置した後でも脂肪酸組成の変化は小さかった。本分
析結果により、油流出事故時の油種の判別分析を効率化できると考える。
［キーワード：鉱物油、動植物油脂、GC/MS、メチルエステル化、微極性カラム］
１

はじめに

２

鉱物油や動植物油脂（以下、油脂類）の公共用水域への材料および方法

２・１

流出事故発生時には、迅速な対応が求められる。特に、発試薬

ヘキサン、硫酸ナトリウム、アセトンは、和光純薬工業

生源や原因油種が不明な場合は、油種判別の一環としてガ株式会社製または関東化学株式会社製の残留農薬・PCB試

スクロマトグラフィー（GC）による定性分析を行うこと

験用を用いた。トルエンは和光純薬工業株式会社製のダイがある1,2)。分析を速やかに行うためには、想定し得る流出

オキシン類分析用を用いた。ナトリウムメトキシドは和光

状況や原因油種に応じて、分析条件等を検討しておくこと

純薬工業株式会社製（28％メタノール溶液）を、メタノーが重要である。

ル（和光純薬工業株式会社製、LC/MS用）で希釈して用い

まず、油流出の状況によって、採取される試料中の油分た。酢酸は和光純薬工業株式会社製の試薬特級を用いた。

濃度に幅があることを考慮する必要がある。例えば、大量

鉱物油の標準品には、ノルマルパラフィン混合溶液ASTMの油が流出して油脂類そのものを油層として採取できる場

D2887（Sigma-Aldrich Co. LLC.製）を用いた。脂肪酸メチ

合と、流出油が少量のため油膜の浮いた水試料として採取

ルエステル（以下、メチルエステルをMEと略す）の標準される場合が想定される。また、油膜試料の場合は、油分

品は、
ミリスチン酸ME（ジーエルサイエンス株式会社製）、

濃度が減少するだけでなく、揮散・拡散等により油分組成

および脂肪酸ME混合標準液FAME Mix GLC-10（SUPELCO

も変化することが予想される。

製、含有脂肪酸ME；パルミチン酸ME、ステアリン酸ME、さらに、鉱物油と動植物油脂とでは主成分が異なるため、GC分析手順も異なってくる。特に分離カラムは、鉱物油

オレイン酸ME、リノール酸ME、リノレン酸ME）を混合して用いた。

分析には微（無）極性カラムが、動植物油には極性カラムが一般的に用いられる。これらのカラムのうち、微極性カ

２・２

対象油脂類

ラムは環境試料の分析で広く用いられているため、微極性

対象油脂類として、ガソリン、灯油、軽油、A重油、B

カラムにより鉱物油と動植物油脂の双方を測定できれば、

重油、C重油、菜種（キャノーラ）油、パーム油、大豆油、迅速性が求められる油流出事故時に分析の効率化を図るこ

豚脂、牛脂を選定した。対象油脂類の流通量は表1に示すとができる。

とおりであり、石油製品の7割、植物油脂の8割、動物油脂

そこで本研究では、主要な油脂類を対象に微極性カラムの7割を占めている。なお、鉱物油（石油製品）は国内向を用いてGC/MS分析を行い、油種ごとのクロマトグラムを

販売量3)、植物油脂は供給量4)（国内生産と輸入の和）、動把握した。さらに、油膜を模擬した試料を調製して同様の物油脂は国内生産量5)を集計した。

分析を行い、クロマトグラムの変化を明らかにした。

鉱物油は、市販品を実験に用いた。動植物油は、食用菜
種油（日清オイリオグループ株式会社製）、精製パーム油

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）（不二製油株式会社製）、食用大豆油（理研農産化工株式

-87-

会社製）
、精製豚脂および精製牛脂（ともに山桂産業株式時の分離能を上昇させるため、次に示すナトリウムメトキ

会社製）を用いた。

シド法6)により、油脂をメチルエステル化した。まず、ヘキサン溶液20 mLをスピッツ管に分取し、窒素ガス気流下

２・３

40℃で乾固した。
乾固した試料を1 mLのトルエンで溶かし、前処理方法

鉱物油、動植物油脂それぞれについて、油層が採取され0.5 mol/L ナトリウムメトキシド-メタノール溶液2 mLを加た場合を想定したヘキサン希釈試料と、油膜の浮いた水試

え、室温で10分間放置した。この試料に0.5 mol/L酢酸2 mL料を想定した模擬油膜試料の2種類を調製した。

を加えて中和した後、ヘキサン4 mLを加えて振り混ぜ、分

２・３・１

離したヘキサン層を採取した。このヘキサン溶液10 μL

鉱物油をマイクロシリンジで取り、ヘキサン1 mLで希釈して、(1) ヘキサン希釈試料
鉱物油0.1 gをヘキサン100 mLに溶かし、鉱物油の1mg/mL 溶液を調製した。このうち10 μLをマイクロシリ

GC/MS測定用試料とした。
(2) 模擬油膜試料

ンジで取り、ヘキサン1 mLで希釈して、GC/MS測定用試

動植物油脂についても、鉱物油と同様の手順で模擬油膜料とした。なお、B重油とC重油には濁りが認められたた試料を作成後、ヘキサン抽出した。さらに、このヘキサン

め、メンブレンフィルター（アドバンテック東洋株式会社

溶液20 mLを分取し、ナトリウムメトキシド法によりメチ

製DISMIC-13JP020AN（孔径0.20 μm）
を用いてろ過した。

ルエステル化した後、マイクロシリンジで10 μLを取り、(2) 模擬油膜試料

ヘキサン1 mLで希釈して、GC/MS測定用試料とした。

鉱物油0.1 gを、200 mL容三角フラスコに入れた超純水100mLに添加し、水平振とう機（ヤマト科学株式会社製、

２・４

使用機器および測定条件

ガスクロマトグラフ質量分析計（GC-MS）は株式会社島MK200D）で室温にて24時間70rpmで旋回撹拌した。
次に、撹拌後の試料全量を分液ロートに移し、ヘキサン

津製作所製GCMS-QP2010 Plusを、微極性カラムにはアジ

30 mLで30分間振とうした。分離後のヘキサン層を硫酸ナ

レント・テクノロジー株式会社製DB-5MS（30 m×0.250 mm

トリウムで脱水し、100 mL容メスフラスコを用いてヘキサID, 0.25 μm）を用いた。GC-MS装置の測定条件を表2にンで定容した。このヘキサン溶液10 μLをマイクロシリン

示す。鉱物油分析の昇温条件については、油汚染対策ガイ

ジで取り、ヘキサン1 mLで希釈して、GC/MS測定用試料

ドライン7)を参考にした。

とした。
２・３・２

動植物油脂

３

(1) ヘキサン希釈試料結果および考察３・１

鉱物油の分析結果

動植物油脂0.1 gをヘキサン100 mLに溶かし、1 mg/mL溶

図1(a)～(f)に、鉱物油（ヘキサン希釈試料）のトータル液を調製した。次に、油脂の極性や沸点を下げてGC分析

イオンクロマトグラム（TIC）を示す。ガソリンは保持時
間15分以内にピークがみられ、特徴的な成分として芳香族

表 1 分析対象油脂類の流通量
対象油脂類

流通量*

炭化水素がマススペクトル解析により確認された。灯油に割合

ついては、7分から20分にかけてピークがみられた。標準品であるノルマルパラフィン混合標準液の分析結果（図鉱物油（石油製品） 計

185,450

ガソリン
灯油
軽油
A重油
B,C重油
上記以外の石油製品
植物油脂 計53,60817,21433,78912,741
19,232
48,866
2,595

29%
9%
18%
7%
10%
26%

1(g)）との比較から、灯油の主要なピークは炭素数12を中

菜種油
パーム油
大豆油
上記以外の植物油脂
動物油脂 計

1,087
599
401
508
317

42%
23%
15%
20%

50℃(5 min)→10 ℃/min 40℃(2 min)→10 ℃/min→300 ℃(30 min)→280 ℃(14 min)豚脂
牛脂
上記以外の動物油脂

146
69
102

46%
22%
32%

*流通量の単位： 鉱物油（石油製品）［×103 kL/y］
植物油脂および動物油脂［千t/y］

心とした炭素数9～16の脂肪族炭化水素と判断された。軽

表 2 GC-MS 装置の測定条件(1) 鉱物油
カラム温度(2) 動植物油脂

キャリアーガス ヘリウム（1.2 ml/min） ヘリウム（1.0 ml/min）
注入口温度
250 ℃
230 ℃
注入方法
1分間スプリットレス 1分間スプリットレス
試料導入量
1 μL
1 μL
インター
300 ℃
280 ℃
フェース
温度
イオン源温度 200 ℃
230 ℃
測定モード
スキャン（m/z:33-600）スキャン（m/z:60-500）-88-

(a) ガソリン（ヘキサン希釈試料）(h) ガソリン（模擬油膜試料）(b) 灯油（ヘキサン希釈試料）(i) 灯油（模擬油膜試料）(c) 軽油（ヘキサン希釈試料）(j) 軽油（模擬油膜試料）(d) A 重油（ヘキサン希釈試料）(k) A 重油（模擬油膜試料）(e) B 重油（ヘキサン希釈試料）(l) B 重油（模擬油膜試料）(f) C 重油（ヘキサン希釈試料）(m) C 重油（模擬油膜試料）(g) ノルマルパラフィン混合標準液

図 1 鉱物油の GC/MS クロマトグラム（TIC）* グラフ(a)および(h)のクロマトグラム中に出現している周期的なピークは、マススペクトルからセプタムブリードによるものと判断した。

-89-

(a) 菜種油（ヘキサン希釈試料）(g) 菜種油（模擬油膜試料）(b) パーム油（ヘキサン希釈試料）(h) パーム油（模擬油膜試料）(c) 大豆油（ヘキサン希釈試料）(i) 大豆油（模擬油膜試料）(d) 豚脂（ヘキサン希釈試料）(j) 豚脂（模擬油膜試料）(e) 牛脂（ヘキサン希釈試料）(k) 牛脂（模擬油膜試料）(f) 脂肪酸 ME 混合標準液

図 2 動植物油脂の GC/MS クロマトグラム（TIC）* 図中の拡大グラフは全て 22 分から 23 分（点線部分）の拡大図である。
** 図中のピーク番号は、次の脂肪酸メチルエステル（炭素数：二重結合数）を示す；1 ミリスチン酸 ME （C14:0）、2 パルミチン酸 ME（C16:0）、3 リノール酸 ME （C18:2）、4 オレイン酸 ME （C18:1）、5 リノレン酸 ME （C18:3）、6 ステアリン酸 ME （C18:0）。

-90-

油、A重油、B重油、およびC重油については、10分から28

独で突出していた。パーム油は、パルミチン酸MEのピー

分にかけて炭素数10～24の脂肪族炭化水素のピークがみら

クがオレイン酸ME・リノレン酸MEと同程度の高さで検出れた。軽油、A重油、B重油、およびC重油は、この順に、され、ステアリン酸MEのピークも確認できた。大豆油は、炭素数の多い脂肪族炭化水素の割合が増えるもののクロマ

リノール酸MEのピークが最も高く、次いでオレイン酸ME・トグラムの形状は類似しており、これら油種間の識別は困

リノレン酸MEが高かった。豚脂および牛脂のクロマトグ

8)

難であると考えられた。下尾ら は、灯油、A重油に軽油

ラムは類似しており、オレイン酸ME・リノレン酸MEに次識別剤として添加されているクマリンを検出することによ

いで、パルミチン酸MEとステアリン酸MEのピークが比較

り、これらの油種を識別する方法を示しているが、本報で的高く、わずかではあるがミリスチン酸MEのピークも確

はヘキサンで約10万倍希釈してscanモードで測定したため、認された。
表3に各動植物油脂の平均的な脂肪酸組成10)を示す。定クマリンを検出することはできなかった。
図1(h)～(m)に、鉱物油（模擬油膜試料）のTICを示す。

性分析した6種の脂肪酸が占める割合は、脂質1g当たりでガソリンおよび灯油については、ヘキサン希釈試料の場合

84～92%である。また、本報では定量分析は行っていないとピークパターンが異なり、保持時間12分未満のピークがが、各動植物油脂の主な脂肪酸（表3）は、上述したよう消失した。したがって、本報の分析条件では、ガソリンおに各油脂のクロマトグラムからも確認できた。

よび灯油が水面上に常温で1日放置された場合、芳香族炭

図2(g)～(k)に、動植物油脂（模擬油膜試料）のTICを示化水素や炭素数11以下の脂肪族炭化水素は検出できなくな

す。鉱物油の場合と異なり、動植物油脂は油膜状で1日間ることを確認した。軽油、A重油、B重油、およびC重油に経過しても、クロマトグラムの形状に大きな変化は認めらついては、保持時間が10～12分までの低沸点成分が減少しれなかった。これは、鉱物油に比べ動植物油脂の沸点が高たが、全体に占める割合は小さいため、クロマトグラムのいためであると考えられた。

形状に大きな変化はなかった。結果として、模擬油膜試料における軽油、A重油、B重油、およびC重油の識別は困難

４

まとめ

であった。

油流出事故への対応を想定し、主要な油脂類を対象に
GC/MS 定性分析を行った。本分析結果を活用することに３・２より、以下の点で油流出事故時の油種判別分析を効率化で

動植物油脂の分析結果

図2(a)～(e)に動植物油脂（ヘキサン希釈試料）のTICを示す。全ての油脂で3～5つのピークが検出された。脂肪酸

きると考える。
・GC の分離カラムには、環境分析で広く用いられる微ME混合標準液の測定結果（図2(f)）から判断された脂肪酸

極性カラム（DB-5MS）を、鉱物油および動植物油脂にME名を、保持時間の短いピークから順に示すと、1 ミリ

共通して用いた。したがって、油種に応じてカラム交換

スチン酸ME、2 パルミチン酸ME、3 リノール酸ME、4 オをする必要がないため、交換作業に要する時間を短縮でレイン酸MEと5 リノレン酸ME、6 ステアリン酸MEとな

きる。

9)

った。内藤ら が行った脂肪酸の分析結果を参考にし、4 オ・ 通常、流出油分析の際は市販油脂との比較により油種

レイン酸MEと5 リノレン酸MEのピークは重複しているとを推定することが多い。本報で測定した鉱物油および動判断した。

植物油脂に関してはクロマトグラムを参照できるため、これらの分析に要する時間を短縮できる。

油脂ごとの特徴をみていくと、大豆油を除いて、オレイ
ン酸ME・リノレン酸MEの重複ピークが最も高かった。菜・ 鉱物油と動植物油脂のクロマトグラムは大きく異なる

種油は、オレイン酸ME・リノレン酸MEのピークがほぼ単ため、油類の区分（不揮発性鉱物油類および不揮発性動

表 3 動植物油脂の平均的な脂肪酸組成
油脂名

脂肪酸
総量

ミリスチン酸 パルミチン酸 ステアリン酸
C14:0

C16:0

C18:0

オレイン酸

リノール酸

リノレン酸

C18:1

C18:2

C18:3

6種の脂肪酸が脂質1gに占める割合[mg/g- 脂質]
菜種油

933

1

40

19

585

186

75

90.6%

パーム油

929

11

409

41

364

90

2

91.7%

大豆油

928

1

99

40

218

497

61

91.6%

豚脂

927

16

233

134

400

89

5

87.7%

牛脂

899

22

234

141

409

33

2

84.1%

*出典：参考文献10）-91-植物油脂類）を行う際の簡易的なスクリーニングとしても活用できると考えられる。

別累年表，主要油脂類の国内生産量の内訳，2016.
6) 日本薬学会：衛生試験法・注解（2010），p.217，2010（金原出版，東京都）.

文献

7) 中央環境審議会 土壌農薬部会 土壌汚染技術基準等

1) 中牟田啓子ら：環境化学，11，815-826，2001.

専門委員会：油汚染対策ガイドライン－鉱油類を含む

2) 藤原博一ら：岡山県環境保健センター年報，32，67-74，

土壌に起因する油臭・油膜問題への土地所有者等による対応の考え方－，資料3 GC-FID法によるTPH試験法，

2008.
3) 経済産業省 資源エネルギー庁 資源・燃料部：資源・2006.
8) 下尾和歌子ら：山口県環境保健センター所報，53，61-64，

エネルギー統計年報（石油），石油製品国内向月別販
売（平成26年），p.39，2014.

2010.

4) 一般社団法人 日本植物油協会：植物油の基礎知識，

9) 内藤裕一ら：Res. Org. Geochem.，26，139-145，2010.

日本の油種別植物油供給量（2014年），http://www.oil.

10) 文部科学省 科学技術・学術審議会 資源調査分科会：

or.jp/kiso/seisan/seisan06_03.html（2016年6月27日アクセ

日本食品標準成分表2015年版（七訂）脂肪酸成分表編，

ス）

第2章 第3表 脂質1 g当たりの脂肪酸成分表（14 油脂

5) 農林水産省：平成26年度食料需給表，主要項目の品目類），2015.

（英文要旨）

Qualitative Analysis of Mineral Oils, Vegetable Oils, and Animal Fats using Gas
Chromatography-Mass Spectrometry with a Low-Polarity Column
Daisuke TSUCHIDA and Nobuhiro SHIMIZU
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences,
Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, Japan
In oil spills, oil analyses will facilitate the identification of the source. This paper describes the results of qualitative analyses ofmajor oils, including mineral oils, vegetable oils, and animal fats, using a gas chromatograph-mass spectrometer equipped with alow-polarity column. Two types of samples were prepared: oils diluted with n-hexane and oils left on the surface of water for one
day (simulated oil-film). Low boiling point components were detected in the chromatograms of gasoline and kerosene, and thechromatograms of diesel and three heavy oil samples (A, B, and C) were similar to each other. Vegetable oils and animal fats were
methyl esterified and analyzed by gas chromatography-mass spectrometry. Three-to-five peaks were detected in thechromatograms. The presence of six fatty acids, which constitute a large portion of vegetable oils and animal fats, was confirmed.
Exposure on the surface of water for one day did not affect the fatty acid composition. These results provide information that will
be useful in discriminatory analysis of oils in oil spills.
[Key words; mineral oil, vegetable oil, animal fat, GC/MS, methyl esterification, low polarity phase column]-92-福岡県保健環境研究所年報第43号，93－98，2016

原著
福岡県における微小粒子状物質（PM2.5）濃度の実態把握
山村由貴・山本重一*・力寿雄・梶原佑介
2013-2015年度太宰府局において、微小粒子状物質(以下PM2.5と略す)濃度及び季節ごとの成分濃度を測定した。2015年度の春季PM2.5濃度は、2013、2014年度に比べて低減していた。また、石炭燃焼と石油燃焼の指標元素の濃度比から、夏季は石油燃焼、春季、秋季、冬季は石炭燃焼の影響を受けていることが示唆された。さらに、2015年度太宰府、八女、柳川局のPM2.5成分濃度を用い、発生源寄与率を推定した。二次生成硫酸塩と石炭燃焼に加え、春季は土壌、夏季は石油燃焼、冬季は二次生成硝酸塩の寄与率が高かった。また、冬季の高濃度日は二次生成硫酸塩、二次生成硝酸塩共に越境汚染の可能性が示唆された。
［キーワード：微小粒子状物質、越境汚染、金属元素成分比、発生源寄与率］
１

はじめに（Thermo 社製 ICS-1100 及び ICS-1600）、炭素成分は炭素PM2.5は、健康影響が懸念されることから、2009年9月に環境基準が設定された。福岡県は2013年2月にPM2.5の常時分析計（Sunset Lab 社製 model4L）、金属元素成分は
ICP-MS(Agilent 社製 7900)で分析した。

監視、2013年度より季節ごとのPM2.5成分濃度調査を開始した。大石ら1)は、2013年度の測定結果を基に、PM2.5の高濃

表１

度日は春季に多く、大陸からの移流の影響が大きいと報告

春季

夏季

秋季

冬季

太宰府局における捕集期間している。また、近年では、PM2.5に対し、統計的手法であ2013年度

5/8-6/8

7/9-8/7

10/23-11/27

1/7-2/7

るPMF法（Positive Matrix Factorization）を用いた発生2014年度

5/8-5/21

7/23-8/5

10/22-11/4

1/21-2/3

2015年度

5/7-5/20

7/22-8/4

10/21-11/3

1/20-2/2

源寄与率の推定が行われている

2)3)

。

本研究では、新たにPM2.5の指標成分として重要な低濃度の金属成分の測定を行い、PMF法により、福岡県における表2 PM2.5成分分析項目

PM2.5発生源寄与率の推定を行った。

分析装置

分析項目

イオンクロ

Cl-、NO3-、SO42-、Na+、NH4+、

マトグラフ

K+、Mg2+、Ca2+

炭素分析計

有機炭素(OC)

イオン成分
２

方法

２・１

大気中PM2.5濃度測定

炭素成分

成分濃度の評価に使用する PM2.5 濃度は、福岡県内の常時監視測定局の 1 時間値データを使用した。

元素状炭素(EC)
金属元素成分

ICP-MS

Al、V、Cr、Mn、Fe、Ni、Cu、
Zn、As、Se、Sb、W、Pb

２・２

PM2.5 成分濃度測定

PM2.5 成分濃度測定用試料は、太宰府局において表 1 に示

２・３

PMF法による解析

す 期 間 、 ロ ー ボ リ ウ ム エ ア サ ン プ ラ ー （ Thermo 社 製

得られたPM2.5成分濃度データに対し、PMF法によりPM2.5

FRM2025）により石英繊維製もしくは PTFE 製ろ紙上に捕集発生源寄与率の推定を行った。計算には米国環境保護庁のした。捕集した PM2.5 は、環境省の「微小粒子状物質（PM2.5）

EPA PMF5.05）を用いた。PM2.5成分濃度データは、2015年度の成分分析ガイドライン 4)」に基づき、表 2 に示す成分濃より低濃度の金属元素分析が可能となったことから、2015

度測定を行った。イオン成分はイオンクロマトグラフ

年度の太宰府局、八女局、柳川局のPM2.5成分濃度データ168
件を使用した。なお、八女局、柳川局については、太宰府

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）*福岡県環境部環境政策課（〒812-8577 福岡市博多区東公園 7-7）局と同様に、季節ごとのPM2.5成分濃度測定を実施している。
成分は濃度や指標の観点から、PM2.5濃度に加え、次の23成分とした。

-93-OC、EC、Cl-、NO3-、SO42-、Na+、NH4+、K+、Ca2+、Mg2+、Al、ことから、冬季に濃度が高くなったと考えられる。
また、アンモニウムイオンについては、主に硫酸イオン、

V、Cr、Mn、Fe、Ni、Cu、Zn、As、Se、Sb、W、Pb

硝酸イオンと共に粒子を形成することから、これらのイオ
計算条件については、Factor数、不確実性の検討を行い、精度の高かった結果を用いて以下の検討を行った。計算条

ン濃度とともに濃度が高くなり、PM2.5中の割合が高くなったと考えられる。

件を表3に示す。

一方、有機炭素や元素状炭素については、観測地点周辺
表3 PMF法による計算条件
6

Uncertainty

15%

bootstrap

100

Boot Factor

91-100

けて濃度が上昇したと推察された。
40

各成分濃度 [μg/m3]

３

Factorで排出された揮発性有機化合物や燃焼生成物の影響を受

結果及び考察

３・１

PM2.5濃度2013-2015年度の太宰府局におけるPM2.5濃度月平均値の経月変化を図1に示す。

E/

O/

/a²⁺

Mg²⁺

K⁺

NH₄⁺

Na⁺

SO₄²⁻

NO₃⁻

/l⁻

20

10

2013年度(年平均値 19.7μg/m³)0

2014年度(年平均値 19.9μg/m³)

2013

2015年度(年平均値 18.1μg/m³)

30

2014
春季

2015

2013

2014

2015

2013

夏季

2014

2015

秋季

2013

2014

2015

冬季

図2 2013-2015年度の太宰府局における20

各季節のPM2.5成分濃度
10３・３PM2.5発生源の推定

３・３・１

３月

２月

１月

１２月

１１月

１０月

９月

８月

７月

６月

５月

0
４月

PM2.5濃度月平均値 [μg/m3]

40

30

Others

金属元素成分比による発生源の推定

金属元素成分はPM2.5に占める割合は少ないが、その濃度

図1 2013-2015年度の太宰府局における比は発生源の特徴を示すことが知られている6)。例えば、

PM2.5濃度月平均値

中国の大気汚染は石炭燃焼の影響を強く受けており、石炭燃焼排ガス中のエアロゾルの特徴として、粒径が小さくな

2013年度及び2014年度については、春季、特に5月に高濃度を示したが、2015年度については春季の濃度が低減し3ていた。そのため、2015年度の年平均値（18.1μg/m ）はるほど原料の石炭中の元素組成よりも親銅元素が濃縮され、中でもSe、As、Pbのような揮発性の高い元素ほど顕著になることが報告されている6)。

2013年度（19.7μg/m3）及び2014年度（19.9μg/m3）よりPbについては、エアロゾル中のPb/Znが越境汚染の指標低減していた。しかし、気象要因などの一時的な現象であとして有用であることが報告されており、米持ら7)は、2013

る可能性も考えられるため、継続的な監視が必要である。

年1月に深刻な大気汚染が報道された際に、中国・北京市
で観測したPM2.5中のPb/Znが0.68であることを報告してい３・２

る。丸本ら8)は、島根・松江で採取したエアロゾルのPb/Zn

PM2.5成分濃度

2013-2015年度の太宰府局の各季節におけるPM2.5成分濃が日本国内を経由した気塊では0.29±0.09であったと報度を図2に示す。いずれの年度においても、硫酸イオンの告している。2013-2015年度の太宰府局における季節ごと

割合が高かった。大気中に排出された二酸化硫黄が大気中のPb、Zn濃度及びPb/Znを図3に示す。図3より、太宰府でで反応し、硫酸イオンを生成することから、二酸化硫黄のはPb/Znは0.45-0.6程度で推移しており、越境汚染の影響

排出量が多い大陸由来の影響を受けていたことが示唆さを受けていることが示唆される。

れる。
硝酸イオンについては、いずれの年度においても夏季に低く冬季に高い傾向を示した。硝酸イオンは気温が高い場
合ガス化しやすく、気温の低い場合粒子化する傾向がある

-94-

40

0.80

Zn

Pb/Zn

30

0.60

20

0.40

10

0.20

0

Pb/Zn比各成分濃度 [ng/m3]

Pb

0.00

春季

夏季

秋季

冬季

図3 2013-2015年度の太宰府局における各季節の平均Pb、Zn濃度及びPb/Zn
また、Vは石油燃焼の指標となる元素である9)。太宰府局
における季節ごとのAs、Se、V濃度及びAs/V、Se/Vを図4に示す。なお、As、Se、V濃度及びAs/V、Se/Vは、低濃度のAs, Se分析が可能となった2015年度のデータを使用した。図4より、As/V、Se/Vは共に夏季に低く、春季、秋季、

図 5 各 Factor における質量濃度及び相対比

冬季に高い傾向を示した。これより、夏季は相対的に石油燃焼の影響が大きく、春季、秋季、冬季は石炭燃焼の影響

図 5 より、各 Factor の特徴は、以下のとおりである。

が大きいことが示唆される。中国では家庭用暖房に石炭が使用されることも、春季、秋季、冬季の高いAs/V、Se/V

Factor1：V、Ni が高いことから、石油燃焼に由来するとへ寄与している可能性がある。

考えられる。

各成分濃度 [ ng/m3 ]

6

As
Se
Se/V

Factor2：SO42-、NH4+が高いことから二次生成硫酸塩、また

0.80

V
As/V

As, Se も高いことから、石炭燃焼にも由来すると考えら
れる。

0.60

4

0.40

2

0.20

0

0.00

As/V 及び Se/V 比

8Factor3：OC、EC が高いことから自動車排ガス、また K+も高いことから、バイオマス燃焼にも由来すると考えられる。
Factor4：NO3-が高いことから、二次生成硝酸塩に由来すると考えられる。
Factor5：Na+、Mg2+が高いことから、海塩由来と考えられる。

冬季

Factor6：Al、Ca2+が高いことから、土壌由来と考えられる。

図4 2015年度の太宰府局における

さらに、各 Factor において、V/Ni、SO42-/NH4+、OC/EC、

春季

夏季

秋季

NO3-/ NH4+、Na+/Mg2+、Al/Fe の参考値との比較を行った。

各季節の平均As、Se、V濃度及びAs/V、Se/V

V/Ni は石油燃焼の指標、SO42-/NH4+は硫酸塩の組成比、
OC/EC
３・３・２

はバイオマス燃焼の指標、NO3-/ NH4+は硝酸塩の組成比、PMF法による解析

得られたPM2.5成分濃度データに対し、PMF法による解析を行った結果、得られた各成分におけるFactorの相対比を

Na+/Mg2+は海塩比、Al/Fe は土壌成分の指標である。比較結果を表 5 に示す。

図5に示す。
表 5 成分間濃度比と参考値一覧
対応Factor
PMF計算値
参考値

V/Ni
SO42-/NH4+
Factor 1
Factor 2
1.09
2.60
10)
2.1～3.1
2.7

OC/EC
Factor 3
2.60
10)
2～4

-95-

NO3-/NH4+
Factor 4
2.16
3.6

Na+/Mg2+
Factor 5
8.24
8.29

Al/Fe
Factor 6
0.98
11)
1.17～1.75

表 5 において、SO42-/NH4+、OC/EC、Na+/Mg2+、Al/Fe につ
濃度 [μg/m3]

いては、計算値が参考値に近い値を示した。しかし、V/Ni、
NO3-/ NH4+については、どちらも計算値が参考値より低い値を示している。図 5 より、V/Ni については、Factor1 は
Cr や Mn、Zn も含まれることから、鉄鋼業等、他の金属元素排出源も含んでおり、その影響で Ni 濃度が高くなり、

35
30
25
20
15
10
5
0

春季

V/Ni が小さくなったと推測される。よって、Factor1 は石30外の元素とも二次生成硝酸塩を形成したことが原因と推25

濃度 [μg/m3]

油燃焼＋金属とした。NO3-/ NH4+については、NH4+が NO3-以測される。
PMF 法により算出された各排出源の寄与割合を図 6 に示す。図 6 より二次生成硫酸塩＋石炭燃焼が高い割合を占め

夏季

20
15
10
5
0

ていることが分かる。

60

自動車排ガス＋
バイオマス燃焼13%

二次生成硝酸塩13%

図6

濃度 [μg/m3]

二次生成硫酸塩
＋石炭燃焼
35%

50

秋季

40
30
20
10
0

石油燃焼＋金属
19%60

濃度 [μg/m3]

土壌
12%

海塩
8%

PMF 法による PM2.5 発生源寄与率の解析結果

冬季

50
40
30
20
10
0

PMF 法により算出された、各排出源の寄与割合の経日変化を図 7 に示す。図 7 より、春期 、夏期及び秋期において二次生成硫酸塩＋石炭燃焼が主要な排出源となってい二次生成硫酸塩＋石炭燃焼

石油燃焼＋金属ることが分かる。一方、春季は土壌、夏季は石油燃焼、冬二次生成硝酸塩

自動車排ガス＋バイオマス燃焼

季は二次生成硝酸塩の寄与割合も大きく、季節ごとの特色

土壌

海塩も確認された。
図 7 において、PM2.5 濃度が 35μg/m3 以上となっている

図7

PMF 法による PM2.5 発生源寄与率の経日変化のは、秋季の 10/21-24、冬季の 1/27、1/31（図中矢印）（2015 年度太宰府局）

である。10/21-24 については、いずれも二次生成硫酸塩（図中矢印は PM2.5 濃度 35μg/m3 以上の日）＋石炭燃焼の寄与割合が大きく、1/27、1/31 については、二次生成硝酸塩の寄与割合も大きかった。

1/27、1/31 における後方流跡線を、米国海洋大気庁（NOAA）の HYSPLIT12)を用いて計算した。起点は太宰府局であり、起点高度はすべて 1500m である。PM2.5 捕集期間が各日の 9 時から翌日の 9 時までであるため、計算は捕集日の 9 時から翌日の 9 時まで 6 時間ごとに行った。
1/27、1/31の後方流跡線を図 8、9 に示す。
図 8、9 から、1/27、1/31 はどちらも気塊は中国大陸を経由していることが分かる。

-96-

べて春季濃度が低減した。
PM2.5 成分については、主成分は硫酸イオンであり、Pb/Znが高いことから、越境汚染の影響が大きいと考えられた。
また、As/V、Se/V が夏季に低く、春季、秋季、冬季に高いことから、夏季は相対的に石油燃焼の影響も大きく、春
季、秋季、冬季は石炭燃焼の影響が大きいことが示唆された。
PMF 法による PM2.5 発生源寄与率解析からは、二次生成硫
酸塩＋石炭燃焼が高い割合を占めることが分かった。一方、
春季は土壌、夏季は石油燃焼、冬季は二次生成硝酸塩の寄図 8 太宰府局における後方流跡線（2016 年 1 月 27 日）

与割合も大きく、季節ごとの特色も確認された。また、冬季の高濃度日は、二次生成硫酸塩、二次生成硝酸塩共に越
境汚染の影響を受けている可能性が示唆された。
謝辞
PMF解析にあたり、日本環境衛生センター 岩本眞二氏に多大な協力を賜りました。記して深く感謝致します。
文献1) 大石興弘，山本重一，福岡県保健環境研究所年報42，86－92，2015

図 9 太宰府局における後方流跡線（2016 年 1 月 31 日）

2) 齊藤勝美ら，エアロゾル研究,

30（1）, 42–52，2015

3) 山神真紀子ら，名古屋市環境科学調査センター年報1,-

2-

20-25, 2012

また、冬季の NO3 、SO4 濃度の経日変化を図 10 に示す。
-

2-

図 10 から、NO3 は SO4 と類似した挙動を示していること

4) 微小 粒子状物質（ PM2.5）の成分 分析ガイドラ インが分かる。

（ http://www.env.go.jp/air/osen/pm/ca/110729/no_

以上から、冬季の高濃度日における二次生成硝酸塩は、越110729001b.pdf），2016.6.28
5) US Environmental Protection Agency(https://www.

境汚染による影響を受けていることが示唆された。

epa.gov/air-research/positive-matrix-factorizati
on-model-environmental-data-analyses)，2016.6.2815

濃度 [μg/m3]

SO₄²⁻6) Coles, D.G., et al., Environ. Sci. Technol., 13,NO₃⁻455-459, 1979107) 米持真一ら，大気環境学会誌，48（3），140-144，20138) 丸本幸治ら，電力中央研究所研究報告，No.T00024，2001

59) 溝畑朗, 真室哲雄, 大気汚染学会誌, 15, 198-206,
1980

010) M. Bressi, et a1., Atmos. Chem. Phys., 14, 8813–8839，
2014
-

2-

11) 東京都微小粒子状物質検討会レセプターワーキング報

図 10 冬季の NO3 、SO4 濃度の経日変化

告書，2011（2015 年度太宰府局）

12) National Oceanic and Atmospheric Administration
４(http://ready.arl.noaa.gov/hypub-bin/trajtype.pl) ，まとめ
2013-2015 年度の太宰府局において、PM2.5 濃度及び成分測定を実施した。さらに、PMF 法を用いて、PM2.5 成分濃度から発生源寄与率を算出した。
PM2.5 濃度については、2015 年度は 2013、2014 年度に比-97-

2016.6.28

（英文要旨）Particulate Matter 2.5 in Fukuoka, Japan
Yuki YAMAMURA, Shigekazu YAMAMOTO*, Hisao CHIKARA, Yusuke KAJIHARA
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences,
Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, Japan*Envirommental Policy Division, Fukuoka Prefecture,
Higashikoen 7-7, Hakata-ku, Fukuoka 812-8577

Samples from the city of Dazaifu in Fukuoka, Japan were analyzed for particulate matter (PM) 2.5. We performed source
apportionment of PM2.5 in addition to quantifying components. Averaged concentrations of PM2.5 were lower in 2015 than in2013 and 2014. The ratio of marker elements for burning of oil and coal indicated that oil burning was a dominant contributor to
PM2.5 in summer, whereas coal burning was prominent in spring, autumn and winter. Source apportionment of PM2.5 was
performed using positive matrix factorization. In this analysis, we used the concentrations and compositions of PM2.5 collected in
the cities of Dazaifu, Yame, and Yanagawa, Japan in 2015. The results indicated that secondary sulfate and coal burning was amajor contributor in all seasons. Other major contributors were soil dust in spring, oil burning in summer, and secondary nitrateaerosols in winter. High concentrations of PM2.5 in winter indicated that secondary sulfate and secondary nitrate aerosols werepossibly affected by transboundary pollution.
[Key words ; PM2.5, transboundary pollution, ratio of inorganic elements, source apportionment]-98-

福岡県保健環境研究所年報第43号，99－103，2016

原著
福岡県内河川における直鎖アルキルベンゼンスルホン酸及びその塩（LAS）の濃度
志水信弘・柏原学・古閑豊和・森山紗好・土田大輔・藤川和浩・
熊谷博史・石橋融子・松本源生・田中義人
福岡県内河川のLASの測定結果を用いて、県内のLASの動態を考察した。その結果、LAS濃度の年間平均値は、調査した全70地点のうち2014年度では65.7 %、2015年度では90.0%の地点において0.02
mg/L未満であった。また、LAS濃度の年間平均値が0.05 mg/L以上の地点は、全2014年度では11.4 %、2015年度では1.4 %の地点であった。2014年度は、全ての地域で春季及び夏季にLAS濃度の最大値及び地域平均値が高く、特徴的な季節変動を示した。一方、2015年度は、LAS濃度の顕著な季節変動はな
かった。2014年度のLAS濃度の季節変動の要因として、降水量及び河川流量の影響が示唆された。
［キーワード：LAS、河川、河川流量、降水量］

直鎖アルキルベンゼンスルホン酸及びその塩（以下 LAS

２・２ 分析方法及び使用機器
LAS は、アルキル鎖が C10～C14 の 5 同族体を対象とし、とする。
）は、洗剤原料であり、2014 年度 PRTR データに標準物質として陰イオン界面活性剤混合標準液（和光純薬

よるとその排出量の約 6 割が家庭における洗濯用・住居用

工業㈱製）をメタノールで希釈し、使用した。また、内部

１

はじめに

洗剤の使用によるものと推定されている 。そのため環境標準物質として、p-n-オクチルベンゼンスルホン酸ナトリ

中での検出例も多く、毒性情報に基づく水生生物に対するウム標準液（和光純薬工業㈱製）を同様に希釈し、使用し影響を考慮し 2)、2012 年度に水生生物の保全に係る水質環た。水は、関東化学㈱製の LCMS 用試薬を使用した。メ

境基準（以降、水生生物環境基準とする。
）に追加された。

タノール及びアセトニトリルは、和光純薬工業㈱製のこれを受けて福岡県では、重点施策として 2014 年度より

LCMS 用試薬を使用した。

1)

分析は、環境省告示第 59 号付表 12 に基づき固相抽出-

公共用水域の類型指定事業を進めており、基礎資料として

質量分析法により LAS を測定した。固相抽出カラムは、県内の LAS 動態の知見が必要とされている。
そこで、本研究では 2014 年度より実施している LAS のGL サイエンス㈱製 InertSep mini RP-1 使用した。液体クロ

公共用水域常時監視測定結果を基に、県内各地域の特性、マトグラフ質量分析計は、日本ウォーターズ㈱製 Quattro

変動を明らかにするとともに、その要因を考察した。

micro API を使用し、それぞれ表 1 及び表 2 に示す LC 条件
及び MS 条件により測定した。

２ 研究方法２・１ 調査地点及び調査期間
調査地点は、県内の公共用水域のうち河川に設定され、測定結果は、5 同族体の値を環境省環境管理局水環境部長通達（以降、通達とする。
）3)に従い数値処理し、合計値として LAS 濃度を求めた。

福岡県が測定を実施している環境基準点（豊前海流入河川（21 地点）、遠賀川水系河川（6 地点）、筑前海流入河川（15地点）、博多湾流入河川（4 地点）、筑後川水系河川（7 地点）、矢部川水系河川（8 地点）、大牟田市内河川（9 地点）、
合計 70 地点）を対象とした。調査は、2014 年度及び 2015
年度にそれぞれ 4 回（2014 年度は、5、7、11 及び 1 月、2015 年度は、5、7、10 及び 1 月）
、季節毎に行った。試料
水は、ポリエチレンビンに採取して実験室に持ち帰った。

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

-99-

表1

LC 条件

Inertsil C8-4(3 mm, 2. 1mm i.d. × 150 mm)
A: 0.1 % Formic acid,
50mM Ammonium acetate in water
M obile phase
B : Acetonitrile
A:B=45:55
Column temp. 40 ℃
Flow rate
0.2 ml/min
Injection vol. 10 ml
Column表2
Capilary voltage
Cone voltage

Monitor ion (m/z)&
Collision energy (eV)MS 条件

低かった。これは水処理による LAS 除去率（89～96%）1),

0.5 kV60 kV

6)が高く、福岡県の汚水処理人口普及率も 90.5 %（2014 年度末）7)まで向上しているため、報告年代より LAS 排出量

Cmpounds

(m/z)

(eV)

LAS-C8LAS-C10269 > 183297 > 183

35
35

LAS-C11311 > 18335

平均値とする。）について、水生生物環境基準の最も厳し

LAS-C12325 > 18335

い基準値（生物特 A）に相当する 0.02 mg/L 未満の地点数

LAS-C13339 > 18340

LAS-C14353 > 18340を中心に地域毎に考察を行った。

が低下しているためと考えられる。
次に、各地点の LAS 濃度の年間平均値（以降 LAS 年間

豊前海流入河川の LAS 年間平均値は、2014 年度では 21
地点中 16 地点が 0.02 mg/L 未満であったが、1 地点が 0.05

３

mg/L 以上の高い値であった。しかし、2015 年度には 20

結果及び考察３・１

地点が 0.02 mg/L 未満となった。遠賀川水系では、2014 年

県内河川の LAS 濃度

測定結果について、地域毎、年度毎にその最小値及び最度には 6 地点中 3 地点が 0.02 mg/L 未満であったが、2015

大値並びに総検体数に対する検出検体数を検出率（%）と年度には全ての地点が 0.02 mg/L 未満となった。筑前海流

して表 1 に示した。LAS の定量下限値は、最も厳しい水生入河川では、2014 年度には 15 地点中 10 地点が 0.02 mg/L

生物環境基準の 0.006 mg/L の 1/10 とした。また、通達に未満であったが、2 地点が 0.05 mg/L 以上の高い値であっ従って調査地点毎に LAS 濃度の年間平均値を算出し、水た。しかし、2015 年度には 13 地点が 0.02 mg/L 未満とな

生生物環境基準を参考に設定した 5 濃度階級に分け、それった。博多湾流入河川及び筑後川水系河川では、各年度とぞれに属する地点数として同表に示した。

も全地点が 0.02 mg/L 未満であった。矢部川水系では、2014

県内の LAS 検出状況は、筑後川水系河川を除き、検出

年度には 8 地点中 6 地点が 0.02 mg/L 未満であったが、2015

率が 85.7～100 %であり、8 割以上の検体で検出された。

年度には全ての地点が 0.02 mg/L 未満となった。大牟田市

一方、筑後川水系河川の検出率は、60.7～75.0 %となって内河川では、2014 年度に 9 地点中 4 地点が 0.05 mg/L 以上

おり、他の地域より 10～20 %ほど検出率が低かった。検の高い値を示し、0.02 mg/L 未満の地点はなかった。しか出された LAS の最大値は、0.0016～0.53 mg/L と大きく異し、2015 年度には 5 地点が 0.02 mg/L 未満となり、0.05 mg/L

なっており、いずれの地域も 2015 年度より 2014 年度が高以上の地点も 1 地点となった。

4)

5)

結果をまとめると、2014 年度では 65.7 %、2015 年度での河川水中 LAS 濃度範囲は、それぞれ 0.004～2.5 mg/L、は 90.0 %の地点において LAS 年間平均値が 0.02 mg/L 未満

0.019～1.4 mg/L であり、本調査の方が最小値、最大値共にであり、過半数の調査地点が水生生物環境基準の生物特 A

かった。また、1980 年代に報告された兵庫県 や大阪府

表3
水域

年度

総検
体数

検出率
(%)

豊前海流入河川2014

84(21地点)

2015

遠賀川水系河川(6地点)

LAS 測定結果の概要

検出値の範囲

年間平均値の階級別地点数
0.05 mg/L 0.04 mg/L以上 0.03 mg/L以上 0.02 mg/L以上 0.02 mg/L
0.05 mg/L未満 0.04 mg/L未満 0.03 mg/L未満 未満
以上

最小値(mg/L)

最大値(mg/L)

91.7

0.0006

0.16

1

0

0

4

16

84

88.1

0.0006

0.034

0

0

0

1

20

2014

24

95.8

0.0006

0.085

0

1

0

2

3

2015

24

95.8

0.0006

0.017

0

0

0

0

6

筑前海流入河川

2014

60

96.7

0.0006

0.21

2

0

1

2

10

(15地点)

2015

60

91.7

0.0006

0.19

0

1

0

1

13

博多湾流入河川

2014

16

93.8

0.0006

0.040

0

0

0

0

4

(4地点)

2015

16

93.8

0.0006

0.015

0

0

0

0

4

筑後川水系河川

2014

28

75.0

0.00060.0074

0

0

0

0

7

(7地点)

2015

28

60.7

0.00060.0016

0

0

0

0

7

矢部川水系河川

2014

32

92.9

0.0006

0.20

1

0

0

1

6

(8地点)

2015

32

85.7

0.0006

0.017

0

0

0

0

8

大牟田市内河川

2014

36

100

0.0010

0.53

4

2

1

2

0

(9地点)

2015

36

100

0.0023

0.15

1

0

0

3

5

-100-

相当の値を満足した。一方、LAS 年間平均値が 0.05 mg/L

県内では比較的流量の少ない河川が多く、また周辺環境も以上である地点は、
2014 年度では 8 地点（全地点の 11.4 %）、都市近郊の住宅地や農村部であり、生活排水等の影響を受2015 年度では 1 地点（全地点の 1.4 %）と少数であった。

けやすいと予想される。上野ら 8)は、流量が少なく、下水地域的特徴として、豊前海流入河川、筑前海流入河川及放流口下流など生活排水の影響を受ける地点では LAS 濃

び大牟田市内河川では、LAS 年間平均値が 0.05 mg/L 以上

度が比較的高くなることを報告しており、これらの地域での地点を有し、且つ 2015 年度も 1～4 地点で LAS 年間平

も同様の要因により LAS が検出されると考えられた。

均値が 0.02 mg/L 以上であった。これらの地域では、福岡

一方、上述以外の地域（遠賀川水系河川、博多湾流入河豊前海流入河川

遠賀川水系河川

0.20

0

0.20

0

100

0.10

400

LAS(mg/L)

300

100
0.15

500

0.05

200
300

0.10

400
500

0.05

600
0.00

600

700

0.00

700

春季

春季

夏季

夏季

秋季

秋季

冬季

冬季

春季

春季

夏季

夏季

秋季

秋季

冬季

冬季

H26

H27

H26

H27

H26

H27

H26

H27

H26

H27

H26

H27

H26

H27

H26

H27

筑前海流入河川

博多湾流入河川
0

0.06

0

0.25

100

0.05

100

LAS(mg/L)

300

0.15

400

0.10

500

0.01

0.00

700

0.00

H26

H27

H26

400

0.02

600
夏季

300

0.03

0.05

春季

200

0.04

500
600
700

夏季

秋季

秋季

冬季

冬季

春季

春季

夏季

H27

H26

H27

H26

H27

H26

H27

H26

筑後川水系河川
0

秋季

秋季

冬季

冬季

H27

H26

H27

H26

H27

0.25

100

300

0.004

400
500

0.002

200
0.15

300

0.10

400
500

0.05

600

0.000

100

700

600

0.00

700

春季

春季

夏季

夏季

秋季

秋季

冬季

冬季

春季

春季

夏季

夏季

秋季

秋季

冬季

冬季

H26

H27

H26

H27

H26

H27

H26

H27

H26

H27

H26

H27

H26

H27

H26

H27

大牟田市内河川
0.80

0

濃度範囲

100
0.60

300

0.40

400

降水量
降水量(mm)

200

平均値

500

0.20

600
0.00

700
春季

春季

夏季

夏季

秋季

秋季

冬季

冬季

H26

H27

H26

H27

H26

H27

H26

H27

図 1 年度及び季節別の各地域の LAS 濃度範囲、平均値及び採取前月の月間降水量-101-

降水量(mm)

0.006

0

0.20

降水量(mm)

200

LAS(mg/L)

0.008

LAS(mg/L)

夏季

矢部川水系河川0.010

LAS(mg/L)

降水量(mm)0.20

降水量(mm)

200

LAS(mg/L)

0.30

春季

降水量(mm)

200

降水量(mm)

LAS(mg/L)

0.15

川、筑後川水系河川及び矢部川水系河川）では、2015 年受けたと考えられる。そこで、2014年度と2015年度の採取

度に全ての地点で LAS 年間平均値が 0.02 mg/L 未満であり、前月の月間降水量を図1のグラフの第2軸に示す。その結果、

特に博多湾流入河川及び筑後川水系河川では 2014 年度よ2014年度の春季及び夏季の降水量は、2015年度の25～54 %り 2 年連続で 0.02 mg/L 未満であった。これらの地域の河程度と極端に少なかった。また、2014年度秋季の降水量は、

川は、一級河川の支川や多々良川、宇美川など福岡県内で2015年度と同程度であったが、2014年度冬季は2015年度のは比較的流量が多く、生活排水の影響が小さくなり、LAS

58～78 %と若干少なかった。このことから2014年度の春季、濃度が低くなることが要因の一つと考えられた。

夏季及び冬季の河川流量は、2015年度の同時期と比して減少し、その結果2014年度のLAS濃度が相対的に高めになる

３・２と推察される。この推定は、2014年度のLAS濃度の季節変

LAS 濃度の季節変動

福岡県内における LAS 濃度の変動を検討するために、調査結果を年度及び季節毎に整理し、地域毎に LAS 濃度

動とほぼ一致しており、降水量及び河川流量が河川のLAS濃度に影響を与える可能性を示唆している。

範囲と地域平均値を求め、グラフとして図 1 に示す。地域

今回のように LAS 濃度は、様々な要因の影響を受ける

別に見ると、豊前海流入河川では 2014 年度の春季及び夏可能性があり、
その評価に際しては LAS 濃度だけでなく、季に LAS 濃度の最大値及び地域平均値が高く、その他はその他の要因を広く検討する必要があると思われる。

ほぼ同程度である。
遠賀川水系河川では、
1 年を通じて LAS
濃度の最大値及び地域平均値とも 2014 年度値が高かった。

４

まとめ

筑前海流入河川では、2014 年度の春季及び夏季に最大値①

福岡県内の河川のLAS濃度の年平均値は、2014年度

及び地域平均値が高く、2015 年度の夏季は 2014 年度と同は65.7 %、2015年度では90.0 %の地点において0.02

等に高かった。博多湾流入河川、筑後川水系河川、矢部川

mg/L未満であった。

水系河川及び大牟田市内河川では、2014 年度の春季、夏②

福岡県内の河川のLAS濃度の年平均値が0.05 mg/L以

季及び冬季に最大値及び地域平均値が高かった。

上である地点は、2014年度では11.4 %、2015年度ではこれらの LAS 動態の特徴をまとめると、2015 年度は各地域において 1 年を通じ同様な濃度範囲と地域平均値を1.4 %の地点であった。
③

2014年度は、全ての地域で春季及び夏季にLAS濃度示し、顕著な季節変動は見られなかった。一方、2014 年の最大及び地域平均値が高く、特徴的な季節変動を

度は全ての地域で春季及び夏季の LAS 濃度の最大値及びした。一方、2015年度は、LAS濃度の顕著な季節変平均値が高く、これに次いで冬季の値が高くなるという季節変動を示した。

動はなかった。
④

LAS濃度の2014年度の季節変動の要因の一つとして、表3の年平均値が0.02 mg/L未満の地点数は、博多湾流入

降水量及び河川流量の影響が示唆された。

河川及び筑後川水系を除く地域において、2014年度より
2015年度の地点数が増加しており、全県的に2014年度の

文献

LAS濃度が高かったことを示していた。この原因は、上述

1) 経済産業省製造産業局化学物質管理課, 環境省環境保のとおり2014年度の季節変動によるものと考えられる。

健部環境安全課：平成 26 年度 PRTR データの概要, 2016.

次に、この2014年度の季節変動の要因について以下のよ

2) 中央環境審議会水質部会：水生生物の保全に係る水質

うに考察を行った。LASは、主に家庭から排出され最終的

環境基準の項目追加等について（第 2 次報告）, 2012.

1)に河川に達するとされ 、流域の世帯数についても年度間

3) 環境省環境管理局水環境部長通達：環水企第 92 号,

では増減がほぼないと考えられる。つまり、LASの排出源

2001.

は限定され、排出負荷量はほぼ一定と考えられる。この場

4) 古武家ら：陸水学雑誌, 46 (4), 279-286, 1985.

合、河川のLAS濃度はLAS排出負荷量を河川流量で除した

5) 野中ら：水質汚濁研究, 12 (3), 194-200, 1989.

ものとなり、河川流量に反比例すると考えられる。河川流

6) 菊池幹夫, 東海明宏：日本化学会誌, 2, 221-226, 1992.

量については、データのある調査地点が少なく、検討でき

7) 国土交通省：平成 26 年度末の汚水処理人口普及状況にないことから、降水量とLAS濃度について考察を試みた。

つ い て , http://www.mlit.go.jp/report/press/mizukokudo13

各地域の降水量は、筑前海流入河川については福岡、豊前海流入河川については行橋、遠賀川水系河川については_hh_000276.html
8) 上野ら：第 50 回日本水環境学会年会講演要旨集, 589,

飯塚、その他地域については久留米のアメダス観測所の降9)

水量データ を用いて検討した。福岡県では採水を月の上

2016.
9) 気 象 庁 ： 各 種 デ ー タ ・ 資 料 , http://www.jma.go.jp/jma

旬に行うので、採取時の河川流量は前月の降水量の影響を-102-/menu/menureport.html

（英文要旨）Concentration of Linear Alkylbenzene Sulfonate in River Water from Fukuoka Prefecture
Nobuhiro SHIMIZU，Manabu KASHIWABARA，Toyokazu KOGA，Sayo MORIYAMA，Daisuke TSUCHIDA，
Kazuhiro FUJIKAWA，Hiroshi KUMAGAI，Yuko ISHIBASHI，Gensei MATSUMOTO and Yoshito TANAKA
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences，
Mukaizano 39，Dazaifu，Fukuoka 818-0135，Japan

Results from monitoring of linear alkylbenzene sulfonate (LAS) in rivers in Fukuoka Prefecture, were used to investigate
patterns in the LAS concentrations. The average annual concentrations of LAS were less than 0.02 mg/L at 68.6 % of the samplingsites in 2014 and at 90.0 % of the sampling sites in 2015, and more than 0.05 mg/L at 11.4 % of the sampling sites in 2014 and at
1.4 % of the sampling sites in 2015. There was seasonal variation in the maximum and local averages of the LAS concentrations in
2014, with the concentrations increasing slightly in spring and summer than in the other seasons. By contrast, there was noseasonal variation observed in the LAS concentrations in 2015. Precipitation and river flow could have affected the seasonalvariation of LAS concentrations in 2014.
[Key words; linear alkyl benzene sulfonate, river flow, precipitation]-103-福岡県保健環境研究所年報第43号，104－109，2016

原著
ダム湖におけるノニルフェノールエトキシレートの実態調査
古閑豊和・志水信弘・藤川和浩
福岡県内3カ所のダム湖を対象としてノニルフェノールエトキシレート(NPnEO)を測定した。その結果、全てのダム湖からNPnEOが検出され，特にダムサイトにおける中層水と底層水からは表層水よりも高い濃度のNPnEOが検出された。また，EO鎖長が6～12（NP6EO～NP12EO）のNPnEOが中層水及び底層水から継続的に検出されたが、その理由を明らかにできなかった。また、検出されたEO鎖長パターンを解析した結果、中層水と底層水のEO鎖長パターンは類似していたが、季節変動は確認できなかった。
［キーワード：ノニルフェノールエトキシレート、ノニルフェノール、環境基準］
１

はじめに

県内3地点のダム湖（総貯水量1千万立方メートル超）ノニルフェノールエトキシレート（以下NPnEO）は顔を対象として調査を行った（図１）。調査は、2015年5月

料・塗料の分散剤や乳化剤、農薬の展着剤や洗剤などの非から2016年3月まで毎月1回実施した。採水は流入地点、流イオン系界面活性剤など幅広い分野に使用されていた化

出地点、ダムサイトで行い、ダムサイトについてはポリバ

学物質である。しかし、水生生物に対する毒性が明らかとケツとバンドーン採水器により表層、中層、底層別に採水なってきたことより、国内では1998年から家庭用洗剤等にを行った。

使用することが業界により自主規制されている1）。ただ家
庭用洗剤を除く工業用洗剤や農薬の展着剤としては現在２・２も使用されているため、国内の河川水中からの検出が報告
されている

2)3)

。

試薬

NPnEOの標準物質はEO鎖長が1~15の林純薬工業製のNPnEO混合標準溶液（100 µg/mLメタノール溶液）を、内

また、NPnEOを合成する原料としてノニルフェノール

標準物質として林純薬工業製のノニルフェノールジエト(以下NP)が用いられていることから、水環境中に排出されµg/mLメタノール溶液)を使
キシレート(NP2EO)-13C（1000
2

たNPnEOはノニルフェノールエトキシ酢酸（以下NPnEC）

用した。メタノールは、和光純薬工業製のLC/MS用を用い

4)などを経て、NPとなることが知られている 。NPについて
５）も水生生物に対して毒性が明らかになっており 、2012年

た。ジクロロメタンは関東化学製の残留農薬試験用を用いた。水は、関東化学製のLC/MS用を用いた。

8月22日に水生生物の保全に係る水質環境基準項目として指定され、環境基準値が設定されている。

２・３

分析方法

福岡県では2013年度からダム湖水中のNPの測定を実施

NPnEO測定は2010年度化学物質分析法開発調査報告書7)しており、ダム湖の底層水から低濃度のNPを検出していに記載してある方法に従った。すなわち、試料250 mLを固6）る 。ダム湖の上流には、NPを使用している工場等は存在

相カートリッジ（Oasis HLB Glass, Waters社製）に流速20しないため、検出されたNPは、水環境中へ排出された

mL/min.で通水し、これをメタノール10 mLで溶出した後、NPnEOやNPnEC(NPnEOの分解生成物)が分解を受けたものと考えられるが、ダム湖水中のNPnEOやNPnECに関する情報は少ない。
本研究ではダム湖水中のNPnEOに着目しその挙動について調査したので報告する。
２

実験方法

２・１

調査期間及び地点

福岡県
0 km

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）-104-

図 1 採水地点

20 km

表1
装置
ガードカラムカラム
オーブン温度
移動相
グラジエント条件

UPLC

流量
注入量
装置
イオン化法
モニターイオン(m/z)

MS/MS

LC/MS/MS 測定条件

ACQUITY UPLC (Waters)
Inertsustain phenyl ( 内径2.1×10 mm, 2 µm)
Inertsustain phenyl ( 内径2.1×100 mm, 2 µm)
40 ℃
A：5mM酢酸アンモニウム水溶液 B：メタノール
A：B＝30：70（0分）→5：95（5分）→5:95(6分）→
30：70（6.5分）→30：70（9分）
0.5 mL/min
5 µL
XEVO-TQS (Waters)
ESI Positive
NP1EO 282.17>127.12
NP11EO 722.54>133.06
NP2EO 326.23＞183.06
NP12EO 766.54>133.06
NP3EO 370.23>121.00
NP13EO 810.54>133.06
NP4EO 414.30>271.17
NP14EO 854.61>133.06
NP5EO 458.35>133.06
NP15EO 898.61>133.06
NP6EO 502.41>133.06
NP2EO-13C2 328.29>185.06
NP7EO 546.41>133.06
NP8EO 590.41>133.06
NP9EO 634.48>133.06
NP10EO 678.48>133.06

表2

NPnEO の検出状況
Aダム

測定対象物質
NP1EO
NP2EO
NP3EO
NP4EO
NP5EO
NP6EO
NP7EO
NP8EO
NP9EO
NP10EONP11EONP12EONP13EONP14EO
NP15EO

流入水
濃度範囲
検出頻度
(ng/L)< 2.5 - 5.5< 1.1 - 3.0< 1.8 - 4.0< 1.2 - 3.0< 1.3 - 3.0< 2.3 - 4.0< 1.5 - 3.5< 2.4 - 3.0< 1.6 - 3.0< 2.3 - 3.5< 2.0 - 2.5< 2.0 - 2.5
< 2.0
< 1.6
< 1.6

(%)
45
18
18
18
36
36
27
27
18
27
27
9
0
0
0

表層
濃度範囲
検出頻度
(ng/L)< 2.5 - 4.5< 1.1 - 0.0< 1.8 - 3.0< 1.2 - 2.5< 1.3 - 3.0< 2.3 - 4.0< 1.5 - 4.0< 2.4 - 4.5< 1.6 - 5.5< 2.3 - 5.5< 2.0 - 6.5< 2.0 - 7.0< 2.0 - 7.0< 1.6 - 7.0< 1.6 - 7.0

(%)
18
0
9
9
36
45
45
45
54
54
54
18
18
9
9

中層
濃度範囲
検出頻度
(ng/L)< 2.5 - 3.5< 1.1 - 0
< 1.8 - 3.5< 1.2 - 3.5< 1.3 - 6.0
4.5 - 12
5.0 - 19
6.5 - 23
5.0 - 30
7.5 - 35
6.5 - 29
4.0 - 21
< 2.0 - 17
< 1.6 - 13
< 1.6 - 11

(%)
18
0
9
27
90
100
100
100
100
100
100
100
90
54
45

底層
濃度範囲
(ng/L)< 2.5 - 3.0< 1.1 - 12
< 1.8 - 7.0< 1.2 - 6.0
2.5 - 10
4.5 - 18
5.5 - 27
6.0 - 29
4.0 - 34
6.5 - 36
5.5 - 29
4.0 - 24
2.5 - 18
< 1.6 - 14
< 1.6 - 10

検出頻度
(%)
27
9
18
45
100
100
100
100
100
100
100
100
100
18
18

流出水
濃度範囲
検出頻度
(ng/L)< 2.5 - 7.0< 1.1 - 3.0< 1.8 - 2.5< 1.2 - 5.0< 1.3 - 7.0< 2.3 - 12
< 1.5 - 14
< 2.4 - 14
< 1.6 - 16
< 2.3 - 18
< 2.0 - 15
< 2.0 - 12
< 2.0 - 9.0< 1.6 - 6.5< 1.6 - 4.5

(%)
27
27
9
27
54
54
63
36
54
45
45
18
18
18
9

Bダム
測定対象物質
NP1EO
NP2EO
NP3EO
NP4EO
NP5EO
NP6EO
NP7EO
NP8EO
NP9EO
NP10EONP11EONP12EONP13EONP14EO
NP15EO

流入水
濃度範囲
検出頻度
(ng/L)< 2.5 - 6.0< 1.1 - 2.5< 1.8 - 6.0< 1.2 - 7.0< 1.3 - 9.0< 2.3 - 8.0< 1.5 - 12
< 2.4 - 9.0< 1.6 - 8.5< 2.3 - 9.0< 2.0 - 9.0< 2.0 - 7.0< 2.0 - 5.0
< 1.6
< 1.6

(%)
36
18
9
27
27
54
54
54
45
45
27
27
27
0
0

表層
濃度範囲
検出頻度
(ng/L)< 2.5 - 8.5< 1.1 - 5.0< 1.8 - 16
< 1.2 - 14
< 1.3 - 20
< 2.3 - 21
< 1.5 - 23
< 2.4 - 17
< 1.6 - 17
< 2.3 - 15
< 2.0 - 9.5< 2.0 - 8.0< 2.0 - 5.5< 1.6 - 3.0
< 1.6

(%)
18
9
9
18
18
45
36
18
36
45
18
9
9
9
0

中層
濃度範囲
検出頻度
(ng/L)< 2.5 - 3.0< 1.1 - 2.5< 1.8 - 6.0< 1.2 - 7.0< 1.3 - 13
4.0 - 15
7.5 - 26
8.5 - 27
10.0 - 28
9.5 - 30
6.0 - 24
4.0 - 19
< 2.0 - 15
< 1.6 - 9.0< 1.6 - 7.5

(%)
18
9
27
54
90
100
100
100
100
100
100
100
81
63
27

底層
濃度範囲
(ng/L)< 2.5 - 3.5< 1.1 - 3.0< 1.8 - 7.5< 1.2 - 26
3.0 - 32
5.5 - 37
8.0 - 38
9.5 - 29
6.5 - 31
8.0 - 31
6.5 - 23
3.5 - 15
< 2.0 - 8.5< 1.6 - 4.5< 1.6 - 3.5

検出頻度
(%)
18
18
27
54
100
100
100
100
100
100
100
100
90
27
27

流出水
濃度範囲
検出頻度
(ng/L)< 2.5 - 4.0< 1.1< 1.8 - 4.0< 1.2 - 5.5< 1.3 - 3.0< 2.3 - 10
< 1.5 - 12
< 2.4 - 10
< 1.6 - 11
< 2.3 - 10
< 2.0 - 7.5< 2.0 - 5.5< 2.0 - 4.0< 1.6 - 3.0
< 1.6

(%)
36
0
18
18
36
45
45
36
54
54
36
18
9
18
0

Cダム
測定対象物質
NP1EO
NP2EO
NP3EO
NP4EO
NP5EO
NP6EO
NP7EO
NP8EO
NP9EO
NP10EONP11EONP12EONP13EONP14EO
NP15EO

流入水
濃度範囲
検出頻度
(ng/L)< 2.5 - 2.5
< 1.1
< 1.8
< 1.2 - 2.5< 1.3 - 3.5< 2.3 - 4.5< 1.5 - 6.0< 2.4 - 7.0< 1.6 - 8.0< 2.3 - 8.5< 2.0 - 7.5< 2.0 - 5.5< 2.0 - 4.0< 1.6 - 3.0< 1.6 - 2.5

(%)
18
0
0
9
27
45
45
27
27
27
27
27
18
18
9

表層
濃度範囲
検出頻度
(ng/L)< 2.5 - 3.0< 1.1< 1.8 - 4.0< 1.2 - 11
< 1.3 - 15
< 2.3 - 21
< 1.5 - 20
< 2.4 - 17
< 1.6 - 11
< 2.3 - 13
< 2.0 - 9.5< 2.0 - 6.5< 2.0 - 4.0< 1.6 - 3.0< 1.6 - 2.5

(%)
9
0
9
18
36
45
45
45
45
45
27
27
27
27
9

中層
濃度範囲
検出頻度
(ng/L)< 2.5 - 2.5< 1.1 - 2.5< 1.8 - 5.0< 1.2 - 7.5< 1.3 - 13
4.5 - 19
6.0 - 27
7.5 - 26
8.5 - 30
8.5 - 33
6.0 - 26
4.0 - 21
2.5 - 14
< 1.6 - 10
< 1.6 - 8.0

-105-

(%)
27
9
18
45
90
100
100
100
100
100
100
100
100
72
63

底層
濃度範囲
(ng/L)< 2.5 - 4.0< 1.1 - 2.5< 1.8 - 6.5< 1.2 - 16
< 1.3 - 19
5.5 - 25
8.5 - 28
9.0 - 23
7.5 - 26
10.0 - 25
7.5 - 18
5.0 - 15
2.5 - 11
< 1.6 - 7.5< 1.6 - 5.5

検出頻度
(%)
18
9
36
54
90
100
100
100
100
100
100
100
100
63
45

流出水
濃度範囲
検出頻度
(ng/L)< 2.5 - 3.0< 1.1< 1.8 - 7.0< 1.2 - 18
< 1.3 - 23
< 2.3 - 21
< 1.5 - 20
< 2.4 - 15
< 1.6 - 15
< 2.3 - 17
< 2.0 - 15
< 2.0 - 11
< 2.0 - 9.0< 1.6 - 6.5< 1.6 - 6.0

(%)
36
0
27
18
63
63
63
54
54
63
54
45
27
27
18

内標準物質を加えLC/MS/MSにて定量を行った。ガラス器

全てのダム湖において中層水や底層水のNPnEO濃度が継具はジクロロメタン及びメタノールであらかじめ洗浄し続して表層水や流入水、流出水よりも高くなった。

て使用した。 LC/MS/MSは ACQUITY UPLC XEVO-TQS

ダム湖における化学物質の挙動を解析する際には、ダム(Waters社製)を使用した。主な測定条件を表１に示す。

湖内の水理流動特性を考慮する必要がある8）。永淵らのC懸濁物質（以下SS）は、環境省告示第59号付表9に従いダム湖における水田農薬の挙動に関する研究8）では水田農測定した。水温は採水現場にてID-150（飯島電子工業）で薬がCダム湖の中層付近で高濃度に検出されており、農薬測定した。

を含む流入水のダム湖内での流下経路を決めるのは密度であり、ダム湖内の農薬の挙動は水温に支配されるとして３いる。よって、河川水がダム湖内に流入後にダム貯留水と結果及び考察３・１

ある程度混合し、同じ密度の層へ進入するため、流入水温

ダム湖水中のNPnEO濃度の概要

県内3地点のダム湖におけるNPnEOの検出状況を表2にに近い層（中層）の農薬濃度が表層水よりも高くなったこ示す。調査期間中全ての採水地点において少なくとも一回とを報告している。今回の調査におけるダム湖内の水温のはNPnEOが検出された。特に全ダム湖の中層水及び底層水変化を図3に示す。A及びBダム湖では5月～3月、Cダム湖

ではEO鎖長が6～12（NP6EO～NP12EO）のものが継続的

では6月～1月まで表層水温が流入水温よりも高い状態でに検出された。

あった。そのため、NPnEOを含んだ水塊がダム湖内に流入
し中層付近へ流れ込んでいることが考えられるが、流入水

ダム湖水中の合計NPnEO濃度の経月変化のNPnEO濃度は中層水や底層水と比べて低いため、中層水

採水月毎の合計NPnEO濃度の経月変化を図2に示す。

や底層水のNPnEO濃度が継続して表層水や流入水、流出水

３・２

35.0

流入

Aダム

表層

200

30.0

中層

150

表層
中層
底層
流出

20.0

流出

100

流入

Aダム

25.0

底層

水温（℃）

全NPnEO濃度(ng/L)

250

50

15.0
10.0
5.0

0

0.0

5月

6月

7月

8月

9月

10月 11月 12月

1月

2月

3月

5月

6月

7月

8月

35.0

流入

Bダム

200

中層

11月

12月

1月

2月

150

流出

100

3月
流入

Bダム

表層
中層
底層

25.0

底層

50

流出

20.0
15.0
10.0
5.0
0.0

0
5月

6月

7月

8月

9月

10月 11月 12月

1月

2月

5月

3月

採水月
250

35.0

流入

Cダム

表層

200

中層
底層

150

流出

100

50

6月

7月

8月

9月

10月

11月

12月

1月

2月

3月

採水月
流入

Cダム

30.0

表層

25.0

底層

中層
流出

水温（℃）

全NPnEO濃度(ng/L)

10月

30.0

表層

水温（℃）

全NPnEO濃度(ng/L)

250

9月

採水月

採水月

20.0
15.0
10.0
5.0
0.0

0
5月

6月

7月

8月

9月

10月 11月 12月

1月

2月

5月

3月

6月

7月

8月

9月

10月

11月

12月

採水月

採水月

図 2 合計 NPnEO の経月変化

図 3 水温の経月変化

-106-

1月

2月

3月

流入

Aダム

中層

られる。

底層

20

SS (mg/L)

よりも高い理由は、他のメカニズムが関係していると考え

表層

25

流出

15

さらに、SSの経月変化を図４に示す。NPnEOがSSに吸着していると仮定し、全てのダム湖における表層水から流10

出水までの相関関係をスピアマンの順位相関（サンプル数

533､使用ソフト：EZR Ver.1.27 9））にて解析した。その相

0
5月

6月

7月

8月

9月 10月 11月 12月 1月

Bダム

30

2月

p<0.05）が確認されたが、その他の地点においてNPnEOと流入
表層

SSとの相関関係は確認できなかった。

中層

25

SS (mg/L)

関図を図5に示す。流入水で低い正の相関（相関係数0.356

3月

測定月

底層

20

今回の調査では中層水や底層水のNPnEO濃度が表層水

流出や流入水、流出水よりも高い理由が明らかにできなかった

15

ため今後詳細な調査を実施予定である。

10
5

３・３

0
5月

6月

7月

8月

9月 10月 11月 12月 1月

2月

3月

A~Cダム湖のうち合計NPnEO濃度の高いAダム湖水中

測定月

Cダム

40

で検出されたNPnEOのEO鎖長毎の検出パターンを図6に流入70示す。高濃度で検出された中層水及び底層水中のEO鎖長

表層
中層

30

SS (mg/L)

NPnEOのEO鎖長パターン

はEO鎖10を中心とする三角形となっており、5月の底層水

底層
流出

20

がEO鎖2と10の二山型の三角形となった以外は季節毎の大きな変化を確認できなかった。

10

また中層水や底層水以外の採水地点は特定のEO鎖長パ
0
5月

6月

7月

8月

9月 10月 11月 12月 1月

2月

ターンの確認ができなかった。環境水中のNPnEOは微生物

3月等の作用を受けて段階的にエトキシ基が外れてEO鎖が短

測定月

図4

SS の経月変化

くなり分解が進むことが知られている5）。そのため、

流入水
70

表層水

Spearmanの順位相関係数 0.356

60

Spearmanの順位相関係数 0.167

8

P値 = 0.0418

中層水

SS (mg/L)

SS (mg/L)

30

6

4

P値 = 0.759

15

10

20
5

2

10
0
20

40

60

80

0

全NPnEO (ng/L)

50

50

100
150
全NPnEO (ng/L)

150
全NPnEO (ng/L)

Spearmanの順位相関係数 0.266

Spearmanの順位相関係数 -0.309

14

100

流出水

底層水

P値 = 0.135

P値 = 0.0798

12

15

SS (mg/L)

0

SS (mg/L)

SS (mg/L)

50
40

Spearmanの順位相関係数 -0.0556

20

P値 = 0.354

10
8

10

6

5

4
2

0
50

100

150

200

0

250

図5

20

40

60

80

100

全NPnEO (ng/L)

全NPnEO (ng/L)

NPnEO 濃度と SS との相関図

-107-

120

140

200

250

流入水

表層水
40

40
35
30
25
20
15
10
5
0

濃度(ng/L)

5月

30
25
20
15
10
5
0

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 1540

6月

濃度(ng/L)

35
30

40

40

35

35

30

30

濃度(ng/L)濃度(ng/L)濃度(ng/L)濃度(ng/L)

35

35

30

30
25

25

20

20

20

15

15

15

15

15

10

10

10

10

10

5

5

5

5

0

0

0

0

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

40

40

40

35

35

35

30

30

30

25

25

20

25

15

20

15

15

20

10

10

10

5

5

5

0

0

0

7月

25
20

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

40

35

35

8月

30
25
20

40

40

25
20
15
10
5
0

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

35

35

30

30

30

25

25

25

20

20

20

15
10

35
30
25
20

10

10

10

10

5

5

5

5

0

0

0

0

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

40

9月

30
25
20
15
10
5
0

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

40

15

15

10

10

5

5

0

0

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

5

5

0

0

40

40

35
30

30

25
20

20

15
10

10
5

0

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 150

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

40

40

35

40

40

35

30

35

35

30

30

25

30

25

25

20

25

20

20

15

15

20

15

10

15

10

15

5

10

10

5

10

0

5

5

0

0

0

35
30

11月

25
20

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 1540

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 150

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

40

40

35

35

35

30

30

30

25

25

25

20

20

20

20

15

20

15

15

15

10

15

10

10

10

5

10

5

5

5

0

0

0

0

12月

30
25

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 155
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 154035

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 151510

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

20

15

20

10

25

20

25

20

30

25

30

25

35

30

35

30

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

40

35

40

35

0

40

40
35
30
25
20
15
10
5
0

35

5
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

40

15

10月

30

0

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

35

5

15

40
35
30
25
20
15
10
5
0

0

40

10

15

40
35
30
25
20
15
10
5
0

5
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

15

15

40

濃度(ng/L)

40

25

40

濃度(ng/L)

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

40

20

30

40
35
30
25

5
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 150

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

40

40

40

40

35

35

35

35

30

30

30

30

25

25

25

25

20

20

20

20

15

15

15

15

15

10

10

10

10

10

5

5

5

5

0

0

0

0

40
35

濃度(ng/L)

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

流出水
40
35
30
25
20
15
10
5
0

25

35

30
25

1月

20

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

35

35
30
25

2月

30
25

20

20

15

15

10

10

5

5

0

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 154040濃度(ng/L)

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

底層水
40
35
30
25
20
15
10
5
0

20

25

40

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 150

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

50
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

40

40

40

35

35

35

30

30

30

25

25

20

20

15

15

10

10

5

5

0

0
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

20
15
10
5
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

0

40

40

40

35

35

35

35

30

30

30

25

25

25

25

20

20

20

20

20

15

15

15

15

15

10

10

10

10

10

5

5

5

5

0

0

0

0

35
30
25

3月

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15EO鎖長(1～15)

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15EO鎖長(1～15)

図6

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15EO鎖長(1～15)

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 1530

50
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15EO鎖長(1～15)

A ダム湖で検出された NPnEO の EO 鎖長パターン-108-

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

25

40

40

濃度(ng/L)

中層水
40
35
30
25
20
15
10
5
0

35

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15EO鎖長(1～15)

管 理 の 現 状 ， http://www.nite.go.jp/data/000010070.

NPnEOの分解が進んでいると考えられる環境水の検出パ
ターンはEO鎖1~3を中心とする形となるが10）、今回はそのような検出パターンは確認できなかった。

pdf2004.
2)

さらに表層水は明確なEO鎖長パターンが無く、また検出されているEO鎖長も中層水や底層水よりも長鎖でないMamoruMotegietal.:JournalofEnvironmental

Chemistry，19，197-206，2009.
3)

ため、NPnEOの分解を示唆させるものは無かった。

田原るり子：環境科学研究センター所報，37，39-46，
2011.

しかし本研究では分解物の１つであるNPnECの調査を

4)

化学物質評価研究機構，CERI有害性評価書

ポリ（オ

しておらず、NPnEOからNPnECへ分解が進んでいる可能性

キシエチレン）ノニルフェニルエーテル，もある。よって、今後はNPnECを含めた詳細な調査が必要

http://www.cerij.or.jp/evaluation_document/yugai/9016_4

であると考えられる。

5_9.pdf
5)

４

まとめ

化学物質評価研究機構：CERI有害性評価書

ノニル

フェノール，http://www.cerij.or.jp/evaluation_document/

本研究ではダム湖水中のNPnEO濃度の実態調査を行った。全ての採水地点においてNPnEOが検出され、特にダム

yugai/25154_52_3.pdf3-9
6)

サイト中層および底層からEO鎖長6～10のNPnEOが継続的に検出された。検出されたNPnEOのEO鎖長パターンを

福岡県庁，公共用水域水質測定結果，http://www.pref.
fukuoka.lg.jp/contents/koukyouyousuiiki.html

7)

国立研究開発法人

国立環境研究所，平成22年度化学解析したところ、季節変動は確認できず、NPnEOの分解も物質分析法開発調査報告書（修正追記版），

確認できなかった。今回の調査では中層水や底層水のhttp://www.nies.go.jp/emdb/pdfs/kurohon/2010/adoc2010-

NPnEO濃度が表層水や流入水よりも高い理由を明らかに

3-486.pdf

できなかった。今後、そのメカニズム解明や分解物の１つ8)であるNPnECを含めた詳細な調査が必要であると考えら

9)

れる。

永淵修ら：土木学会論文集，No.587/Ⅲ-6，97-107，1998.
Y Kanda: Bone Marrow Transplantation，48，452-458，
2013.

10) Yong Yu et al.: Chemosphere，77，1-7，2009.
文献1)

独立行政法人

製品評価技術基盤機構，ノニルフェノ

ール及びノニルフェノールエトキシレートのリスク（英文要旨）

Determination of Nonylphenol Polyethoxylates in Water from Dams
Toyokazu KOGA, Kazuhiro FUJIKAWA and Nobuhiro SHIMIZU
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences,
Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, Japan
The purpose of this study was to investigate of the behavior of nonylphenol polyethoxylaates(NPnEOs) in water from dams.
Water samples from three dams in Fukuoka Prefecture, Japan was analyzed for NPnEOs. NPnEOs were detected in all of the dams.
The concentrations of NPnEO in water from the middle and bottom layers were higher than those in surface water. NPnEOs with
six-to-twelve ethylene oxide chains (NP6EO–NP12EO) were detected in all of the middle and bottom layer water samples during
investigation periods. The ethylene oxide chain patterns in the middle and bottom layers were similar. Seasonal variations in theconcentrations of the NPnEOs were observed.
[Key words ;Nonylphenol ethoxylates, Nonylphenol, Environmental quality standards]-109-福岡県保健環境研究所年報第43号，110－113，2016

短報
福岡県で2015/16シーズンに検出されたインフルエンザウイルスについて
芦塚由紀・吉冨秀亮・中村麻子・濱﨑光宏・世良暢之
福岡県における2015/16シーズンのインフルエンザの流行は2016年の第1週頃から立ち上がり、定点当たりの報告数は2016年の第5週と9週頃がピークであった。流行の主流はA/H1pdm09亜型であった。
流行株の抗原性を評価するため、A/H1pdm09亜型の分離株について抗原性解析を行った結果、すべてワクチン株類似株であった。また、流行株の遺伝的変化を調べるため、A/H1pdm09亜型の系統樹解析を行った結果、分離株はすべて近年の主流であるクレード6Bに属していたが、シーズン前半と後半の分離株では異なるアミノ酸変異を持つサブクレードであった。A/H1pdm09亜型についての薬剤耐性サーベイランスを実施した結果、タミフルに耐性を示すH275Yの変異を持った株は検出されなかった。
［キーワード：2015/16シーズン、インフルエンザ、分離、遺伝子解析、系統樹解析］
１

はじめににおいて、福岡市と北九州市を除く県内の病原体定点医療

インフルエンザは、オルトミクソウイルス科に属するイ機関でインフルエンザと診断され、当所に搬入された咽頭ンフルエンザウイルスによるウイルス性呼吸器感染症で、

ぬぐい液148件、その他1件を検査した。また、インフルエ

毎年冬期に流行を繰り返している。近年主に流行している

ンザ集団発生事例の検査として、福岡県“インフルエンザ

季節性インフルエンザウイルスは、A型がA/H1pdm09亜型と様疾患発生報告”実施要領に基づき、県内の４ブロック（福A/H3亜型、B型はビクトリア系統と山形系統に分けられる。

岡、筑後、筑豊、北九州）でのインフルエンザ様疾患の初2015/16シーズンは初期から全国的にA/H1pdm09亜型が発施設（小学校及び中学校）における患者23名から採取さ1)流行した 。A/H1pdm09亜型は2009年に発生した新型インフれた検体（うがい液）を検査した。

ルエンザウイルスで、2009/10シーズンの主流行株であっ患者の臨床症状及び抗インフルエンザ薬の使用状況は、た。その後の流行状況は、2010/11シーズンにA/H1pdm09

感染症発生動向調査事業による感染症発生動向調査検査

亜 型 と A/H3 亜 型 の 同 時 流 行 、 2013/14 シ ー ズ ン に は票もしくはインフルエンザ集団発生事例の調査票に基づ

A/H1pdm09亜型及びB型山形系統を中心とした4種のインフき集計した。

2)

ルエンザウイルスによる流行 があった。
インフルエンザウイルスは、ウイルス遺伝子に起こる変２・２型・亜型の検査方法及び抗原性解析

異の蓄積によって、同一の亜型内でも抗原性は少しずつ変国立感染症研究所が示すインフルエンザ診断マニュア

化し、毎年のように流行を繰り返す。そのため、ウイルス

ル3)に準拠し、型・亜型の検査はリアルタイムRT-PCR法にの型・亜型の検査だけではなく、シーズン毎の流行株の遺より行い、ウイルスの分離はMDCK細胞を使用して行った。

伝子解析及び抗原性解析を行い、遺伝子レベルでの流行株

MDCK細胞によりウイルスが分離された検体については、赤の変遷や抗原性の変化等を把握することが必要である。

血球凝集試験を実施した。凝集力価が8倍以上であった検

本稿では、2015/16シーズンの感染症発生動向調査及び体はワクチン株に対する抗血清を用いた赤血球凝集阻止

インフルエンザ集団発生事例における流行状況の解析、シ（HI）試験により抗原性解析を行った。

ーズンの主流行亜型であるインフルエンザウイルス
A/H1pdm09亜型の県内分離株の抗原性解析、系統樹解析及

２・３

び薬剤耐性変異の検出を行ったので報告する。

インフルエンザウイルスの系統樹解析

2015/16シーズンに、福岡県内で採取された検体から分離されたインフルエンザウイルスA/H1pdm09亜型のヘマグ

２

方法

２・１

検体及び患者情報

ルチニン(HA)遺伝子の塩基配列を決定し、系統樹解析を行った。

2015年第36週から2016年第23週に感染症発生動向調査
福岡県保健環境研究所（〒818-0315 太宰府市大字向佐野 39)

HA遺伝子の塩基配列の決定は、インフルエンザ診断マニ
ュアル3)に準拠し、A/H1pdm09亜型の1085bpの塩基配列を決-110-定した。参照株（ワクチン株及び国内外の流行株）の遺伝（52.2%）、タミフルが 4 件（17.4%）、リレンザは 4 件

子 配 列 デ ー タ は Global Initiative on Sharing All（17.4％）、服用無しが 2 名（8.7%）であった。小学生にInfluenza Data(GISAID) EpiFlu database4) からダウンロ

はタミフルが処方され、タミフルは原則 10 代には処方しードした。系統樹は、近隣結合(Neighbor-joining, NJ) 法

ないため中学生にはイナビルが多く使用されていた。

により作成した。解析ソフトフェアは塩基配列解析ソフト
ウェアMolecular Evolutionary Genetics Analysis (MEGA

３・２

県内におけるインフルエンザの発生状況及びイン5.1) を用い、検定はブートストラップ法（500回サンプリ

フルエンザウイルスの遺伝子型・亜型の検査
図 1 に感染症発生動向調査週報から集計した 2015/16 シング）により行った。

ーズンの福岡県における定点当たり報告数及びインフル
抗インフルエンザ薬剤耐性サーベイランス

エンザウイルスの週別検出数を示した 1)。前シーズンは全インフルエンザ診断マニュアル3)に従い、インフルエン

国的に A/H3 亜型が主流であり 5)、流行開始時期は平年よザウイルスA/H1pdm09亜型のノイラミニダーゼ(NA)タンパ

り早い立ち上がりで、第 48 週頃から検出され、ピークはク質における薬剤耐性変異について試験した。薬剤耐性変2015 年 の 第 2 － 4 週 で あ っ た 。 2015/16 シ ー ズ ン は

異の検出は、Allele-specific RT-PCR法により行い、H275Y

A/H1pdm09 亜型が主流で 1)、流行の立ち上がりはほぼ例年

タミフル耐性マーカーの有無を調べた。

並みの 2016 年の第 1 週頃、ピークは第 5 週目と第 9 週目

２・４頃であった。
３

結果及び考察

３・１

感染症発生動向調査で搬入された 149 件の遺伝子検査

インフルエンザ患者の情報

結果は 135 検体がインフルエンザ陽性で、A/H1pdm09 亜型

感染症発生動向調査で検体が採取された患者の内訳はが 95 件(63.8%)、
B 型ビクトリア系統が 17 件(11.4%)、A/H3

男性 79 名、女性 70 名の計 149 名で、年齢は 0～93 歳、平亜型が 10 件（6.7%）、B 型山形系統が 8 件(5.4%)、A 型系

均年齢は 29.1 歳であった。臨床症状は、発熱が 144 名

統不明が 3 件(2%)、B 型系統不明が 1 件(0.7%)、陰性が 14（96.6%）、頭痛が 58 名（38.9%）、関節痛が 41 名（27.5%）、

件（9.4%）であった。インフルエンザ集団発生事例の初発

上気道炎が 75 名（50.3%）、筋肉痛が 16 名（10.7%）、下気は福岡ブロックで発生した第 49 週の事例であり、昨シー

道炎が 9 名（6.0%）、及び胃腸炎が 12 名（8.0%）であった。

ズン発生時期と同じであったが、北九州ブロックが 2016

抗インフルエンザ薬の服薬状況では、調査票に記載があっ年の第 2 週、筑後、筑豊ブロックが第 3 週と、例年と比べた 140 件を集計した結果、イナビルが 63 件（47.7%）、タて比較的遅かった。前シーズンの集団発生事例は、すべてミフルが 47 件（35.6%）、リレンザが 11 件（8.3％）、ラピ

流行の主流の A/H3 亜型であったが、2015/16 シーズンはアクタが 5 件（3.8%）、薬剤不明が 6 件（4.5%）で、2013/14

流行亜型である A/H1pdm09 による事例が 3 事例、B 型/ビ

シーズン、2014/15 シーズンと同様に、イナビルの使用率

クトリア系統による事例が 1 事例あった。

が最も高かった 2),5)。
インフルエンザ集団発生事例の検査で検体が採取され

３・３

抗原性解析の結果た患者は小学生（6－7 歳）9 名及び中学生（12－14 歳）

集団発生事例及び感染症発生動向調査事業において14 名の合計 23 名で、内訳は男児 11 名、女児 12 名であっMDCK 細胞により分離されたインフルエンザウイルス A/H1

た。
臨床症状は、
発熱が 23 名（100%）、
頭痛が 18 名（69.6%）、

pdm09 亜型の 43 株（集団発生事例 9 株、感染症発生動向

関節痛及び筋肉痛が 8 名（34.8%）、胃腸炎が 7 名（30.4%）、

調査事業 34 株）について HI 試験により抗原性解析を実施

上気道炎が 7 名（30.4%）、結膜炎が 2 名（8.4%）であった。

した。A/H1pdm09 亜型のワクチン株である A/ California/

抗インフルエンザ薬の服薬状況では、イナビルが 12 件

07/2009 を比較対照として HI 試験を行った。その結果、

定
点
当
た
り
報
告
数

図1

検
出
数

2015/16 シーズンの福岡県におけるインフルエンザの週別報告数及びインフルエンザウイルスの検出数

-111-

a)

b)

1280
HI
価*

1280
HI

640**

640**

価*
320

320

株数

株数

図 2 インフルエンザウイルス分離株の赤血球凝集阻止(HI)試験の結果
a) 集団発生事例の分離株 b)感染症発生動向調査事業の分離株* 抗 A/California/07/2009 に対する HI 価 ** ホモ価

すべての分離株はワクチン株の HI 価 640 の 4 倍以内の抗ランスの強化が必要と考えられる。

原性の差であった（図 2）。標準株から 8 倍以上反応性の低下した株は抗原変異株とみなされることから、今回分離

４

まとめ2015/16 シーズンの県内で流行したインフルエンザウイ

された株はすべてワクチン株類似株であった。

ルス A/H1pdm09 亜型の分離株について、抗原性解析、HA
３・４

インフルエンザウイルス A/H1pdm09 亜型分離株の遺伝子による系統樹解析及び薬剤耐性サーベイランスを実施した。抗原性解析を行った結果、2015/16 シーズンに系統樹解析
2015/16 シーズンの主流行亜型であるインフルエンザウ

分離された株はすべてワクチン株 A/Calfornia/07/2009

イルス A/H1pdm09 亜型の県内における流行株について解類似株であった。系統樹解析の結果では、今シーズンの分析するため、インフルエンザウイルスの HA 遺伝子の塩基離株は近年の主流であるクレード 6B に属していた。ワク

配列の系統樹解析を行った（図 3）。

チン株と比較して抗原性には大きな変化は見られていな

2015/16シーズンの集団発生事例及び感染症発生動向調

いが、シーズン前半と後半の分離株は異なるアミノ酸変異

査事業で分離された株は、すべて2013/14から2014/15シーをもったサブクレードに属していることから、県内の流行

ズンの国内流行株と同じクレードであるクレード6Bに属

株はシーズンの途中で変わっていた可能性が示唆された。

した。さらに、12月と1月に発生した集団発生事例からの薬剤耐性サーベイランスにおいては、シーズンを通してタ

分離株5株については2014/15シーズン流行株と比較してミフルに耐性を示す H275Y の変異を持った株は検出され

V152T、V173Iのアミノ酸変異をもつサブクレード6B.2に属なかった。

した。また、感染症発生動向調査事業からの分離株5株は、謝辞

2014/15シーズンのインド流行株と同じアミノ酸変異調査にあたり、検体採取にご協力頂きました医療機関及（S84N）を持ち、加えて2015/16シーズンの初めに三重県
6)7)や愛知県 で分離された株と同じS162NとI216Tの変異も持つサブクレード6B.1に属し、集団発生事例の分離株とは異なるグループであった。このことから、2015/16シーズ
ンの県内の流行株は12－1月の前半とそれ以降の後半で変び保健（福祉）環境事務所の関係各位に深謝致します。
文献1) 国立感染症研究所：インフルエンザウイルス分離・検出速報, http://www.nih.go.jp/niid/ja/iasr-

わっていたことが推察される。
３・５

inf.html 発生動向調査週報2) 吉 冨 秀 亮 ら ： 福 岡 県 保 健 環 境 研 究 所 年 報 , 第 41

抗インフルエンザ薬剤耐性サーベイランス

号,88-89, 2014.

インフルエンザウイルス A/H1pdm09 亜型の分離株について、NA タンパク質における H275Y タミフル耐性マーカ

3) 国立感染症研究所：インフルエンザ診断マニュアル（第二版）, 2010年3月.

ーの有無を試験した。インフルエンザ集団発生事例で搬入された検体から分離された 8 株と、感染症発生動向調査事

4) Global

Initiativeon

Sharing

All

Influenza

業で搬入された検体から分離された 36 株の合計 44 株につData(GISAID) EpiFlu database，http://platform.

いて試験したところ、タミフルに耐性を示す H275Y の変異

gisaid.org/epi3/frontend#58252dを持った株は検出されなかった。しかしながら、2015/16

5) 芦 塚 由 紀 ら ： 福 岡 県 保 健 環 境 研 究 所 年 報 , 第 42号,69-73, 2015.

シーズンに国内で H275Y/G147R の二重変異によりタミフ
ルとラピアクタに対する交差耐性を持った株が見つかっ

6) 矢野拓弥ら：IASR, Vol.36,223-224,2015.

ていることから 8)、今後も薬剤耐性株についてのサーベイ

7) 安井善宏ら：IASR, Vol.36, 224-225, 2015.
8)

-112-

E Takashita et a1.: Eurosurveillance, 21, 2016.

A/FUKUOKA/15397/2016 MAR●
A/FUKUOKA/15356/2016 FEB●A/FUKUOKA/15353/2016 FEB●
A/KUMAMOTO/25/2016

S162N
I216T

A/MIE/20/2015

6B.1

A/AICHI/100/2015
A/KITAKYUSYU/4/2016
A/FUKUOKA/15437/2016 MAR●
A/FUKUOKA/15368/2016 FEB●S84N

A/KANAGAWA/IC43/2016
A/Fukuoka/SDC1/2015
A/India/1399/2015★
A/India/1268/2015★
A/India/1245/2015★
A/FUKUOKA/15036/2015 DEC◆
A/FUKUOKA/15032/2015 DEC◆
A/FUKUOKA/15034/2015 DEC◆

V152T
V173I

A/FUKUOKA/15031/2015 DEC◆
A/FUKUOKA/15044/2015 JAN◆

6B.2

A/HIROSHIMA/13/2016
A/YAMAGUCHI/26/2016
A/Okinawa/14T001/2014

6B

A/Niigata/14F019/2015
A/YAMAGUCHI/43/2013
A/FUKUOKA/1417/2013 JAN
A/FUKUOKA-C/23/2014
A/FUKUOKA/1414/2013 FEB
A/TOKYO/32668/2014
A/WAKAYAMA/75/2015
A/IBARAKI/21/2015
A/MIE/15/2015
A/SAGA/32/2015
A/FUKUOKA-C/6/2015
A/KANAGAWA/55/2015
A/YAMAGUCHI/23/2015

D97N
K163Q
A256T
K283E

A/YOKOHAMA/50/2015
A/SAITAMA-C/45/2014
A/FUKUOKA/14432/2015 MER
A/FUKUOKA/14363/2015 FEB
A/FUKUOKA/1419/2013 FEB
A/YAMAGATA/157/2013
A/MIE/27/2013

T15S
E283D

S185T

A/KANAGAWA/146/2013
A/SAPPORO/107/2013
A/TOKYO/32556/2014
A/HOKKAIDO/2/2014
A/Kanagawa/163/2014
A/HIROSHIMA/63/2014
A/YAMANASHI/14332/2014

E112K
S143G

A197T

A/NEWCASTLE/151/2011
A/NEWCASTLE/17/2011

A/FUKUOKA/35/2011
A/FUKUOKA/40/2011
A/PERTH/265/2009
A/PERTH/261/2009
A/FUKUOKA/1/2010
A/Narita/1/2009
A/California/07/2009＊
0.002

図 3. インフルエンザウイルス A/H1pdm09 亜型の HA 遺伝子（1085bp）
系統解析結果下線は、福岡県の検体から分離された株●2015/2016 シーズン感染症発生動向調査事業で分離された株◆2015/2016 シーズン集団発生事例で分離された株★インド分離株*：2014/15 シーズンのワクチン株（英文要旨）

Serologic and Genetic Characterization of Influenza Virus from the 2015/16 Season in
Fukuoka, Japan
Yuki ASHIZUKA，Hideaki YOSHITOMI，Asako NAKAMURA，
Mitsuhiro HAMASAKI, and Nobuyuki SERA
FukuokaInstitute of Health and Environmental Sciences,
Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, Japan
Patient numbers infected with influenza virus began increasing in the first week of 2016, and peaked in the fifth and ninth weeks
of 2016. Influenza activity was dominated by circulation of the influenza A/H1pdm09 virus. Serologic analyses showed that all
strains of influenza A/H1pdm09 were similar to the vaccine strain for the 2015/16 season. Phylogenetic analyses of thehemagglutinin genes showed that isolates of A/H1pdm09 belonged to clade B. Early and late season strains were in clusters withdifferent amino acid mutations.
[Key words ; 2015/16 season, influenza, Isolation, serologic analyses, Phylogenetic analysis,]-113-福岡県保健環境研究所年報第43号，114－117，2016

短報
2015年2月の市販カキから検出されたノロウイルスGII.17の分子疫学解析
吉冨秀亮・芦塚由紀・野田衛*
2015年2月の市販カキからノロウイルスGII.17の検出を行い、ポリメラーゼ遺伝子およびカプシド
VP1遺伝子を解析し、2013年および2015年の食中毒由来GII.17と比較した。遺伝子増幅およびシーク
エンス解析は独自に設計したGII.17特異的プライマーにより行った。その結果、カキから検出された
GII.17のアミノ酸配列は2015年の食中毒由来GII.17と99%一致した。一方、2013年の食中毒由来GII.17と比較すると、カプシドVP1遺伝子のP2ドメインにアミノ酸変異が認められた。このことから、カキ中のGII.17は2014/15シーズンの市中で検出されたGII.17と関連があり、2015年のGII.17の流行拡大
は2013年以降のカプシドVP1領域の変異が一因であることが示唆された。
［キーワード：カキ、ノロウイルスGII.17、分子疫学解析］
１(Roche)を用い、cDNAの合成はHigh Capacity cDNA Reverse

はじめに
ノロウイルスGII.17は2014年12月から2015年5月の期間

Transcription Kit (Thermo Fisher Scientific)を用いた。

1)2)

糞便検体は2013年および2015年の食中毒事例の5検体をに日本国内において流行した。2015年2月に川崎市において検出されたGII.17 (Kawasaki308株）の解析により、

材 料 と し た 。 糞 便 の RNA抽 出 は QIAamp Viral RNA mini

2014/15シーズンのGII.17は新たな変異株であったことがKit(QIAGEN) 、 cDNA 合 成 は SuperScript III Reverse

松島ら3)によって報告された。しかし、食中毒の一因とさTranscriptase (Thermo Fisher Scientific)を用いた。

れるカキ中のGII.17の浸淫状況はこれまで報告されていない。さらに、カキ中には複数の遺伝子型のノロウイルス

２・２

遺伝子増幅

が混在する可能性があるため、クローニング法による解析

GII.17のポリメラーゼ領域およびカプシドVP1領域を特が汎用されるが4)、この方法はダイレクトシークエンス法

異的に増幅するプライマーは、G2SKFプライマーを除き、と比較して煩雑である。そこで、本研究ではGII.17のカキ

独自に設計した（表1）。これらのプライマーを用いてへの浸淫状況の把握を目的として、GII.17特異的増幅プラ

Nested PCR法により各遺伝子領域を増幅した。1stPCR反応

イマーの設計および分子疫学解析を行ったので報告する。

はPrimeScript II High Fidelity One Step RT-PCR Kit

２

98℃ 10秒、60℃ 15秒、68℃ 2分(40サイクル)→68℃ 7(Takara Bio)を用い、45℃ 15分,94℃ 2分(1サイクル)→
方法

２・１

分 (1 サ イ ク ル ) の 反 応 条 件 で 行 っ た 。 2ndPCR 反 応 は

材料

カキは2015年2月に県内で購入した市販カキ6ロット（生PrimeSTAR GXL DNA Polymerase (Takara Bio)を用い、98℃

食用4ロット、加熱用2ロット、全て県外産）を検査材料と10秒、60℃ 15秒、68℃ 2分(40サイクル)→68℃ 7分(1サした。カキ1個あたり中腸腺を1g～2.5g採取し、9倍量のイクル)の反応条件で行った。

PBS(-)を加え、粉砕処理した後、α-アミラーゼ（Wako）
を10mL当たり25mg添加し、よく混和した後、37℃で1時間

２・３

分子疫学解析

静置した。フィルター付き滅菌バッグを用いて濾過し、濾

PCR増幅産物は精製後、BigDye Terminator v3.1 Cycle

過液10mLを10,000rpm、20分間、4℃で遠心分離し、上清をSequencing Kit (Applied Biosystems)によりダイレクト

35,000rpm、2時間、4℃で超遠心分離した。上清を取り除

シークエンスを行い、3500xlジェネティックアナライザ

き、沈渣を0.5% Zwittergent (Merk) 400µL で再浮遊させ(Applied Biosystems)を用いて塩基配列を決定した。決定た。RNA抽出およびDNase処理はHigh Pure Viral RNA Kit

した塩基配列はGenBank/EMBL/DDBJ データベ－スに登録し、アクセッション番号を取得した（LC101778-LC101788）。

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）* 国立医薬品食品衛生研究所（〒158-8501 東京都世田谷区上用賀 1-18-1）

また、比較する参照配列は松島らの報告 3) を参考に、
GenBank/EMBL/DDBJ データベ－スから入手した。系統解析

-114-

表1

GII.17 特異的増幅プライマーおよびシークエンスプライマ－

Polarity*

Sequence (5'-3')MethodPolymerase region
GII.17 POL-386F
GII.17 POL-276F
GII.17 Cap517R
GII.17 Pol343F
GII.17 Pol397R
GII.17 Pol563R

+
+
+
-

CACCACGTCCGGAAGAATGA
AGTTTACACCGCAGCACTCACGGCTGTTAGGCTGGTTACTATGGCCTTAAACCCACTCGG
TCACTAATCACCAACGGCCCCACAGGTCTYTGTGCGTGTG

1st PCR
2nd PCR
1st , 2nd PCR
Sequencing
Sequencing
Sequencing

Capsid VP1region
G2SKF
GII.17 Cap1889R
GII.17 Cap1543R
GII.17 Cap13F
GII.17 Cap517R
GII.17 Cap612R
GII.17 Cap1433F
GII.17 Pol589F

+
+
+
+

CNTGGGAGGGCGATCGCAA
ACCAATGGATCCCCTTGCTG
AGTGTCCATTAGCCGGAACAGACGCCGCTCCATCTAATGACGGCTGTTAGGCTGGTTACTAGGCCTAGTCAAAACCCTGC
CCGATACGGGACGTACACTG
CCTCCCTACATGGACCCTCA

1st , 2nd PCR
1st PCR
2nd PCR
Sequencing
Sequencing
Sequencing
Sequencing
Sequencing

Primers

Ampliconsize (bp)

Nucleotide
position **Authors

1671
1561

3941-3960
4051-4070
5611-5592
4668-4687
4722-4703
4888-4869

This study
This study
This study
This study
This study
This study5049-5067
6982-6963
6630-6611
5106-5125
5611-5592
5705-5686
6526-6545
4914-4933

Kojima et al. (2002) 5)This study
This study
This study
This study
This study
This study
This study

1934
1582

*
+; Forward primer,-; Reverse primer** 塩基配列番号は Kawasaki308 株 (Accession No: LC037415)に準拠した同一のクラスターに分類された。このことから、カキ中のはMEGA5ソフトウェアを用いて最尤法により行った。

GII.17は市中の流行と関連があることが示唆された。また、
３

カキに含まれるノロウイルスの解析により、そのシーズン

結果
本研究において設計した GII.17 特異的プライマーによの流行遺伝子型の推測が可能であり、食中毒の発生予防のり、カキは 6 ロット中 5 ロット、糞便検体は 5 検体全てに基礎資料となることが示された。一方、IASR集計1)による

ついて、ポリメラーゼ領域 759bp (253aa)およびカプシド

GII.17の検出割合は2014年12月が0.6%（3/476）、2015年1

VP1 領域 1488bp (496aa)を決定することができた。

月が2.2%(11/495)であり、同時期の主流行株であるGII.4

ポリメラーゼ領域 253aa について、カキ中の GII.17 とおよびGII.3と比較して検出割合は小さい。このことから、2013 年および 2015 年の糞便由来 GII.17 を比較した結果、GII.17は不顕性感染率が他の遺伝子型と比較して高い可それぞれ 99% (252aa/253aa)および 100%一致し、同じクラ能性がある。GII.17による感染症または食中毒事例との関スターに分類された（図 1）。

連については今後の検討課題である。

カプシド VP1 領域 496aa について、カキ中の GII.17 と2015年2月のカキ中のGII.17と2013年の糞便由来GII.17

2015 年 の 糞 便 由 来 GII.17 を 比 較 し た 結 果 、 99%の比較を行った結果、ポリメラーゼ領域のアミノ酸配列は(494aa/496aa) 一致し、同じクラスターに分類された。一99%一致し、同じクラスターに分類された（図1）。このこ方、2013 年の糞便由来 GII.17 と比較した結果、アミノ酸とから、2013年以降のGII.17の増幅性は変化がないことが配列は 95% (471aa/496aa)一致し、異なるクラスターに分示唆された。一方、カプシドVP1領域のアミノ酸配列は5%類された（図 2）。25 個のアミノ酸変異のうち 23 個は P2程度変異しており異なるクラスターに分類された（図2）。

ドメイン内に位置し、さらにそのうち 10 個はエピトープ

変異はP2ドメインに集中し、さらにエピトープ推定領域内

推定領域内に位置していた（図 3）。

に変異が認められた（図3）。このことから、2015年にGII.17
が流行拡大は、2013年以降にカプシドVP1領域P2ドメイン

４の変異によって抗原性が変化し、ホストの免疫を回避でき考察
本研究では、GII.17に対する特異的なプライマーを設計るようになったことが一因であることが示唆された。

することによって、クローニング法を用いず、ダイレクト

ノロウイルスの解析は従来、N/S領域約350塩基を解析しシークエンス法によりカキ中のGII.17を解析することがてきた。GII.17のN/S領域について2013年と2015年の検出できた。このことから、複数種類のノロウイルスが混在す

株を比較すると、塩基配列の変異は認められるが、全て同ることが想定されるカキのような検体において、特定の遺義置換であった。このことから、GII.17のアミノ酸変異を

伝子型のみを解析する場合は、特異的プライマーの設計が捉えるためには、本研究で解析したように、カプシドVP1

有用であることが示された。

全領域を解析する必要がある。今後も、食中毒発生予防を

2015年2月のカキから検出されたGII.17と2015年の糞便目的とし、市販カキを活用したノロウイルスの調査を継続

由来GII.17についてアミノ酸配列を比較した結果、ポリメ

して実施することにより、ポリメラーゼ領域およびカプシ

ラーゼ領域およびカプシドVP1領域ともに相同性が高く、ドVP1領域の変異を早期に捉える必要がある。

-115-

図 1 ポリメラーゼ領域 (253aa)の系統解析結果★：カキから検出されたノロウイルス GII.17, ■：2015 年の糞便から検出されたノロウイルス GII.17●：2013 年の糞便から検出されたノロウイルス GII.17

図 2 カプシド VP1 領域 (496aa)の系統解析結果★：カキから検出されたノロウイルス GII.17, ■：2015 年の糞便から検出されたノロウイルス GII.17●：2013 年の糞便から検出されたノロウイルス GII.17-116-

Name of Strain
FE21_2013
FE44_2014
FE47_2014
FE58_2014
FE20_2015
Oyster1-2015
Oyster2-2015
Oyster3-2015
Oyster4-2015
Oyster6-2015

図3

P
・
・
・
・
・
・
・
・
・

P
・
・
・
・
・
・
・
・
・

217–225 (I)S V E S K
・ ・ ・ ・ ・・ ・ ・ ・ ・・ ・ ・ ・ ・・ ・ ・ ・ ・・ ・ ・ ・ ・・ ・ ・ ・ ・・ ・ ・ ・ ・・ ・ ・ ・ ・・ ・ ・ ・ ・

T
・
・
・
・
・
・
・
・
・

K
・
・
・
・
・
・
・
・
・

T
・
・
・
・
・
・
・
・
・

A
・
・
・
・
・
・
・
・
・

291–298 (II)E T D HQ I N QQ I N QQ I N QQ I N QQ I N QQ I N QQ I N QQ I N QQ I N Q

Amino acid number (major epitopes)
359–363 (III)371–379 (IV)R D S P Q F V F R S N D N D・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ L ・ I S ・ ・ ・・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ L ・ I S ・ ・ ・・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ L ・ I S ・ ・ ・・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ L ・ I S ・ ・ ・・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ L ・ I S ・ ・ ・・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ L ・ I S ・ ・ ・・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ L ・ I S ・ ・ ・・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ L ・ I S ・ ・ ・・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ L ・ I S ・ ・ ・

D
・
・
・
・
・
・
・
・
・

F
・
・
・
・
・
・
・
・
・

Q
・
・
・
・
・
・
・
・
・

I
V
V
V
V
V
V
V
V
V

N
・
・
・
・
・
・
・
・
・

390–396 (V)D D G D・ ・ D ・・ ・ D ・・ ・ D ・・ ・ D ・・ ・ D ・・ ・ D ・・ ・ D ・・ ・ D ・・ ・ D ・

G
G
G
G
G
G
G
G
G

H
・
・
・
・
・
・
・
・
・

GII.17 のカプシド VP1 領域 P2 ドメイン内のエピトープ推定領域におけるアミノ酸変異*アミノ酸配列番号は Kawasaki323 株 (Accession No: AB983218)に準拠した

５

まとめ

された。

・GII.17特異的増幅プライマーの設計により、カキ中のGII.17のポリメラーゼ全領域およびカプシドVP1全領域を文献増幅が可能であり、ダイレクトシークエンス法により塩基

1)

病原微生物検出情報,

国立感染症研究所

http://www.nih.go.jp/niid/ja/iasr.html

配列を解析することができた。
・アミノ酸配列比較の結果、カキ中のGII.17は2015年糞便

2)楠原ら, IASR., Vol.36, 91-92, 2015

由来GII.17と99%一致し、市中で検出されたGII.17と関連

3)

Matsushima Y et al, Euro Surveill., 20, 2015があることが示唆された。

4)

藤井ら, 広島市衛研年報., 34, 37-43, 2015

・2013年および2015年に検出されたGII.17のアミノ酸配列

5)Kojima S, Kageyama T, Fukushi S, et al. J Virolを比較した結果、カプシドVP1のP2ドメイン内のアミノ酸

Methods. 100(1-2), 107-114, 2002

が変異していたことが明らかになり、2015年の流行は抗原性が変化したことが原因の一つであると考えられた。
謝辞
本研究は、平成27年度厚生労働科学研究費補助金(食品の安全確保推進研究事業) 「食品中の病原ウイルスの検出法に関する研究」班（研究代表者：野田衛）において実施（英文要旨）

Detection and Genetic Analysis of Norovirus GII.17 in Oysters
Hideaki YOSHITOMI, Yuki ASHIZUKA and Mamoru NODA*
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences,
Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, Japan* National Institute of Health Sciences,Kami-yoga, Setagaya-ku, Tokyo 158-8501, JapanThe norovirus polymerase gene and capsid gene were amplified by reverse transcription polymerase chain reaction

with

GII.17 specific primers designed for detection and phylogenetic analysis of the norovirus genome. Purified concentrates wereprepared from the stomachs and digestive diverticula of oysters collected in February 2015. In phylogenetic analysis, the aminoacid sequences of GII.17 in oysters showed high degrees of identity with the GII.17 that was detected in gastroenteritis outbreaks
in January and April 2015 . By contrast, the P2 domain in the capsid VP1 region of GII.17 from the oysters showed amino acidsubstitution differences when it was compared to GII.17 from a 2013 gastroenteritis outbreak. These results suggest that the GII.17
strain found in the oysters could have caused

the 2015 gastroenteritis outbreaks, and that mutations in the capsid VP1 region ofthis strain compared to the 2013 strain are a defining characteristic.
[Key words ; Oysters , norovirus GII.17, Phylogenic analysis]-117-福岡県保健環境研究所年報第43号，118－122，2016

短報
常時監視測定局データによる福岡県のPM2.5濃度の実態把握
力寿雄・山本重一*・梶原佑介・山村由貴・中川修平・新谷俊二・高尾佳子・濱村研吾
2013～2015年度の大気常時監視測定局データを用いて、福岡県内の微小粒子状物質(以下、PM2.5)濃度の汚染実態把握を行った。2013及び2014年度は、全地点で環境基準超過、2015年度は一部改善を示
すものの多くの地点で環境基準を超過する状況が続いている。PM2.5の高濃度現象は、全地点で同日に観測されることが多く、後方流跡線解析の結果と併せ、大陸からの長距離移流の影響が大きいと示唆された。ただし、県内の測定地点においてPM2.5濃度に差が観測されたことから、地域発生源の存在も推測された。
［キーワード：PM2.5、常時監視、長距離移流］
１

はじめに

２・２

測定方法

近年、中国における自動車の排気ガス、石炭燃焼、工場

PM2.5 の質量濃度の測定は、いずれの測定地点でも環境省の排煙等による大気汚染物質の発生量増加による影響がにより標準測定法と等価性を有すると評価された

西日本地域でみられ、九州北部地域における PM2.5 の高濃

PM-712(紀本電子工業)及び FPM-377B-1(東亜 DKK)を使用

度についても、大陸起源の汚染物質の長距離移流が主要なしている。なお、同機は質量濃度の計測法としてβ線吸収原因であると報告されている 1,2)。

方式を採用している。
環境基準である年平均値、日平均値(98%値)等は、環境

PM2.5 は、浮遊粒子状物質(SPM)に比べ肺の奥深くまで入りやすく、呼吸器系への影響に加え、循環器系への影響も

大気常時監視マニュアル第 6 版 3)に準拠し算出した。

懸念されているため、大気中の PM2.5 に係る環境基準が2009 年 9 月に告示された。これを受けて、2010 年 3 月に

２・３

後方流跡線解析「大気汚染防止法第 22 条の規定に基づく大気の汚染の状

高 濃 度 日 の 後 方 流 跡 線 解 析 に は 、 Wang et al.4) が況の常時監視に関する事務の処理基準について」が改正さ

NOAA-ARLと共同開発した流跡線専用のツールである

れるとともに環境大気常時監視マニュアルも改訂され、TrajStat (ver.1.2.2.6)を使用した(-72時間、起点高度1500m)。

PM2.5 の常時監視体制が図られてきた。このため、福岡県に気象データは、2013～2015年のGDAS one-degree archive

おいても、2013 年 2 月から県内の大気常時監視測定局に(www.arl.noaa.gov/HYSPLIT.php)を使用した。

おいて PM2.5 濃度の自動測定を開始した。
本報告では、2013～2015 年度の PM2.5 自動測定機による測定結果を基に、福岡県内における PM2.5 濃度の汚染実態○
宗像について以下にまとめたので報告する。
２

方法

２・１

○
○
飯塚
篠栗

○
糸島

測定地点

○
苅田

○
直方

●
香春
○
田川

○
豊前

○
太宰府

2013年2月から県内の常時監視測定局(一般大気環境測○
小郡

定局9局、自動車排ガス測定局1局)において、PM2.5濃度の○朝倉自動測定を開始し、さらに、2015年2月から新規設置局4か所においてもPM2.5濃度の自動測定を開始した（図1参照）。

○
八女

図 1 測定地点（○一般局、●自排局

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）*福岡県環境部環境政策課○
柳川(〒812-8577 福岡市博多区東公園 7-7)

-118-

飯塚、篠栗、朝倉、八女は新規設置局）

表1

PM2.5 濃度の常時監視結果概要

2013年度
日平均値
基準超過(98％値)
33（日）(μg/m ) (μg/m )1917.1 *
42.4 *
15
16.5 *
41.9 *
18
17.1 *
42.5 *
18
41.3 *
16.9 *
18
44.3 *
17.3 *
33
18.9 *
49.6 *
24
16.7 *
43.7 *
19
42.9 *
15.6 *
34
19.7 *
47.0 *
18
16.9 *
42.3 *
17.3
44.0
22
15.3 **
16.0 **

年平均値
苅田局
豊前局
田川局
直方局
筑後小郡局
柳川局
糸島局
宗像局
太宰府局
篠栗局
飯塚局
朝倉局
八女局
香春局 （自排局）
一般局 福岡県平均
一般局 全国平均
自排局 全国平均

2014年度
日平均値(98％値) 基準超過（日）
(μg/m3) (μg/m3)
1317.0 *
38.5 *
12
16.7 *
38.3 *
10
15.8 *
38.5 *
13
17.3 *
40.8 *
16
17.7 *
38.8 *
29
19.1 *
44.5 *
15
17.0 *
40.6 *
12
15.9 *
38.6 *
26
19.9 *
43.8 *
10
15.9 *
39.0 *
17.4
40.3
16
14.7 **
15.5 **

年平均値

2015年度
日平均値
基準超過(98％値)
33（日）(μg/m ) (μg/m )34.8
716.5 *
33.8
4
15.9 *
34.5
3
16.2 *
917.0 *
37.0 *
35.0
7
16.9 *
13
16.8 *
40.5 *
13
16.3 *
38.5 *
14.5
34.8
6
15
18.1 *
38.1 *
13.4
32.7
3
34.7
7
15.5 *
14.3
34.4
6
14.6
32.6
4
31.8
2
15.1 *
15.8
35.5
8
-

年平均値

*環境基準超過**資料 H26年度大気汚染の状況（環境省 水・大気環境局）

３

結果及び考察

３・１

PM2.5濃度の常時監視結果概要

３・２

季節変動及び地域差

PM2.5 濃度の常時監視結果概要を表 1 にまとめた。PM2.5

福岡県の一般局の年度別の経月変化を図 2 に示す。2015の環境基準は、長期暴露による健康影響を想定した基準で年度は、春季と冬季にやや高いものの、季節変動において3

ある年平均値 15μg/m と、短期暴露による健康影響を想3

顕著な傾向は示していない。しかし、2013 及び 2014 年度

定した基準である日平均値(98%値)35μg/m から評価されについては、春季(特に 5 月)に高濃度となり、夏季に低下る。
福岡県内の PM2.5 濃度の長期基準の年平均値について、

し、冬季にかけて濃度が高くなる傾向がみられた。この傾2013 及び 2014 年度の結果は、全地点で基準値である 15

向は、板野らの報告 6)による九州北部を中心とする西日本

μg/m3 を超過していたが、2015 年度は、4 地点が基準を満地域に特徴的な季節変動と同様な結果であった。

たしていた。同様に、短期基準の日平均値(98%値)につい2013 年度及び 2014 年度における各測定局の日平均値をても、2013 及び 2014 年度は、全地点で基準値である 35

濃度レベルで色分けしたものを図 3 に示す。参考として、

μg/m3 を超過していたが、2015 年度は、10 地点が基準を

福岡管区気象台発表による煙霧、黄砂の観測日を図に併記

満たしていた。日平均値の超過日数の一般局平均は、2013

した。煙霧観測時に PM2.5 濃度が高濃度となる事例が多い

年は 22 日、2014 年は 16 日、2015 年は 8 日であり、改善が、これは PM2.5 の主要成分である二次生成の硫酸塩濃度する傾向がみられた。2015 年度は PM2.5 濃度の改善傾向をの増加と煙霧が関係しているためと考えられる。一方、黄示したが、気象要因などの一時的な現象である可能性も考砂についても、2014 年 5 月末に PM2.5 濃度が連続して高濃えられるため、継続的な監視が必要である。なお、2013

度日を観測した事例などにおいて影響を及ぼしていると及び 2014 年度の全国における環境基準達成(長期基準及考えられる。図 2 の経月変化の結果と同様に、春季と冬季

び短期基準ともに適合)は、一般局でそれぞれ 16.1%、
37.8%に日平均値 35μg/ｍ3 以上の高濃度日が頻出する傾向を示であるものの、九州山口地域に限っては、2013 及び 2014
6.5％(123 地点中 8 地点)のみであり 5)、福岡県と同様に厳しい状況が続いている。九州山口地域は、大陸からの汚染物質の長距離移流の影響を強く受けているとされ 5)、この結果は、福岡県の一般局の年平均値が全国平均より高いことの原因となっていると推測される。ただし、県内の測定

PM2.5 濃度(μg/m3)

年度の基準達成はそれぞれ 0.0％(85 地点中 0 地点)及び地点においても、年平均値は最大で 4.7μg/m3 差がみられることから、長距離移流による広域的な影響以外に地域に
図2

おける発生源があることが示唆された。

-119-

PM2.5 濃度の経時変化

2013年4月

2013年5月

2013年7月

2013年6月

2013年8月

2013年9月

苅田
豊前
田川
直方
筑後小郡
柳川

糸島

宗像
太宰府
壱岐*

対馬*

煙霧・黄砂

2013年10月

2013年11月

2013年12月

2014年1月

2014年2月

2014年3月

苅田
豊前
田川
直方
筑後小郡
柳川

糸島

宗像
太宰府
壱岐*

対馬*

煙霧・黄砂

2014年4月

2014年5月

2014年6月

2014年7月

2014年8月

2014年9月

苅田
豊前
田川
直方
筑後小郡
柳川

糸島

宗像
太宰府
煙霧・黄砂

2014年10月

2014年11月

2015年1月

2014年12月

2015年2月

2015年3月

苅田
豊前
田川
直方
筑後小郡
柳川

糸島

宗像
太宰府
煙霧・黄砂

≧35μg/m3

図3≧25μg/m3

2013～2014 年度≧15μg/m3＜15μg/m3

欠測

（

煙霧

黄砂）

測定地点における PM2.5 日平均値の概要*長崎県の壱岐および五島のデータは、国立環境研究所「環境数理データベース」時間値データファイルによるした。この高濃度日は、同日に多地点で出現していること

を高濃度の基準とした)によりPM2.5の発生源予測を行ったが多く、さらに、福岡県の北西に位置する壱岐や対馬も高結果を図5に示す。ここで、PSCF値は次式(1)により求めら濃度になっている事例が多いため、PM2.5 の濃度上昇が広域れる。

的な影響であることを示している。しかし、一部の地域の

PSCFij=Mij/Nij

み高濃度を示す事例も見られ、特に、柳川では秋季に高濃

Nijは、任意のグリット範囲(i,j)を通過する後方流跡線（1）

度を示す事例が複数回観測されており、これは何らかの地

数を、Mijは、任意のグリット範囲を通過するPM2.5高濃度域発生源の可能性があると思われる。このように PM2.5 高時の後方流跡線数を表している。この結果は、色が濃い地

濃度は広域的な影響だけでなく、地域的な発生源の影響も点ほど、高濃度汚染気塊が通過した確率が高いことを示し留意する必要がある。

ており、前述の後方流跡線解析の結果と同様に、この結果
は大陸方向を中心としていることから、大陸が主な発生源

３・３と推測されるが、九州周辺にみられる汚染塊の通過確率の

高濃度日解析

2013～2015 年度の 3 年間において、一般局 9 局(2015 年
3

度のみ 13 局)の日平均値平均が 35μg/m を超えた高濃度

上昇の要因については、国内発生分が寄与していることも考えられるので、詳細な解析が必要である。

日について、後方流跡線解析を行った結果を図 4 に示す。
PM2.5 高濃度日の後方流跡線のほとんどは大陸方向を示しており、大陸からの汚染物質の長距離移流が PM2.5 濃度上
昇の主要因になっていると推測された。なお、この長距離移流の現象は、寒冷前線後面、あるいは移動性高気圧周辺といった気象条件に伴い観察される場合が多い 2）と報告されている。
さらに、大気汚染物質の気塊の追跡が可能なPSCF法（後方流跡線の起点を太宰府、PM2.5濃度及び後方流跡線ともに
1時間のデータを使用し、太宰府のPM2.5濃度25μg/m3以上

図4

-120-

PM2.5 高濃度時の後方流跡線(2013～2015 年度)

2013 年度

2014 年度

2015 年度
図 5 後方流跡線から計算した PM2.5 発生源予測

４

まとめ
以上のように、福岡県における PM2.5 濃度の上昇には、

文献

大陸からの長距離移流が大きく影響していると示唆され

1) 兼保直樹ら：大気環境学会誌，45(5)，2010

る結果を示したが、県内においても PM2.5 濃度に差がみら

2) 兼保直樹ら：大気環境学会誌，46(2)，2011

れ地域発生源も考慮する必要があることが分かった。

3) 環境省：環境大気常時監視マニュアル第6版(第6章 測PM2.5 及びその前駆物質の大気中の挙動等の科学的知見の集積ならびに PM2.5 の発生源寄与割合の推計には、質量定値の確定及び管理)
4) Polissar A.V. et al.: Environmental Science & Technology

濃度測定にとどまらず PM2.5 の成分分析の実施が不可欠であり、今後、それらの結果と統合して解析することが必要

35, 4214-4226
5) 環境省：平成26年度 大気汚染状況について(環境省
水･大気環境局)である。

6) 板野泰之ら：大気環境学会誌，48(3)，2013-121-

（英文要旨）Monitoring of Particulate Matter 2.5 Air Pollution in Fukuoka Prefecture, Japan
Hisao CHIKARA, Shigekazu YAMAMOTO*, Yusuke KAJIHARA, Yuki YAMAMURA,
Shuhei NAKAGAWA, Shunji NIIYA, Yoshiko TAKAO and Kengo HAMAMURA
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences,
Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, Japan*Environmental Policy Division, Fukuoka Prefecture,
Higashikoen 7-7, Hakata-ku, Fukuoka 812-8577
The current concentrations of particulate matter (PM) 2.5 pollution in Fukuoka Prefecture, Japan were investigated using
monitoring data from 2013 to 2015. With few exceptions, the PM2.5 mass concentrations in Fukuoka Prefecture exceeded theconcentrations specified by Japanese air quality standards. High concentration events occurred at all monitoring sites on the samedays, and the directions of back trajectory for these events clearly indicated the the PM2.5 pollution mainly came from East Asia.
However, regional differences in the PM2.5 concentrations suggested there were also contributions from domestic sources.
[Key words ; PM2.5, Routine monitoring, long-distance transportation]-122-福岡県保健環境研究所年報第43号，123－127，2016

短報
圧力容器法を用いた底質中のヒ素・セレン・アンチモン分析法の検討
柏原学・土田大輔・石橋融子
底質中のヒ素・セレン・アンチモンの分析への圧力容器法（以下MWと表記）前処理と誘導結合プ
ラズマ質量分析装置（以下ICP-MSと表記）の適用の可能性を明らかにすることを目的として、認証
標準海底質および認証標準湖底質を用いて検討を行った。底質中のヒ素は、硝酸・塩酸を用いたMW
前処理およびICP-MS測定により、認証値に近い値が得られた。底質中のセレンは、硝酸・塩酸・フッ酸を用いたMW前処理およびICP-MS測定では、認証値より高い値であったが、水素化物発生原子
吸光法（以下HG-AASと表記）による測定で、認証値に近い値が得られた。底質中のアンチモンは、
硝酸・塩酸または硝酸・塩酸・フッ酸を用いたMW前処理を行い、ICP-MSおよびHG-AASにより測定したが、分析値はいずれも認証値から外れた値であった。
［キーワード：底質、ヒ素、セレン、アンチモン、圧力容器法］
１

評価することは可能である。しかし、様々な形態で底質にはじめに環境省は、底質を水環境を構成する重要な要素であると位置付けており、底質の分析方法として底質調査方法1)を含まれている金属類を全て分解分析することが可能であるかは不明である。

示している。底質調査方法に記載されている金属分析法のこれまで、当研究所では共存物質を多く含む底質中の前処理は、酸の添加と加熱分解による湿式分解法が中心でAs、Se、アンチモン（Sb）については、妨害の可能性をある。湿式分解法は多くの金属に適用できる利点はあるが、考慮し、全て水素化物発生原子吸光法（以下HG-AASと表加熱・濃縮・放冷に時間を要するという問題点がある。

記）で測定してきた。今回、底質試験方法にMW前処理と2012年8月に底質試験方法が改正され、前処理方法に参ICP-MSが採用されたことから、これら3元素について、考法として圧力容器法（以下MWと表記）が採用された。

底質調査方法の適用範囲の可能性について検討する必要

これは高周波分解装置を用いて加圧分解する方法であり、がある。

湿式分解法より短時間かつ簡便な実験操作で行えるといそこで本研究では、底質中に含まれるAs、SeおよびSb

う利点がある。また、測定方法として、原子吸光法以外に分析に対するMW前処理およびICP-MSの適用可能性につ

誘導結合プラズマ質量分析装置（以下ICP-MSと表記）がいて検討を行ったので、報告する。

併記された。この方法は分析感度が高く、多くの金属元素を同時に測定できるという利点がある。さらに、近年では２装置性能の向上により、これまでICP-MSでは測定が困難

２・１

方法
使用機器

ICP-MSはAgilent Technologies製とされてきたヒ素（As）やセレン（Se）についても測定

Agilent 7900を用
Z-5300をが可能となってきた2-5)。このことから、MWとICP-MSをいた。HG-AASは日立ハイテクサイエンス製

組み合わせることにより、これまで一般的に行われてきた

用いた。MW分解装置はマイルストーンゼネラル社製

湿式分解法－原子吸光法と比較して、底質分析の時間短縮

ETHOS Oneを用いた。

や分析効率の向上が期待できる。
MWおよびICP-MSの底質分析への適用可能性について

２・２

は、安部ら2,3)が検討を行っている。しかし、これらの既往

使用試薬

底質分析の検討には、認証標準海底質（国立研究開発法

研究では、底質に標準物質を添加する添加回収試験によっ人

産業技術総合研究所

計量標準総合センター製て評価している。一般に、添加回収試験では溶解した標準

NMIJ CRM 7302-a）および湖底質（同製物質を底質に添加して分析を行い、回収率を評価する。し7303-a）を用いた。認証値を表1に示す。
ICP-MS 測定用硝酸（HNO3）は関東化学

たがって、底質分解溶液中の共存物質による妨害についてュア
福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）-123-

NMIJ CRM
ウルトラピ

硝酸 1.38 を用いた。MW 分解用 HNO3 および塩酸

（HCl）は和光純薬

表 1 認証標準底質中の As、Se および Sb の認証値

有害金属測定用を用いた。MW 分解

項目

ICP-MS 測 定 用 混 合 標 準 液 は Accu Standard 製

As

Se

Sb

海底質

Accurate ICP-MS Quality Control Sample 2 Multi

22.1±1.4

0.61±0.07

1.22±0.05

湖底質

8.6±1.0

0.24±0.04

0.69±0.02

用フッ酸（HF）は和光純薬

超微量分析用を用いた。

Element Standard 10mg/L を用いた。
ICP-MS 測定用内部標準液は和光純薬

単位：mg/kg-dry
ロジウム標準液（Rh 1000）、レニウム標準液（Re 1000）を用いた。
HG-AAS 測定用標準液は和光純薬

表 2 高周波分解装置の昇温プログラム

セレン標準液（Se1000）およびアンチモン標準液（Sb 1000）を用いた。
２・３

ステップ

時間(分)

出力(W)

内温(℃)

1

1:00

1000

50

前処理方法

四フッ化エチレン樹脂製高圧分解容器に認証標準底質を 0.1～0.5 g 入れ、HNO3 9 mL および HCl 2mL、または HNO3 9 mL、HCl 2 mL および HF 3 mL を加え 6)、
MW 前処理により表 2 に示すプログラムで分解した。その際、底質を十分に分解するために、内温の設定を 210℃

2

1:00

0

30

3

20:00

1000

210

4

10:00

1000

210

表 3 分解に用いた酸および加熱操作方法
項目

酸とした。また、加熱容器破損防止のため、緩やかに昇温を分解後の溶液の加熱操作を表 3 に示す。ただし、①加熱
なしは加熱操作をしていないもの、②半液状は、分解溶液
を四フッ化エチレン樹脂製ビーカーに入れ、180℃の熱板

これらの操作により得られた溶液または析出物は、放冷湖底質○を記入した。

〇

半液状

③

乾固

〇

〇

〇

HCl

②

半液状

〇

〇

〇

+HF

③

乾固

〇

〇

〇

HCl

②

半液状

+HNO3

③

乾固

〇

〇

〇

HCl

②

半液状

〇

〇

〇

③

乾固

〇

〇

〇

+HNO3
+HF

〇

〇

し、放冷後ろ紙 5B（ADVANTEC）でろ過し、100 mL（ま表 4 コリジョン型 ICP-MS の測定条件

たは 50 mL）に定容した。前処理の操作条件について 3

RF パワー1550 W

プラズマガス(Ar)15 L/min

キャリアガス(Ar)1.05 L/min～5 検体繰り返し試験を行った。

Sb②

後、HNO3 2 mL（または 1 mL）およびミリ Q 水 20 mLを加え、180℃の熱板上で 10 分間加熱して析出物を溶解

加熱なし

Se

+

熱を停止したもの、および③乾固は、②の半液状物をさらのを表す。また、各元素について、操作を実施した条件に

①

+HNO3

で加熱して HCl および HNO3 を蒸発させ、乾固直前で加に加熱し、底質調査方法にしたがって、蒸発乾固させたも

HCl

As

HNO3

海底質

行った。

加熱操作

サンプリング位置

8.0 mm

サンプル導入方法

ペリスタリティックポンプ

ICP-MS による測定は As、Se および Sb について行っネブライザタイプ

Micro Mist

た。前処理で得られた溶液を適宜希釈し、10 mL に定容

イオンレンズモデル

x-レンズ

後、HNO3 0.2 mL および内標準溶液（ロジウム（Rh）
・

コリジョンガス(He)

4.3 mL/min

レニウム（Re）各 10μg/L）1 mL を添加し ICP-MS 測定

測定方法

内標準法

２・４

測定方法

２・４・１

ICP-MS試料とした。ICP-MS 測定条件を表 4 に示す。
表5
２・４・２

水素化物発生原子吸光法(HG-AAS)

測定元素

Se および Sb は、水素化物発生原子吸光法(HG-AAS)についても測定を行った。Se 分析用試料については、前処理で得られた溶液を 120℃の熱板で加熱して HNO3 を除去した。放冷後、HCl 5 mL を添加して、ミリ Q 水を加え

-124-

HG-AAS の測定条件
ランプ波長

電流

Se

196 nm12.5 mA

Sb

217.6 nm

10 mA

25 mL に定容して HG-AAS で測定した。Sb 分析用試料にると、Se 含有量の比は、0.028、0.017 と低い値であった

ついては、前処理で得られた溶液を 120℃の熱板で加熱し（番号 3 および 6）。中里 7)は、HF を用いた底質分解におて HNO3 を除去した。放冷後、HCl 5 mL および 0.1 mol/L

いて、Se の損失の可能性を指摘している。これらの結果

チオ尿素液 3 mL を添加して、ミリ Q 水を加えて 25 mLから、底質中の Se 分析では HF によるケイ酸化合物等のに定容して HG-AAS で測定した。
測定条件を表 5 に示す。

分解が必要であり、熱板加熱時に Se が揮散しないよう乾固させないこと 7-9)が重要であることが分かった。

３

結果および考察

３・１

表6

Asの検討結果

As 含有量測定値の認証値に対する比と標準偏差

As の測定結果から認証標準底質中の含有量を算出し、(ICP-MS)

認証値（表 1）で除すことで認証値に対する比を得た。表番号6 に示す。海底質の分解に HCl および HNO3 を用いた場

1

合、As 含有量測定値の認証値に対する比（含有量の比）2は加熱操作によらず 0.973～0.993 で標準偏差も小さく、

3

認証値に近い結果であった（番号 1 および 2）
。分解酸に

6

0.122 と低い値であった（番号 3 および 4）。これは、As
湖底質の分解に HCl および HNO3 を用いた場合、As 含有量の比は 0.936 と認証値に近い結果であった（番号 5）。
分解酸に HF を追加した場合、標準偏差が大きくなるか、

海
B

5

認証値に近い値であったが、乾固させた As 含有量の比は、

酸
A

4

HF を追加した場合、半液状の As 含有量の比は 1.074 とがフッ化物として揮散した可能性があると考えられる 7)。

底質

A
湖

7

B

比と標準偏差①

0.973±0.021③

0.993±0.029②

1.074±0.032③

0.122±0.105③

0.936±0.046②

1.547±0.666③

0.188±0.082※酸の A は HCl+HNO3、B は HCl+HNO3+HF を示す。
※加熱操作の①は加熱なし、②は半液状まで加熱、③は乾固を示す。

または認証値に対する比が低下した（番号 6 および 7）。

表7

これは、海底質の場合と同様に As がフッ化物として揮散

Se 含有量測定値の認証値に対する比と標準偏差(ICP-MS)した可能性があると考えられる 7)。
番号
３・２

加熱操作

底質

1

Se の検討結果

2

Se の測定結果から認証標準底質中の含有量を算出し、

海

3

認証値（表 1）で除すことで認証値に対する比を得た。表47 に示す。海底質の分解に HCl および HNO3 を用いた場

5

合、As 含有量の比の傾向と異なり、Se 含有量の比は 3.413

加熱操作

比と標準偏差A③

3.413±0.037②

1.630±0.164③

0.055±0.012③

1.333±0.137②

1.401±0.063③

0.112±0.022

B
A

湖

6

となった（番号 1）。分解酸に HF を追加した場合、半液酸

B状の Se 含有量の比と標準偏差は高く、乾固するまで加熱※酸の A は HCl+HNO3、B は HCl+HNO3+HF を示す。

すると Se 含有量の比は 0.055 と低かった（番号 2 および※加熱操作の②は半液状まで加熱、③は乾固を示す。

3）。湖底質含有量の比は、1.333、1.401、0.112 と認証値
表8から外れていた（番号 4～6）。

Se 含有量測定値の認証値に対する比と標準偏差(HG-AAS)

そこで、分析機器を ICP-MS から HG-AAS へ変更して検討した。結果を表 8 に示す。海底質の分解に HCl およ

番号び HNO3 を用いた場合、Se 含有量の比は、0.016 と低い1値であった（番号 1）。分解酸に HF を追加した場合、加2

熱操作まで行うと、Se 含有量の比は 1.036 と認証値に近4

HF を追加して分解した場合、乾固するまで加熱すると、

5Se 含有量の比は 0.028 と小さくなった（番号 3）。湖底質～6）。
分解酸に HF を追加して分解した場合、乾固まで加熱す海

3

く、標準偏差も小さかった（番号 2）。しかし、分解酸にの測定結果は、海底質の場合と同じ傾向であった（番号 4

底質

6

酸

加熱操作

比と標準偏差A②

0.016±0.036②

1.036±0.085③

0.028±0.023②

0.305±0.252②

1.001±0.069③

0.017±0.034

B
A

湖

B

※酸の A は HCl+HNO3、B は HCl+HNO3+HF を示す。
※加熱操作の②は半液状まで加熱、③は乾固を示す。

-125-

３・３

表9

Sb の検討結果

Sb 含有量測定値の認証値に対する比と標準偏差

Sb の測定結果から認証標準底質中の含有量を算出し、(ICP-MS)

認証値（表 1）で除すことで認証値に対する比を得た。表番号9 に示す。海底質の分解に HCl および HNO3 を用いた場

1

合、Sb 含有量の比は 0.318、0.287 と低かった（番号 1 お

2

よび 2）
。分解酸に HF を追加した場合、Sb の認証値に対3する比は 0.727 まで向上したが、標準偏差が大きくなった

6

ICP-MS から HG-AAS へ変更して検討した。結果を表 10量の比は 1.339～5.001 と高くなった（番号 1～3）
。湖底
質含有量の比は、4.238～13.48 と高くなった（番号 4～6）。
したがって、今回検討した分析方法である、MW 前処理
および ICP-MS または HG-AAS による測定は、Sb 分析に

海B

5と同じ傾向であった（番号 5～7）。そこで、分析機器を酸A4（番号 3 および 4）。湖底質の測定結果は、海底質の場合に示す。いずれの分解条件においても、海底質の Sb 含有

底質

A
湖

7

B

②

0.318±0.031③

0.287±0.034②

0.727±0.970③

0.725±0.967②

0.318±0.031②

0.918±0.802③

0.918±0.807※酸の A は HCl+HNO3、B は HCl+HNO3+HF を示す。

表 10

Sb 含有量測定値の認証値に対する比と標準偏差(HG-AAS)

番号

底質

1

まとめ

2

認証標準底質を用いた今回の検討結果をまとめると以海

3

下の内容になる。
①

比と標準偏差※加熱操作の②は半液状まで加熱、③は乾固を示す。

適用できなかった。
４

加熱操作

4

As分析では、HClおよびHNO3を用いたMW前処理
およびICP-MS分析法が適用可能であった。ただし、

5

HFを追加すると、認証値に対する比が低下、また

6

酸

加熱操作

比と標準偏差A③

1.339±0.833②

5.001±1.610③

1.968±1.597③

13.48±10.10②

6.715±4.031③

4.238±1.400

B
A

湖

B

※酸の A は HCl+HNO3、B は HCl+HNO3+HF を示す。

は標準偏差が大きくなった。
② Se分析では、HCl、HNO3、HFを用いたMW前処※加熱操作の②は半液状まで加熱、③は乾固を示す。

理およびHG-AAS分析が適用可能であった。この際、HG-AASにて分析する前に酸除去のための加熱操文献

作を行うとSeを損失するため、加熱操作は必要以上

1) 環境省水・大気環境局長通達：環水大水発第120725002
号，2012．

に行わないことが重要である。なお、ICP-MSで測定すると正の妨害を受け認証値に対する比が高く

2) 安部隆司ら：岩手県環保研センター年報，2，63-65，
2002.

なる、または、再現性に乏しくなるため、今回検討③

した前処理条件とICP-MS測定は、Seの分析方法と

3) 安部隆司ら：全国環境研協会誌，29(3)，27，2004.

しては適用できなかった。

4) 明槻伸介ら：分析化学，57(8)，659-666，2008.

Sb分析では、HClおよびHNO3またはHCl、HNO35) 村中健ら：分析化学，56(12)，1177-1181，2007.

およ び HFを用いた MW前 処理、 ICP-MSおよび

6) EPA ， METHOD 3052 Microwave assisted acid

HG-AASによる分析では、認証値を精度よく得るこ

digestion of siliceous and organically based matrics,とはできなかった。

https://www.epa.gov/sites/production/files/2015-12/documents/3052.pdf
7) 中里哲也：ぶんせき，7，352，2012.
8) 西村耕一ら：分析化学，21(1)，p.40～41，1972.
9) 上本道久ら：ICP発光分析・ICP質量分析の基礎と実際，
オーム社，第1版，p.140，2008.

-126-

（英文要旨）A Microwave Digestion System for the Analysis of Arsenic, Selenium and Antimony in
Sediments
Manabu KASHIWABARA, Daisuke TSUCHIDA and Yuko ISHIBASHI
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences,
Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, Japan[Key words; sediment, arsenic , selenium , antimony , microwave digestion system]
In this study, a microwave digestion system and inductively coupled plasma mass spectrometry were applied
to analyses of arsenic, selenium, and antimony in sediments. Two certified reference materials, marine and lake
sediments, were used for evaluation of the analytical methods. The experimental results for arsenic were close
to the certified values when the sediments were digested with nitric acid and hydrochloric acid. The
experimental results for selenium were close to the certified values when the sediments were digested withnitric acid, hydrochloric acid, and hydrofluoric acid, and the digested solutions were analyzed by hydride
generation atomic absorption spectrophotometry. The experimental results for antimony were notably lower
than the certified values. Therefore, microwave digestion followed by inductively coupled plasma mass
spectrometry or hydride generation atomic absorption spectrophotometry is not applicable to the analysis of
antimony in sediments.

-127-福岡県保健環境研究所年報第43号，128－131，2016

短報
英彦山地絶滅危惧植物の種子発芽特性（1）金子洋平・須田隆一
英彦山地に生育する絶滅危惧植物11種の種子発芽特性を明らかにするために、発芽床への撒きだし及び段階温度法により発芽試験を実施した。種子の前処理条件による発芽率の影響を調べた結果、冷乾処理と冷湿処理では発芽率に大きな差があり、冷湿処理が休眠打破に必要な条件であることが示唆された。また、発芽温度特性を調べた結果、ヒナノウスツボ、モミジハグマは特別な休眠を持たない
ことが示されたが、タマガワホトトギスは高温条件で休眠が誘導されるため、春発芽に特化した種子であることが明らかになった。イチイやフウリンウメモドキ等は今回の条件で発芽させることができなかったため、前処理条件を変更し再試験する必要があると考えられた。
［キーワード：絶滅危惧植物、種子発芽特性、冷湿処理、温度条件、英彦山地］
１

絶滅危惧植物種子の収集・保存等に関するマニュアル 5)

はじめに
耶馬日田英彦山国定公園に指定されている英彦山地は、に準じて行った。採集した果実及び種子は果肉やゴミを除植物の全種数及び低頻度種数がともに多いことから、九州

去し、室温で風乾させた。これらの種子は、長期冷凍保存

1)

では植物種保全の観点から特に重要な地域とされている 。

が最優先であるため、発芽試験及び育苗は、比較的多数の一方、近年ではニホンジカ Cervus nippon Temminck （以種子が採集できた、イチイ Taxus cuspidata Siebold et Zucc.、下、シカ）の分布域拡大及び密度の急増により、シカ食害

ヤシャブシ Alnus firma Siebold et Zucc.、ミヤマカラマツによる林床植生の衰退が進行し、特に食害が激しい種は絶Thalictrum tuberiferum Maxim. 、 ヤ シ ャ ビ シ ャ ク Ribes

2)

滅の危機に直面している 。そこで、福岡県では、2014年
3）

ambiguum Maxim. 、 シ モ ツ ケ ソ ウ Filipendula multijuga

度より福岡県レッドデータブック に掲載された絶滅危惧

Maxim.、フウリンウメモドキ Ilex geniculata Maxim.、ヒナ

植物を対象に、シカ防護ネットの設置による物理的な保護

ノウスツボ Scrophularia duplicatoserrata (Miq.) Makino、ソと並行し、生息域外保全として最も有効な方法のひとつで

バナ Adenophora remotiflora (Siebold et Zucc.) Miq.、モミジ

ある種子保存及び育苗を実施している。

ハグマ Ainsliaea acerifolia Sch.Bip. var. acerifolia、フクオウ

絶滅危惧植物の保全を実施するためには、各種の生活史

ソ ウ Nabalus acerifolius Maxim. 、 タ マ ガ ワホ ト トギ ス

特性、特に種子発芽特性を明らかにすることが重要である。

Tricyrtis latifolia Maxim.の 11 種について実施した（表 1）。

多くの種子は実生（芽生え）の生存に不適な環境下では発芽しない休眠機構を持つ4)ため、種子発芽特性から生育地

表 1 発芽試験に供試した種及び種子数での発芽時期や実生の生存に好適な環境を知ることが可能であり、保全活動を検討する際に重要な知見となる。ま種名た、種子保存及び育苗の実施においても、種子劣化の監視

イチイ
ヤシャブシ
ミヤマカラマツヤシャビシャク
シモツケソウ
フウリンウメモドキ
ヒナノウスツボソバナ
モミジハグマフクオウソウタマガワホトトギスや苗の生産時には、種子発芽特性を把握しておくことが必要不可欠である。
そこで、本研究は、英彦山地絶滅危惧植物の種子発芽特性を明らかにすることを目的に発芽試験を実施した。
２

調査方法

２・１

種子採集方法果実及び種子は 2014 年 8 月から 11 月、2015 年 10 月から 11 月にかけて英彦山地で採集した。種子の採集方法は、

撒きだし法

GT法

冷乾

冷湿

冷湿

30
7
29
30
19
6
30
30

16
26
26
26
26
16
26

14
24
24
24
24
14
24

GT法：段階温度法、GT法の種子数は温度上昇系と温度下降系の種子数を合計した値．

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）-128-表 2 段階温度法における設定温度及び日数
実験系
温度上昇系

項目
温度（℃）
日数

5
8

8
5

12
4

16
3

温度下降系

温度（℃）
日数

36
2

32
2

28
2

24
2

温度設定スケジュール
20
24
2
2
20
2

16
3

28
2

32
2

36
2

25-12
5

12
4

8
5

5
8

25
5

発芽試験に供試した種子数は、種子保存に影響が及ばない

段階的に上昇させる温度上昇系（IT 系）と 4°C ずつ段階

ように最大で 50 粒とした。

的に下降させる温度下降系（DT 系）からなる（表 2）。IT
系では、36°C の後に 25°C と 12°C の 12 時間交代とした

２・２

変温条件、DT 系では 5°C の後に 25°C の恒温条件を設定

種子の前処理方法

英彦山地上部は冷温帯に属し、冬季は積雪があるため、し、各系の最終発芽率を求めた。各設定温度下の日数は、種子の休眠を解除するためには、冷温乾燥条件または冷温

温度条件で代謝速度が変わり発芽に要する時間も異なる

湿潤条件に一定期間曝すことが必要だと考えられる。そのため、2 日から 8 日間とした。光条件はいずれの系も明期ため、2014 年に採集した種子は、乾燥した種子を紙袋にと暗期の 12 時間交代とし、IT 系の変温下では 12°C の時

入れた後チャック袋で封をし、5°C で冷蔵保存した（冷乾に暗期とした。発芽試験は、バイオマルチインキュベータ処理）。一方、2015 年は、プラスチックシャーレ（直径（日本医科器械製作所製、LH-30-8CT）を用いた。光源は7cm）に蒸留水で湿らせたろ紙を 3 枚敷き、種子を並べた

白色蛍光灯で、照度は約 3,000lx であった。本機器は 8 つ

状態で蓋をして 5°C で冷蔵保存した（冷湿処理）。冷湿処の部屋に仕切られ、各部屋に温度を設定することができる

理中はろ紙が乾燥しないように、適宜給水した。冷乾処理が、1 台のクーラーの冷風を循環させる仕組みであるため、及び冷湿処理は約 3 か月間実施した。

36°C の高温条件と 5°C の低温条件を同時に設定した場合、低温条件を維持することができなかった。そのため、本試

２・３

験では IT 系が 20°C まで下がった時点で DT 系を開始させ撒きだしによる発芽試験

現地への植え戻しを見据えた育苗を実施するために、ることとなり、各系の開始時期に 20 日間のズレが生じた。

2014 年 3 月下旬に、冷乾処理を実施した種子を用いて、発芽試験は、冷湿処理した種子を使用し、プラスチック

発芽床（サカタのタネ製、ゴールデンピートバン、シャーレに蒸留水で湿らせたろ紙を 3 枚敷き、各種 7 から18cm×13cm）に種子を播種した。各種に 1 枚用いて 6 から

12 粒置床した（表 1）。プラスチックシャーレは蓋をする

30 粒を均等に置床し、種子が軽く被われる程度に覆土しことにより、蒸発を最小限に抑えるとともに、適宜蒸留水た。播種した発芽床はトレーに並べ、穴をあけたビニールを給水した。反復は、十分な種子数を供試できなかったたで覆うことで蒸発を最小限に抑え、日当たりの良い室内にめ、各系 1 とした。発芽の有無は毎日観察し、幼根が確認設置した。種子の発芽の有無は毎日確認し、子葉が確認でできた時点で発芽とみなし、計数後に取り除いた。取り除

きたものを計数した。発芽した種子は、重複計数しないよ

いた種子は発芽床に移植し育苗した。

うに区別し、そのまま育苗した。
前処理条件の違いによる発芽率への影響を明らかにするために、2015 年 3 月下旬に、冷湿処理を実施した種子３３・１を用いて、同様の方法で撒きだしによる発芽試験を実施した。

結果及び考察種子の前処理条件による発芽応答の違い

前処理条件の違いにより、発芽率に大きな差が見られた（表3）。前処理条件による比較が行えるヒナノウスツボ、
モミジハグマ、タマガワホトトギスは、冷乾処理ではほと２・４

んど発芽しなかったが、冷湿処理では約60%以上の発芽率

段階温度法による試験

各種の休眠・発芽温度特性を明らかにするために、段階温度法を用いて発芽試験を行った。段階温度法は、同じ種が見られ、冷湿処理が休眠解除に重要であることが示唆される結果となった。

子試料を順次異なる温度条件下において発芽を追跡する

春発芽の温帯地域の植物は、冷湿処理が休眠解除に有効ため、比較的少数の種子により休眠・発芽温度特性を把握であることが一般的に知られており8)、これら3種も春発芽できる手法とされ 6-7)、わずかな種子しか供試できない絶の植物と考えられる。したがって、同様に春発芽の植物と

滅危惧植物の発芽特性を把握するには最適な手法である。

推定されるミヤマカラマツ、ソバナ、シモツケソウ、フク

段階温度法の温度設定スケジュールは、およそ 4°C ずつ

オウソウについても冷湿処理を行うことで、発芽が促進さ

-129-

ＩＴ系

撒きだし法の前処理条件a) イチイ

40

100

40

50

20

50

20

0

0

0

0

40

100

40

20

50

20

0

0

0

40

100

40

20

50

20

0

0

0

40

100

40

20

50

20

0

0

0

40

100

40

50

20

50

20

タイプ1は、特別な休眠を持たないタイプであり、ヒ

0

0

0

0

ナノウスツボ及びモミジハグマが含まれた。これら2種

100

40

100

40

はIT系、DT系のどちらにおいても高い発芽率を示した。

50

20

50

20

0

0

0

40

100

40

20

50

20

0

0

イチイ
ヤシャブシ
ミヤマカラマツヤシャビシャク
シモツケソウ
フウリンウメモドキ
ヒナノウスツボソバナ
モミジハグマフクオウソウタマガワホトトギス

冷乾処理

冷湿処理

0
0
1 ( 3%)0
1 ( 5%)
1 (17%)00

0
1 ( 4%)00
12 (58%)11 (69%)17 (65%)

100

0
100

c) ヤシャビシャク

50

れる可能性が考えられる。
３・２b) ヤシャブシ

50

累積発芽率（％）

種名

100

ＤＴ系

段階温度法による種子発芽特性

段階温度法による温度と累積発芽率の結果を図1に示す。各種の種子発芽特性の違いから、以下の3タイプに分類することができた。

0100d) フウリンウメモドキ

50
0
100

e) ヒナノウスツボf) モミジハグマ

温度（℃）

表3 各前処理条件における発芽数及び発芽率

また、発芽可能温度範囲は20から28°Cであった。これ
0

らの種は秋に種子を散布する種類であるため、英彦山地
上部ではおよそ4月から5月の水分・光条件が良い時期に100一斉発芽しているものと推察される。

50

タイプ2は、低温で休眠が解除され、高温で休眠が誘g) タマガワホトトギス

00

導されるタイプであり、タマガワホトトギスが該当した。

20

40

0
0

20

40

時間（日）

IT系では全ての種子が発芽したにもかかわらず、DT系
では全く発芽しなかった。冷温帯地域では、秋から冬に

図 1 段階温度法における温度と累積発芽率の関係．実線

かけて凍霜害、寒害、乾燥害等の気象害が頻発するため、は累積発芽率、破線は処理温度、ヒストグラムは最秋の発芽を防止し、春先に発芽するための機構だと考え

終的な発芽率を示す。

られる。
タイプ3は、今回の条件では休眠解除できなかった、同様の種子発芽特性を持つことが予想される。イチイの同または発芽能力が確認できなかったものであり、イチイ、属であるセイヨウイチイTaxus baccata L.の休眠解除には、

ヤシャブシ、ヤシャビシャク、フウリンウメモドキの4種

高温湿潤処理後に、冷湿処理を施すことが必要であり4)、が該当した。これらの種はIT系及びDT系のどちらにおい

発芽は種子散布後の翌々年の春、つまり発芽に2年を要すてもほとんど発芽が見られなかったため、前処理条件を変ることとなる。したがって、この2種については、高温湿更して再試験する必要がある。

潤処理と冷湿処理を順次実施した後に、再度発芽試験を実施することで発芽を促進できると考えられる。

３・３ 段階温度法による発芽試験で発芽しなかった要因

ヤシャブシは先駆性樹種であり、発芽に光要求性が高い

上述の4種が発芽しなかった理由として、以下の要因がことが知られている11)。その条件を満たせば容易に発芽す推測される。

ると考えられるので、今回の結果は、前処理条件ではなく
9)

イチイは発芽に2年以上を要することが知られており 、種子の発芽能力に問題があった可能性がある。2015年は、

フウリンウメモドキについても同属のクロガネモチIlex

林床上に落下した球果から種子を採集したため、未成熟種

10)rotunda Thunb.が2年以上を要するとされている ことから、子が多く含まれていた可能性が考えられる。そのため、今-130-

後は、種子の採集方法を変えて、再度発芽試験を実施する必要があるだろう。

お、耶馬日田英彦山国定公園特別地域及び国有林内における種子の採集は、福岡県嘉穂・鞍手保健福祉環境事務所、

ヤシャビシャクは一般的に種子による増殖が容易な種として知られている。発芽しなかった要因は不明であり、大分県生活環境部、福岡森林管理署、大分西部森林管理署の許可を得て実施した。

種子が未成熟であった可能性もあることから、種子の採集
時期を遅らせる等の対応も検討していく必要がある。

文献
1) 中尾勝洋，津山幾太郎，堀川真：環境情報科学 学術研

４

究論文集，28，31-36，2014．

まとめ
英彦山地絶滅危惧植物の休眠解除条件には、冷湿処理が2) 熊谷信孝：英彦山・犬ヶ岳山地の自然と植物，2010（海鳥社，福岡）．

重要であることが示唆された。また、ヒナノウスツボ及びモミジハグマの発芽可能温度範囲やタマガワホトトギス

3) 福岡県環境部自然環境課：福岡県の希少野生生物 福岡が春発芽に特化した発芽特性を示したことは、種子の直播

県レッドデータブック2011 －植物群落・植物・哺乳や埋土種子の発芽を促すかき起こし等の保全活動を検討

類・鳥類－，2011（福岡県，福岡）．

する際に活用できると考えられた。

4) C. C. Baskin and J. M. Baskin：種子休眠のタイプと区
分：発芽生物学

一方、本研究ではイチイやフウリンウメモドキ等の種子

種子発芽の生理・生態・分子機構，

発芽特性を明らかにすることができなかったため、条件を（種生物学会編），p. 11，2009（文一総合出版，東京）．

変えながら発芽試験を継続する必要がある。また、英彦山

5) 環境省自然環境局：絶滅危惧植物種子の収集・保存等

地には現在多数の絶滅危惧植物が生育しているが、ほとんに関するマニュアル（訂正版），2009（環境省，東京）．

どの種で保全に資する知見が不足しているため、今後も種6) I. Washitani : Plant Cell Environ., 10, 587-598, 1987．

子保存を継続していくにあたり、種子発芽特性を明らかに

7) 鷲谷いづみ：保全生態学研究，2，77-86，1997．

していくことが必要である。

8) 鷲谷いづみ：保全生態学研究，1，191-203，1996．
9) 鈴木善弘：種子生物学，p.132，2003（東北大学出版会，
仙台）．

謝辞
英彦山地絶滅危惧植物の分布調査及び種子採集を実施

10) 五井正憲，長谷川曙，西原裕：香川大学農学部学術報
告，30，53-59，1978．

するにあたり、植田周平氏、香春道草の会、熊谷信孝氏にご協力いただいた。ここに記して深く感謝申し上げる。な

11) 橋詰隼人：広葉樹研究，4，75-83，1987．

（英文要旨）

Germination of the Seeds of Endangered Species from Hiko Mountain Range, Japan (I)Yohei KANEKO and Ryuichi SUDA
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences,
Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, JapanThe germination characteristics of the seeds of 11 endangered species from Hiko Mountain Range, Japan were assessed tofacilitate the planning of conservation strategies for these species. The effects of two different pre-sowing treatments, exposure tocold–dry or cold–moist conditions, on seed germination were studied in a soil germination bed at room temperature. The effects oftemperature on seed germination were also studied by gradually increasing and decreasing the temperature method in a laboratory
experiment. The germination tests indicated the following: 1) cold–moist conditions are necessary to break dormancy in
Scrophularia duplicatoserrata (Miq.) Makino, Ainsliaea acerifolia Sch.Bip. var. acerifolia, and Tricyrtis latifolia Maxim.; 2) thetemperature range for germination is 20–28°C for S. duplicatoserrata and A. acerifolia var. acerifolia; and 3) higher temperaturesinduce secondary dormancy in T. latifolia Maxim. Further tests with pre-sowing treatments not used in this study are required
because the seeds of some species, including Taxus cuspidata Siebold & Zucc., did not germinate.
[Key words ; endangered species, seed germination , cold stratification, temperature conditions, Hiko Mountain Range]-131-福岡県保健環境研究所年報第43号，132－135，2016

資料
CHROMagarTM C.perfringens（トライアル品）を用いたエンテロトキシン
遺伝子陽性ウェルシュ菌の糞便検体からの添加回収
世良暢之・前田詠里子・丸田直子・重村洋明・西田雅博・
曽根美紀*・加藤直樹*・小林昭彦*・大西貴弘**
食中毒の病因物質となり得るエンテロトキシン遺伝子陽性ウェルシュ菌が、エンテロトキシン遺伝子陰性
ウェルシュ菌やその他のクロストリジウム属菌等の夾雑菌を添加した糞便から効率的に回収できるかどうかについて、3 種類の培地（ECW+培地、CCP 培地及び TSC 培地）を用いて検討した。その結果、夾雑菌を添加した糞便からのウェルシュ菌の回収率は非常に低く、食中毒事例発生時において有症者便からエンテロト
キシン遺伝子陽性ウェルシュ菌を分離することは困難を極めると思われた。しかしながら、従来から用いられている ECW+培地に加え、CCP 培地を併用することで、分離できる可能性がわずかながら上昇した。これ
らの結果から、糞便検査において、エンテロトキシン遺伝子陽性ウェルシュ菌を試験検査する際には、従来から用いられている ECW+培地に加え、CCP 培地を併用することが有用であると思われた。
［キーワード：ウェルシュ菌、CHROMagarTM C. perfringens（トライアル品）、添加回収］
１されたウェルシュ菌Clostridium perfringens S7（エンテロ

はじめにウェルシュ菌による食中毒事例発生時において、病因

トキシン遺伝子陰性株）及びC.perfringens S9（エンテロ物質であるエンテロトキシン遺伝子陽性ウェルシュ菌

トキシン遺伝子陽性株）、理化学研究所より購入したクを効率良く分離することは迅速な原因究明をする上でロ ス ト リ ジ ウ ム 属 菌 （ C.bifermentans DSM14991 、非常に重要である。ここでは、新しく開発された酵素基

C.sporogenes

質を添加して発育集落の色調により識別を容易にした

C.sordellii JCM3814）の6株を用いた。

CHROMagarTM C. perfringens（CHROMagar 社、トライア(2) 培地JCM1416 、 C.difficile

DSM1296 及 びル品、以下 CCP 培地）が糞便からのエンテロトキシン

培地はECW+培地、CCP培地及びTSC培地を用い、卵遺伝子陽性ウェルシュ菌の分離に有用であるかどうか

黄液は卵黄乳液EX（関東化学）を用いた。対照培地にを検証するため、卵黄反応を釣菌指標とするカナマイシ

はGAM寒天培地（日水製薬、以下GAM培地）を用いた。

ン含有卵黄加 CW 寒天培地（基礎培地：日水製薬、以下(3) 糞便添加回収のための糞便には、ウェルシュ菌が含まれて

ECW+培地）及び卵黄反応と黒色集落を釣菌指標とする
Trypton sulphite cycloserine 寒天培地（Oxoid 社、以下 TSC

いないことを確認した糞便を選定した（表1）。

培地）と比較検討した。

2. 方法(1) 試験菌液の調整

２

試験菌原液は、保存しておいたウェルシュ菌及びクロ研究材料及び方法

1. 材料

ストリジウム属菌を変法チオグリコレート培地（日水製(1) 供試菌株薬）に接種し、アネロパックケンキ（三菱ガス化学）を用いて、35±1℃で22±2時間嫌気培養した培養菌液とした。

供試菌株は、さいたま市健康科学研究センターで分離

試験菌液の希釈は、試験菌原液をYamamoto-Osakiら1)の嫌気性希釈液を用いて10倍から107 倍まで100倍或いは福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）*
さいたま市健康科学研究センター

10倍段階希釈して用いた。

（〒338-0013 さいたま市中央区鈴谷 7-5-12）(2) 培養培養は、発育菌数の測定ではMiles&Misraら 2) の方法**

国立医薬品食品衛生研究所（以下ミスラ法）を用い、その他の試験においては画線（〒158-0098 東京都世田谷区上用賀 1-18-1）-132-

も、ECW+培地及びCCP培地からは回収が可能であった培養法を用い、アネロパックケンキを用いて、35±1℃で22±2時間、嫌気培養した。

が、TSC培地からは回収されなかった（表3）。

(3) 便への添加回収試験（3）添加回収試験3
ウェルシュ菌（C.perfringens S7及びS9の両方）と夾雑

1) 添加回収試験1（回収率の検討）
生食8.9mlにウェルシュ菌（C.perfringens S7或いはS9菌であるクロストリジウム属菌4種類を同時に共存させ、のいずれか、試験菌原液）0.1mlを添加し、1分間、混釈

C.perfringens S9（エンテロトキシン遺伝子陽性株）が回した。上記に便1ｇを添加して、さらに1分間、混釈した。

収できるかどうかについて検討した結果、試験菌原液の混釈液を、嫌気性希釈液で、10倍段階希釈した後、3種エンテロトキシン遺伝子陽性ウェルシュ菌を添加した類の培地各2枚に、ミスラ法で滴下し、嫌気培養した。

際には、ECW+培地及びCCP培地においてのみ、回収が可能であった（表4）。

2) 添加回収試験2（ウェルシュ菌の検出）
生食8.5mlにウェルシュ菌（C. perfringens S7或いはS9のいずれか、試験菌原液、100倍段階希釈）0.1ml、クロ４

考察

ス ト リ ジ ウ ム 属 菌 （ C.bifermentans 、 C.sporogenes 、ウェルシュ菌分離用に新しく開発されたCCP培地が、C.difficile及びC.sordellii）各0.1mlを添加し、1分間、混釈

エンテロトキシン遺伝子陽性ウェルシュ菌を糞便からした。上記に便1ｇを添加して、さらに1分間、混釈した。

効率的に分離できるどうか検証するため、従来から用い3種類の培地各2枚に、画線し、嫌気培養した。

られている2種類の培地（ECW+培地及びTSC培地）と比3)

添加回収試験3（エンテロトキシン遺伝子陽性ウ較検討した。その結果、エンテロトキシン遺伝子陽性ウ

ェルシュ菌の検出）

ェルシュ菌を、エンテロトキシン遺伝子陰性株及びその生食8.4mlにウェルシュ菌（C.perfringens S7及びS9の両夾雑菌であるクロストリジウム属菌を同時に添加した

方、試験菌原液、10倍段階希釈）各0.1ml、クロストリ

糞便から回収することは非常に難しいことが分かった。

ジウム属菌（C.bifermentans、C.sporogenes、C.difficile及

特に抗生物質を投与されている有症者便からの回収はびC.sordellii）各0.1mlを添加し、1分間、混釈した。上記

非常に困難であり、抗生物質投与前の糞便を確保するこに便1ｇを添加して、さらに1分間、混釈した。3種類のとが食中毒発生時の原因究明には非常に大事であると

培地各2枚に、画線し、嫌気培養した。3種類の培地2枚思われた。今回の試験で、食中毒事例発生時等においてから、培地の種類毎に10集落を釣菌し、PCRで、エンテ有症者便等からエンテロトキシン遺伝子陽性のウェル

ロトキシン遺伝子を確認した。

シュ菌を分離する際には困難が予想されるものの、従来(4) エンテロトキシン遺伝子の確認から用いられているECW+培地に加え、新しく開発されたCCP培地を併用することが有用であると思われた。

ウェルシュ菌のDNAは、分離した単一コロニーの中心部から滅菌チップなどで菌体を釣菌、100㎕の滅菌蒸留水に懸濁し、95℃で5分間加熱後、遠心分離により菌体文献の残渣を除いた上清液を使用した。PCRはタカラバイオ1 ） Takako Yamamoto-Osaki, Shigeru Kamiya, SadaakiのCPE-1&2（S020）に従い、20㎕系で実施した。

Sawamura, Masanori Kai and Atsushi Ozawa: Growth
inhibition of Clostridium difficile by intestinal flora of infant

３

結果

faces in continuous flow culture., J. Med. Microbioli., 40,（1）添加回収試験1

179－187, (1994).
2）坂崎利一, 新

ウェルシュ菌のみ（C.perfringens S7或いはS9のいずれ

細菌培地学講座・上, 200－211, 近代

出版, (1978).

か）を3種類の糞便へ添加し、3種類の培地を用いて回収試験を実施した結果、抗生物質投与済みの便からは全く回収されなかった。それ以外の便からの回収率も低く、数％～20数％程度で、培地による差は認められなかった

謝辞
本研究は、平成27年度厚生労働科学研究費補助金「食（表2）。

品中の食中毒菌等の遺伝特性及び制御に関する研究（2）添加回収試験2（H25-食品-一般-014）」により行った。本研究を進める

ウェルシュ菌（C.perfringens S7或いはS9のいずれか）にあたり、CHROMagarTM C.perfringens（トライアル品）に夾雑菌であるクロストリジウム属菌4種類を同時に共を提供いただきました関東化学株式会社の関係各位、当存させた際の添加回収について検討した結果、試験菌原所の香月進所長、岡元冬樹氏、さいたま市健康科学研究

液のウェルシュ菌を添加した際には、夾雑菌が存在してセンターの宮﨑元伸所長に深謝いたします。

-133-

表1
表 1 添加回収に使用した糞便検体の情報
添加回収に使用した糞便検体の情報
検体番号

便１

有症者

喫食場所 潜伏時間

24歳、男

飲食店

約30時間

症状
水様性下痢
嘔吐

抗生物質

5回／日
2回／日

検査結果
細菌・寄生虫ウイルス

備考

クラリシッド錠200mg

陰性

ノロウイルスGII.17－

無し

ブドウ球菌検出

実施せず

ヒラメか
らクドア
検出

無し

陰性

実施せず

ヒラメか
らクドア
検出

嘔気

便２

31歳、男

飲食店

約6時間

水様性下痢

5～6回／日

嘔吐
嘔気

10回／日

発熱

37.9℃

頭痛
悪寒
倦怠感
水様性下痢
嘔吐

2～3回／日5回／日嘔気
便３

30歳、女性

飲食店

約9時間

発熱

37.5℃

頭痛
悪寒
倦怠感

表2表 ウェルシュ菌のみを糞便に添加した際の3種類の培地からの回収試験結果
2 ウェルシュ菌のみを糞便に添加した際の 3 種類の培地からの回収試験結果
供試菌株
ウェルシュ菌
添加菌量（cfu/g）

C.perfringens
S7

C.perfringens
S9

添加材料

比較検討した培地（cfu/g）
ECW
CCP
TSC

875,000

便１

0
(0%)

1
(0%)

2
(0%)

875,000

便２

39,167(4.48%)

64,500(7.37%)

132,500(15.1%)

875,000便３433(0.05%)

8,000(0.91%)

67,500(7.71%)

125,000

便１

0
(0%)

1
(0%)

0
(0%)

125,000

便２

7,000(5.60%)

30,500(24.4%)

6,000(4.80%)

125,000便３

8(0.01%)

1,850(1.48%)

1,625(1.30%)-134-

表 3 ウェルシュ菌に夾雑菌としてその他のクロストリジウム属菌を同時に添加した際の回収試験結果
表3 ウェルシュ菌に夾雑菌としてその他のクロストリジウム属菌を同時に添加した際の回収試験結果

ウェルシュ菌供試菌株
添加菌量（cfu/g）

添加材料

875,000
8750

便１

88

875,000

C.perfrinens

8750

S7

便２

88

875,000
8750

便３

88

125,000
1250

便１

13

125,000

C.perfrinens
1250

S9

便２

13

125,000
1250

便３

13

添加した夾雑菌（cfu/g）
クロストリウム属菌

ECW

ウェルシュ菌の回収
CCP
TSC

C. bifermentans , 8.1x105
4.3x105
C. sporogenes ,9.9x101
C. difficile ,1.3x105
C. sordellii ,

-

-

-

-

-

-

-

-

-

C. bifermentans , 8.1x105
C. sporogenes ,4.3x105
9.9x101
C. difficile ,C. sordellii ,1.3x105

+

+

-

-

-

-

-

-

-

C. bifermentans , 8.1x105
4.3x105
C. sporogenes ,9.9x101
C. difficile ,1.3x105
C. sordellii ,

-

+

-

-

-

-

-

-

-

C. bifermentans , 8.1x105
4.3x105
C. sporogenes ,9.9x101
C. difficile ,1.3x105
C. sordellii ,

-

-

-

-

-

-

-

-

-

C. bifermentans , 8.1x105
C. sporogenes ,4.3x105
9.9x101
C. difficile ,1.3x105
C. sordellii ,

-

+

-

-

-

-

-

-

-

C. bifermentans , 8.1x105
4.3x105
C. sporogenes ,C. difficile ,9.9x101
C. sordellii ,1.3x105

-

+

-

-

-

-

-

-

-

（＋、回収可能、－、回収不可）

表 4 エンテロトキシン遺伝子陽性ウェルシュ菌に、エンテロトキシン遺伝子陰性ウェルシュ菌及び
表4 エンテロトキシン遺伝子陽性ウェルシュ菌に、エンテロトキシン遺伝子陰性ウェルシュ菌及びその他のクロストリジウム属菌を同時に添加した際の回収試験結果
その他のクロストリジウム属菌を同時に添加した際の回収試験結果
供試菌株
添加菌量
ウェルシュ菌（cfu/g）

C.perfrinens
S9C.perfrinens
S9C.perfrinens
S9125,000
12,500
1,250
125
13

125,000
12,5001,250
125
13125,000
12,500
1,250
125
13

添加材料

添加したウェルシュ菌及び夾雑菌（cfu/g）
ウェルシュ菌クロストリジウム属菌
S7

エンテロトキシン遺伝子陽性
ウェルシュ菌の集落数
ECW
CCP
TSC

便１

875,000
87,500
8,750
875
88

C. bifermentan s, 8.1x105
C. sporogenes ,4.3x105
C. difficile ,9.9x101
C. sordellii ,1.3x105

0
0
0
0
0

0
0
0
0
0

0
0
0
0
0

便２

875,000
87,500
8,750
875
88

C. bifermentans , 8.1x105
C. sporogenes ,4.3x105
C. difficile ,9.9x101
C. sordellii ,1.3x105

1
0
0
0
0

2
0
0
0
0

0
0
0
0
0

便３

875,000
87,500
8,750
875
88

C. bifermentans , 8.1x105
C. sporogenes ,4.3x105
C. difficile ,9.9x101
C. sordellii ,1.3x105

0
0
0
0
0

2
0
0
0
0

0
0
0
0
0

-135-

福岡県保健環境研究所年報第 43 号，136－138，2016

資料
平成 27 年度食品の食中毒菌汚染実態調査
西田雅博・重村洋明・岡元冬樹・前田詠里子・村上光一・世良暢之
食中毒発生の未然防止対策及び流通食品の細菌汚染実態を把握するために、県内で市販されている
生食用等野菜、浅漬、肉類等の計 100 検体を対象に調査を行った。検査項目ごとの検体数は、大腸菌
が生食用等野菜 62 検体、浅漬 16 検体、肉類（生食用鶏肉等）4 検体の計 82 検体、サルモネラ属菌が生食用等野菜 15 検体、浅漬 10 検体、肉類（ミンチ肉、角切りステーキ肉、生食用鶏肉等）22 検体の計 47 検体、腸管出血性大腸菌（O26、O103、O111、O121、O145 及び O157）（以下「腸管出血性大腸菌」という。）が生食用等野菜 24 検体、浅漬 16 検体、肉類（ミンチ肉、角切りステーキ肉、生食
用鶏肉等）18 検体の計 58 検体、カンピロバクター・ジェジュニ／コリが肉類（生食用鶏肉等） 8 検体であった。検査の結果、大腸菌が 16 検体から検出された。腸管出血性大腸菌はいずれの検体からも検出されなかったが、腸管出血性大腸菌ベロ毒素（VT1）遺伝子がミンチ肉（豚）1 検体から検出された。サルモネラ属菌及びカンピロバクター・ジェジュニ／コリはいずれの検体からも検出されなかった。
［キーワード :食品検査、食中毒菌、汚染実態調査、浅漬］
１

菌は生食用等野菜 15 検体、浅漬 10 検体、肉類（ミンチ

はじめに

本調査は、汚染食品の排除等、食中毒発生の未然防止

肉、角切りステーキ肉、生食用鶏肉等）22 検体の計 47

対策を図るため、流通食品の細菌汚染実態を把握するこ検体を対象に、腸管出血性大腸は生食用等野菜 24 検体、とを目的として、福岡県内で流通している市販食品を対

浅漬 16 検体、肉類（ミンチ肉、角切りステーキ肉、生食
用鶏肉等）18 検体の計 58 検体を対象に、カンピロバク

象に毎年実施しているものである。
大腸菌、サルモネラ属菌、腸管出血性大腸菌、カンピ

ター・ジェジュニ／コリは肉類（生食用鶏肉等） 8 検体

ロバクター・ジェジュニ／コリの検査は、平成 27 年 5を対象に検査を行った。

月 14 日付け食安発第 0514 第 9 号厚生労働省医薬食品

２・３

局食品安全部長通知別添「平成 27 年度食品の食中毒菌汚検査方法

大腸菌の検査法は次のとおりである。検体 25g に染実態調査実施要領」に従い行った。なお、岩手県、山buffered peptone water (BPW) を 225mL 加え、ストマッキ

形県、埼玉県、さいたま市、千葉県、東京都、神奈川県、ングした後、35±1℃で 22±2 時間前培養した。この培養

横浜市、川崎市、富山県、福井県、長野県、岐阜県、静液 1mL をダーラム管入り Escherichia coli broth に接種

岡県、岡山県、山口県、愛媛県、北九州市、福岡市、宮し、44.5±0.2℃で 24±2 時間培養した。その後の操作は、

崎県及び沖縄県の各自治体においても同様の調査を実施

食品衛生検査指針微生物編 1）及び国立医薬品食品衛生研している。

究所からの助言に従い行った。本調査における大腸菌の判定は、分離培養後、大腸菌群と視認される集落につい２て行った IMViC 試験（インドール産生能試験、メチル

方法

２・１

レッド反応試験、Voges-Proskauer （VP）反応、クエン

検体

平成 27 年 9 月から平成 27 年 11 月に福岡県内 9

酸塩利用性）の結果（同試験において” + + - - ”のパター

保健福祉（環境）事務所で買い上げた食品等を対象としンを示す菌株を大腸菌とする規定となっている）によりた。事務所別の検体数は表 1 に、対象食品等は表 2 に行った。IMViC 試験には、インドール産生能試験、メチ示した。

ルレッド反応試験、VP 反応試験及びクエン酸塩利用性

２・２

試験に対応する 4 種の培地をそれぞれ長軸方向に 300

検査項目

大腸菌は生食用等野菜 62 検体、浅漬 16 検体、肉類（生µL ずつ分注した 96 穴ディープウエルプレート・チュー

食用鶏肉等）4 検体の計 82 検体を対象に、サルモネラ属ブ（旭硝子（株）社製バイオチューブシステム シリーズ

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

-136-

表1

各保健福祉(環境)事務所の搬入検体数

搬入日

搬入事務所
筑紫

2015/9/7
2015/9/28

粕屋

糸島

宗像・遠賀

9
10

嘉穂・鞍手

田川

南筑後

2015/11/16

12
9

9

総計
20

9

28

13

10

京築

11
9

2015/10/19

総計

北筑後

11

13

26

13

100

14

12

13

9

14

26

F-T101、12 連）を用いた。これに被検菌を短軸方向に 4

えてストマッキングし、37±1℃で 22±2 時間、前増菌培穴ずつ接種した。接種後、プレートに付属の蓋を被せて、養した。その後、その培養液の 0.1mL 及び 1 mL をそれ

蓋と本体の間隙をビニールテープにて密着させ培養した。

ぞれ Rappaport - Vassiliadis 培地及びテトラチオン酸塩培

各生化学性状の判定は、インドール産生能試験を 24 時

地 10mL に接種し、42±0.5℃で 22±2 時間培養した。そ

間後に、メチルレッド反応試験及び VP 反応試験を 48

れぞれの培地をよく混和後、1 白金耳量を DHL 寒天培

時間後に、クエン酸塩利用能試験を 72 時間後に以下の地及び Chromagar Salmonella 培地に画線塗抹し、37±1

方法により行った。インドール産生能試験及びメチルレ℃で 22±2 時間培養した。培養後、各分離培地に発育しッド反応試験は、12 チャンネルマイクロピペットを用いた定型的コロニーを 3 - 4 個ずつ釣菌して、TSI 寒天培地、て、クロロホルム及びコバックの試薬並びにメチルレッ

SIM 寒天培地及びリジン脱炭酸試験用培地等に接種し、ド試薬をそれぞれ 50 µL 分注し、呈色の有無により判定

37±1℃で 22±2 時間培養した。培養後、生化学性状を確した。同様に、VP 反応試験は、VP 試薬 1

認し、血清型別試験、必要に応じてその他の細菌学的検

VP 試薬 2150 µL、

60 µL を分注し、ピペッティングによる撹拌査を行い同定した。

を行い、室温放置後、呈色の有無により判定した。クエ

カンピロバクター・ジェジュニ／コリの検査は、“食ン酸塩利用能試験は、培地色の青変の有無により判定し品からの微生物標準試験法検討委員会”が定めたカンピ

た。

ロバクター・ジェジュニ／コリ標準試験法に従い行った。

腸管出血性大腸菌の検査は、平成 26 年 11 月 20 日付食

すなわち、検体 25 g にカンピロバクター選択増菌培地

安監発第 1120 第 1 号 “腸管出血性大腸菌 O26、O103、（プレストン組成）を 100 mL 加えストマッキングし、

O111、O121、O145 及び O157 の検査法について”に従42±1℃で 48 時間、微好気条件下で増菌培養した。24

い実施した。検体 25 g に mEC 培地を 225 mL 加え、ス

時間後と 48 時間後の培養液 1 白金耳量をスキロー培地及

トマッカー処理した。培養後、アルカリ熱抽出法にてび mCCDA 培地に画線塗抹し、42±1℃で 48 時間、微好DNA を抽出し、リアルタイム PCR によりベロ毒素遺伝

気培養した。培養後、各分離平板培地の発育した定型的子の増幅及び検出を行った。ベロ毒素遺伝子が検出されコロニーを 3 - 4 個ずつ釣菌し、生化学性状を確認して同た場合には、通知法で指定されている DNA 抽出キット

定した。

により抽出した DNA を用いて、リアルタイム PCR により O 抗原遺伝子（O26、O103、O111、O121、O145 及び３

結果及び考察O157）の増幅及び検出を行った。O 抗原遺伝子が検出さ

検査結果を表 2 に示す。大腸菌は 82 検体中 16 検体

れた場合には、当該 O 抗原遺伝子に対応する血清群の免（20%）から検出された。サルモネラ属菌は、47 検体す

疫磁気ビーズにより培養液を濃縮した。得られた免疫磁

べてが陰性であった。腸管出血性大腸菌は 58 検体すべて

気ビーズ濃縮液は、当該血清群に応じた分離培地に塗抹が陰性であったが、ミンチ肉（豚）1 検体から腸管出血した。すなわち、分離培養には DHL 寒天培地及びクロ性大腸菌ベロ毒素（VT1）遺伝子が検出された（検査対モアガーSTEC 寒天培地を使用するとともに、O26 免疫

象血清群以外についても病原体は不検出）。カンピロバ

磁気ビーズ濃縮液には CT-RMAC 寒天培地、O111 免疫磁

クター・ジェジュニ／コリは 8 検体すべてが陰性であっ気ビーズ濃縮液には CT-SBMAC 寒天培地、それ以外のた。

血清群の免疫磁気ビーズ濃縮液には CT-SMAC を使用した。
サルモネラ属菌の検査は、“食品からの微生物標準試
験法検討委員会”が定めたサルモネラ標準試験法

大腸菌は、糞便あるいは腸管系病原細菌の汚染指標として、最も一般的に使用されている。本調査での生食用

2)

等野菜の大腸菌陽性検体数は、みつばが 4 検体中 2 件に従（50%）、もやしが 7 検体中 6 件（86%）、トマトが 7って実施した。すなわち、検体 25g に BPW 225 mL を加検体中 1 件（14%）、水菜が 4 検体中 1 件（25%）、漬-137-

物用野菜が 12 検体中 1 件（8%）であった。結果から検体からも検出されなかったが、ミンチ肉（豚）1 検体

は、これまでと同様にもやしの大腸菌汚染率が高く、こから腸管出血性大腸菌ベロ毒素（VT1）遺伝子が検出されら生食用等野菜の調理に際しては、衛生的な取扱いやれた。食中毒の発生予防のためには、引き続き、調理時

適切な調理方法の選択等の注意が必要であると考えられの衛生管理や適切な調理等の周知並びにリスクコミュニ

た。

ケーション等による平素からの消費者への啓発が重要と

また、漬物に関しては、2012 年に札幌市等で発生した浅漬による腸管出血性大腸菌 O157 の食中毒事件

3)

考えられた。

を踏

まえて、漬物の衛生規範（平成 24 年 10 月 12 日付け食安文献

監発 1012 第 1 号厚生労働省医薬品食品局食品安全部監視1) 厚生 労働 省監 修： 食品衛 生検査 指針 ・微 生物 編，

安全課長通知）が改正され、この中で漬物製品の微生物学的要件が示された。本調査での浅漬の大腸菌陽性検体

116-235，東京，日本公衆衛生協会，2004．
食 品 か ら の 微 生 物 標 準 試 験 法 ，

2)

数は 16 検体中 2 件(13%)であった。大腸菌が検出された

http://www.nihs.go.jp/fhm/mmef/pdf/protocol/NIHSJ-01_

浅漬の製造施設等については、同規範の遵守による衛生

ST4_rev03.1.pdf

管理が求められる。

3) 坂本裕子ら: IASR, 34(5), 126, 2013

なお、今回の調査では、腸管出血性大腸菌はいずれの
表2

検体種別ごと検査項目別の陽性検体数及び検査対象検体数
陽性検体数
検 体 の 種 類 と 種 別

生食用等野菜浅漬
肉類（ミンチ肉）（角切りステーキ肉）（生食用の鶏肉等）

カイワレ
レタス
みつば
もやし
キュウリ
トマト
水菜
カット野菜
漬物用野菜
浅漬
豚
牛豚混合
成型肉
非成型肉
生食用鶏肉（たたき等）
馬刺

計

検体数
4
4
4
7
8
7
4
12
12
16
6
2
3
3
5
3
100

／

検査対象検体数

大腸菌

サルモネラ属菌

カンピロバクター・
ジェジュニ／コリ

0/4
0/4
2/4
6/7
0/8
1/7
1/4
0/12
1/12
2/16
-

0/7
0/8
0/10
0/6
0/2
0/3
0/3
0/5
0/3
0/47

0/5
0/3
0/8

3/3
0/1
16/82

*1 6血清群（O26、O103、O111、O121、O145、O157）を対象とした*2 1検体からベロ毒素（1型）遺伝子を検出

-138-

*1

腸管出血性大腸菌

0/12
0/12
0/16
0/6
0/2
0/3
0/3
0/3
0/1
0/58

その他の
腸管出血性大腸菌
0/12
0/12
0/16
0/6 *2
0/2
0/3
0/3
0/3
0/1
0/58

福岡県保健環境研究所年報第 43 号，139－140，2016

資料
共通感染症発生状況等調査事業 第１報（平成 26 年度調査分）
西田雅博・江藤良樹・岡元冬樹・前田詠里子・村上光一・世良暢之
芦塚由紀・中村麻子・吉冨秀亮・濱﨑光宏
県内における人獣共通感染症起因病原体の保有状況を把握するため、平成 26 年度福岡県共通感染症
発生状況等調査事業実施要領に基づき、県内の 8 協力動物病院から得られた愛玩動物（イヌ及びネコ）
由来検体（媒介生物を含む）について、24 種食中毒細菌遺伝子検査（スクリーニング）、サルモネラ
属菌及びカンピロバクター属菌の分離同定試験、重症熱性血小板減少症ウイルス（Severe fever withthrombocytopenia syndrome virus、以下 SFTSV）の遺伝子検査を行った。検査項目ごとの検体数は、24
種食中毒細菌遺伝子検査、サルモネラ属菌及びカンピロバクター属菌の分離同定試験が糞便各 40 検
体、SFTSV の遺伝子検査がイヌ又はネコの付着マダニ 41 検体であった。検査の結果、24 種食中毒細菌遺伝子については 9 検体から何らかの食中毒細菌遺伝子が検出された。カンピロバクター属菌については、1 検体からカンピロバクター・ジェジュニが検出された。サルモネラ属菌ならびに SFTSV に
ついては、いずれの検体からも病原体等は検出されなかった。
［キーワード :人獣共通感染症、病原体保有状況］
１

はじめに

２・２・１

本調査は、動物における病原体保有状況調査を行い、24 種食中毒細菌遺伝子検査（スクリーニン

グ）

把握した結果を、医療及び獣医療関係者並びに行政が共24 種食中毒細菌遺伝子検査の方法は以下のとおりで有し、人に感染した場合の迅速な診断につなげる等の共ある。イヌ又はネコの糞便約 200mg から QIAamp Fast

通感染症対策に資することを目的に平成 26 年度から開DNA Stool Mini Kit （キアゲン）により抽出した DNA を始することとなったものである。

用いて、Kawase ら 1) の方法に従い、Multiplex Real-Time

本年度は、24 種食中毒細菌遺伝子検査（スクリーニン

SYBR Green PCR により 24 種食中毒細菌遺伝子の検出をグ）、サルモネラ属菌及びカンピロバクター属菌の分離行った。

同定試験、SFTSV の遺伝子検査を行った。

２・２・２

サルモネラ属菌分離同定試験

サルモネラ属菌の分離同定試験の方法は以下のとおり
２である。検体を滅菌生理食塩水に懸濁したのち、

方法

２・１

Rappaport-Vassiliadis 増菌培地及びテトラチオン酸塩培

検体及び検査項目

平成 26 年 9 月から 11 月の間に福岡県内の 8 協力

地で 37℃一夜増菌培養し、得られた増菌培養液を XLT4

動物病院から搬入された検体を対象とした。検査項目別

寒天培地及び SMID 寒天培地に画線塗抹の上、37℃で一の検体数は表 1 に示した。

夜分離培養を行った。分離培養後、選択分離寒天培地上に発育したサルモネラ属菌と疑われるコロニーを釣菌し、

２・２

表1

TSI 寒天培地、SIM 寒天培地、リジン脱炭酸試験用培地

検査方法

検査項目、検査材料、調査頭数及び検体数並びに動物種別内訳
検査項目

24種食中毒細菌遺伝子検査
サルモネラ属菌分離同定試験
カンピロバクター属菌分離同定試験
SFTSVの遺伝子検査

検査材料

調査頭数

検体数

80
80
80

80
80
80

25 *1

41 *2

糞便（イヌ又はネコ）
糞便（イヌ又はネコ）
糞便（イヌ又はネコ）
イヌ又はネコに付着したマダニ*1 動物種不明2頭を含む。
*2 採取状況に応じ、5匹以内のマダニをプールして1検体とした。なお、由来動物種不明の2検体を含む。

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

-139-

動物種別
イヌ
ネコ
43
37
43
37
43
37
39
0

表2

検査項目別、動物種別の検体数及び陽性数（%）
検査項目

検体数
43
43
43
39

24種食中毒細菌遺伝子検査
サルモネラ属菌分離同定試験
カンピロバクター属菌分離同定試験
SFTSVの遺伝子検査 *1

イヌ
陽性数(%)
7 (16.3)
0
(0)
0
(0)
0
(0)

検体数
37
37
37
0

ネコ
陽性数(%)
10 (27.0)0(0)
1 (2.7)0(0)*1 由来動物種不明であった2検体についても陰性及びシモンズクエン酸塩培地で生化学性状を確認した。

３

血清型別試験のほか、必要に応じて、その他の細菌学的結果及び考察検査結果を表 2 に示した。24 種の食中毒細菌遺伝子検査を行い同定した。

のうち何らかの食中毒細菌遺伝子が検出されたのは、イ２・２・３

ヌ 7 検体（16.3%）、ネコ 10 検体（27.0%）で検出数がカンピロバクター属菌分離同定試験

カンピロバクター属菌の分離同定試験は、カンピロバ

多かった食中毒細菌遺伝子は、腸管凝集性大腸菌耐熱性

クター・ジェジュニ／コリとそれ以外のカンピロバクタ

毒素遺伝子（astA）7 検体、腸管病原性大腸菌インチミー属菌に分けて分離培養を行った。方法は以下のとおり

ン遺伝子（eae）6 検体、ウェルシュ菌エンテロトキシンである。カンピロバクター・ジェジュニ／コリについて

遺伝子（cpe）6 検体で下痢原性大腸菌に関するものが過は、検体をブルセラブロスに懸濁したのち、5%馬溶血液

半数を占めていた。カンピロバクター属菌については、

加プレストン選択ブイヨンに接種し、微好気条件下で 42

ネコ糞便 1 検体からカンピロバクター・ジェジュニが分℃一夜増菌培養した。次いで、得られた増菌培養液をス離されたが、その他の検体からは、カンピロバクター属

キロー培地及び mCCDA 培地に画線塗抹し、微好気条件

菌は分離されなかった。そのほか、サルモネラ属菌及び下で 42℃、48±4 時間分離培養した。カンピロバクター

SFTSV の病原体保有に関しては、陽性例は確認されなか・ジェジュニ／コリ以外のカンピロバクター属菌についった。このことから、今回、愛玩動物（イヌ及びネコ）ては、検体をブルセラブロスに懸濁したのち、CAT 選択を調査した範囲内では、下痢原性大腸菌やウェルシュ菌

サプリメントを添加した 5%馬溶血液加ニュートリエンなどの下痢原性細菌を一定程度保有している可能性が示

トブロスに接種し、微好気条件下で 35℃一夜増菌培養し唆された。また、サルモネラ属菌及び SFTSV については、た。次いで、得られた増菌培養液をポアサイズ 0.45µm

その可能性は低いものと考えられた。しかしながら、検のフィルターを通過させ、得られた濾液を馬血液寒天培

体採取から搬入までに時間を要しているものが多々見受地及び CAT 選択サプリメント添加血液無添加選択寒天

けられる点を考慮すると、カンピロバクター属菌及びサ培地に画線塗抹し、微好気条件下で 35℃、48±4 時間分

ルモネラ属菌の病原体保有状況やこれらを踏まえた愛玩離培養を行った。分離培養後は、分離培地上に発育した動物飼育者等の感染リスクの評価のためには、検体搬入

カンピロバクター属菌と疑われるコロニーから菌種鑑別に要する時間を短縮するなど事業体制の再考や調査数を2)増やす等の対応が必要と考えられた。

のため、Wang ら の方法を参考にコロニーダイレクト
PCR を行った。その他必要に応じて、生化学性状等を確認し同定した。

文献

２・２・４

1) Kawase J et al.: Jpn J Infect Dis. 2015 Jul 10. [Epub ahead

SFTSV の遺伝子検査

SFTSV 遺伝子検査は、犬 23 頭、動物種不明 2 頭に付着していたマダニ 41 検体（計 117 匹）について、リアルof print]．
2) G. Wang et al.: J Clin Microbiol., 40(12), 4744–4747,

タイム PCR 法により遺伝子検査を実施した。

2002.

-140-

福岡県保健環境研究所年報第 43 号，141－142，2016

資料
共通感染症発生状況等調査事業 第２報（平成 27 年度調査分）
西田雅博・重村洋明・岡元冬樹・前田詠里子・村上光一・世良暢之
芦塚由紀・中村麻子・吉冨秀亮・濱﨑光宏
県内における人獣共通感染症起因病原体の保有状況を把握するため、平成 27 年度福岡県共通感染症
発生状況等調査事業実施要領に基づき、県内の 8 協力動物病院から得られた愛玩動物（イヌ及びネコ）
由来検体（媒介生物を含む）について、24 種食中毒細菌遺伝子検査（スクリーニング）（糞便 35 検体）、パスツレラ属菌分離同定試験（口腔粘液 34 検体）、トキソプラズマ抗体価測定（血清 20 検体）、
バルトネラ・ヘンセラ抗体価測定（血清 20 検体）、重症熱性血小板減少症症候群ウイルス（Severe feverwith thrombocytopenia syndrome virus、以下 SFTSV）及び日本紅斑熱リケッチア（Rickettsia japonica、
以下 Rj）の遺伝子検査（イヌ又はネコの付着マダニ 54 検体）を行った。検査の結果、24 種食中毒細菌遺伝子については 16 検体から何らかの食中毒細菌遺伝子が検出された。パスツレラ属菌は 27 検体から分離され、トキソプラズマ抗体及びバルトネラ・ヘンセラ抗体はそれぞれ 1 検体から 64 倍以上の抗体価が得られた。SFTSV 及び Rj については、いずれの検体からも特異的遺伝子は検出されなかった。
［キーワード :人獣共通感染症、病原体保有状況］
１

はじめに

8 協力動物病院から搬入された検体を対象とした。検査

本調査は、動物における病原体保有状況調査を行い、項目別の検体数は表 1 に示した。

把握した結果を、医療及び獣医療関係者並びに行政が共有し、人に感染した場合の迅速な診断につなげる等の共

２・２

通感染症対策に資することを目的に平成 26 年度から実２・２・１施しているものである。

グ）

本年度は、24 種食中毒細菌遺伝子検査（スクリーニン

検査方法
24 種食中毒細菌遺伝子検査（スクリーニン

24 種食中毒細菌遺伝子検査の次のとおりである。イヌグ）、パスツレラ属菌分離同定試験、トキソプラズマ抗又はネコの糞便約 200mg から QIAamp Fast DNA Stool

体価及びバルトネラ・ヘンセラ抗体価の測定並びにMini Kit （キアゲン）により抽出した DNA を用いて、SFTSV 及び Rj の遺伝子検査を行った。

Kawase ら 1) の方法に従い、Multiplex Real-Time SYBRGreen PCR により 24 種食中毒細菌遺伝子の検出を行った。

２

方法

２・１

２・２・２
検体及び検査項目

パスツレラ属菌は、Pasteurella multocida 、P. canis 、

平成 27 年 6 月から平成 27 年 9 月の間に福岡県内
表1

パスツレラ属菌分離同定試験

P.dagmatis 及び P. stomatis の 4 菌種を対象として分離

検査項目、検査材料、調査頭数及び検体数並びに動物種別内訳
検査項目

24種食中毒細菌遺伝子検査
パスツレラ属菌分離同定試験
ネコトキソプラズマ抗体価
バルトネラ・ヘンセラ抗体価
SFTSVの遺伝子検査
Rjの遺伝子検査

検査材料
糞便（イヌ又はネコ）
口腔粘液（イヌ又はネコ）
血清（ネコ）
血清（ネコ）
イヌ又はネコに付着したマダニ
イヌ又はネコに付着したマダニ* 採取状況に応じ、5匹以内のマダニをプールして1検体とした。

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

-141-

調査頭数

検体数

35
34
20
20
32
32

35
34
20
20
54 *
54 *

動物種別
イヌ
ネコ
24
11
12
22
20
20
53
1
53
1

表 2 検査項目別、動物種別の検体数及び陽性数（%）
表
検査項目別、動物種別 検体数及び陽性数（%）
検査項目

検体数
24
12
－
－
53
53

24種食中毒細菌遺伝子検査
パスツレラ属菌分離同定試験
トキソプラズマ抗体価
バルトネラ・ヘンセラ抗体価
SFTSVの遺伝子検査
Rjの遺伝子検査

同定試験を行った。方法は以下のとおりである。すなわ

イヌ
陽性数(%)
10 (41.6)
8 (66.6)
－
－
0
(0)
0
(0)

３

検体数
11
22
20
20
1
1

ネコ
陽性数(%)
5 (45.4)
19 (86.3)
1 (5.0)1 (5.0)
0
(0)
0
(0)

結果及び考察ち、トランスワブ（IWAKI）に採取されたイヌ又はネコ

検査結果を表 2 に示した。24 種の食中毒細菌遺伝子の口腔粘液を、5%ヒツジ血液加コロンビア血液寒天培地のうち何らかの食中毒細菌遺伝子が検出されたのは、イ（SBA）、SBA にバンコマイシン（終濃度 4μg/mL）及ヌ 10 検体（41.7%）、ネコ 5 検体（45.5%）で検出数がびアンホテリシン B（終濃度 4μg/mL）を加えたもの、SBA多かった遺伝子は、腸管病原性大腸菌インチミン遺伝子にクリンダマイシン（終濃度 2μg/mL）、バンコマイシン（eae）3 検体、腸管凝集性大腸菌耐熱性毒素遺伝子（astA）（終濃度 4μg/mL）及びアンホテリシン B（終濃度 4μg/mL）

3 検体、分散接着性大腸菌侵入遺伝子（daaD）2 検体なを加えたもの及びチョコレート寒天培地の 4 種の培地にど下痢原性大腸菌に関連する遺伝子であった。パスツレ

画線塗抹して 5%CO2 下で 37℃、18-22 時間、分離培養しラ属菌については、対象 4 菌種のいずれかが分離された

た。分離培養後、各培地からパスツレラ属菌と疑われるのは、イヌ 8 検体（66.7%）、ネコ 19 検体（86.4%）で集落を釣菌し、SBA にて同一条件で純培養した。その後、あった。最も多く検出された菌種は、イヌ、ネコともにグラム染色、カタラーゼ及びオキシダーゼの性状を確認

P. multocida でそれぞれ 6 検体と 14 検体から分離された。

するとともに ID テスト HN-20 ラピッド（日水製薬）を

パスツレラ属菌の保菌率はイヌ、ネコともに総じて高く、用いて同定を行った。得られたプロファイルコードが上

特にネコにおける保菌率は 80%以上と非常に高率であ2)

記 4 菌種であった株については、Król ら の方法によるり、愛玩動物飼育者等の主要な感染源になり得ると考え

当該菌種特異的プライマーを用いた PCR を行い、菌種特られた。トキソプラズマ抗体価及びバルトネラ・ヘンセ

異的 DNA の増幅を確認した。なお、ID テスト HN-20 ラ

ラ抗体価については、前者で 128 倍が 1 検体、後者で 64

ピッドから得られたプロファイルコードと PCR の結果

倍が 1 検体認められた。その他の 19 検体はすべて 8 倍以が一致しなかった株については、sod 又は 16S rDNA のシ

下（トキソプラズマ抗体価）と 64 倍未満（バルトネラ・ークエンス解析並びに常法による生化学性状の確認試験

ヘンセラ抗体価）であった。両抗体価測定において、64を行い同定した。sod のシークエンス解析は既報 3)に従い倍以上の抗体価が認められたネコ 2 頭の飼育環境はいず行った。

れも室内飼育であった。本結果から当該病原体への暴露

２・２・３

トキソプラズマ抗体価及びバルトネラ・ヘ

歴が考えられ、感染リスクを考慮した愛玩動物飼育者等の対応が必要と考えられた。そのほか調査対象とした愛ンセラ抗体価トキソプラズマ抗体価及びバルトネラ・ヘンセラ抗体

玩動物の SFTSV 及び Rj の保有に関しては、調査対象に

価は外部委託により行った。

付着した媒介生物での PCR 陽性例は確認されなかった。

２・２・４

このことから、現時点では当該病原体の感染の可能性は

ＳＦＴＳＶ及びＲｊの遺伝子検査

SFTSV 及び Rj の遺伝子検査は、犬 31 頭、猫 1 頭に付低いものと推察された。

着していたマダニ 54 検体（計 113 匹）について遺伝子検査を実施した。その結果、いずれの検体からも特異的遺文献

伝子は検出されなかった。

1) Kawase J et al.: Jpn J Infect Dis., 2015 Jul 10. [Epub aheadof print]．
2) J Król et al.: J Vet Diagn Invest., 23:532-537, 2011.
3) A-L Gautier et al.: J Clin Microbiol., 43:2307-2314, 2005.

-142-福岡県保健環境研究所年報第43号，143－145，2016

資料
平成27年度の細菌性・ウイルス性食中毒（疑いを含む）事例について
前田詠里子・丸田直子・重村洋明・岡元冬樹・西田雅博・村上光一・
濱﨑光宏・中村麻子・吉冨秀亮・芦塚由紀・世良暢之
福岡県において平成 27 年度に発生した細菌性・ウイルス性食中毒事例（疑いを含む）は 38 事例であり、当所病理細菌課とウイルス課にて検査した検体は、延べ 527 検体であった。平成 27 年度に検出された食中毒細菌は、カンピロバクター・ジェジュニ、腸管出血性大腸菌 O157、セレウス菌であった。ウイルスではノロウイルスが検出された。病因物質が検出された、若しくは判明した事例は 38 事例中 29 事例（ 76% ）であった。
［キーワード：食中毒細菌、ノロウイルス、腸管出血性大腸菌］
１

疑わしい集落が発育した場合は、釣菌して、TSI、SIM 寒はじめに
厚生労働省の統計によると、全国の食中毒発生事件数

天培地などを用いた生化学性状試験、血清型別、毒素型

は平成 10 年以降、減少傾向にあり、ここ数年間は横ば別、PCR を用いた病原遺伝子の検出などの試験検査をい状態である1)

実施して、食中毒細菌の同定を行なった。また、寄生虫。福岡県における過去 5 年間の年間食中毒（疑い）での検査依頼数は、平成 22 年度が 46 件、が疑われる場合には、平成23年7月11日付け食安監発

平成 23 年が 47 件、平成 24 年度が 36 件、平成 25 年

0711第1号”Kudoa septempunctata の検査法について（暫が 28 件、平成 26 年度が 25 件と推移している。福岡定版）”、及び、平成23年8月23日付け食安監発0823第1県で発生した食中毒（疑いを含む）事例についてその病号”Sarcocystis fayeri の検査法について（暫定版）”に基因物質を明らかにすることは、食中毒予防対策を行う上づき検査を行った。

で重要であることから、今回、平成 27 年度に福岡県内

一方、ウイルス性食中毒が疑われる場合は、ウイルスで発生、または、県民が他の都道府県で罹患した食中毒検査を実施した。ウイルス検査は糞便（数グラム程度）

事例について、主として病因物質の観点から解析した。

をリン酸緩衝液（pH 7.5）で 約 10% 乳剤とし、10,000rpmで 20 分間遠心した。この上清から RNA を抽出し、

２

逆転写酵素を用いて相補的な DNA を合成した。さらに、

細菌性・ウイルス性食中毒発生時の検査方法

ノロウイルス等の遺伝子に特異的な プライマーを用い

平成27年度は、 38 事例、 419 検体（患者便、従事
者便、食品残品、拭き取り、菌株など）について、食中てPCR で増幅し、増幅産物を電気泳動で確認した。

毒細菌検査・寄生虫及びウイルス検査を実施した。検体

増幅産物が確認された検体については、さらにシークエの検査対象数は、細菌・寄生虫検査のみ実施したもの

ンスを行なってその増幅産物の塩基配列を決定し、ノロ

242 検体、ウイルス検査のみ実施したもの 68 検体、いウイルス等の最終確認及び遺伝子型の決定を行なった。

ずれも実施したもの 109 検体であった。
患者の症状などから細菌性食中毒が疑われる場合は、

３

結果及び考察まず搬入された検体から食中毒細菌を検出するため、

平成 27 年度の食中毒（疑いを含む）事例において病SS 寒天培地、TCBS 寒天培地、食塩卵寒天培地、スキ原微生物が検出された、若しくは判明した事例は 38 事

ロー改良寒天培地、 クロモアガーサルモネラ寒天培地

例中 29 事例（ 76% ）であった（表 1）。今年度の特などで直接分離培養するとともに、アルカリペプトン水、徴は、平成 27 年 4 月から平成 28 年 3 月と一年中ノロウ

7.0% 塩化ナトリウム加トリプチケースソイブイヨン、

イルスの事例が発生したことと、平成 27 年 5 月から平カンピロバクター選択増菌培地（プレストン組成）、ラ

成 28 年 1 月の期間にカンピロバクターによる食中毒事

パポート・バシリアディス培地などを用いて増菌培養し、例が多く発生したこと、腸管出血性大腸菌 O157 による直接培養と同様な培地で分離培養した。寒天平板培地に食中毒事例が発生したことであった。
病因物質別では、ノロウイルスによるものが 20 事例

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）-143-

2 事例において、ヒラメ残品またはヒラメ参考品が 1（全事例の 53% ）、カンピロバクター・ジェジュニによるものが 6 事例（全事例の 16% ）、セレウス菌に事例につき 1 検体ずつ検査を行った。そのうち、7 月 6

よるものが 1 事例（全事例の 3% ）であった。ノロウ

日搬入されたヒラメ残品 1 検体から、 Kudoa 属遺伝子

イルスが検出された事例では、 20 事例中 GⅠ.3 及び Gが検出されたものの（ただしコピー数はそれぞれ

Ⅱ.17 がそれぞれ 5 事例（ 36% ）、 GⅡ.3 が 4 事例、

2.4×106/g、1.9×107/g）、顕微鏡検査ではクドア・セプテ

GⅠ.2 、 GⅡ.2 及び GⅡ.4 がそれぞれ 1 事例、GⅡ型

ンプンクタータは検出されず、また、ヒラメ参考品が 1

別不明が 3 事例から検出された。

検体搬入された 1 事例では、 Kudoa 属遺伝子及び顕微

原因不明となった事例は 9 事例（全事例の 24% ）鏡検査ともに陰性であった。

あった。平成 23 年 6 月 17 日付け食安発 0617 第 3 号”生
食用生鮮食品による病因物質不明有症事例への対応に

文献ついて”によると、ヒラメ刺身喫食歴がある場合にはク1) 厚生労働省, http://www.mhlw.go.jp/topics/syokuchu/

ドア・セプテンプンクタータが原因である可能性がある。
今年度の原因不明事例のうち、ヒラメの喫食歴があった-144-

04.html表1 平成27年度食中毒(疑い）事例
細菌等検査分
初回検体
搬入日 喫食者便 吐物 従事者便 ふき取り 食品 水 菌株 その他 計 喫食者便

番号

所轄保健福祉
（環境）事務所

1

筑紫

4月2日

2

北筑後

4月14日

15

3

筑紫

4月17日

3

筑紫

4月25日

6

宗像・遠賀、粕屋 5月9日

8

4
5
6

粕屋

5月13日

1

7

北筑後

5月20日

3

8

筑紫

5月23日

1

ウイルス検査分
計

検査成績

1

1

ノロウイルスGⅠ.2

51

17

17

ノロウイルスGⅠ.3

3

3

3

ノロウイルスGⅡ.17

7

13

6

23

ノロウイルスGⅠ.3

1

9

2

2

ノロウイルスGⅡ.2

1

1

1

ノロウイルスGⅠ.3

21

2

10

腸管出血性大腸菌O157

1

1

1

カンピロバクター・ジェジュニ

2

2

2

ノロウイルスGⅠ.3

3

1

3

ノロウイルスGⅠ.3

2

9

8

10

1

7

食品

その他

10

8

9

北筑後

5月30日

糸島

6月4日

2

11

粕屋

6月13日

1

12

粕屋

6月14日

1

1

1

1

不明

13

粕屋

6月17日

1

1

1

1

不明

宗像・遠賀

7月2日

2

田川、嘉穂・鞍手 7月6日

6

15

6

従事者便

10

14

4

24

吐物

10

2

6

6

3

2

カンピロバクター・ジェジュニ
不明（クドア属の遺伝子のみ検出）

16

筑紫

7月15日

1

1

糸島

7月17日

1

1

19

北筑後、嘉穂・鞍
8月7日
手
粕屋

8月10日

12

8

1

2

4

5

6

2

21

17
18

腸管出血性大腸菌O157

1

1

不明

20

不明

7

1

2

3

不明

32

8

5

13

不明

20

粕屋

8月15日

8

21

糸島

8月17日

3

22

宗像・遠賀

8月29日

23

南筑後

9月1日

9

24

筑紫

10月1日

1

25

粕屋

10月9日

13

26

宗像・遠賀

11月13日27

嘉穂・鞍手

11月21日28

南筑後、筑紫

12月2日

29

田川

12月7日

30

筑紫

12月7日

1

31

粕屋

12月8日

3

32

筑紫

12月9日

1

1

ノロウイルスGⅡ

33

嘉穂・鞍手

12月16日

7

10

6

23

ノロウイルスGⅡ.3

嘉穂・鞍手

1月14日

4

4

3

11

カンピロバクター・ジェジュニ、ノロウイルスGⅡ.17

4

ノロウイルスGⅡ.17

5

16

ノロウイルスGⅠ.6、ノロウイルスGⅡ.17

34
35
36

北筑後、筑紫、嘉穂・鞍手、宗像・ 2月10日
遠賀
南筑後

2月18日

37

南筑後、筑紫、宗
2月19日
像・遠賀

38

嘉穂・鞍手、糸島 3月8日
合計

11

11

3

5

13

不明

6

2

2
5

1

2
9

10

3

不明

32

腸管出血性大腸菌O157

23

3

1

4

3

8

11

セレウス菌

3

ノロウイルスGⅡ.4

5

ノロウイルスGⅡ.3

3

9

41

カンピロバクター・ジェジュニ

3
3
3

2

4

1

10

2

2
5

1
3

3

2

9

1

7

4
4

5

1

1
106

0

80

100

51

3

10

1

1

2

ノロウイルスGⅡ

6

ノロウイルスGⅡ.3

1

16

2

1

カンピロバクター・ジェジュニ

ノロウイルスGⅡ.3
カンピロバクター・ジェジュニ

4

4

10

6

4

1

5

5

ノロウイルスGⅡ

1

3

3

ノロウイルスGⅡ.17

351

98

-145-

0

54

11

14

177

福岡県保健環境研究所年報第 43 号，146－148，2016

資料

平成 27 年度収去食品中の食中毒細菌検査
岡元冬樹・村上光一・重村洋明・前田詠里子・西田雅博・世良暢之
市販の食品について、食中毒の予防、汚染食品の排除、流通食品の汚染実態の把握を目的とした食品収去検査を行った。牛肉、豚肉、鶏肉、生食用鮮魚介類、馬肉（馬刺し用）、殺菌液卵、未殺
菌液卵、生食用牛肉、及び生食用かきの合計 89 検体について検査を実施した（のべ 657 項目・検体）。生食用かき 4 検体および生食用牛肉 2 検体を除く 83 検体について、汚染指標細菌及び食中毒細菌の検査を行った結果、大腸菌群が 66 検体、サルモネラが 18 検体、黄色ブドウ球菌が 11 検
体、カンピロバクターが 10 検体及びウェルシュ菌が 3 検体から検出された。畜水産食品 50 検体
については、残留抗生物質モニタリング検査も併せて行った。その結果、いずれの検体からも残留抗生物質は検出されなかった。
［キーワード：収去検査、食品検査、食中毒細菌、残留抗生物質］

１

肉衛生検査所で収去した鶏肉 31 検体、豚肉 20 検体、はじめに
厚生労働省食中毒統計資料によると、平成 27 年の食

牛肉 15 検体、生食用鮮魚介類 10 検体、液卵 2 検体（殺中毒は 1202 事例発生しており、細菌性食中毒は 431 事

菌及び未殺菌各 1 ）、馬肉（馬刺し用） 5 検体、生食例（35.9%）であった。細菌性食中毒のうち、カンピロ

用牛肉 2 検体及び生食用かき 4 検体の合計 89 検体にバクター・ ジェジュ ニ／コ リによるも のは 318 事例

ついて細菌検査を実施した。このうち畜水産食品 50 検

（73.8%）、黄色ブドウ球菌によるものは 33 事例（7.7%）、

体（鶏肉 15 検体、豚肉 12 検体、牛肉 13 検体、生食

サルモネラ属菌によるものは 24 事例（5.6%）、ウェル用魚介類 10 検体）について、残留抗生物質モニタリン

シュ菌によるものは 21 事例（4.9%）、腸管出血性大腸

グ検査も併せて行った。

菌によるものも 17 事例（3.9%）であった。これらの食２・２ 検査項目

中毒細菌は、未調理の食品（食肉、野菜など）等に存在検査項目は、汚染指標細菌（一般細菌数、大腸菌群 [馬している。そのため、不適切な調理（加熱不足、調理器

肉は糞便系大腸菌群]、推定嫌気性菌数）及び食中毒細菌

具の汚染など）、不適切な温度管理や食肉の生食などが（黄色ブドウ球菌、サルモネラ、腸管出血性大腸菌 O157、行われると、食中毒を引き起こす原因となる。

O26、O111、O145、O103、O121、カンピロバクター・

汚染食品の排除、食中毒発生の未然防止対策、流通食

ジェジュニ／コリ、エルシニア・エンテロコリチカ、ウ

品の汚染実態の把握を目的とし、食品衛生法に基づいて、ェルシュ菌、セレウス菌、腸炎ビブリオ、ナグビブリオ、

食品衛生監視員が収去した食品について、汚染指標細菌

ビブリオ・ミミカス及びビブリオ・フルビアリス）の 19

及び食中毒細菌の検査を行った。また、厚生労働省医薬項目について検査した。このうち、エルシニア・エンテ

局食品保健部監視安全課長通知により、畜水産食品に残ロコリチカは豚肉のみにて検査した。生食用魚介類は上留する抗生物質についてモニタリング検査を実施した。

記の項目に加え、腸炎ビブリオ最確数検査を行った。生
食用牛肉 2 検体は腸内細菌科菌群について、また、生食２用かき 4 検体は、細菌数、大腸菌最確数及び腸炎ビブリ方法

オ最確数について検査した。

２・１ 検体平成 27 年 5 月 11 日から平成 27 年 12 月 7 日にかけて、

２・３ 細菌検査

保健衛生課を通じ県内 9 保健福祉（環境）事務所及び食それぞれの食品について各項目の検査は、成分規格がある食品は公定法（食品衛生法及び関連法規） 1) に従

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）-146-

い、それ以外の食品については、食品衛生検査指針 2)及

２・４ 畜水産食品の残留抗生物質の検査

び平成 26 年 11 月 20 日付食安監発 1120 第 1 号厚生労働平成 6 年 7 月 1 日衛乳第 107 号中の“畜水産食品中の省医薬食品局食品安全部監視安全課長通知による｢腸管残留抗生物質簡易検出法（改訂）”に従い、鶏肉 15 検体、出血性大腸菌 O26、O103、O111、O121、O145 及び O157

豚肉 12 検体、牛肉 13 検体、及び生食用魚介類 10 検の検査法について｣に従って実施した。エルシニア、ビブ

体の合計 50 検体について、残留する抗生物質（ペニシ

リオ属、セレウス菌及び黄色ブドウ球菌の検査方法は、

リン系、アミノグリコシド系、マクロライド系及びテト

検体 25 g に滅菌リン酸緩衝生理食塩水 225 mL を加えス

ラサイクリン系）を検査した。

トマッカー処理し、エルシニア増菌培地、アルカリペプ
トン水、食塩ポリミキシンブイヨン及び 7.0%塩化ナトリ

３

ウム加トリプトンソーヤブイヨンで増菌培養した後、ク３・１ 細菌検査結果

結果

ロモアガーエルシニア（寒天培地）、TCBS 寒天培地、一般細菌数の検査結果の一部を図 1 に示した。鮮魚魚

NGKG 寒天培地、ビブリオ寒天培地及び食塩卵寒天培地

介類の一般細菌数は 300/g 以下のものから 105 /g オーダの各分離培地で検出した。また、カンピロバクターは、ーの範囲で分布していた。牛肉は 103 /g から 107 /g オー

検体 25 g にカンピロバクター選択増菌培地（プレストダー、豚肉は 103 /g から 107 /g オーダー、鶏肉は 103 /g かン組成）を 100 mL 加え、ストマッカー処理し、10 mL

ら 106 /g オーダーで分布していた。馬肉（馬刺し用）はを滅菌中試験管に移した。微好気条件で培養した後に、300/g 以下のものから 105 /g オーダーの範囲で分布してスキロー改良培地、mCCDA 寒天培地で検出した。検査

いた。液卵と生食用かきの細菌数は、300/g 以下であり、対象と考えられるコロニーを釣菌し、TSI 寒天培地等を未殺菌液卵と生食用かきに定められた成分規格を満たし用いて生化学性状を確認した。必要に応じて血清型別試ていた。

験や他の細菌学的検査を行い、同定した。腸管出血性大汚染指標菌である大腸菌群及び食中毒菌の細菌検査

腸菌 O157、O26、O111、O145、O103 及び O121 の検査結果を表 1 に示した。大腸菌群は 66 検体が陽性を示しは、mEC 培地で増菌後、アルカリ熱抽出法にて菌体 DNAた。サルモネラは鶏肉 18 検体から検出され、内訳はを抽出し、リアルタイム PCR にてベロ毒素産生遺伝子のSalmonella 血清型 Schwarzengrund が 6 検体、血清型検出を行った。PCR 陽性検体について O 抗原遺伝子検査

Infantis が 4 検体、血清型 Manhattan が 1 検体及び血を行った。O 抗原遺伝子検査陽性検体について、免疫磁

清型不明が 7 検体であった。黄色ブドウ球菌は鶏肉 7

気ビーズで腸管出血性大腸菌 O157、O26、O111、O145、

検体、牛肉 2 検体、豚肉 1 検体及び生食用鮮魚介類 1

O103 及び O121 を集菌した。分離培地としては CT-クロ

検体の合計 11 検体から検出された。鶏肉 10 検体からモアガーSTEC 寒天培地のほか、O157、O145、O103 及はカンピロバクター・ジェジュニが検出された。鶏肉 3

び O121 分離用に CT-SMAC 寒天培地を、O26 分離用に検体からウェルシュ菌が検出された。セレウス菌は、検CT-RMAC 寒天培地を、O111 分離用に CT-SBMAC 寒天

出されなかった。全ての検査対象検体からは腸管出血性培地を用い、検査対象と考えられるコロニーを釣菌し、大腸菌 O157、O26、O111、O145、O103、O121、エルシ

TSI 寒天培地、LIM 寒天培地及び C-LIG 培地で生化学性

ニア・エンテロコリチカ、腸炎ビブリオ、ナグビブリオ、状を確認した。必要に応じて血清型別試験やベロ毒素確

ビブリオ・ミミカス及びビブリオ・フルビアリスは検出

認試験を行い、同定した。サルモネラの検査は、検体 25

されなかった。生食用牛肉 2 検体及び生食用かき 4 検体

g に緩衝ペプトン水 (液卵は FeSO4･7H2O 添加緩衝ペプ

は、規格基準に違反する検体はなかった。

トン水を使用した) を 225 mL 加え、ストマッキングし、

３・２ 畜水産食品の残留抗生物質検査結果培養した。Rappaport-Vassiliadis 増菌培地及びテトラチオン酸塩培地で培養し、XLT4 寒天培地及び SMID 寒天培

検査した 50 検体から 4 項目の残留抗生物質は検出されなかった。

地で検出した。但し、馬肉（馬刺し用）については、 EEM
ブイヨンにて前増菌し、セレナイト・ブリリアントグリ

４

考察ーン培地にて増菌、DHL 寒天培地にてコロニーを確認

食品ごとの大腸菌群の検出率を検査件数が 10 件以上した。検査対象と考えられるコロニーを釣菌し、TSI 寒のもので比較すると、鶏肉が 97%（30 検体／31 検体）

天培地、SIM 寒天培地、リジン脱炭酸試験用培地及びシと最も高く、次いで牛肉が 93%（14 検体／15 検体）（生モンズクエン酸塩培地で生化学性状を確認した。血清型

食用を除く）、豚肉が 80%（16 検体／20 検体）、生食

別試験や必要に応じて、他の細菌学的検査を行い、同定用魚介類が 50%（5 検体／10 検体）であった。また、カした。

ンピロバクター、サルモネラ、ウェルシュ菌については、-147-

鶏肉からのみ検出された。以上の結果から、鶏肉は他の文献食品に比べサルモネラ、カンピロバクター、ウェルシュ

1) 食品衛生研究会編集：食品衛生小六法，平成 22 年版，

菌などの食中毒細菌への汚染率が高いことから、取り扱
いには十分な注意が必要である。鶏肉の加熱調理は十分

1138-1193，東京，新日本法規，2010．
2) 厚生労働省監修：食品衛生検査指針・微生物編，116-328，に行い、調理に使用した器具は他と共用せずに、使用後

東京，日本食品衛生協会，2004．

は十分に消毒する必要があると考えられた。

表 1 汚染指標菌または食中毒菌が検出された検体数

陽性検体数
試料名

検体数

31
20
15
牛肉
10
生食用鮮魚介類
5
馬肉（馬刺し用）
4
生食用かき
2
生食用牛肉
未殺菌液卵（鶏卵） 11
殺菌液卵（鶏卵）
89
合計
鶏肉
豚肉

大腸菌
群

糞便系
大腸菌
群

サルモ
ネラ

30
16
14
5
0
1
66

-*
0
0

18
0
0
0
0
0
0
18

黄色ブド
ウ球菌

7
1
2
1
0
0
0
11

カンピロ
バクター

10
0
0
0
0
0
0
10

腸管出
血性大
腸菌

ウエル
シュ菌

セレウ
ス菌

腸内細
菌科菌
群

エルシ
ニア

腸炎ビブ
リオ

0
0
0
0
0
0
0
0

3
0
0
0
0
0
0
3

0
0
0
0
0
0
0
0

0
0

0
0

0
0 **
0

*-: 検査対象外**生食用かきの腸炎ビブリオは定性試験および定量試験（最確数試験）ともに陰性あるいは定量限界未満であった。

図 1 食肉及び生食用鮮魚介類の一般細菌数の区分における検体分布（鮮魚介類 10 検
体、牛肉 15 検体、豚肉 20 検体、鶏肉 31 検体、但し、生食用牛肉は含まず）-148-

福岡県保健環境研究所年報第43号，149－151, 2016

資料
平成27年度感染症細菌検査概要
重村洋明・岡元冬樹・前田詠里子・西田雅博・村上光一・世良暢之
平成27年度に行政検査として依頼があった感染症細菌検査は、劇症型溶血性レンサ球菌のT型別・M
型別等検査、レプトスピラのPCR・抗体検査、ジフテリアの分離同定・PCR・抗体検査及び腸管出血性
大腸菌検査であった。これらの検査結果について、その概要を報告する。
［キーワード：劇症型溶血性レンサ球菌、レプトスピラ、ジフテリア、腸管出血性大腸菌、MLVA法、パルスフィールド
ゲル電気泳動］

１

はじめに

３

結果

行政検査として依頼があった感染症細菌検査（腸管出血

劇症型溶血性レンサ球菌感染症で搬入された菌株のう性大腸菌検査を含む）の実施状況及びその検査結果を知る

ち、3株はA群溶血性レンサ球菌emm1 であり、1株はA群

ことは、福岡県における感染症発生状況及び流行状況等を

溶血性レンサ球菌emm4 と判明した。

把握するための一助となる。ここでは、平成27年度に実施

レプトスピラ感染症疑いで搬入された検体は、PCRは陰した当該依頼検査結果について、その概要を報告する。

性であったが、抗体検査では抗体陽性（血清型
Hebdomadis）と判定された。

２ジフテリア感染症疑いで搬入された検体は、PCR・分離方法
劇症型溶血性レンサ球菌感染症 4 事例、レプトスピラ

同定・抗体検査等の検査において、いずれも陰性であった。

感染症疑い 1 事例及びジフテリア疑い 1 事例、計 6 事例

当所に搬入された腸管出血性大腸菌は合計 67 株で、内について検査した（表 1）。

訳は O157 が 47 株、O91 が 6 株、O26 が 4 株、O145 が劇症型溶血性レンサ球菌感染症事例で搬入された検体

4 株、O5 が 2 株、O103 が 1 株、O115 が 1 株、O3 が 1を性状確認及びアピ ストレップ 20による同定を行い、一株、市販免疫血清で型別不能（以下、OUT）であった株

部型別を実施した。溶血性レンサ球菌であることを確認しが 1 株であった（表 2）。47 株の O157 のうち、H 血清型

た後、衛生微生物協議会溶血性レンサ球菌九州地区リファ

7 が 33 株で、このうち 26 株が VT1 及び 2 産生株、7 株がレンスセンターである大分県環境衛生研究センターを通VT2 単独産生株であった。1 株の O157 は非運動性（以下、じて、国立感染症研究所に当該菌株の検査依頼を行った。

H－)で、VT1 及び 2 産生株であった。6 株の O91 は H14

レプトスピラ感染症疑い事例については、国立感染症研（VT1 及び VT2 産生株が 3 株、VT1 単独産生株が 3 株）

究所に検体を送付し、PCR及び抗体検査の依頼を行った。

であった。4 株の O26 は H11（VT1 及び VT2 産生株が 2ジフテリア感染症疑い事例については、搬入された検体

株、VT1 単独産生株が 2 株）であった。4 株の O145 は H-

を用い、PCRを実施した。また、国立感染症研究所へ検体で、VT1 及び VT2 産生株であった。2 株の O5 は H-であを送付し、分離同定及び抗体検査等の実施を依頼した。

り、VT1 単独産生株であった。1 株の O103 は H-であり、腸管出血性大腸菌67株については、生化学性状、血清型

VT1 単独産生株であった。1 株の O115 は H10 で VT1 単独

別及びベロ毒素（VT）型別検査を行った後、国立感染症

産生株であった。1 株の O3 は H21 であり、VT1 単独産生研究所に送付した。平成27年度の保健福祉（環境）事務所

株であった。市販免疫血清で O 血清群型別不能として搬

別の菌株数は、粕屋が18件、宗像・遠賀が16件、筑紫が11入された 1 株は国立感染症研究所による血清型別試験の件、糸島が7件、北筑後が6件、田川が5件、嘉穂・鞍手が3

結果、OUT/Og91:H-（VT1 単独産性株）であった。

件及び南筑後が1件であった。
４

考察
平成 24 年～26 年の間に全国で分離された劇症型溶血性レンサ球菌 243 株のうち 100 株（41.2％）が、emm1 型で、福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）-149-

主要な型であることが報告されており１)、emm 型の中でも清型は O157 が平成 26 年度に 63.6%、
平成 27 年度に 70.1%

emm1 型による劇症型溶血性レンサ球菌症は致命率が高いと多数を占める傾向が認められており、今後も O157 によ2)ことが報告されている 。福岡県における劇症型溶血性レる患者発生動向には特に注意が必要と考えられた。

ンサ球菌症の発生届出数は平成 25 年に 6 件、平成 26 年に9 件、平成 27 年に 14 件と増加傾向にあったこと 3)及び当

文献所に搬入された菌株は emm1 型が最も多かったことから、

1) 奥野ルミら:病原微生物検出情報

36;152,2015

福岡県における emm1 型の劇症型溶血性レンサ球菌症の発2) Ikebe T, et al,Epidemiol Infect 143:864-872,2015

生動向を注視する必要があると考えられた。

3) 福岡県結核・感染症発生動向調査事業資料集平成28年3月

腸管出血性大腸菌については、当所への搬入数が 27 年
度は 67 株で平成 26 年度の 44 株に比べ増加していたものの、両年とも 100 株を下回っており大規模な集団発生例はなかった。また、搬入された腸管出血性大腸菌のうち、血表1 平成27年度に行政検査依頼がなされた感染症細菌検査一覧
番号

搬入日

管轄
保健福祉
(環境)事務所

検査対象

検査材料

検体数

1名分、 2 検体 A群溶血性レンサ球菌 emm1

1

H27.6.15 筑紫

劇症型溶血性レンサ球菌型別菌株

2

H27.7.3

ジフテリア症検査

咽頭拭い液、
1名分、 4 検体 すべて陰性
偽膜、血清（急性期）

筑紫

H27.7.30 筑紫

ジフテリア症検査（回復期抗体価測定） 血清（回復期）

結果

1名分、 1 検体 陰性

3H27.8.28 嘉穂･鞍手

レプトスピラ症検査

尿、
遺伝子検査陰性、
1名分、 2 検体
ヘパリン血（回復期）
抗体価陽性（血清型Hebdomadis）

4

H27.12.2 京築

劇症型溶血性レンサ球菌型別

菌株

1名分、 4 検体 A群溶血性レンサ球菌 emm4

5

H28.1.8

宗像遠賀

劇症型溶血性レンサ球菌型別

菌株

1名分、 1 検体 A群溶血性レンサ球菌 emm1

6

H28.3.23 嘉穂鞍手

劇症型溶血性レンサ球菌型別

菌株

1名分、 1 検体 A群溶血性レンサ球菌 emm1-150-

表2 平成27年度に搬入された腸管出血性大腸菌のMLVA*、PFGE**解析結果

O血清型 菌株名 保健所名 発症年月日 届出年月日 血清型(H) ベロ毒素型 MLVA type MLVA comp PGFE解析結果
O157
15E008
田川
H27.5.15
H27.5.21H7
1+2
14m0088
15c00815E009田川
H27.5.20
H27.5.24H7
1+2
15m0045
15c008
H27.5.25H7
1+2
14m0088
15c00815E011 宗像・遠賀 H27.5.18
H27.5.25
H7
1+2
15m0443
15E012 宗像・遠賀 H27.5.20
15E014北筑後
H27.5.18
H27.5.22H7
1+2
15m0037
15E015北筑後
H27.5.29
H27.6.1H7
1+2
15m0037
15E016北筑後
H27.5.29
H27.6.3H7
1+2
15m0037
15E019筑紫
H27.5.29
H27.6.4H7
1+2
15m0037
15E023
筑紫
H27.7.4
H27.7.10H7
1+2
15m0166
15E024
糸島保菌者
H27.7.20
1+2
15m044415c01915E025
糸島保菌者
H27.7.20
1+2
13m0875
15c01915E026
糸島保菌者
H27.7.20
1+2
13m0875
15c01915E028糸島
H27.7.16H7
1+2
13m0875
15c01915E029筑紫
H27.8.11H7
1+2
15m0196
15E031
粕屋
H27.8.5
H27.8.12H7
1+2
15m0196
15E032
粕屋
H27.8.15
H27.8.15
1+2
15m0196
15E033
粕屋
H27.8.6
H27.8.17
1+2
15m0196
15E034筑紫
H27.8.11
H27.8.18
1+2
14m002815c011
H27.8.18
1+2
13m069415c011
15E035 宗像・遠賀 H27.8.17
H27.8.17
1+2
13m069415c011
15E036 宗像・遠賀 H27.8.14
15E037
粕屋H27.8.21
H27.8.26
1+2
14m002815c011
H27.8.24H7
1+2
14m002815c011
15E039 宗像・遠賀 H27.8.15
H27.8.21H7
1+2
13m069415c011
15E040 宗像・遠賀 H27.8.15
H27.8.26H7
1+2
14m002815c011
15E041 宗像・遠賀 H27.8.22
H27.8.28
H7
1+2
13m069415c011
15E042 宗像・遠賀 H27.8.22
H27.8.28H7
1+2
14m002815c011
15E043 宗像・遠賀 保菌者
15E044
粕屋
H27.8.20
H27.8.30
H7
1+2
13m069415c011
15E045筑紫
H27.8.18
H27.8.21H7215m0185
15E046
粕屋
H27.8.25
H27.8.31
1+2
14m002815c011
15E047
粕屋H27.8.26
H27.9.1
1+2
15m044515c01915E048
粕屋保菌者
H27.9.2H7
1+2
13m069415c011
H27.8.21H7
1+2
14m002815c011
15E049 宗像・遠賀 H27.8.15
H27.8.24
H1+2
15m0447
15E050 宗像・遠賀 H27.8.17
H27.8.20H7
1+2
13m069415c011
15E051 嘉穂・鞍手 H27.8.11
15E052 嘉穂・鞍手 H27.8.27
H27.8.31
H7
1+2
15m044515c01915E054
粕屋保菌者
H27.9.5H7215m0440
15E055
粕屋
H27.8.30
H27.9.7H7215m044215c037p
15E056
粕屋保菌者
H27.9.11H7215m0172
15c037
15E057
粕屋保菌者
H27.9.10H7215m0172
15c037
15E059田川H27.9.10
H27.9.17H7
1+2
15m0055
15c023
15E060粕屋
保菌者
H27.9.30
H7215m044115c09415E061
粕屋保菌者
H27.9.30
215m044115c094H7
1+2
15m044515c01915E064 宗像・遠賀 H27.10.8 H27.10.11
15E066
筑紫
H27.10.28 H27.11.2
H7
1+2
15m0382
15E067
粕屋保菌者
H27.10.3H7215m0440
H27.9.14H7
1+2
15m0446
15c093
15E068 嘉穂・鞍手 保菌者
15E070筑紫
H27.12.28
1+2
15m0478
O91
15E006
田川保菌者
H27.5.13
H14
1+2
H27.5.22
H14
1+2
15E013 宗像・遠賀 H27.5.22
15E022
筑紫
保菌者
H27.7.9H14
1+2
15E062
北筑後
H27.9.10
H27.10.1
H141
15E069北筑後
保菌者
H27.12.15
H14
1
15E071
北筑後
保菌者
H28.3.5
H141
O26
15E001
粕屋
H27.4.1
H27.4.6
H11
1+2
13m2042
15E030南筑後
H27.7.10
H27.7.10H11
1+2
15m2173
15E063
粕屋
H27.9.23H11
1
15m2172
15E065 宗像・遠賀 H27.9.9
H27.9.14H11
1
15m2172
O145
15E003
糸島保菌者
H27.4.25
H1+2
2015年 4月； 福岡市での散発事例由来株の示すパターンと一致
15E004
糸島保菌者
H27.4.25
H1+2
2015年 4月； 福岡市での散発事例由来株の示すパターンと一致
15E005
糸島保菌者
H27.4.26
H1+2
2015年 4月； 福岡市での散発事例由来株の示すパターンと一致
2015年 8月； 北九州市での散発事例由来株の示すパターンと一致
15E038 宗像・遠賀 H27.8.17
H27.8.21
H1+2
O5
15E002
筑紫
H27.5.11
H27.5.14
H1
2015年 5月； 佐賀県、福岡市での散発事例由来株の示すパターンと一致
2015年 5月； 佐賀県、福岡市での散発事例由来株の示すパターンと一致
15E007
筑紫
保菌者
H27.5.18
H1
O103
2015年 9月； 福岡市での散発事例由来株の示すパターンと一致
15E058
粕屋保菌者
H27.9.10
H1
O115
15E020田川
H27.5.8
H27.5.26
H10
1O3
15E0102015/5/21
H21
1
筑紫
保菌者
OUT
H27.6.27 OUT/Og91:H1
15E021 宗像・遠賀 保菌者*MLVA：Multiple-locus variable number of tandem repeat analysis**PFGE：Pulsed field gel electrophoresis（パルスフィールドゲル電気泳動法）-151-

福岡県保健環境研究所年報第43号，152－153, 2016

資料
平成27年度性器クラミジア・淋菌感染症抗原検査結果概要
重村洋明・西田雅博・岡元冬樹・前田詠里子・江藤良樹・村上光一・世良暢之
平成27年度に当所に検査依頼された性器クラミジア・淋菌感染症抗原検査検体の数はそれぞれ846
件（男性 530 名、女性 312 名、性別不明 4 名）及び 849件（男性 531名、女性 314 名、性別不明4 名）であった。そのうち、クラミジア抗原陽性者は42 名（男性 16 名、女性25名、性別不明1名）
で、陽性率は 5.0% であった。一方、淋菌抗原陽性者は8名（男性 3名、女性 5 名）で、陽性率は 0.9%であった。
［キーワード：性器クラミジア、淋菌、抗原検査］
１

はじめにーブ内の尿搬送液と混和させたものを用いた。

クラミジアおよび淋菌感染症は、性感染症の中で罹患患

２・２

検査項目

初尿中のクラミジア抗原及び淋菌抗原について検査を者数が多い疾患である。いずれも平成14年をピークに減少傾向にあるが、平成27年の感染症発生動向調査では性器ク実施した。

ラミジア感染症として24,450名、淋菌感染症として8,698

２・３

1)

試薬及び機器名が報告されている 。患者数が多い原因のひとつとしてクラミジア及び淋菌抗原検査には、ホロジックジャパン

無症候性の感染者の存在が指摘されている。本人が感染し株式会社製のキット、アプティマ Combo2 クラミジア/ゴていることに気づかないまま性交渉を行い相手に感染さノレアを、機器は As-1000 増幅検出機/Ps-1000 分離機（富せ、新たな感染者も感染に気がつかずに、さらに感染を拡士レビオ株式会社）をそれぞれ用いた。

大させるという“無症候性感染の連鎖”によって、若者の間

２・４で感染が拡大することが懸念されている

2,3)

。

検査方法

テンチューブユニット(TTU)に RNA 抽出液を 100 µL

福岡県では性感染症予防対策の一環として、平成 16 年

分注し、そこに陽性コントロール（クラミジア、淋菌）、

3 月から性器クラミジア感染症について抗体検査を実施

又は、尿検体 400 µL を加え、手で緩やかに撹拌した。

していたが平成 25 年 4 月から尿を検体とした抗原検査

Ps-1000 分離機に TTU をセットし、ターゲットキャプチャに変更し、性器クラミジア感染症に加えて、淋菌感染症にー法によりクラミジア及び淋菌の RNA を精製した。さらついても検査を実施している。福岡県では、県内の保健福に、TTU を As-1000 増幅検出機にセットし、Transcription

祉（環境）事務所において性感染症の相談を実施しており、

mediated amplification (TMA) 法による RNA 増幅後、発光

性器クラミジア及び淋菌感染症検査の希望者に対して採特性の異なるプローブを用いたハイブリダイゼーション

尿を行っている。当所では、保健福祉（環境）事務所で採によりクラミジア、淋菌の検出を行った。

取された検体について抗原検査を実施している。本稿では、
平成 27 年度に実施した検査の概要について報告する。

３

結果
平成 27 年度の性器クラミジア、淋菌抗原検査結果を表

２

方法

２・１

1 に示した。検体搬入数は男性では 20歳代が 174 名と最検体も多く、次いで 30 歳代が 172 名であった。女性におい検体は平成 27 年 4 月から平成 28 年 3 月にかけて、ても、 20 歳代が 160名と最も多く、次いで 30 歳代が 90

週に一度、県内 9 保健福祉（環境）事務所にて採取され名であった。クラミジア抗原陽性は 42名（男性 16 名、た尿を用いた（クラミジア検査846件；男性 530 名、女性

女性 25 名、不明1名）、淋菌抗原陽性は 8 名（男性 3 名、312 名、性別不明 4 名，淋菌検査849 件；男性 531 名、

女性 5 名）であった。クラミジア抗原陽性率は全体で女性 314名、性別不明 4 名）
。試験にはカップに採取した5.0%（男性 3.0%、女性 8.0%）であり、陽性率は男性よ

初尿（20-30 mL）から2 mLを尿搬送チューブに入れてチュ

り女性の方が有意に高かった（p<0.05, chi-square test）。

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）-152-

また、全年齢区分のうち、20 歳代女性のみクラミジア抗

ミジアの感染により症状が出やすい男性は病院を受診す

原陽性率が有意に高かった（p<0.05, chi-square test）。

る一方で、症状の出にくい女性では感染に気がついてない
状況を反映しているものと考えられる。特に20歳代の女性

４では、男性と比べて有意に陽性率が高いことから、感染拡考察
厚生労働省の性感染症報告数による全国の性器クラミ

ジア感染症、淋菌感染症の定点当たりの報告数は、平成 14大を防ぐために多くの方に検査を受診するよう促す必要がある。

年のそれぞれ 47.73、23.91をピークに平成 27年はそれぞれ 24.95、8.88と減少傾向にある1）。一方、福岡県結核・

文献

感染症発生動向調査事業による性器クラミジア感染症、淋

1) 厚生労働省：性感染症報告数

菌感染症の定点当たりの報告数は、平成 11 年のそれぞれ
98.3、80.1をピークに、平成 27 年はそれぞれ 30.3、11.7
4）(http://www.mhlw.go.jp/topics/2005/04/tp0411-1.html).
2) 小野寺昭一：Urology View 2009 ; 7 : 10―17.

と減少傾向にあるものの全国平均よりも高い 。また、福3) 熊本悦明, 川名 尚:医事新報

岡県結核・感染症発生動向調査事業による性器クラミジア4) 福岡県結核・感染症発生動向調査事業資料集平成28年3

感染症の報告では、平成27年の男性患者数は598名、女性

月

患者数は523名と男性の方が多かったが、本事業の結果においては女性の陽性率の方が高かった。このことは、クラ

表1 年齢区分別検体搬入数及び抗原陽性数 （陽性率） *
クラミジア
淋菌
性別
年齢区分 検体数
検体数
陽性数
陽性数
（陽性率）
（陽性率）
～19歳
7
0 (0.0%)7
0 (0.0%)20～29歳
174
7 (4.0%)174
2 (1.1%)30～39歳172
5 (2.9%)172
0 (0.0%)40～49歳93
4 (4.3%)93
1 (1.1%)
男性
50～59歳35
0 (0.0%)35
0 (0.0%)60歳～
45
0 (0.0%)46
0 (0.0%)不明
40 (0.0%)4
0 (0.0%)小計530
16 (3.0%)531
3 (0.6%)～19歳
15
2 (13.3%)
15
1 (6.7%)20～29歳160
18 (10.3%)
160
3 (1.9%)30～39歳88
3 (3.4%)90
1 (1.1%)
女性
40～49歳35
2 (5.7%)35
0 (0.0%)50～59歳80 (0.0%)8
0 (0.0%)60歳～
60 (0.0%)6
0 (0.0%)小計
312
25 (8.0%)314
5 (1.6%)不明
4
1 (25.0%)40 (0.0%)計846
42 (5.0%)849
8 (0.9%)*年齢等は自己申告による-153-

2008;4388:65-68､85-91

福岡県保健環境研究所年報第43号, 154－155, 2016

資料
平成27年の福岡県感染症発生動向調査におけるウイルス検出状況
芦塚由紀・吉冨秀亮・中村麻子・濱﨑光宏・世良暢之
平成27年に感染症発生動向調査事業において採取された検体は、9疾病490件であった。疾病別の検体数はインフルエンザが最も多く、次いで感染性胃腸炎が多かった。採取された490件のうち、ウイルスが検出された検体は327件であった。インフルエンザの検体からはインフルエンザウイルスA/H3
亜型が、感染性胃腸炎の検体からはノロウイルスGⅡ.3が多く検出された。
［キーワード：感染症発生動向調査、インフルエンザウイルス、ノロウイルス］
１

表 1 疾病別及び検体種別検体数

はじめに

平成27年

福岡県における感染症発生動向調査事業は、平成11年4
疾病名月に施行された「感染症の予防及び感染症の患者に対する

平成26年
検体数 検体数

医療に関する法律」（感染症法）に基づき、「感染症発生動向調査事業実施要項」に従い実施されている。当所が担当する定点医療機関は、インフルエンザ定点が3定点、小児

いてウイルス検査を行う。今回は平成27年のウイルス検出

NP

SF

EX

231

190

1

187

9

43

3

36

感染性胃腸炎

118

124

117

4

3

手足口病

36

81

17

54

10

ヘルパンギーナ

9

25

1

24

流行性耳下腺炎

3

3

急性脳炎

7

0

16

11

平成 27 年に福岡県（福岡市及び北九州市を除く）で採流行性角結膜炎

93

取された検体は 9 疾病 490 件であり、検体数は平成 26 年

その他の疾患

7

10

3

4

計

445

490

142

312

の 445 件と比べて増加した。

2
2

1

1

3

無菌性髄膜炎検体及び病原体の分離・検出方法

UR

咽頭結膜熱

状況について概要を報告する。
２

ES

インフルエンザ

科定点が7定点、眼科定点が1定点、基幹定点が11定点である。当所はこれらの定点医療機関から搬入された検体につ

検体種別
FC

11
3
3
11

5

1

19

*FC: 糞便, NP: 咽頭ぬぐい液, SF: 髄液, ES: 結膜ぬぐい液,
UR: 尿, EX: 水疱内容液

疾病別及び検体種別検体数を表 1 に示す。平成 27 年、26 年のいずれも疾病別の検体数はインフルエンザが最も多く、次いで感染性胃腸炎が多かった。検体種別では咽頭インフルエンザはインフルエンザウイルス A/H3 亜型

ぬぐい液が最も多く、次いで糞便が多かった。平成 27 年

が 129 件、B/山形系統が 15 件、A/H1pdm09 亜型が 14 件、は 26 年と比べて、インフルエンザ、急性脳炎、無菌性髄B 型（亜型不明）が 1 件検出され、平成 26 年 12 月から平膜炎、流行性角結膜炎の検体は減少し、咽頭結膜熱、感染

成 27 年 3 月にかけては A/H3 亜型が主に検出された。

性胃腸炎、手足口病、ヘルパンギーナの検体が増加した。

感染性胃腸炎は、ノロウイルス GⅡ.3 が 11 件（混合感病原体検出は主に国立感染症研究所の病原体検出マニ

染も含む）と最も多く検出され、次いで、A 群ロタウイル

ュアルに準拠し、各種細胞（FL、LLC-MK2、HEp-2、MDCK、スが 6 件（混合感染も含む）検出された。手足口病は、コ

RD18s、RDA、VeroE6 等）を用いたウイルス分離及び各種

クサッキーウイルス A6 型が 33 件と最も多く、次いでコウイルスを対象とした PCR 法による特異遺伝子の検出にクサッキーウイルス A16 型が 19 件検出された。ヘルパンより行った。

ギーナは、コクサッキーウイルス A10 型が 9 件検出され、

３

その他コクサッキーウイルス A2 型、コクサッキーウイル

疾病別病原体検出状況
平成27年に採取された490件について、ウイルス検出をス A6 型が検出された。無菌性髄膜炎は、エコーウイルス

行った結果を表2に示す。ウイルスが検出された検体は327

18 型が 3 件検出された。流行性角結膜炎は、アデノウイ件であった。このうち、複数のウイルスが検出された検体

ルス 53 型が 1 件検出された。

は8件であった。

文献

福岡県保健環境研究所（〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39)

福岡県結核・感染症発生動向調査事業資料集平成 27 年、
平成 28 年 3 月.

-154-

表 2 平成 27 年における福岡県*の感染症発生動向調査結果
疾 病 名
イ ン フ ル エ ン ザ

咽

頭

膜

検 出 ウ イ ル ス
インフルエンザウイルスA/H3型
インフルエンザウイルスB/山形系統
インフルエンザウイルスA/H1pdm09型
RSウイルスインフルエンザウイルスB型
パラインフルエンザウイルス1型+コロナウイルスNL63

検出数
129 件
15 件
14 件
2件
1件
1件

（検体種** 検体数）
(NP129)(NP15)(NP14)
(NP2)
(NP1)
(NP1)

熱

3, 5～12月

アデノウイルス4型
アデノウイルス2型
エコーウイルス18型
コクサッキーウイルスA2型
コクサッキーウイルスA4型
コクサッキーウイルスA6型
コクサッキーウイルスA16型
ライノウイルス
アデノウイルス2型+ライノウイルス

5件
4件
1件
1件
1件
1件
1件
1件
1件

(NP5)
(NP3,FC1)
(NP1)
(NP1)
(NP1)
(NP1)
(NP1)
(NP1)
(NP1)

感 染 性 胃 腸 炎

1～12月

ノロウイルスGⅡ.3
A群ロタウイルス
エコーウイルス18型
ノロウイルスGⅠ.3
ノロウイルスGⅡ.6
アデノウイルス1型
コクサッキーウイルスA6型
コクサッキーウイルスA16型
アストロウイルス
アデノウイルス2型
エコーウイルス16型
ライノウイルス
ノロウイルスGⅡ.4
ノロウイルスGⅡ.13
サポウイルス
コクサッキーウイルスA2型
コクサッキーウイルスA9型
エコーウイルス3型
アデノウイルス5型
アデノウイルス6型
アデノウイルス31型
ノロウイルスGⅡ.3+アデノウイルス31型
アデノウイルス2型+コクサッキーウイルスA10型
アデノウイルス2型+ライノウイルス
ノロウイルスGⅠ.3+ライノウイルス
ノロウイルスGⅠ.3+A群ロタウイルス+アデノウイルス2型

10 件
5件
5件
3件
3件
3件
3件
3件
2件
2件
2件
2件
1件
1件
1件
1件
1件
1件
1件
1件
1件
1件
1件
1件
1件
1件

(FC10)(FC5)(FC5)(FC2,EX1)(FC3)(FC2,NP1)(FC2,NP1)
(FC3)
(FC2)
(FC1,NP1)
(FC2)
(FC2)
(FC1)
(FC1)
(FC1)
(FC1)
(FC1)
(FC1)
(FC1)
(FC1)
(FC1)
(FC1)
(FC1)
(FC1)
(FC1)
(FC1)

手

病

1～12月

コクサッキーウイルスA6型
コクサッキーウイルスA16型
エコーウイルス18型
コクサッキーウイルスA9型
コクサッキーウイルスA10型
エンテロウイルスD68型
ノロウイルスGⅠ.3
アデノウイルス2型+パレコウイルス6型

33 件
19 件
4件
3件
1件
1件
1件
1件

(NP17,FC10,EX6)(NP15,FC3,EX1)(NP3,FC1)
(NP3)
(NP1)
(NP1)
(FC1)
(NP1)

ヘ ル パ ン ギ ー ナ

4～10月

コクサッキーウイルスA10型
コクサッキーウイルスA2型
コクサッキーウイルスA6型
コクサッキーウイルスA16型
ライノウイルス

9件
4件
4件
1件
1件

(NP8,FC1)
(NP4)
(NP4)
(NP1)
(NP1)

流 行 性 耳 下 腺 炎

6, 7月

無 菌 性 髄 膜 炎

1,5,6,9,10,12月

エコーウイルス18型

3件

(SF3)

流 行 性 角 結 膜 炎

5, 8,12月

アデノウイルス53型

1件

(ES1)

そ の 他 の 疾 患

1,3,4,7,8,11月

エコーウイルス18型
コクサッキーウイルスA6型
コクサッキーウイルスA16型

3件
2件
1件

(FC2,NP1)(NP1,EX1)
(NP1)

足

結

採取月
1～5, 7, 10～12月

口

陽性検体数

*福岡市及び北九州市を除いた福岡県内の市町村**FC: 糞便, NP: 咽頭ぬぐい液, SF: 髄液, ES: 結膜ぬぐい液, UR: 尿, EX: 水疱内容液

-155-

327 件

福岡県保健環境研究所年報第43号，156－158，2016

資料
平成19年から平成27年における福岡県のHIV検査の概要
中村麻子・吉冨秀亮・濱﨑光宏・芦塚由紀・世良暢之・梶原淳睦・千々和勝己
福岡県（北九州市、福岡市、大牟田市及び久留米市を除く）のHIV検査は、保健福祉(環境)事務所（以下保健所と記載）でスクリーニング検査を行い、陽性となった検体について、当所でウエスタン
ブロット法及び核酸増幅法により確認検査を行っている。平成19年から平成27年の過去9年間に当所に搬入された36検体について確認検査を行った結果、陽性数は20件であった。
また、福岡県全体では、エイズ発症により初めてHIV感染が判明した事例の割合を示す、いきなりエイズ率（新規HIV感染者及び新規エイズ患者数の合計に占める新規エイズ患者数の割合）が増加していることから、HIV感染者の早期発見に向けたさらなる啓発が必要と考えられた。

［キーワード：：HIV、AIDS、スクリーニング検査、確認検査、いきなりエイズ率］
１

はじめに

２

ヒ ト 免 疫 不 全 ウ イ ル ス (Human Immunodeficiency
Virus:HIV) は 、 エ イ ズ (Acquired

方法

２・１

福岡県におけるHIV検査実施方法

Immunodeficiency

福岡県（北九州市、福岡市、大牟田市及び久留米市を除Syndrome:AIDS)の病因となるウイルスであり、その遺伝子く）の HIV 検査は、福岡県特定感染症検査実施要領に従の相同性からHIV-1とHIV-2に分類される。

って行われている。HIV 検査のうちスクリーニング検査は、

HIV感染の早期発見は、個人においては早期治療、社会検査課のある 3 保健所（筑紫、田川及び北筑後）で実施しにおいては感染の拡大防止のために極めて重要である。そている。そのうち、検査課のある 3 ヶ所の保健所受付分はのため、福岡県では、保健所において無料で匿名のエイズ

イムノクロマト法を用いた迅速検査を実施し、迅速検査で相談及びHIV抗体・抗原検査が行われている。

陽性または判定保留の場合は、EIA 法による追加検査を行

世界保健機構(WHO)は、世界レベルでのエイズの蔓延防っている。それ以外の保健所の受付分は、検査課のある保止と患者・感染者に対する差別・偏見の解消を目的に昭和

健所に検体を発送後、EIA 法による通常検査を実施してい63年に12月1日を世界エイズデーと制定した。また、厚生る。保健所におけるスクリーニング検査で陽性の検体につ労働省は、エイズ予防指針に基づき、毎年HIV感染者の早いて、当所で確認検査を行っている 2)。

期発見及びHIV検査の普及を目的としてHIV検査普及週間

２・２

1)

を設定している 。これを受け、福岡県では、同期間にHIV

検体

平成19年から平成27年にかけて、当所に確認検査のため

夜間相談窓口の設置及びHIV夜間検査を実施している。さ搬入された検体は、36検体であった。

らに、一部の保健所では、平成18年からHIV迅速検査を導２・３

検査項目および方法

入している。平成26年には、HIV感染者・エイズ患者の増確認検査は、国立感染症研究所病原体検出マニュアル3)

加に伴い、福岡県エイズ・性感染症対策推進協議会を設置に示された方法に準拠した。HIV1/2抗体確認検査としてし協議を行う等、HIV感染者の早期発見及びAIDS患者の蔓ウエスタンブロット法を行った。ウエスタンブロット法は、延防止に取り組んでいる。

BIO-RAD製のラブブロット1及びラブブロット2を用い、抗本稿では、平成19年から平成27年にかけて9年間の福岡県におけるHIV検査概要について報告する。

体 反 応 は 、 自 動 測 定 機 器 で あ る Med-Tec, Inc 製 のAutoBlot3000を使用した。ウエスタンブロット法で判定保留または陰性の場合は、核酸増幅検査法によってHIV-1抗原の検出を行った。核酸増幅検査法は、平成21年までは、
アンプリコアHIV-1モニター（ロシュ・ダイアグノスティ
ックス社）によるHIV-1 RNA定量検出法で検査を行った。

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

平成21年12月にアンプリコアHIV-1モニターが販売停止-156-

になったため、平成22年からは、近藤らが開発したHIV-1

感染者として報告されない6)。HIV感染の早期発見・早期

RNA定量検出法であるKK-TaqMan法 4)に従い検査を行っ治療のためには、ハイリスクグループへの重点的な啓発活ている2)。

動及びHIV検査・相談利用者の利便性への配慮等、さらな

２・４

る努力が必要であると考えられた。

確認検査結果の判定

確認検査の判定基準は、国立感染症研究所病原体検出マ
ニュアル3)に従った。ウエスタンブロット法で陽性の場合

４

まとめは、HIV感染と確定した。ウエスタンブロット法で陰性ま平成19年から平成27年の過去9年間、スクリーニング検

たは判定保留であり、核酸増幅法で陽性であればHIV-1感

査陽性の36検体について、ウエスタンブロット法及び核酸

染初期と判定した。HIV-2については、ウエスタンブロッ

増幅法により確認検査を行った結果、確認検査陽性数は20

ト法のみで判定した。なお、HIV感染初期には血液検査で件であった。

陰性となる期間（ウインドウ期）があるため、陰性の場合
でも、直近に感染の疑いがある場合は、再検査が必要であ謝辞る。

本発表にあたり、ご協力、ご助言頂きました保健衛生課
及び保健福祉（環境）事務所の皆様に深謝致します。

３

結果および考察平成 19 年から平成 27 年にかけての福岡県（北九州市、

文献

福岡市、大牟田市及び久留米市を除く）の HIV 確認検査

1)

秋野公造: 保健医療科学, 56(3), 178-185, 2007.

実施状況を表 1 に示す。福岡県の保健所を窓口とするスク

2)

福岡県保健環境研究所年報, 第42号, 128-130, 平

リーニング検査件数の 9 年間の総数は 12,731 件であった。
そのうち、スクリーニング検査陽性の 36 件が当所に搬入

成26年.
3)

国立感染症研究所病原体検出マニュアル, 2011,

され、確認検査を実施したところ 20 件が陽性であった。

(http://www.nih.go.jp/niid/images/lab-manual/hiv_201

なお、スクリーニング検査件数に占める確認検査の陽性率

1.pdf), 2016.6.28.

は 0.16%であった。また、平成 25 年から 27 年にかけて 3

4)

年間は、
確認検査陽性数が 13 件と過去 9 年間の総数の 65%を占め、顕著に増加していることから、留意が必要と考え

M. Kondo et al.: J.virol.Methods, 157(2), 141-146,
2009.

5)

られた。

厚生労働省エイズ動向委員会平成27年エイズ発生
動向年報

平成27年の確認検査結果の詳細を表2に示す。スクリー(http://api-net.jfap.or.jp/status/2015/15nenpo/15nenpo_

ニング検査で陽性であった5件のうち、1件はウエスタンブ
ロット法及び核酸増幅法で陰性であり、陰性と判定した。
他4件は、ウエスタンブロット法で陽性で、核酸増幅法の45

結果、それぞれコピー数が1.33×10 copies/mL、1.70×10

copies/mL、1.95×102 copies/mL、コピー数算出不可能であり陽性と判定した。
北九州市、福岡市、大牟田市及び久留米市を含む福岡県
全体の新規エイズ患者・HIV感染者報告数、抗体検査件数
及びいきなりエイズ率の推移を図1に示す。新規HIV感染者数は、平成22年以降増加が続いていたが平成27年は34名と減少した。一方、新規エイズ患者数は27名と過去最高であった。平成27年のHIV抗体検査件数は、昨年より減少
し5,709件であった。エイズ発症により初めてHIV感染が判明した事例の割合を示す、いきなりエイズ率（新規HIV
感染者及び新規エイズ患者数の合計に占める新規エイズ
患者数の割合）の平成27年の値は47%であり、全国の30%に比して顕著に高くなっていた5)。
HIV感染症は、エイズを発症するまでに長い無症状期間があるため、感染していても受診・検査を受けなければ、-157-

menu.html), 2016.6.28.
6)

AIDS（後天性免疫不全症候群）とは(http://www.nih.go.jp/niid/ja/kansennohanashi/400-aid
s-intro.html), 2016.6.28.

表 1 平成 19 年から平成 27 年にかけての福岡県（北九州市、福岡市、大牟田市及び久留米市を除く）の HIV 確認検査実施状況
確認検査
年

19
20
21
22
23
24
25
26
27
合計

スクリーニング
検査件数*1

陽性率

確認検査実施件数

陽性数

陽性数/スクリーニング検査件数
×100 (%)

通常検査件数および迅速検査件数

1
1
4
1
6
5
8
5
5
36

1
1
3
0
2
0
6
3
4
20

0.05
0.06
0.22
0.00
0.19
0.00
0.40
0.21
0.30
0.16

1,854
1,779
1,373
1,135
1,041
1,283
1,487
1,434
1,345
12,731*1 福岡県特定感染症相談・検査実施状況報告書より抜粋

表 2 平成 27 年に福岡県保健環境研究所で実施した HIV 確認検査結果
確認検査結果検体番号1

陽性（HIV-1）

判定
核酸増幅法

ウエスタンブロット法

陽性（HIV-1）：

1.33×104 copies/mL

2

陰性

陰性

3

陽性（HIV-1）

陽性（HIV-1）：

4

陽性（HIV-1）

陽性（HIV-1）：

1.95×105陽性（HIV-1）

陽性（HIV-1）：

－

陽性
陰性

1.70×105 copies/mL2陽性

copies/mL

陽性

*1

陽性

*1 遺伝子は検出されたが、コピー数算出不可能であり、陽性とした。

*1 記者発表資料より抜粋*2 “いきなりエイズ率”：新規エイズ患者及び新規 HIV 感染者数の合計に占める新規エイズ患者数の割合(%)

図 1 北九州市、福岡市、大牟田市及び久留米市を含む福岡県全体の新規エイズ患者・HIV 感染者報告数、抗体検査件数及びいきなりエイズ率の推移-158-

福岡県保健環境研究所年報第43号，159－161，2016

資料
平成27年度感染症流行予測調査（日本脳炎、麻疹、風疹）の結果について
小林孝行・吉冨秀亮・中村麻子・芦塚由紀・濱﨑光宏・世良暢之
平成27年度の感染症流行予測調査事業において、7月上旬から8月下旬にかけて採血された1回10頭、合計80頭の県内産ブタ（ほぼ7ヶ月齢）血清を対象に日本脳炎ウイルスに対する抗体保有状況調査を行った。その結果、8月上旬に抗体保有率が100%に達した。また、県内住民の9年齢区分365件の麻疹ウイルス及び風疹ウイルスの抗体検査を行った。その結果、麻疹ウイルスに対する抗体保有率は88.2%であった。また、風疹ウイルスに対する抗体保有率は86.8%であった。風疹の感染予防に充分な免疫を保有していると考えられている抗体価1:32以上を満たす15歳以上の女性の割合は83.3%であった。
［キーワード：日本脳炎ウイルス、麻疹ウイルス、風疹ウイルス、抗体検査、感染症流行予測調査事業］
１

はじめにとしている。福岡県では平成27年に麻疹は1例、風疹は9

感染症流行予測調査事業は厚生労働省が主体となり、国例が報告されている1)。麻疹及び風疹に対する集団免疫の立感染症研究所、都道府県及び都道府県衛生研究所が全国

現状把握は、予防接種の効果的な運用や今後の流行の推定規模で毎年実施している。その目的は集団免疫の現状把握のために重要である。

及び病原体の検索等の調査を行い、各種疫学資料と併せて

平成27年度の調査結果について、その概要を報告する。

検討し、予防接種事業の効果的な運用を図り、さらに長期的視野に立ち総合的に疾病の流行を予測することである。
福岡県においては、感染症流行予測調査事業の一環とし

２

方法

２・１

て、県内産ブタ血清を対象とした日本脳炎ウイルスに対す

検体

日本脳炎ウイルスに対する抗体検査は、平成 27 年 7 月

る抗体調査、及び住民の麻疹と風疹ウイルスに対する抗体

上旬から 8 月下旬にかけて採血された 1 回 10 頭、合計 80調査を行っている。

頭の県内産のブタ（ほぼ 7 か月齢、県南部産）血清を対象

日本脳炎は、コガタアカイエカが媒介する日本脳炎ウイに検査を行った。

ルスによって起こる。日本脳炎ウイルスに感染したヒトの麻疹及び風疹ウイルスに対する抗体検査は、平成 27 年

うち数百人に一人が発症すると考えられており、重篤な急7 月から 10 月に北筑後保健福祉環境事務所及び南筑後保性脳炎を起こす。ヒトへの感染は、感染しているブタに吸

健福祉環境事務所管内の医療機関等で採血された 9 年齢

血したコガタアカイエカが、その後にヒトを刺すことによ区分 365 件の血清を用いた。検体の内訳は、0-1 歳 38 件、って起こる。ブタはヒトよりも日本脳炎ウイルスに対する2-3 歳 26 件、4-9 歳 38 件、10-14 歳 36 件、15-19 歳 33 件、感受性が高く、ウイルスの主たる増幅動物である。よって

20-24 歳 34 件、25-29 歳 43 件、30-34 歳 35 件、35-39 歳 44

ブタにおける感染状況がその地域のウイルス蔓延の指標

件、40 歳以上 38 件であった。

となる。

２・２

検査方法

麻疹及び風疹については平成18年の予防接種法の一部

検査方法は感染症流行予測調査事業検査術式に従った2)。

改正により麻疹・風疹混合ワクチンの2回接種（1歳児の第日本脳炎ウイルスの抗体検査は、冷アセトン処理、非働

1期及び小学校入学1年前の第2期）が開始された。世界保化を行った血清に、ガチョウ赤血球を用いた赤血球凝集抑健機関（WHO）は麻疹排除のため全ての年齢層において制（HI）試験で行った。また、同時に初期感染の指標とな

麻疹ウイルスに対する抗体保有率が95%以上としている。

る2-メルカプトエタノール（2ME）感受性抗体（IgM抗体）

風疹についても平成26年3月28日付厚生労働省告示第122についても測定した。判定は、HI抗体価10倍以上を抗体陽号“風しんに関する特定感染症予防指針”において、2回の性とした。IgM抗体の確認は、2ME処理したブタ血清のHI

ワクチン接種率を、それぞれ95%以上にすることを目標

抗体価を測定し、このHI抗体価が通常の方法で測定した

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

HI抗体価よりも8倍以上減少した場合を、IgM抗体陽性と
した。

-159-

麻疹の抗体検査は市販キット（富士レビオ社、セロディ

であり、国の目標とする95%に近い達成率ではあるが、抗ア麻疹）によるゼラチン粒子凝集反応（PA法）試験で行体価が充分でない人も多くいるため、ワクチンの接種を今った。16倍未満を抗体陰性とした。

後も勧めていくことが必要である。

風疹の抗体検査はガチョウ赤血球を用い、HI試験で行っ３・３

た。8倍未満を抗体陰性とした。また、HA抗原には風疹ウ
イルスHI試薬「生研」（デンカ生研）を使用した。

風疹

風疹の検査結果を表2に示した。年齢別では0－3歳児の抗体保有率（1:8以上）が68.8%で最も低く、15－19歳で100%と最も高い結果となった。

３

性別にみると抗体保有率は男性が83.0%、女性が90.2%

結果及び考察３・１であった。0－3歳児を除く4歳以上では、男性の年齢別抗日本脳炎

平成27年度の検査結果を図1に示した。8月10日に採血さ体保有率は35－39歳が最も低く75.0%、次いで40歳以上がれた10頭すべての血清から初めてHI抗体が検出され、抗体78.3%であった。女性の年齢別抗体保有率は40歳以上が最保有率が100%となった。それ以降、8月下旬まで抗体保有も低く66.7%、次いで25－29歳が84.0%であった。
ワクチン接種率については、接種歴不明を除くと、1 回率は100%であった。前年度までの検査結果と比較すると、
3)

抗体保有率が100%となった時期は概ね同じであった 。ま以上の接種歴がある者は調査対象者全体の82.7%であった。

た、初期感染の指標となるIgM抗体陽性のブタは、8月10

0-3歳を除くと、ワクチン接種率は89.3%であった。性別で日に3頭検出されたのみで、それ以降は確認されなかった。

は男性が90.0%、女性が88.8%であった。

平成27年は福岡県において日本脳炎の患者は報告されワクチン接種歴別の抗体保有率をみると、接種歴なし群てはいないが、県内のブタは抗体を持っており、ウイルスが48.9%、接種歴あり群が94.9%、接種歴不明群が86.7%でが蔓延している結果となった。

あった。抗体価1:32以上の割合は接種歴なし群が35.6%、
接種歴あり群が82.3%、接種歴なし群が80.0%であった。接

10

頭数

8
6

種歴のない群は抗体保有率及び抗体価が他と比べて低い

抗体保有頭数
2ME抗体保有頭数傾向があった。
風疹は麻疹と比べると感染力が低く、発症しても麻疹4ほどの重症感はない。しかし、妊娠初期の妊婦が感染する

2とウイルスの影響が胎児におよび、先天性心疾患、難聴、0白内障などのいわゆる先天性風疹症候群と呼ばれる障害
7/6 7/13 7/21 7/27 8/3 8/10 8/17 8/24 採血日

図 1 平成 27 年度
３・２を持った子供が生まれる場合がある。風疹の感染予防に充ブタの日本脳炎抗体保有状況

分な免疫を保有していると考えられている抗体価1:32以上4)に着目すると、15歳以上のそれを満たす女性の割合は

麻疹

麻疹の検査結果を表1に示した。年齢別では、0－1歳児

83.3%（120名中100名）であった。風疹及び先天性風疹症の抗体保有率（1:16以上）が42.1%で最も低く、25－29歳候群の発生を予防するために、抗体価の測定と、抗体価がで97.7%と最も高い結果となった。2歳以上の327名では抗低い人へのワクチン接種を推奨していく必要がある。

体保有率は93.6%と高かった。
ワクチン接種率については、接種歴不明を除くと、1 回以上の接種歴がある者は調査対象者全体の85.7%であった。

文献
1) 福岡県結核・感染症発生動向調査事業資料集平成27
年，平成28年3月.

0-1歳を除くと、ワクチン接種率は94.1%であった。
ワクチン接種歴別の抗体保有率をみると、接種歴なし群が40.5%、接種歴あり群が93.7%、接種歴不明群が93.4%で2) 感染症流行予測調査事業検査術式,平成14年6月
3) 濱﨑光宏ら：福岡県保健環境研究所年報,第42号,133－

あった。また、修飾麻疹を含めた発症予防可能レベルと考134,2015.

えられる抗体価1:128以上の割合は、接種歴なし群が29.7%、

4) 厚生労働省：予防接種が推奨される風しん抗体価につ接種歴あり群が77.9%、接種歴不明群が77.4%であった。接いて（HI法.EIA法）（http://www.mhlw.go.jp/seisakuni

種歴のない群は抗体保有率及び抗体価が他と比べて低い

tsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/rub

傾向があった。

ella/dl/140425_1.pdf）

調査対象者全体（365名）の抗体保有率は88.2%であった。
1:128以上の抗体価の保有者は調査対象全体の72.9%であった。接種歴不明及び0-1歳を除くワクチン接種率は94.1%-160-

表 1 平成 27 年度

筑後地区における麻疹ウイルスに対する年齢別、ワクチン接種歴別 PA 抗体保有状況
ＰＡ抗体価

年齢区分

幾何平均
抗体価

検体数 PA抗体価 抗体保有率

（歳）
0- 1

38

<16
22

（≧16）
42.1

2- 3

26

2

92.3

4- 9

38

1

97.4

10-14

36

4

88.9

15-19

33

2

93.9

20-24

34

1

97.1

25-29

43

1

30-39

79

40-

16
2

32
1

64
2

128
3

256
1

1

3

5

5

6

6

7

4

10

5

8

13

6

1

9

4

6

6

5

3

2

8

9

9

1

97.7

2

10

7

9

9

3

7

91.1

1

3

15

17

11

38

3

92.1

1

3

5

接種歴なし
接種歴あり
接種歴不明

37
222
106

22
14
7

40.5
93.7
93.4

2
2

1
6
3

1
27
14

1
48
14

合 計

365

43

88.2

4

10

42

63

1
3
1

512 1024 2048 4096 ≧ 8192
43

ワクチン接種率＊１（ワクチン接種者数／対象者数）

181.0

36.8 ( 14/ 38)

4

512.0

100.0 ( 26/ 26)

4

303.0

100.0 ( 38/ 38)

128.0

97.2 ( 35/ 36)204.7

100.0 ( 27/ 27)

1

225.7

88.0 ( 22/ 25)

1

1

213.5

95.8 ( 23/ 24)

15

7

2

1

418.3

93.3 ( 28/ 30)

6

6

7

6

1

891.4

60.0 ( 9/ 15)

3
40
19

2
41
18

2
24
18

2
14
7

4
6

1
2

294.1
282.0
358.3

62

61

44

23

10

3

304.1

1

ワクチン接種歴別85.7 (222/259)＊１：接種歴不明者を除く

表 2 平成 27 年度
年齢区分
（歳）
0- 3

検体数
28 (男)
36 (女)

筑後地区における風疹ウイルスに対する年齢別、ワクチン接種歴別 HI 抗体保有状況
ＨＩ抗体価
ワクチン接種率＊１
抗体保有率 ────────────────────────平均抗体価
HI抗体価（ワクチン接種者数／対象者数）
＜8
（ ≧8）
8
16
32
64 128 256 512 ≧ 1024
13
53.6
1
2
3
4
2
3
50.0 ( 14/ 28)
58.4
7
80.6
4
3
3
4
8
5
2
72.2 ( 26/ 36)
68.8

4- 9

18 (男)
20 (女)

1
0

94.4
100

1

3
2

2
9

5
3

3
4

3
2

59.0
53.8

100.0 ( 18/ 18)
100.0 ( 20/ 20)

10-14

18 (男)
18 (女)

1
1

94.4
94.4

2
1

3
1

3
9

7
3

2
2

1

37.7
42.6

100.0 ( 18/ 18)
94.4 ( 17/ 18)

12 (男)
21 (女)

0
0

100
100

1
2

3
6

5
4

3
4

4

1

57.0
75.5

100.0 ( 9/ 9)100.0 ( 19/ 19)

11 (男)
23 (女)

0
2

100
91.3

2

3
8

5
5

1
3

3

1

43.9
83.3

90.0 ( 9/ 10)86.7 ( 13/ 15)18 (男)
25 (女)

2
4

88.9
84.0

1
3

4
6

4
6

4
5

3

76.1
46.0

75.0 ( 6/ 8)
93.3 ( 14/ 15)19 (男)
16 (女)

1
0

94.7
100

1
1

1

4
3

7
3

6
7

123.2
133.7

100.0 ( 0/ 1)
60.0 ( 6/ 10)24 (男)
20 (女)

6
0

75.0
100

2
1

2
3

3
6

3
4

4
4

4

123.2
84.4

80.0 ( 4/ 5)
76.9 ( 10/ 13)23 (男)
15 (女)

5
5

78.3
66.7

1

1
1

5
3

1
3

7
1

1
2

2

155.2
128.0

55.6 ( 0/ 3)
66.7 ( 4/ 6)

171 (男)194 (女)

29
19

83.0
90.2

4
7

16
13

21
46

42
37

26
36

26
27

5
7

2
2

76.3
70.9

79.6 ( 86/108)
84.9 (129/152)

接種歴なし
接種歴あり
接種歴不明

45
215
105

23
11
14

48.9
94.9
86.7

4
5
2

2
22
5

5
49
13

2
53
24

5
38
19

3
30
20

1
5
6

2
2

51.3
66.9
98.0

合 計

365

48

86.8

11

29

67

79

62

53

12

4

73.3

15-19

20-24

25-29

30-34

35-39

40-

男女別計

1

1

1

1

1

ワクチン接種歴別＊１：接種歴不明者を除く-161-

82.7 (215/260)

福岡県保健環境研究所年報第43号，162－163，2016

資料
特定芳香族アミンを生成するアゾ染料の繊維製品中の含有状況調査
高橋浩司・川上義仁*・堀就英・梶原淳睦

有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律（家庭用品規制法）において、「特定芳香族アミンを容易に生成するアゾ染料」を含む家庭用品の販売規制が平成28年4月1日から始まることとなったことから、規制の開始に先立ち、福岡県内に流通している繊維製品中の規制対象成分の含有状況に関する予備調査を行った。試料として福岡県内の小売店で購入した衣服やタオル等37製品を対象とした。
その結果、特定芳香族アミンが1 µg/g以上検出されたものは5製品であった。
［キーワード：家庭用品、アゾ染料、特定芳香族アミン］
１

はじめにアゾ染料は、種類が豊富で安価であり、現在、世界で3000

表1 調査試料の種類及び試料数

種類以上使用されているといわれている。アゾ染料の一部

調査製品の種類
下着
手袋
くつした
中衣
外衣
帽子
寝具
テーブル掛けえり飾り
ハンカチーフタオル､バスマット及び関連製品
合計

は、皮膚表面や腸内の細菌、肝臓等で還元分解され、発がん性のおそれが指摘されている特定芳香族アミンを生成する可能性がある。そのため、有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律第2条第2項の物質を定める政令の一部が改正され、有害物質として24種類の特定芳香族アミンを容易に生成するアゾ化合物が新たな指定物質となり、
平成28年4月1日に施行された。今回、アゾ化合物の分析法の確認及び福岡県における含有状況を把握するため、繊維製品中のアゾ化合物の含有量調査を行った。
２

調査試料数
7
3
3
2
3
2
2
5
2
4
4
37

調査方法

２・１

調査試料

試料は、福岡県内の衣料品店、ホームセンター、100 円
ショップ等で平成 27 年 11 月から 28 年 3 月にかけて購入

Wellington Laboratories 製の ナフタレン-d8 及びアントラセ
ン-d10 を用いた。

した。今回は、最もアゾ染料が使用されている可能性が高分析機器は、GC-MS としてブルカー・ダルトニクス製

い繊維製品として綿製品を主な調査対象とした。製品の種

SCION TQ を用い、カラムは Agilent 製の DB-35MS（内径類は、規制対象となっている繊維製品 14 種類のうち、表

0.25 mm、長さ 30 m、膜厚 0.25 µm）を用いた。
検査は、有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法

1 に示す 11 種類であり、合計 37 試料を検査した。
２・２

律施行規則（平成 27 年 7 月 9 日公布）別表第一の特定芳方法標準品として、Dr.Ehrenstorfer製の特定芳香族アミン類

香族アミンの試験法に基づき実施した。今回調査対象とし混合標準液（24種、Azodyes-Mix6）、関東化学製の特定芳た試料は、分散染料は用いられていないと考えられる繊維

香族アミン類混合標準液（21種）及びアニリン/1,4-フェニ製品であるため、これらを対象とする試験法により検査をレンジアミン混合標準液を用いた。また、個別標準品とし行った。まず 4-アミノジフェニル等 23 物質を対象としたてAccuStandard製の特定芳香族アミン類分析用標準液セッ

分析法により特定芳香族アミン 23 種、アニリン及び 1,4-

トのうち必要なものを用いた。内部標準物質として、フェニレンジアミンを同時に分析し、アニリンまたは 1,4フェニレンジアミンが 5 µg/g 以上検出された試料のみパ

福岡県保健環境研究所（〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）*現 九州大学病院油症ダイオキシン研究診療センター（〒812-8582 福岡市東区馬出 3-1-1）

ラ-フェニルアゾアニリンに係る追加試験を実施した。

-162-

３

ンの測定を行った。その結果、1 µg/gを超えて検出された

結果

３・１

機器分析条件の検討

製品が5製品であった。製品の種類、検出された物質名及特定芳香族アミンの分析にあたり、分析機器の条件を検

び含有量を表2に示す。検出された特定芳香族アミンは、討した。GC-MSのモニターイオンに関し、施行規則の試験

パラ-クロロアニリン（2製品）、ベンジジン（2製品）、法には各対象物質について選択すべきイオンが示されて

4,4’-メチレンジアニリン（1製品）及び3,3’-ジメチルベン

いるが、今回使用するGC-MSで標準液をスキャン測定したジジン（1製品）であったが、基準値である30 µg/gを超え

結果、一部の化合物において試験法とは異なるイオンをモた製品はなかった。

ニターすることが適切であると考えられたため、最適化したSIM測定条件を決定した。

４

まとめ

測定対象の化合物の回収率を確認するため、無着色の綿

福岡県内における繊維製品中の特定芳香族アミンを生製品を用いて添加回収試験を行った。その結果、規制対象

成するアゾ化合物の含有状況を調査した結果、37製品中5の24物質のうち、試験操作中の還元処理により他の測定対製品から1 µg/gを超える特定芳香族アミンが検出されたが、象物質に変化する2物質（2-メチル-4-(2-トリルアゾ)アニリ

基準を超える製品はなかった。今回は法律施行前の予備的

ン及び2-メチル-5-ニトロアニリン）を除いては、回収率は調査であったが、今後は行政部局と本調査の実施について

JIS L1940-1:2014に規定する最低要求基準を満たしていた。

協議する予定である。

３・２

製品中の含有状況調査結果

福岡県内で購入した繊維製品について、特定芳香族アミ

表 2 特定芳香族アミンが検出された製品と含有量
含有量（µg/g）

調査製品の種類

原産国

検出された特定芳香族アミン

ハンカチーフ中国

パラ-クロロアニリン

3.0

タオル・バスマット及び関連製品

中国

パラ-クロロアニリン

1.4

くつした

中国

4,4’-メチレンジアニリン

1.2

テーブル掛け

インド

ベンジジン

4.4

テーブル掛け

インド

ベンジジン

26.1

3,3’-ジメチルベンジジン

1.4

-163-

福岡県保健環境研究所年報第43号，164－165，2016

資料
医薬品の溶出試験結果（平成26年度及び27年度）
新谷依子・堀就英・中西加奈子・梶原淳睦
後発医薬品の品質確保を主たる目的として、福岡県内の卸売販売業者等から入手した医薬品の溶出試験を実施した。平成26年度にセフジニルカプセル8製品及びセフジニル細粒10製品（先発医薬品1製品ずつを含む）、平成27年度にカンデサルタンシレキセチル錠の15製品の計33製品について溶出試験を実施した。その結果、検査対象の33製品はすべて公的溶出規格に適合していた。
［キーワード：後発医薬品、ジェネリック、溶出試験、セフジニル、カンデサルタンシレキセチル］
１

品は、SIGMA-ALDRICH製のヨーロッパ薬局方 (EP) 標準

はじめに
特許切れの医薬品（先発医薬品）を別メーカーが製造す品を使用した。溶出試験第2液は、ナカライテスク（株）

る後発医薬品はジェネリック医薬品（GE）とも呼ばれ、製のりん酸塩緩衝液（pH6.8、10倍濃度）を20倍希釈して一般的に先発医薬品に比べ薬価が低く設定されている。後使用した。ポリソルベート20は関東化学製の医薬品試験用

発医薬品の普及によって、医療保険財政の改善や患者負担を用いた。

の軽減が期待されている。厚生労働省の集計によると、平２・２

溶出試験は日本薬局方 2)に収載されている一般試験法

成27年9月時点の我が国における後発医薬品の数量シェア1)

試験法は56.2%である 。平成29年度に70%以上、平成30年から平「溶出試験法」に準じ、2 製剤とも第 2 法（パドル法）で成32年度末までの間のなるべく早い時期に80%以上とす実施した。

る数量シェア目標が定められ、普及が促進されている。後発医薬品のさらなる普及のためには、品質や安全性に関す

日本薬局方に収載されている各製剤の溶出条件ならびに溶出規格を表 1 に示した。

る情報を医師・薬剤師等の医療現場や市民に広く提供・周各製品の溶出規格に対する適合性は、一般試験法「溶出知していくことが必要である。福岡県では、福岡県医薬品試験法」の判定基準に従って判定した。すなわち各製剤試等一斉監視実施要領に基づき、後発医薬品品質確保対策の

料 6 個について溶出試験を行い、①すべての個々の溶出率

一環として医薬品の溶出試験を実施している。今回は、平が溶出規格を満たす場合、②1 個又は 2 個の試料が規格値

成26年度および27年度に実施した溶出試験検査結果につから外れたとき、新たに 6 個をとって試験を行い、合計いて報告する。

12 個中 10 個以上の試料の個々の溶出率が溶出規格を満たす場合を溶出基準に適合と判定した。

２

方法

２・１

２・３
試料及び試薬装置

溶出試験装置は大日本精機（株）製 RT-3、高速液体ク

平成26年度及び27年度に福岡県内の卸売販売業者等から入手した医薬品33製品を試験対象とした。

ロマトグラフは（株）島津製作所製 LC10 を使用した。純水製造装置は、平成 26 年度は日本ミリポア（株）製 Elix 5、

平成26年度はセフェム系抗生物質であるセフジニルカ

平成 27 年度はメルク（株）製 Elix Essential UV 5 を使用しプセル100mgの8製品及び10%細粒の10製品（先発医薬品1

た。pH メーターは（株）堀場製作所製 F-52 を使用した。

製品ずつを含む）について溶出試験を行った。
平成27年度はアンジオテンシンⅡ受容体拮抗薬である

３

カンデサルタンシレキセチル錠4mgの15製剤（先発医薬品は含まない）について溶出試験を行った。

結果
セフジニルカプセル及びセフジニル細粒18製品の溶出試験結果を表2に、カンデサルタンシレキセチル錠15製品

セフジニルの標準品は、先発医薬品メーカーより供与さの試験結果を表3にそれぞれ示した。

れたものを使用した。カンデサルタンシレキセチルの標準

セフジニルカプセルの溶出規格は溶出開始から45分経
過時の溶出率が75%以上、セフジニル細粒の溶出規格は溶

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

出開始から30分経過時の溶出率が75%以上と規定されて-164-いる。試験対象とした製剤はすべてこの条件を満たしてお合した。後発医薬品の中に、先発医薬品と著しく溶出性がり、溶出規格に適合と判定された。

異なるものは認められなかった。今後、後発医薬品の品質

カンデサルタンシレキセチル錠の溶出規格は溶出開始に関する科学的情報を適切に周知することで、当該医薬品から45分経過時の溶出率が75%以上と規定されている。試のさらなる品質の向上や普及率の増大に寄与すると考え

験対象とした製剤はすべてこの条件を満たしており、溶出られる。

規格に適合と判定された。なお、B-3については、6個のうち2個の溶出率が規格値を外れたが（74.9%及び69.2%）、新

なお本試験検査は、厚生労働省の後発医薬品品質確保対策事業の一環として実施された。

たに6個について試験を実施したところ、全12個中10個の溶出率が規格を満たしていたため適合と判定した。

文献

以上の結果、今回検査対象とした 33 製品はすべて公的

1) 厚生労働省：後発医薬品（ジェネリック医薬品）の使

溶出規格に適合していた。

用促進について，http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/kouhatu-iyaku/

４2) 厚生労働省：第十六改正日本薬局方，平成23年．

まとめ
後発医薬品の品質確保を主たる目的として日本薬局方に準拠する溶出試験法を用いて品質検査を行った。その結果、先発医薬品2製品を含む33製品はすべて溶出基準に適表1 各製剤の試験条件及び溶出規格
成分名
セフジニル
カンデサルタンシレキセチル*ポリソルベート 20

番号

製剤種別

A-1～A-8
A-9～A-18
B-1～B-15100mgカプセル
10%細粒
4mg錠

試験条件
試験液
パドル回転数
溶出試験第2液50
溶出試験第2液50
水+PS20* 1%50

表2 セフジニルの試験結果
番号
A-1
A-2
A-3
A-4
A-5
A-6
A-7
A-8
A-9
A-10
A-11
A-12
A-13
A-14
A-15
A-16
A-17
A-18

溶出率（%）
平均値（最小値 - 最大値）
88.4
( 86.6 - 91.3 )91.4( 82.0 - 95.3 )90.7( 86.6 - 95.6 )90.2( 88.1 - 92.8 )89.2( 78.7 - 94.3 )91.4( 88.1 - 96.0 )94.8( 81.3 - 98.9 )94.4( 92.7 - 96.8 )95.6( 89.7 - 104.3 )92.8( 86.5 - 99.3 )92.7( 89.9 - 94.7 )90.6( 86.3 - 97.2 )91.3( 85.4 - 96.1 )93.2( 91.1 - 94.9 )90.7( 84.4 - 94.6 )93.6( 87.4 - 101.1 )95.7( 91.9 - 98.1 )90.2( 88.6 - 92.9 )

溶出規格
溶出時間/溶出率
45分/75％以上
30分/75％以上
45分/75％以上

表3 カンデサルタンシレキセチルの試験結果
溶出率（%）
平均値（最小値 - 最大値）
B-1
93.4
( 91.9 - 94.7 )B-2
88.0( 85.8 - 90.2 )
B-3*
80.8
( 69.2 - 89.3 )B-4
92.4( 90.2 - 94.2 )B-5
90.3( 89.2 - 91.6 )B-6
81.0( 79.1 - 83.3 )B-7
91.6( 87.7 - 95.2 )B-8
86.8( 85.3 - 89.9 )B-9
80.6( 77.9 - 82.4 )
B-10
80.3
( 78.2 - 83.0 )
B-11
83.4
( 81.3 - 85.6 )
B-12
93.2
( 89.8 - 96.2 )
B-13
85.9
( 83.6 - 89.5 )
B-14
82.2
( 79.0 - 84.9 )
B-15
91.1
( 89.3 - 93.0 )*12錠の試験結果

判定結果

番号

適合
適合
適合
適合
適合
適合
適合
適合
適合
適合
適合
適合
適合
適合
適合
適合
適合
適合

-165-

判定結果
適合
適合
適合
適合
適合
適合
適合
適合
適合
適合
適合
適合
適合
適合
適合

福岡県保健環境研究所年報第43号，166－167，2016

資料福岡県における健康食品買上げ検査（平成27年度）
新谷依子・佐藤環・小木曽俊孝・高橋浩司・堀就英・梶原淳睦
医薬品成分を含有した無承認無許可医薬品の監視指導対策として、健康食品等の買上げ検査を実施した。平成27年度に買い上げた健康食品等を検査した結果、9製品から医薬品成分が検出された。検出された成分は、シルデナフィル、タダラフィル、ヨヒンビン、フェノールフタレイン及びデヒドロエピアンドロステロンであった。
［キーワード：健康食品、医薬品、シルデナフィル、LC/MS/MS、GC/MS］
１

表1

はじめに

（シルデナフィル、タダラフィル及びヨヒンビン）

近年、いわゆる健康食品から医薬品成分が検出される事例が数多く報告されている。福岡県では、県民の健康被害を未然に防止するため、健康食品の買上げ検査を平成14
年度から実施している1-3)。今回、平成27年度に実施した買上げ検査の結果について報告する。
２

カラム
カラム温度
注入量
移動相

方法

２・１

分析試料

平成27年度に当研究所に搬入された健康食品について検査を行った。
２・２

標準物質

標準物質は、シルデナフィルは LKT Laboratories 製、ヨLC-MS/MS 分析条件

流速
イオン化法
キャピラリー電圧
乾燥ガス流量
乾燥ガス温度Inertsil ODS-3（2.1×150mm、5 μm、ジーエルサイエンス製）
40℃
5μL
A：5 mM ギ酸アンモニウム緩衝液（pH 3.5）、B：アセトニトリル
A/B 75 / 25（0～3 min） ― 47.5 / 52.5
（13～20 min）―75 / 25（20～30min）
0.2 mL/min
ESI法（ポジティブモード）
2.5 kV
800 L/hr
300℃

ヒンビン、フェノールフタレイン及びデヒドロエピアンド
ロステロン（DHEA）は和光純薬製を用い、タダラフィル

表2については Toronto Research Chemicals 製を用いた。標準物
質はそれぞれメタノールで溶解し、標準溶液を作製した。
２・３

LC-MS/MS装置及び分析条件

高 速 液 体 ク ロ マ ト グ ラ フ 装 置 は Waters 製 ACQUITY（フェノールフタレイン）

流速
イオン化法
キャピラリー電圧

Inertsil ODS-3（2.1×150mm、5 μm、ジーエルサイエンス製）
40℃
5μL
A：5 mM 酢酸アンモニウム含有0.1%
ギ酸溶液、B：アセトニトリル
A/B 90 / 10（0 min）― 25 / 75 （20～
25 min）― 90 / 10（25～30 min）
0.2 mL/min
ESI法（ポジティブモード）
2.0 kV

乾燥ガス流量
乾燥ガス温度

800 L/hr
400℃

カラム
カラム温度
注入量
移動相

UPLC、検出器はWaters製Xevo TQ MSを使用した。シルデ
ナフィル、タダラフィル及びヨヒンビンは表1に示す分析
条件により測定し、フェノールフタレインは表2の条件により測定した。対象化合物ごとの質量分析条件は表3に示した。
２・４

GC-MS装置及び分析条件

LC-MS/MS 分析条件

ガスクロマトグラフ装置はBRUKER製scion 456-GC、検出器はBRUKER製scion TQを使用した。DHEAは表4に示す
分析条件により測定した。

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）-166-

表3 検査対象化合物のLC-MS/MS測定条件
プリカー
サーイオン

コーン電圧
(V)

シルデナ
フィル

475

45

タダラフィ
ル

390

20

ヨヒンビン

355

40

フェノール
フタレイン

319

42

化合物名

プロダクト
イオン*
100
58
268
135
144
212
225
115

表4

コリジョン
エネルギー
(V)
35
35
15
25
30
25
22
68

カラム
カラム温度
キャリアガス
注入量
イオン化法
イオン源温度インターフェース温度
モニターイオン（m/z）
乾燥ガス温度*上段：定量イオン、下段：確認イオン

２・５

GC-MS分析条件（DHEA）

実験方法

HP-1M S（ 30 m× 0.25 mm i.d.、 膜厚0.25 μm、Agilent製）
80 ℃（1min）― 5 ℃/min ― 310 ℃（5 min）
He、0.7 mL/min
1 μL
EI
250℃
280℃
255（定量）、91、105、145（確認）400℃

2製品から検出された。タダラフィル、フェノールフタレ

カプセル、錠剤及び顆粒の製品について、カプセルは内イン及びDHEAは1製品ずつから検出された。含有量は、容物を取り出し、錠剤は乳鉢で粉砕・均一化し、顆粒はそ

通常の1回服用量を大幅に超えたものもあり、このようなのまま分析試料とした。試料0.1 gを10 mLの試験管に精秤

製品の服用による健康被害が懸念される。

し、メタノール2 mLを加えて超音波抽出した。遠心分離した後、メタノール層を採取し、再度メタノール2 mLを加え４て抽出した。遠心分離後、1回目の抽出液とあわせてメタノールで10 mLに定容して試料溶液とした。

まとめ
平成27年度に買い上げた健康食品等の9製品から医薬品成分が検出された。検出された成分は、シルデナフィル、

試料溶液はメタノールで適宜希釈し、対象化合物がタダラフィル、ヨヒンビン、フェノールフタレイン及び

DHEAである試料についてはGC-MSに、その他の成分であDHEAであり、その含有量は通常の1回服用量を大幅に超る試料についてはLC-MS/MSに注入し、分析を行った。

えたものがあった。

３

文献

結果
検査の結果を表5に示す。9製品から医薬品成分が検出さ

1) 森田邦正ら：福岡県保健環境研究所年報，31，61-65，

れた。医薬品成分が検出された製品の形状は、カプセルが7製品、錠剤が1製品及びインスタントコーヒー状の顆粒が2004.
2) 森田邦正ら：福岡県保健環境研究所年報，31，66-68，
2004.

1製品であった。
検出された物質は、強壮系医薬品成分であるシルデナフ

3) 高橋浩司ら：福岡県保健環境研究所年報，41，141-142，

ィル、タダラフィル及びヨヒンビンのほか、フェノールフ

2014.

タレイン及びDHEAであった。成分別の検出数は、ヨヒン
ビンが9製品中4製品と最も多く、次いでシルデナフィルが表5 検査で確認された医薬品成分と含有量
No

品名

1

Froster M Coffee

2

M adu Lanang

3
4

DREN
SHRED M ATRIX
Vira M ax M ALEPERFORM ANCELAM I
REDLINE ULTRAHARDCORE
Vital Sun GOLDDHEA 50mg

5
6
7
8
9

形状
顆粒
(インスタントコーヒー)
カプセル

シルデナフィル
シルデナフィル

75 mg

カプセル
カプセル

ヨヒンビン
ヨヒンビン

2.2 mg0.57 mg

カプセル

ヨヒンビン

0.89 mg

カプセル

フェノールフタレイン

3.1 mg

カプセル

ヨヒンビン

1.2 mgカプセル
錠剤

タダラフィル
DHEA

12 mg
51 mg

-167-

検出された医薬品成分

1個中含有量250 mg福岡県保健環境研究所年報第43号，168－173，2016

資料福岡県における食品中残留農薬等の摂取量調査
小木曽俊孝・新谷依子・安武大輔・高橋浩司・堀就英・梶原淳睦
マーケットバスケット方式を用いた農薬の一日摂取量調査を実施した。試料は福岡県内で購入した
合計168種類の食品を厚生労働省が定める食品群分類表に従い14の群に分類し、国民健康・栄養調査の北九州ブロックの摂取量に合わせて混合・均一化した試料（トータルダイエット試料）を用いた。
調査は12種類の農薬について行い、測定はLC-MS/MSを用いて行った。トータルダイエット試料に試料中濃度0.01 μg/gとなるように添加して行った添加回収試験の回収率は23.9-131.1 %の範囲であった。
試料から検出された農薬は7種類であり、算出した農薬一日摂取量のADI（一日摂取許容量）に対する割合はいずれも1 %未満であった。
［キーワード：残留農薬、一日摂取量、マーケットバスケット方式、一日摂取許容量］
１

試料調製に必要な各食品の摂取量には平成 20−22 年度

はじめに
日本人の食生活は 1960 年代を境に大きく変化を始め、の「国民健康・栄養調査」における北九州ブロックの食品

米を主食とした伝統的な和食からファーストフードなど

群別摂取量平均値を用い、食品の構成と重量を定めた。各の欧米的な食習慣が定着し食の多様化が進んでいる。食生

食品群のトータルダイエット試料は適宜食品を選択し、合活の変化は日本の食糧自給率低下の主要な原因の一つと計 168 種類の食品を用いた。食品は必要に応じて煮る、焼考えられており、食料を安定的に供給し自給率を向上させ

くなどの調理後、食品群ごとに均一化し調査試料を調製しることが重要な課題となっている。この課題に対し農薬をた。

用いることによる生産性・品質の確保は有効な手段であり、
表 1 調査対象食品群及び一日摂取量

特に農業に適しているとは言い難い日本の高温多湿な気候では農薬の果たす意義は大きい。一方で、食の安全に関

群
I
II
III
IV
V
VI
VII
VIII
IX
X
XI
XII
XIII
XIV

する注目は高く、特に食品中の残留農薬について関心が高まっている。食品中残留農薬の食事を介した摂取は消費者
が農薬に暴露される主要な経路であり、どのような農薬をどの程度摂取しているかを明らかにすることは食の安全を評価する上で重要である。
厚生労働省は国民健康・栄養調査をもとに地域ごとの食品摂取量を考慮したマーケットバスケット方式による食品中残留農薬一日摂取量調査を実施している。今回、2015年度の当該調査を分担し、トータルダイエット試料を用い

食品分類
一日摂取量(g) 混合食品数
米類
323.3
6
穀類・芋類・種実類
147.5
19
砂糖・菓子類
30.6
12
油脂類
8.8
5
豆・豆加工品類
52.4
11
果実類
96.5
15
緑黄色野菜
82.3
13
淡色野菜・きのこ類・海藻類
178.6
19
嗜好飲料
619.8
9
魚介類
66.2
21
肉・卵類
111.9
11
乳・乳製品類
108.6
9
調味料・香辛料類
81.5
17
飲料水
600.0
1

て 12 種類の農薬分析法の検討、定量下限値の設定、一日摂取量の推定を行ったので報告する。

２・２

検査対象農薬

一日摂取量の推定及び残留実態の調査について、自治体
２及び検疫所等におけるモニタリング検査において検出事

調査方法

２・１

例のある農薬等のうち、比較的検出頻度の高い農薬から表試料「国民健康・栄養調査」に基づき分類した I-XIII 群の食2 に示す 12 種類の農薬を調査対象とした。

品群に、XIV（飲料水）を加えた全 14 群のトータルダイ
エット試料を調査対象とした（表 1）
。

２・３

試薬

各農薬の標準品は次に示すものを用いた。アセタミプリ
福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

ド標準物質、アゾキシストロビン標準物質、クロチアニジ-168-

表 3 測定機器及び測定条件

表 2 測定対象農薬と ADI
農薬名

分類

アセタミプリド
ネオニコチノイド系殺虫剤
アゾキシストロビン
ストロビルリン系殺菌剤
ボスカリド
アニリド系殺菌剤
クロチアニジン
ネオニコチノイド系殺虫剤
シアゾファミド
シアノイミダゾール系殺菌剤
シプロジニル
アニリノピリミジン系殺菌剤
フルフェノクスロン ベンゾフェニル尿素系殺虫剤
イマザリル
イミダゾール系殺菌剤
イミダクロプリド
クロロニコチル系殺虫剤
ピラクロストロビン
ストロビルリン系殺菌剤
チアクロプリド
ネオニコチノイド系殺虫剤
チアメトキサムネオニコチノイド系殺虫剤

ADI（mg/kg/day）
0.071
0.18
0.044
0.097
0.17
0.027
0.037
0.025
0.057
0.034
0.012
0.018

装置
カラム

Waters ACQUITY UPLC/XevoT M TQ MS
InertSustain C18, 5 μm, 2.1×150 mm

移動相
A : 5 mM酢酸アンモニウム溶液、B : MeOH
グラジエント A（%） 85（0 min）→60（1 min）→50（5 min）→30（6 min）→5（11-15 min）→85（15-25 min）
流速
注入量
イオン化法
カラム温度

0.2 mL/min
5 μL
ESI（+）
40 ℃

表 4 各農薬の MRM 条件
コーン
定量イオン
電圧
（V）
（m/z）
チアメトキサム22292 > 211
イミダクロプリド
22
256 > 175
クロチアニジン
16
250 > 169
アセタミプリド
23
223 > 126
チアクロプリド
28
253 > 126
アゾキシストロビン
20404 > 372
ボスカリド
30
343 > 307
シアゾファミド
16
325 > 108イマザリル
20297 > 159
ピラクロストロビン
20388 > 163
シプロジニル45
226 > 93
フルフェノクスロン
28489 > 158
農薬名

ン標準物質、シアゾファミド標準品、フルフェノクスロン
標準物質、イマザリル標準物質、イミダクロプリド標準品、ピラクロストロビン標準品、チアメトキサム標準物質は和
光純薬製を用いた。ボスカリド標準品、シプロジニル標準品、チアクロプリド標準品は Dr. Ehrenstofer 製を用いた。
分析においては次に示す溶媒・試薬を用いた。アセトニ
トリル（残留農薬試験・PCB 試験用）
、蒸留水（ヘキサン
洗浄品・残留農薬試験用）、塩化ナトリウム（残留農薬試
験・PCB 試験用）
、無水硫酸ナトリウム（残留農薬試験・

a）

CEa）

CE

確認イオン

（V）
11
23
10
20
23
16
23
10
18
25
35
15

（m/z）
（V）
292 > 18123
256 > 20923250 > 13210223 > 56.1
15253 > 9035404 > 344
26
343 > 14020325 > 261
11297 > 255
23
388 > 10545
226 > 10825
489 > 14135a） Collision Energy

PCB 試験用）、トルエン（残留農薬試験・PCB 試験用）、
メタノール（LC/MS 用）、ヘキサン（ダイオキシン類分析

討し、調査を行った。

用）は関東化学製を用いた。1 M リン酸緩衝液（pH 7）はリン酸水素二カリウム 43.6 g（特級、和光純薬製）
、リン

４・１

I-III, V-XII 群分析法

酸二水素カリウム 34.0 g（特級、和光純薬製）を 200 mL

均一化試料 20 g にアセトニトリル：水（8:2） 100 mLの蒸留水に溶解し、5 M 水酸化カリウム水溶液（特級、和を加え 2 分間ホモジナイズした。吸引ろ過し残渣と分離し、光純薬製）で pH 調整した後、500 mL にメスアップしたもろ液に塩化ナトリウム 10 g、1M リン酸緩衝液（pH 7） 2のを用いた。

mL を加え 5 分間振とうした。静置し二層分離させ、アセ固相カラムは次に示すものを用いた。ENVI Carb/NH2

トニトリル層 20 mL を無水硫酸ナトリウムで脱水し減圧（500 mg/500 mg）、ENVI-Carb II/PSA（500 mg/500 mg）は濃縮した。残渣をアセトニトリル：トルエン（3:1） 2 mL

SUPELCO 製を用い、アセトニトリル：トルエン=3:1（10に溶解し、ENVI-Carb/NH2 を用いて精製した。全溶出液をmL）でコンディショニングして用いた。Bond Elute C18（1

減圧濃縮し、窒素気流下乾固した。残渣にメタノール 4 mLg）は Agilent Technologies 製、Sep-Pac dry（2.85 g）は Watersを加え超音波で溶解したものを試験溶液とした（図 1）。

製を用い、アセトニトリル（10 mL）でコンディショニン
グして用いた。

４・２

IV 群分析法

機器測定においては次の溶媒・試薬を用いた。蒸留水

均一化試料 5 g を量り取り、ヘキサン 20 mL に溶解し分（LC/MS 用）は関東化学製、1 mol/L 酢酸アンモニウム溶

液ロートに移した。アセトニトリル 50 mL を加え 3 分間振液（高速液体クロマトグラフ用）は和光純薬製を用いた。

とうした。アセトニトリル層を分取し、残ったヘキサン層にアセトニトリル 20 mL を加え再度抽出を行った。この工３程を合計 3 回繰り返した。アセトニトリル層を合わせ、ア

測定装置及び分析条件
測定機器及び条件を表 3 に示す。また、各農薬の MRM

セトニトリル飽和ヘキサン 20 mL で洗浄し、20 mL 程度に成るまで減圧濃縮した。Sep-Pak Dry を連結した Bond Elute

条件を表 4 に示す。

C18 に濃縮液を負荷・精製し全溶出液を減圧濃縮した。残４渣をアセトニトリル：トルエン（3:1） 2 mL に溶解し、分析法
分析は食品群の性質に合わせ、I-III,V-XII 群分析法、IV

ENVI-Carb II/PSA でさらに精製した。全溶出液を減圧濃縮

群分析法、XIII 群分析法、XIV 群分析法の 4 つの方法を検し、窒素気流下乾固した。残渣にメタノール 4 mL を加え-169-

超音波で溶解したものを試験溶液とした（図 2）
。

試料5 g

試料20 g←アセトニトリル：水(8:2) 100 mL

ヘキサン20 mLに溶解し200 mL分液ロートに移す

ホモジナイズ(10000 rpm、2 分)

アセトニトリル50 mLを加え振とう(300 rpm、3分)
静置、アセトニトリル層分取

吸引ろ過←NaCl 10 g、1M リン酸緩衝液(pH 7) 2 mL
振とう(300 rpm、5分)

アセトニトリル20 mLを加え、抽出。
同様の同様の操作を合計3回

アセトニトリル層20 mL分取、無水Na2SO4で脱水洗い込み：アセトニトリル 10 mL×2

アセトニトリル層を合わせ、アセトニトリル飽和ヘキサン20 mLで洗浄

減圧濃縮(40 ℃以下)

20 mL程度まで減圧濃縮(40 ℃以下)

残渣をアセトニトリル：トルエン(3:1) 2 mLに溶解

Bond Elute C18(1 g)、
Sep-Pak Dry Cartridge(2.85 g) 精製・脱水
洗い込み：2 mL×3、溶出5 mL

ENVI-Carb/NH2(500 mg/500 mg)精製
洗い込み：2 mL×3、溶出：12 mL

減圧濃縮(40 ℃以下)

減圧濃縮(40 ℃以下)

残渣をアセトニトリル：トルエン(3:1)2 mLに溶解

窒素気流下乾固ENVI-Carb II/PSA(500 mg/500 mg)精製
洗い込み：2 mL×3、溶出24 mL

メタノール4 mLに溶解
減圧濃縮(40 ℃以下)

LC-MS/MS測定
図1４・３

窒素気流下乾固

I-III, V-XII 群分析法

メタノール4 mLに溶解

XIII 群分析法

均一化試料 20 g にアセトニトリル：水（8:2） 100 mL

LC-MS/MS測定を加え 2 分間ホモジナイズした。吸引ろ過し残渣と分離したろ液に NaCl 10 g、1M リン酸緩衝液（pH 7） 2 mL を加図2

IV 群分析法

え 5 分間振とうした。静置し二層分離させ、アセトニトリ
ル層 20 mL を Sep- Pak Dry を連結した Bond Elute C18 に負を試験溶液とした（図 4）。

荷・精製し全溶出液を減圧濃縮した。残渣をアセトニトリ
ル：トルエン（3:1） 2 mL に溶解し、ENVI-Carb II/PSA で

５

定量下限値

さらに精製した。全溶出液を減圧濃縮し、窒素気流下乾固

分析データの信頼性を高めるためには定量下限値を把した。残渣にメタノール 4 mL を加え超音波で溶解したも握することが重要となる。定量下限値の推定法は様々あるのを試験溶液とした（図 3）。

が、本調査では次に示す 2 種類の方法で推定を試みた。

４・４

５・１

XIV 群分析法

標準溶液の応答値の相対標準偏差からの推定

試料 20 g にアセトニトリル：水（8:2） 100 mL、NaCl 10標準溶液の応答値の相対標準偏差からの推定は上水試

g、1M リン酸緩衝液（pH 7） 2 mL を加え 5 分間振とう

験法（2011 年度版）1）にも示されている方法で、要求されした。静置し二層分離させ、アセトニトリル層 20 mL を無る再現性を満たす応答値の最小濃度を定量下限値とする

水硫酸ナトリウムで脱水し減圧濃縮した。窒素気流下乾固ものである。

し、残渣にメタノール 4 mL を加え超音波で溶解したもの-170-

操作は、推定定量下限値付近の濃度を含む混合標準溶液

試料20 g
←アセトニトリル：水(8:2) 100 mL（0.00001-0.1 ppm, 9 点）を繰り返し 6 回ずつ測定し、各濃

ホモジナイズ(10000 rpm、2 分)

度と RSD の回帰式から RSD=10 %となる時の濃度を定量度について応答値から相対標準偏差（RSD）を求めた。濃下限値と推定した。結果を表 5 に示す。

吸引ろ過
←NaCl 10 g、1 M リン酸緩衝液(pH 7) 2 mL

表 5 標準溶液応答値からの推定定量下限値

振とう(300 rpm、5分)

農薬名

アセタミプリド
アゾキシストロビン
ボスカリド
クロチアニジン
シアゾファミド
シプロジニルフルフェノクスロン
イマザリル
イミダクロプリド
ピラクロストロビン
チアクロプリド
チアメトキサムアセトニトリル層20 mL分取

Bond Elute C18(1 g)、
Sep-Pak Dry Cartridge(2.85 g)精製・脱水
洗い込み：2 mL×3、溶出：10 mL
減圧濃縮(40 ℃以下)
残渣をアセトニトリル：トルエン(3:1)に溶解

５・２

推定定量下限値(μg/mL)
0.000120.000240.000360.000440.000360.000390.00100.000460.000400.000450.000140.00028

ブランク操作により調製した測定溶液のノイズの標準偏差からの推定

ENVI-Carb II/PSA(500 mg/500 mg)精製
洗い込み：2 mL×3、溶出24 mL

ブランク操作により調製した測定溶液のノイズの標準偏差からの推定は「食品中に残留する農薬等の摂取量調査
実施要領」に記載されている方法である。

減圧濃縮(40 ℃以下)

操作は、試験法別にブランク操作を行い、測定溶液を作製した。測定溶液を LC-MS/MS で測定し、目的とする農窒素気流下乾固薬等に由来するピーク近傍（ピーク半値幅の 10 倍の範囲）のノイズを測定し、その幅（最大値と最小値の差）の 2/5

メタノール4 mLに溶解をノイズの標準偏差とした。ノイズの標準偏差の 10 倍の高さを与えるピークに相当する農薬等の濃度を定量下限

LC-MS/MS測定

値と推定した。結果を表 6 に示す。
図 3 XIII 群分析法
表 6 ノイズ標準偏差からの推定定量下限値

試料20 g←アセトニトリル：水(8:2) 100 mL
NaCl 10 g、1M リン酸緩衝液(pH 7) 2 mL
振とう（300 rpm、5分)
アセトニトリル層20 mLを分取
無水Na2SO4で脱水

農薬名

アセタミプリド
アゾキシストロビン
ボスカリド
クロチアニジン
シアゾファミド
シプロジニルフルフェノクスロン
イマザリル
イミダクロプリド
ピラクロストロビン
チアクロプリド
チアメトキサム

I-III,V-VII群
0.000040
0.000036
0.000110.000120.000089
0.000300.000070
0.000100.000190.000082
0.000052
0.000049

推定定量下限値(μg/g)
IV群
XIII群
0.000250.000140.000430.00120.00084
0.000620.000400.00140.000710.000280.000440.000730.000130.000051
0.000210.000340.000170.000120.000160.000310.00032
0.000073
0.000042
0.00023

XIV群
0.000200.000038
0.000210.000340.000150.000230.000140.000290.000480.000160.000150.00017

減圧濃縮(40 ℃以下)
５・３

窒素気流下乾固

定量下限値の設定

2 種類の方法で求めた推定定量下限値を比較した結果、最大で 11.6 倍の差があることが明らかとなった。分析デ

メタノール4 mLに溶解

ータの信頼性を優先し、2 つの推定定量下限値を比較し値の大きい方を定量下限値として設定した。本調査で用いた

LC-MS/MS測定

定量下限値を表 7 に示す。
図 4 XIV 群分析法

-171-

量下限値は異なる 2 種類の方法で推定を行い、化合物によ

表 7 本調査で用いた推定定量下限値
推定定量下限値(μg/g)
農薬名I-III,V-VII群
IV群
XIII群
アセタミプリド
0.000094
0.000380.00013
アゾキシストロビン
0.000200.000780.00020
ボスカリド
0.000290.00120.00029
クロチアニジン
0.000350.00140.00035
シアゾファミド
0.000290.00120.00029
シプロジニル
0.000310.00120.00031
フルフェノクスロン
0.000810.00320.00081
イマザリル
0.000360.00150.00036
イミダクロプリド
0.000320.00130.00032
ピラクロストロビン
0.000360.00140.00036
チアクロプリド
0.000110.000460.00011
チアメトキサム
0.000230.000900.00023

り最大で 11.6 倍の差が認められた。トータルダイエット
XIV群
0.000200.000200.000290.000350.000290.000310.000810.000360.000480.000360.000150.00023

試料の分析の結果、4 種類の食品群から合計 7 種類の農薬が検出された。検出された各農薬の ADI に対する一日摂取量の割合は最大で 0.13 %、回収率等で補正した場合でも最大で 0.37 %であり、健康に害を及ぼす農薬が残留しているとは考えられなかった。
人が摂取する食品の種類や量は地域により異なることが知られているため、地域に合わせたトータルダイエット
試料を用いて一日摂取量を把握することは、食の安全を評価する上で重要であり今後も継続していくことが必要で６ある。一方で日本の食生活は非常に多様化しており、同じ結果及び考察

６・１

地域でも世代間の食生活の違いは大きいと考えられる。世

添加回収率

各食品群について行った添加回収試験の結果を表 8 に示す。添加濃度は各農薬の試料中濃度が 0.01 μg/g となる代を考慮した残留農薬の摂取量調査についても今後の検討が必要である。

ように調製した。VII 群、XI 群、XIV 群については 3 試行
で添加回収試験を行い、その他の群は 1 試行で行った。

文献全体の回収率は 23.9-131.1 %であり、XIII 群（調味料・1)

日本水道協会：上水試験法2011年版

総説編、p75-76

香辛料類）は回収率が低い傾向が見られた。原因として香2)

厚生労働省ホームページ：平成26年度

国民健康・栄辛料に含まれる香り成分や辛味成分などの複雑なマトリ

養調査

ックス成分に加え、カレールウやマヨネーズなどに含まれhttp://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kenkou_eiyou_cho

る多量の脂質成分の影響が考えられた。

usa.html
3)６・２

食品中の残留農薬等の一日摂取量調査結果

一日摂取量

I-XIV 群の試料について残留農薬を調査した結果を表 9に示す。測定の結果、III 群（砂糖・菓子類）、VI 群（果実類）、VII 群（緑黄色野菜）、VIII 群（淡色野菜・きのこ類・海藻類）から合計 7 種類（アセタミプリド、アゾキシスト
ロビン、ボスカリド、クロチアニジン、イミダクロプリド、
ピラクロストロビン、チアメトキサム）の農薬が検出された。検出された各農薬について推定一日摂取量を算出し、一日摂取許容量（ADI）に対する割合を求めた結果、
0.0025-0.13 %と低い値であった。
一方で、添加回収率が許容範囲（70-120 %）を外れた項
目における ADI との比較は下記のように行った。試料中から検出された農薬については添加回収率を用いて定量値の補正を行い、不検出であった農薬については厚生労働省の調査と同様に推定定量下限値の 20 %の濃度で農薬が残留していると仮定した 3）。その結果、両推定値を合算した一日摂取量の ADI に対する割合は 0.0051-0.37 %と低い値であった。
７

厚生労働省ホームページ：平成26年度

まとめ
トータルダイエット試料中の 12 種類の農薬分析法、定量下限値の設定、一日摂取量を調査した。分析法は食品群の性質に合わせ 4 種類の分析法を検討し調査に用いた。定-172-

http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11130500Shokuhinanzenbu/0000115140.pdf

表8 食品群別添加回収率
食

品

農薬名

I

II

III

IV

V

VI

アセタミプリド
アゾキシストロビン
ボスカリド
クロチアニジン
シアゾファミド
シプロジニルフルフェノクスロン
イマザリル
イミダクロプリド
ピラクロストロビン
チアクロプリド
チアメトキサム

115.6
111.3
108.0
120.9
89.3
117.9
89.8
113.3
108.7
114.7
116.2
109.7

115.2
121.4
97.3
50.7
111.4
125.6
114.8
111.9
96.8
123.0
114.8
86.8

100.2
117.4
93.5
82.3
92.9
108.7
75.0
92.8
99.0
113.9
101.9
60.4

111.6
103.9
74.4
130.6
56.6
105.9
23.9
53.7
111.8
84.3
116.8
84.2

116.0
123.5
106.3
104.7
97.4
110.9
96.3
130.7
115.9
112.8
116.3
105.6

119.5
120.1
110.3
110.1
97.7
122.9
86.9
107.1
116.9
120.6
121.9
111.6

VII
（ave.）
96.5
110.8
29.1
76.3
85.2
96.1
84.6
94.8
101.2
50.6
97.3
99.9

群
VIII

IX

X

35.4
119.4
94.9
106.8
104.1
114.5
115.5
88.8
61.9
108.3
108.0
94.6

102.3
122.3
109.6
61.7
99.9
127.0
126.0
125.2
69.0
123.1
100.2
78.3

122.7
126.5
87.9
115.3
103.4
93.8
125.4
131.1
121.9
114.9
125.0
70.3

XI
（ave.）
111.0
113.6
71.3
113.7
71.5
86.3
72.8
105.3
110.7
80.9
115.3
93.7

表9 農薬の推定一日摂取量とADI比
農薬名

検出食品群

アセタミプリド
アゾキシストロビン
ボスカリド
クロチアニジン
イミダクロプリド
ピラクロストロビン
チアメトキサムVI, VII
VII, VIII
VI, VII
VII, VIII
III
III, VII
VIII

推定一日摂取量 一日摂取許容量
ADI比
（μg）
（μg/day）a）（%）
0.27
3777.20.00710.24
9576
0.00252.52340.80.11
2.5
5160.40.048
0.31
3032.40.010
0.58
1808.8
0.032
1.2
957.6
0.13
2）
a） 体重53.2 kgとして算出

-173-

XII
109.3
121.0
122.9
127.6
107.0
106.1
91.9
109.4
118.8
120.5
113.5
118.0

XIV
（ave.）
65.9
110.8
75.4
113.7
24.6
123.6
36.4
115.4
35.9
100.4
66.4
89.5
33.8
57.0
71.8
111.7
44.5
93.1
36.4
122.3
73.8
115.4
27.4
99.5
回収率 （ %）
XIII

福岡県保健環境研究所年報第43号，174－177，2016

資料福岡県における環境放射能水準調査
有田明人・楢崎幸範・板垣成泰*
2015年度に実施した環境放射能水準調査について報告する。本調査では、全ベータ放射能、ガンマ
線核種分析ならびに空間放射線量率測定を行った。その結果、以下のことが明らかになった。①降水毎の全ベータ放射能濃度は最高6.2Bq/Lと低く、検出割合は約50％であった。②セシウム-137は土壌（0-5cm）、精米、海産生物および海底土から微量検出されたが、その濃度は過去3年間と同程度であった。③県内7か所で測定した、地上1mにおける空間放射線量率の年間平均値は37.1～60.2ｎGy/hであり、県内の全測定地点の平均値は49ｎGy/hであった。空間放射線量率は福岡県北部で高く、南部で低い傾向を示した。
［キーワード：環境放射能水準調査、全ベータ放射能、ガンマ線核種分析、空間放射線量率］
１

はじめに回の定点測定を併せて実施した。

福岡県では、環境中にどの程度放射能が存在するのかを
表 1 調査対象一覧

把握する環境放射能水準調査ならびに福島第一原子力発
電所事故以後に開始した九州電力玄海原子力発電所の放

試 料 名

試料数

採取場所

射能監視調査を実施している。環境放射能水準調査では

大気浮遊じん4太宰府市

1957年から原子力規制庁(当時は科学技術庁)の委託を受

降け、環境および食品試料中の放射能調査を実施している。

源

本調査の目的は福岡県内の放射能（線）の分析と測定を行

蛇

い、県民の安全への影響を正確に評価することである。ここでは、2015年度の環境放射能水準調査結果について報告

口

調査の概要

２・１

調査項目

太宰府市

1

福岡市

水

1

福岡市

壌

2

福岡市

米

1

筑紫野市

類

2

志免町

乳

1

筑前町

菜

海 産 生 物

1

福岡市

海

水

1

北九州市

土

1

北九州市

海

調査項目は、全ベータ放射能測定、ガンマ線核種分析調

12

土

牛

２

物
水

精
野

する。

下

底

査ならびに空間線量率調査を行った。それぞれの内容は以

110km

90km

モニタリングポスト
モニタリングポスト

全ベータ放射能調査は定時採取(9時～翌朝9時)による

80km
70km

降水(定時降水)123試料測定した。この測定値を月ごとに

⑥

60km

積算して月間降下量とした。

北九州市

50km
40km

ガンマ線核種分析調査は表1に示す地点で採取した試料

⑦

30km

について分析を行った。
空間放射線量率はNaI(Tl)シンチレーション式モニタリ

120km

100km

下のとおりである。

⑤

20km

玄海原発

10km

行橋市

飯塚市

③
①

②

福岡市
糸島市

保健環境研究所

ングポストを設置した次の7か所で常時測定を行った。①
太宰府市(福岡県保健環境研究所)、②糸島市(福岡県糸島総合庁舎)、③福岡市(福岡県庁)、④久留米市(福岡県久留

④

久留米市

米総合庁舎)、⑤飯塚市(福岡県飯塚総合庁舎)、⑥北九州
市(福岡県八幡総合庁舎)、⑦行橋市(福岡県行橋総合庁舎)。
その設置場所を図1に示す。なお、保健環境研究所では、NaI(Tl)シンチレーション式サーベイメータによる毎月1

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）*福岡県リサイクル総合研究事業化センター（〒808-0135 北九州市若松区ひびきの 2-1） -174-

図 1 モニタリングポスト設置場所

２・２

測定方法

３・２

ガンマ線核種分析

試料の採取、前処理および測定は平成27年度放射能測定

環境および食品試料中のガンマ線核種分析を行った結

調査委託実施計画書および文部科学省編放射能測定法シ

果を表3に示す。人工放射性核種セシウム-137が検出され

リーズ1-4)に準じて行った。

た試料は土壌（地表-5cm）、精米、海産生物および海底土

モニタリングポストの測定は、太宰府市では地上約19m、であった。これらの試料は過去3年間でもセシウム-137が検出される割合が高かった。今回検出されたセシウム-137

その他の地点では地上1ｍの高さで実施した。

また、サーベイメータでの測定は地上1ｍの高さで行った。 の濃度は過去3年間に検出された濃度と同程度であり、食品に対する放射性セシウムの基準値100Bq/kgと比較して２・３も充分に低い濃度であった。

測定装置

なお、セシウム-137以外の人工放射性核種は検出されて放射能調査は、表2に示す装置を用いて測定した。

おらず、福島第一原子力発電所の事故の影響よりもむしろ、

表2 測定装置一覧
測定項目

測定装置

過去に行われた大気圏内核爆発実験等によるフォールア

全ベータ放射能低バックグランド比例計数装置(日ウトの影響と考えられた。

立アロカ製LBC-4302)
ガンマ線核種分析

ゲルマニウム半導体核種分析装置

表 4 ガンマ線核種分析結果(キャンベラ製GX3018)
空間放射線量率

NaI（Tl）シンチレーション式モニタ

試

料

採取年月

137

その他の人工 137Csの過去
単 位
Cs 134Cs 131I 放射性核種
3年間の値

リングポスト(日立アロカ製MAR-22)

大気浮遊じん2015年 4月～
2016年 3月

ND

ND

ND

不検出

ND

ｍBq/m3

NaI（Tl）シンチレーション式サーベ

降下物

2015年 4月～
2016年 3月

ND

ND

ND

不検出

ND

MBq/kmイメータ(日立アロカ製TCS-166)

源水

2015年 6月

ND

ND

ND

不検出

ND

ｍBq/L

蛇口水

2015年 6月

ND

ND

ND

不検出

ND

ｍBq/L

土壌（0-5cm）2015年 7月

0.79

ND

ND

不検出

0.87～2.0 Bq/kｇ乾土

土壌(5-20cm) 2015年 7月

ND

ND

ND

不検出

ND～0.61

Bq/kｇ乾土精米

2015年12月

0.13

ND

ND

不検出

ND～0.13

Bq/kｇ生大根

2015年11月

ND

ND

ND

不検出

ND

Bq/kｇ生ほうれん草

2015年11月

ND

ND

ND

不検出

ND

Bq/kｇ生牛乳

2015年 8月

ND

ND

ND

不検出

ND

Bq/L

回で検出された。検出した頻度は 53％であった。全ベー

海産生物

2015年 7月

0.13

ND

ND

不検出

ND～0.10

Bq/kｇ生タ 放射 能の濃 度は 低く 、最大 でも 2 月に検 出さ れた

海水

2015年 8月

ND

ND

ND

不検出

ND

ｍBq/L

海底土

2015年 8月

2.5

ND

ND

不検出

ND～2.5３・３

空間放射線量率測定

３

結果及び考察

３・１

全ベータ放射能

定時降水ごとに全ベータ放射能を測定した結果を表 3に示す。全ベータ放射能は全 123 回の降水中約半数の 65

6.2Bq/L であった。

2

Bq/kｇ乾土

単位面積あたりの月間降下量は 120 MBq/km2 以下であった。1981 年以前は大気圏内において核爆発実験が行われ福岡県内 7 か所のモニタリングポストで測定した空間

2ており、1000MBq/km 以上の測定値が得られたこともあった が、過去 3 年間の全ベータ放射能は、130 MBq/km 以

放射線量率および太宰府市で測定したサーベイメータの下の濃度で推移している。

結果を表 5-1 および表 5-2 に示す。

5)2

表 3 全ベータ放射能測定結果
採取年月

降水量 測定数(mm)

2015年4月

255.0

5月

122.7

7

ＮＤ

0.61

25

6月

248.0

14

ＮＤ

1.0

10

7月

244.9

13

ＮＤ

ＮＤ

ＮＤ

8月

327.3

12

ＮＤ

0.57

46

9月

214.9

10

ＮＤ

0.38

15

10月

39.4

5

ＮＤ

0.77

31

11月

120.7

10

ＮＤ

1.6

32

12月

130.4

13

ＮＤ

4.4

73

2016年1月

116.3

10

ＮＤ

5.6

110

2月

131.4

9

ＮＤ

6.2

79

3月

90.6

8

ＮＤ

1.9

34

2041.6

123

ＮＤ

6.2

ND～120

年間値

過去３年間の変動幅12

表 5-1 空間放射線量率測定結果（その１）

降水の定時採取(定時降水)
放射能濃度（Bq/L）
月間降下量
2
最低値
最高値
（MBq/km ）
ＮＤ
1.6
120

ND～10

モニタリングポスト
サーベイメータ(nGy/h)
測定年月
最低値 最高値 平均値
nGy/h
2015年4月
31.5
57.9
36.9
42
5月
32.0
67.1
36.9
58
6月
31.2
64.6
37.5
58
7月
30.6
71.1
36.1
48
8月
31.2
69.9
36.4
62
9月
31.6
63.6
36.3
52
10月
31.3
49.6
36.3
54
11月
31.2
59.2
37.2
52
12月
32.0
56.2
37.2
50
2016年1月
30.9
51.7
37.1
50
2月
31.6
65.7
36.9
54
3月
31.7
56.7
36.7
58
年間値
30.6
71.1
36.8
53
過去３年間の値 31.0
91.8
36.9
42～71
①太宰府市

1.1～130-175-表 5-2 空間放射線量率測定結果（その２）モニタリングポスト(nGy/h)
測定年月
最低値 最高値 平均値
2015年4月
35.7
69.2
43.2
5月
37.8
74.6
43.3
6月
37.5
75.0
44.1
7月
36.6 106.1
42.5
8月
37.8
87.3
43.5
9月
35.7
81.2
42.8
10月
37.1
72.2
43.1
11月
35.7
68.3
43.7
12月
37.2
77.4
43.1
2016年1月
38.0
61.9
43.2
2月
31.0
60.5
42.7
3月
37.4
66.0
42.5
年間値
31.0 106.1
43.1
過去３年間の値 32.6 104.3
43.2

②糸島市

⑤飯塚市

モニタリングポスト(nGy/h)モニタリングポスト(nGy/h)
測定年月
最低値 最高値 平均値
2015年4月
51.9
98.4
58.5
5月
51.9
94.4
58.7
6月
52.1
91.7
59.5
7月
51.0 118.8
57.5
8月
52.3
94.9
59.5
9月
52.2
80.2
58.2
10月
51.6
86.6
58.9
11月
52.6
89.8
59.0
12月
52.1
97.4
58.5
2016年1月
52.6
78.2
58.6
2月
52.2
90.9
58.3
3月
52.2
85.2
58.1
年間値
51.0 118.8
58.6
過去３年間の値 48.1 127.8
59.4
③福岡市

モニタリングポスト(nGy/h)
測定年月
最低値 最高値 平均値
2015年4月
53.3
89.1
60.0
5月
53.2
91.8
60.6
6月
54.0
85.6
60.7
7月
53.3 102.2
59.4
8月
53.7
92.4
61.1
9月
53.3
93.3
60.0
10月
53.6
79.8
60.8
11月
53.6
87.2
60.7
12月
53.8
81.2
59.8
2016年1月
53.8
89.3
59.8
2月
53.5
85.3
59.6
3月
53.1 101.3
59.4
年間値
53.1 102.2
60.2
過去３年間の値 45.3 111.2
60.5
⑥北九州市

測定年月
最低値 最高値 平均値
2015年4月
33.3
68.7
40.3
5月
33.7
71.9
40.6
6月
33.5
81.7
41.3
7月
33.1
99.4
39.3
8月
29.5
79.7
40.6
9月
33.7
63.8
40.0
10月
32.6
63.3
40.6
11月
34.1
68.3
41.0
12月
33.2
66.1
40.1
2016年1月
32.9
64.7
40.2
2月
33.2
63.2
39.7
3月
31.0
63.0
39.2
年間値
29.5
99.4
40.2
過去３年間の値 28.7 123.6
41.4

④久留米市

モニタリングポスト(nGy/h)

測定年月
最低値 最高値 平均値
2015年4月
29.5
61.3
36.9
5月
30.9
75.7
37.5
6月
27.2
90.7
38.9
7月
30.3 100.9
36.4
8月
29.5
81.3
37.3
9月
26.4
82.5
36.8
10月
30.7
65.7
37.0
11月
27.9
63.1
37.3
12月
26.4
62.5
37.0
2016年1月
30.9
66.5
37.4
2月
30.8
63.6
36.5
3月
30.1
64.0
36.6
年間値
26.4 100.9
37.1
過去３年間の値
249837.2

モニタリングポスト(nGy/h)
測定年月
最低値 最高値 平均値
2015年4月
47.3
79.5
53.5
5月
46.8
93.6
53.9
6月
47.0
89.6
54.8
7月
46.4 109.5
52.4
8月
46.8
92.7
53.5
9月
46.9
78.6
53.5
10月
47.8
77.7
53.7
11月
46.9
86.0
54.3
12月
47.4
73.4
53.7
2016年1月
47.7
84.0
54.2
2月
45.3
71.2
53.1
3月
45.0
77.1
53.0
年間値
45.0 109.5
53.6
過去３年間の値 40.2 108.6
53.5

⑦行橋市

子孫核種濃度の上昇ならびに落雷による制動放射線発生
福岡県内 7 か所の地上 1m における空間放射線量率の平等の報告がある 8）。7 月 1 日早朝は低気圧の通過により、均値は 49±9.2ｎGy/h であり、高い順に北九州市（60.2

数時間に 30mm 以上のまとまった降雨が観測されている。

ｎGy/h）、福岡市（58.6ｎGy/h）、行橋市(53.6ｎGy/h)、太降水による空気中に滞留するラドンの子孫核種が降下し宰府市（53ｎGy/h）、糸島市（43.1ｎGy/h）、飯塚市（40.2

た結果、空間放射線量率が上昇したものと推定される 8）。

ｎGy/h） そして久留米市（37.1ｎGy/h）であった。

一般に夏季の空間放射線量率は他の季節と比較して、低い

空間放射線量率は福岡県北部で高く、南部で低い傾向が傾向を示す 9)。夏季に、県内の広域で空間放射線量率が同顕著であった。空間放射線量率は土質に含まれるガンマ線

時に上昇し、年間で最高値を観測することは極めて珍しい放出核種からの大地ガンマ線の量に依存する。福岡県北部

現象である。

は主に深成岩の花こう岩および花こう岩の風化物である

6)。

太宰府市のモニタリングポストで測定した空間放射線

花こう岩にはウラン、トリウム、カリウムが多く含まれ、量率は表 5-1 に示すように、サーベイメータの測定値 53ウラン系列、トリウム系列およびカリウム-40 に起因する

ｎGy/h と比較してモニタリンポストの測定値 36.8ｎGy/h

ガンマ線束密度が高い。北九州市、福岡市等の空間放射線であり、31％も低くなっている。この原因は、モニタリン7)

量率が高いのはこのためと思われる 。一方、沖積層や安グポストの設置場所が地上約 19m の高さにあり、地面から

山岩の堆積地域である久留米市では空間放射線量率は低の影響を直接受けにくいためと考えられた。

い傾向にあった。
空間放射線量率の年間最大値は全てのモニタリングポ

４

まとめ

ストで 7 月 1 日の 2～4 時の間に記録した。空間放射線量

2015年度に実施した環境放射能水準調査の結果を、過去率が上昇する要因には、降雪水によるラドン子孫核種の降3年間の調査結果と比較した。全ベータ放射能、ガンマ線

下、静隠時の逆転層、大気の安定度による大気中のラドン核種分析ならびに空間放射線量率の結果は、過去3年間の測定値と比較して同程度のレベルであった。

-176-

文献
1)

文部科学省（編）：“環境試料採取法” 放射能測定法シリーズ 16，1983.

2)

文部科学省（編）：“全ベータ放射能測定法” 放射能測定法シリーズ 1，1976.

3)

文部科学省（編）：“ゲルマニウム半導体検出器によるガンマ線スペクトロメトリー” 放射能測定法シリーズ 7，1992.

4)

文部科学省（編）：“連続モニタによる環境γ線測定法” 放射能測定法シリーズ 17，1983.

5)

楢崎幸範：福岡県における全ベータ放射能調査(1965年度～1994 年度) ，保健物理，32，193-197，1997.

6)

内外地図株式会社(編)：福岡県地質図，内外地図,1969.

7)平井英治、玉利俊哉、佐伯國夫、岡村正紀、松岡信
明、高島良正、松田廣繼、廣陽二:電離箱検出器およびNaI(Tl)シンチレーション検出器を用いた福岡県の自然放射線量測定, RADIOISOTOPES, 44, 846-855 (1995).

8)辻本忠：環境放射能の変動について，放射線科学，
37，81-83,1994．

9)楢崎幸範：連続モニタによる空間放射線量の測定と解析，保健物理，35，187-202，2000.

-177-

福岡県保健環境研究所年報第43号，178－181，2016

資料福岡県における有害大気汚染物質モニタリング調査（1998年度－2015年度）
梶原佑介・力寿雄・山村由貴・山本重一*
福岡県では、1998年度から有害大気汚染物質モニタリング調査を行ってきた。その間、環境基準及び指針値が設定されている物質について、基準を超過した物質はなかった。各物質濃度の推移は、概ね減少もしくは横ばい傾向であったが、1,2-ジクロロエタンはやや増加傾向にあった。トルエン、ニッケル化合物、クロム及びその化合物については、香春町において高い濃度で推移していた。
［キーワード：1,2-ジクロロエタン、トルエン、ニッケル化合物、クロム及びその化合物］
１

はじめに
1996年5月に大気汚染防止法が改正され、低濃度であるが長期曝露によって人の健康を損なう恐れのある有害大う）及び「有害大気汚染物質測定方法マニュアル」（1997
年2月策定、2011年3月最終改正）に準拠して行った。

気汚染物質の対策が制度化された。これを受け、「有害大気汚染物質に該当する可能性がある物質」として234物質

２・１

調査地点及び調査期間が選定された。その中でも有害性の程度や大気環境の状況

調査地点は、図1に示した３地点で、宗像市（県総合庁等に鑑み健康リスクがある程度高いと考えられる22物質舎屋上）、古賀市（福岡県動物愛護センター屋上）、香春町

が「優先取組物質」としてリスト化された。

（商工会館屋上）とした。

1997年度からは、大気汚染防止法に基づき、地方公共団

それぞれの調査地点は事務処理基準に基づき、宗像市は体において優先取組物質のモニタリングを実施すること

一般環境、古賀市は発生源周辺、香春町は沿道という属性が求められた。

に区分されている。古賀市の場合は、PRTR データより、2010年10月には中央環境審議会答申（第九次答申）において、「有害大気汚染物質に該当する可能性がある物質」

周辺のトルエンの排出状況から発生源周辺として選定されている。

及び「優先取組物質」がそれぞれ248物質と23物質に見直された。

調査期間は、宗像市及び香春町は 1998 年度から、古賀市は 2008 年度からそれぞれ毎月 1 回調査を行っている。

上記23物質のうち福岡県では、ダイオキシン類について
はダイオキシン類対策特別措置法に基づきモニタリング

測定物質数としては、1998 年度の 11 物質から始まり現在
では、21 物質の測定を行っている。

が実施されている。また、「六価クロム化合物」及び「クロム及び三価クロム化合物」については、形態別分析方法が確立されていないことから「クロム及びその化合物」として測定しているため、最終的に21物質の調査結果を取りまとめている。
今回、これまでに実施された調査(1998年度－2015年度）
をとりまとめたので報告する。
２

調査方法
調査は、「大気汚染防止法第22条の規定に基づく大気の汚染の状況の常時監視に関する事務の処理基準」（2001年5
月策定、2013年8月最終改正。以下、「事務処理基準」とい福岡県保健環境研究所（〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）*福岡県環境部環境政策課（〒812-8577 福岡市博多区東公園 7-7）

-178-

図１

調査地点

２・２

測定物質の測定方法

表 2 環境基準、指針値及び年間平均値の最高値

測定物質の捕集方法及び分析方法を表1に示す。
区分

物質名
ベンゼン
環境基準が
トリクロロエチレン
設定されてテトラクロロエチレン
いる物質
ジクロロメタンアクリロニトリル
クロロエチレン
クロロホルム
指針値が設 1,2-ジクロロエタン
定されてい 水銀およびその化合物
る物質
ニッケル化合物
ヒ素及びその化合物
1,3-ブタジエン
マンガン及びその化合物
アセトアルデヒド
クロロメタンクロム及びその化合物
その他の有酸化エチレン
害大気汚染
トルエン
物質
ベリリウム及びその化合物
ベンゾ(a)ピレン
ホルムアルデヒド

表 1 測定物質の捕集方法及び分析方法
物質名ベンゼン
トリクロロエチレン
テトラクロロエチレン
ジクロロメタンアクリロニトリル
クロロエチレン
クロロホルム1,2-ジクロロエタン
1,3-ブタジエン
クロロメタントルエン
酸化エチレン水銀およびその化合物ニッケル化合物
ヒ素及びその化合物
マンガン及びその化合物
クロム及びその化合物
ベリリウム及びその化合物
アセトアルデヒド
ホルムアルデヒド
ベンゾ(a)ピレン

捕集方法

分析方法

キャニスター

GC-MS

固相
金アマルガム

GC-MS
冷原子吸光法ハイボリューム
エアサンプラー

ICP-MS

固相

HPLC

ハイボリューム
エアサンプラー

HPLC

３・２

設定値
単位
μg/m3
3
200
μg/m3
200
μg/m3
150
μg/m3
2
μg/m3
10
μg/m3
18
μg/m3
1.6
μg/m3
40 ngHg/m3
25 ngNi/m3
6 ngAs/m3
2.5μg/m3
140 ngMn/m3
μg/m3
μg/m3
- ngCr/m3
μg/m3
μg/m3
- ngBe/m3
μg/m3
μg/m3

宗像市
1.8
0.087
0.10
0.90
0.14
0.072
0.20
0.28
2.5
8.4
3.0
0.25
34
2.4
1.8
7.9
0.096
2.5
0.053
0.18
2.9

古賀市
0.97
0.079
0.20
1.1
0.054
0.14
0.19
0.34
2.2
9.0
3.0
0.11
26
2.8
1.7
4.4
0.075
4.2
0.044
0.14
3.4

香春町
2.2
0.22
0.10
0.98
0.14
0.082
0.20
0.30
3.4
15
3.5
0.32
63
3.0
1.7
44
0.1
19
0.051
0.50
4.0

各物質の経年変化

図2に各物質の経年変化を示す。各物質濃度の推移（年平均値）は、減少もしくは年度毎の変動はあるものの、横３

ばい傾向のものが多かった。以下に特徴的な成分について

結果及び考察３・１示す。

環境基準及び指針値

表2に環境基準、指針値が設定されている物質の設定値
及び各調査地点での年間平均値の最高値を示す。1998年度
から2015年度までの間、設定値を超過した物質はなかった。

○：宗像、×：古賀、△：香春、＋：全国平均（一般環境）、－：全国平均（沿道）
図 2 各物質の経年変化（年平均値、単位は表２と同じ）-179-

○：宗像、×：古賀、△：香春、＋：全国平均（一般環境）、－：全国平均（沿道）
図 2 各物質の経年変化（つづき）

３・３

特徴的な物質について

３・３・１

い一般環境の宗像市における、1,2-ジクロロエタンと福岡県において越境大気汚染の影響が推測されるPM2.52) の濃

1,2-ジクロロエタン

1,2-ジクロロエタンについては、全国平均の推移と比較

度散布図を図3に示す。両物質には相関が見られ、1,2-ジク

しても上昇傾向が見られた。また、九州の1,2-ジクロロエ

ロロエタンについても長距離移流の影響が示唆された。

タンの上昇傾向は、長距離越境大気汚染の影響が指摘されている1)。そこで、固定発生源や移動発生源の影響が少な-180-

３・３．３ニッケル、クロム

ニッケル、クロムについても香春町で全国平均を上回っていたが、PRTRデータからは周辺に大きな排出源は見られなかった。そこで、両物質の風向別平均濃度図を図5に示す。両物質とも南南西の風向時に濃度が高いことから、
何らかの発生源が南南西方向にあることが示唆された。

図 3 宗像市（一般環境）における 1,2-ジクロロ
エタンと PM2.5 の濃度散布図
３・３．２

トルエン

トルエンは香春町（沿道）で全国平均を上回っていた。
また、周辺に発生源がある古賀市よりも濃度が高いことから、香春町にも何らかの発生源があることが示唆された（図2）。

図 5 ニッケル及びクロムの風向別平均濃度図 (n=180)

VOCの発生源寄与を推定する指標としては、VOC濃度
をベンゼン濃度で基準化したベンゼン比がある。ベンゼン

４

まとめは移動発生源からの寄与が大きいが、オゾン生成能が低い

1998年度から有害大気汚染物質モニタリング調査実施

ため大気中での濃度変動が少ない。対して、トルエンは固してきたが、環境基準、指針値を超過した物質はなかった。

定発生源及び移動発生源からの寄与が大きいが、オゾン生

多くの物質は、減少もしくは横ばい傾向のものが多かっ成能が比較的高いため、排出後は大気中で反応し、徐々にた。

減衰していく。よって、調査地点のトルエン／ベンゼン比が大きい程、特異的に排出される固定発生源の寄与を強く

1,2-ジクロロエタンについては、長距離移流の影響が示
唆された。

3)

受けているものと考えられる 。図4に3調査市町のトルエ

香春町では、トルエン、ニッケル及びクロムが全国平均

ン／ベンゼン比の推移を示す。産業排出量は少ないが香春

を上回っていたが、原因の特定には至らなかったので今後町が最も大きく、次いで、古賀市の値が大きかった。また、も注視していく必要がある。

香春町においては、2013年度は10-11月、2014年度は6-8月、2015年度は6-8月が高くなったことから、特に、夏場に影文献響が大きい発生源があることが示唆された。

1) 村岡ら：九州・山口地方における有害大気汚染物質 1,2ジクロロエタン濃度の経年変化への長距離越境大気汚染の影響、大気環境学会誌、49,187-197(2014)2) 力ら：常時監視測定局データによる福岡県の PM2.5 濃度の実態把握、福岡県保健環境研究所所報（第 43 号投稿中）3) 星ら：大気中 VOC のモニタリングデータを用いた排出源およびオゾン生成能の評価、東京都環境科学研究所
年報、93-101(2005)

図4

3 調査市町のトルエン／ベンゼン比の推移-181-

福岡県保健環境研究所年報第43号，182－184，2016

資料
クリーニング業における有害物質の検出事例について
藤川和浩・森山紗好・石橋融子・田中義人
福岡県内にあるクリーニング工場の排出水から、水質汚濁防止法に基づく届出書においては、使用されていないトリクロロエチレンが0.2mg/L検出された。届出のなされていない有害物質が検出されたこと、及び立入時点の排水基準値0.3mg/Lは下回ったが、2016年10月以降に適用される改正後の排水基準値0.1mg/Lは上回っており、基準値超過が懸念されることから、事業場への立ち入りを行い、原因究
明調査を実施した。今回、届出書敷地内にある3工場内の洗浄機器周辺及びそれらの機器からの排出先である排水溝等を調査した結果、排水溝すべてでトリクロロエチレンとテトラクロロエチレンが検出された。作業工程及び作業場に置いてあった薬剤の調査、測定により、これらの工場内の作業台において、手作業による染み抜き処理にトリクロロエチレンが含まれていると考えられる薬剤を使用していることが明らかとなった。この薬剤の使用方法等が不適切であったことから、排出水に混入したと考えられた。
［ キーワード：ドライクリーニング、トリクロロエチレン(TCE)、テトラクロロエチレン(PCE)、染み抜き剤 ］
１

はじめに

２・１

特定施設の設置状況の確認

トリクロロエチレン（以下、TCEと略す）やテトラクロ

当該事業場の工場の配置図を図1に示す。当該事業場は3ロエチレン（以下、PCEと略す）等の塩素系有機化合物は、工場からなり、第2及び第3工場で発生した排水は水路を通金属機械部品の脱脂洗浄やドライクリーニング溶剤としって第1工場の排水と混合され、第1工場に隣接する排水処て広く用いられている。TCEについては、2015年9月の水理施設にて、中和、沈澱及び濾過処理された後、河川へと

1)

質汚濁防止法施行規則の一部改正 により、排水基準値は放流される。排水処理施設の模式図を図2に示す。

0.1mg/Lになった。ただし、水質汚濁防止法施行令別表第3の34に掲げる施設（別表第1第66号の3から第67号（洗濯業の用に供する洗浄施設を設置している特定事業場）までに掲げる施設）については、規則の施行日から1年間の2016
年10月20日までは従前の排水基準値（0.3 mg/L）が適用されることとなっている。
福岡県内のクリーニング業を行っている特定事業場に対して、2016年1月に水質汚濁防止法第22条第1項に基づき、

図 1 敷地内における工場の配置図

立入調査を行った。当該事業場からの排出水について、揮
発性有機化合物（VOC）の分析を行ったところ、TCEが0.2mg/L検出された。水質汚濁防止法の届出によると、当該事業場の特定施設（洗浄機）で使用されている有害物質
は、PCEのみでTCEの使用履歴は確認されていなかった。
このことから、届出のなされていないTCEが検出されたこと、及び立入時点の排水基準値は適合しているものの、2016年10月以降に適用される排水基準値では不適合であり、今後、基準値の超過が懸念されることから、原因究明調査を実施したので報告する。
２

調査方法

図2 排水の処理施設の模式図

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）-182-表 1 検知管の測定範囲

当該事業場の特定施設の種類は施行令別表第1の67で、洗濯業の用に供する洗浄機があり、そのうち第1工場に設

品番

測定物質

測定範囲

置されているパーク系（PCE使用）の1基以外は、有害物

No.132 LL

TCE

0.08 ～ 1.33 ppm

質を含む薬剤を使用しているものは届けられていなかっNo.132 M

TCE

1.66 ～ 33.3 ppm

た。また、TCEの使用履歴については確認できなかった。

No.133 LL

PCE

0.06 ～

No.133 M

PCE

1.66 ～ 33.3 ppm

２・２

作業状況の確認及び聞き取り調査（(株)ガステックのHPより引用）

保健福祉環境事務所職員とともに、工場内で洗浄機の配置、作業状況等を確認した。また、工場責任者等に、排水の処理工程や、使用されている薬剤の確認や使用方法等について聞き取りを行った。
２・３

検知管による測定

２・３・１

測定方法

工場内のどこが汚染源なのか確認するため、検知管式気体採取器(㈱ガステック製GV-100S)を用いて調査した。測定項目はTCEであるが、参考のため、PCEについても測定した。使用した検知管を表1に示す。

(a)

第1工場

室内環境については、検知管でそのまま空気を吸引し、測定した。排水、工程水等については、100mLフラン瓶に試料水を約50mL採水した後、1分間振とうし、気相部分を吸引し測定した。吸引量は全て300mLとした。
２・３・２

測定地点

測定地点を図 1（⑪）及び図 3（①～⑩）に示す。①～④地点は工場内の室内の空気を測定した。⑤は、成分表示が TCE のみの染み抜き剤の廃液容器の上部で、空気を TCEのみ測定した。⑥は、⑤と同製品の染み抜き剤の入った容器内上部の空気を測定した。ただし、⑤の容器は蓋がない(b) 第2工場開放状態で、⑥は蓋が閉められた一斗缶であった。⑦及び⑧地点は、図 2 に示す処理施設で、⑦は汚水タンク（沈澱槽）、⑧は放流手前の排水溝、⑨、⑪は工場外の排水溝、⑩は工場内の排水溝をそれぞれ採水し測定した。
３

結果

３・１

1.0 ppm

作業状況の確認及び聞き取り調査の結果

工場責任者等からの説明及び現地確認により以下のことが確認された。
(1) PCE を使用している洗浄機は、第 1 工場に 1 機のみ設置しているが、PCE は全て回収している。
(2) 排水処理施設の汚泥は、3 ヶ月に 1 回、引き抜きを行っている。
(3) 染み抜きに使用する蒸気は、回収し再利用をしている。
(4) ほとんどの染み抜き剤は、メーカーに特別に配合してもらっているため成分は不明である。
(5) 工場従業員は TCE を含有する薬剤を使用しているという認識はない。

(c)

第3工場

図3 測定地点-183-

(6) 染み抜き時に手に付着した薬剤を手洗い場で洗浄して

５

いる。

まとめ
今回、県内のクリーニング業の排出水から、水質汚濁防(7) 染み抜き作業後、衣類の乾燥が不十分の状態で水洗浄工程等を行ったことがある。

止法に基づく届出者においては、使用されていないTCEが検出されたため、原因究明を行った。
作業工程及び作業場に置いてあった薬剤の確認により、

３・２

工場内の作業台において、手作業により染み抜き処理を行

測定結果

検知管による測定結果を表 2 に示す。室内空気①～④にっており、TCEを含有すると考えられる薬剤を使用していついては TCE 及び PCE は検出されなかった。⑦～⑪の排た。その薬剤の使用方法等について不適切であったことか

水処理施設、排水溝等のすべてにおいて、TCE 及び PCEら、排出水に混入したことにより、立入調査において、TCEが検出された。特に第 3 工場内の⑩（染み抜き室からの排が検出されたと考えられた。

水が流れる地点）が最も高い値であった。また、TCE 表示のみの市販の染み抜き剤の廃液容器の上部⑤では TCE が、

６

同製品の染み抜き剤の容器内⑥では、TCE と PCE が検出
された。

今後の対応
以上の結果を受け、保健福祉環境事務所職員が、事業者側に、薬剤管理及び処理方法について改善するよう指導した。内容を以下に記す。

４1) 使用しているすべての薬剤について、製造メーカーに考察

成分確認を行い、保健福祉環境事務所に成分を報告する。

⑤及び⑥の薬剤容器には、TCEの表示があったにも関わらず、事業場側はTCEを含有する薬剤を使っていたという

2) 染み抜き剤を排水経路に流さず、廃棄物として適正に処理する。

認識がなかった。また、第2工場内の作業台においても、メーカー配合で成分未表示の薬剤を使用し、手作業による

3) 排水管及び排水処理施設の洗浄を行う。

染み抜き処理を行っており、今回の測定からTCEとPCEを含む溶剤を使用されていた可能性が考えられた。さらに、

文献

染み抜き作業後、衣類の乾燥が不十分の状態で水洗浄工程

1) トリクロロエチレンの排水基準及び地下水の水質の浄等を行ったことがあることや、染み抜き時に手に付いた薬化措置命令に関する浄化基準の見直しについて,環水大剤を手洗い場で直接洗浄したりしていた。このことから、

水発第 1509181 号,環境省水･大気環境局,2015.

これらの排水が排水溝へと流れることにより、今回、すべての排水溝等でTCE及びPCEが検出されたと考えられた。
ただし、先日の立入調査と今回の原因究明調査では、作業工程が異なること及び検知管は干渉ガスの影響もあることから、検出濃度に差があると思われる。
表 2 検知管による測定結果
測定地点

TCE

PCE

第 1 工場 ①

不検出

不検出

第 2 工場 ②

不検出

不検出

第 3 工場 ③

不検出

不検出

第 3 工場 ④

不検出

不検出

第 1 工場 ⑤

高濃度検出*－

第 3 工場 ⑥

高濃度検出*

高濃度検出*

第 1 工場 ⑦

低濃度検出

低濃度検出

第 1 工場 ⑧

低濃度検出

低濃度検出

第 2 工場 ⑨

高濃度検出

高濃度検出

第 3 工場 ⑩

高濃度検出

高濃度検出

第 3 工場 ⑪

高濃度検出

高濃度検出

注）低濃度検出：検知管 No.132LL 又は No.133LL を使用。
高濃度検出：検知管 No.132 M 又は No.133 M を使用。
*: 検知管測定範囲以上の検出。

-184-

福岡県保健環境研究所年報第43号，185－186，2016

資料
2015年度における生物（動物関係）に関する問い合わせ状況
中島 淳・石間妙子・金子洋平・須田隆一
当所で窓口依頼検査以外で回答した動物に関連する問い合わせの内容について概要をまとめた。
2015年度は電話や持ち込み、電子メールによる質問が51件であった。問い合わせは県庁各課・保健福祉環境事務所等の県機関からのものが27件、市町村からのものが11件、一般県民からのものが7件、民間業者からのものが6件であった。これらのうち49件は不明種の同定依頼であり、中でも特定外来生物であるゴケグモ類疑い種の同定依頼が18件、同じく特定外来生物であるツマアカスズメバチ疑い種の同定依頼が12件と多かった。ツマアカスズメバチに関する問い合わせは前年度まではなく、2015年９月に県内ではじめて発見されたことが大きく報道された影響と考えられた。

［キーワード：衛生害虫、ペストコントロール、ハチ、ダニ、クモ］
１

はじめに

表 1 に 2015 年度の月ごとの問い合わせ件数を示す。全体で 51 件の問い合わせがあり、最も問い合わせが多かっ当所では窓口依頼検査として生物同定検査を実施しているが、それ以外にも日常的に電話や持ち込みによる生物たのは 9 月の 12 件で、次いで 10 月の 8 件、7 月の 7 件でに関する問い合わせに答えることが多い。本報では2015あった。一方で、11 月から 3 月にかけての問い合わせは年度に寄せられた質問のうち、動物に関連するものについいずれも 0-2 件と少なかった。全体の問い合わせ件数はてその内容をまとめた。

2010 年度が 24 件、2011 年度が 24 件、2012 年度が 57 件、2013 年度が 68 件、2014 年度が 52 件であり 1-3）、問い合わ

２

せ件数は前年度と同程度であった。

方法
動物に関連する各問い合わせについて、依頼元を県、市

図 1 に問い合わせの依頼元と件数を示す。問い合わせは町村、民間業者、一般県民、その他の5つに区分した。ま

県機関からのものが最も多く、次いで市町村、一般県民、

た、質問内容については不明種同定依頼、ゴケグモ類疑い

民間業者の順であった。県機関では保健福祉環境事務所か

種の同定依頼、マダニ類疑い種の同定依頼、ツマアカスズ

らの問い合わせが多かったが、ほぼすべての場合においてメバチ疑い種の同定依頼、生物多様性・外来種に関するも所管市町村あるいは県民からの質問の仲介であった。また、の、その他の6つに区分して整理した。

市町村からの依頼も同様に一般市町村民からの質問の仲介であった。依頼元の傾向は 2010-2014 年度と比較して、

３大きな違いはなかった。

結果及び考察

表 1 各月における内容別の問い合わせ件数

質問内容
不明種同定依頼
ゴケグモ類疑い
マダニ類疑いツマアカスズメバチ疑い
生物多様性・外来種
その他
計

月
4
2
1
1

5
2
4

6
3
1
2

7
2
5

8
1
1

9
1

10
2
4

1
10

1

12

1
8

11

12

1
1

2

1

3
1
1

1

1
4

6

6

7

3

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

-185-

1

0

2

0

2

計
15
18
4
12
1
1
51

疑い種に関する問い合わせが 12 件と急増した。本種はこれまで国内では対馬でのみ定着が確認されていたものであるが、2015 年 9 月に北九州市で生きた個体が採集され4)、そのことが広く報道等で周知されたことが主要因と考えられる。実際に問い合わせ件数は 9 月に集中している。
なお、当所に問い合わせがあったハチ類にはツマアカスズ
メバチは含まれておらず、オオスズメバチが 3 件、ヒメス
ズメバチが 3 件、コガタスズメバチが 3 件、キイロスズメ
バチが 1 件、セグロアシナガバチが 2 件であった。
ゴケグモ類疑い種、ツマアカスズメバチ疑い種以外の不明種同定依頼のうち、種まで同定できたのはブリ糸状虫（1図1件）、セイタカアワダチソウヒゲナガアブラムシ（1 件）、2015 年度における問い合わせの依頼元の件数

クビキリギス（1 件）、ネコノミ（1 件）、コガタノゲンゴ
ロウ（1 件）、ニセセマルヒョウホンムシ（1 件）、ヌノメ
カワニナ（1 件）、カスミサンショウウオ（卵のう）（1 件）、
ミシシッピアカミミガメ（1 件）、シマヘビ（1 件）、ミヤ
マホオジロ（1 件）、ハヤブサ（1 件）であった。2013 年
度に多かったマダニ類に対する問い合わせは、2014 年度の 2 件に引き続き 2015 年度も 4 件と少なかった。
当所に持ち込まれるこれらの問い合わせは、県下で実際に起こっている生物に関する問題の現状を知る機会にもなりうるので、今後も記録を集積していきたいと考えている。末筆ながらクモ類の同定に際して種々ご教示いただいた国立研究開発法人農業環境技術研究所の馬場友希博士にこの場を借りてお礼申し上げる。
図2

文献

2015 年度における内容別の問い合わせ件数

1) 中島淳，石間妙子，須田隆一：過去3年間（平成23-24
問い合わせの具体的内容は、ゴケグモ類疑い種に関する年度）における生物（動物関係）に関する問い合わせ

同定依頼が 18 件と最も多かった（図 2）。これは前年度と状況，福岡県保健環境研究所年報，40，137-138，2013．

同様の傾向である。
ゴケグモ類疑い種の問い合わせは 20102) 中島淳，石間妙子，須田隆一：平成25年度における生

年度、2011 年度はそれぞれ 1 件であったが、2012 年度は物（動物関係）に関する問い合わせ状況，福岡県保健33 件、2013 年度は 27 件、2014 年度は 29 件と急増してい環境研究所年報，41，151-152，2014．

1-3）。2015 年度は 18 件と昨年度よりやや少ないものの、

3) 中島淳，石間妙子，金子洋平，須田隆一：平成26年度

引き続き本種に対する意識の高まりは継続していると考における生物（動物関係）に関する問い合わせ状況，えられる。しかし、ゴケグモ類疑い種として問い合わせが福岡県保健環境研究所年報，42，141-142，2015．

あった 18 件のうち、セアカゴケグモは 1 件のみで、その

4) Minoshima, Y., Yamane, S., Ueno, T.: An invasive alien

る他はオオヒメグモが 3 件、タカラダニ類が付着したザトウ

hornet,ムシ目の一種が 2 件、マダラヒメグモが 2 件、オニグモが(Hymenoptera, Vespidae), found in Kitakyushu, Kyushu

1 件、コゲチャオニグモが 1 件、ヒラタグモが 1 件、カバ

Island: a first record of the species from mainland Japan,

キコマチグモが 1 件、ヒメグモ科不明種が 4 件、オニグモ

Japanese Journal of Systematic Entomology, 21, 259-261,

科の一種が 1 件、タカラダニ類が 1 件であった。

2015.

また、本年度は特定外来生物であるツマアカスズメバチ

-186-

Vespa

velutina

nigrithorax

duBuysson福岡県保健環境研究所年報第43号，187－188，2016

資料
2015年度における生物同定試験の結果
石間妙子・中島 淳・須田隆一
当所で窓口依頼検査として行っている生物同定試験について、2015年度の結果概要をまとめた。依頼件数は66件で、依頼理由別にみると、食品中異物が51件、家屋内発生が7件、事業所内が3件、皮膚掻痒が3件、その他（由来不明）が2件であった。1件につき複数の分類群が検出されたものが3件あり、動物類が何も検出されないものが3件であった。ハエ目の検出回数が最も多く、次いでコウチュウ目、チョウ目の検出回数が多かった。種まで同定できたものは30検体で、ハウカクムネチビヒラタムシとキイロショウジョウバエは複数回検出された。同定依頼は9月が最も多かった。
［キーワード：衛生害虫、ペストコントロール、食品中異物］
１

はじめに

３

結果及び考察当所では、窓口依頼検査として生物同定試験を実施して2015 年度における生物同定試験の依頼件数は計 66 件だいる。本試験は主に衛生害虫を対象として、持ち込まれたった。過去 20 年間の依頼件数は概ね年間 40－70 件程度で虫体について種の同定を行い、その結果について成績書のあり 2-4)、例年と比較して件数に大きな変化はみられなか

発行を行うものである。本報では2015年度における生物同った。66 件の依頼理由の内訳を図 1 に示す。食品中異物定試験結果をまとめ、その傾向について考察を行った。

が最も多く、全体の約 77％にあたる 51 件で、残り 15 件のうち 7 件は、家屋内発生によるものであった。2011 年

２度までの本試験の結果においても、食品中異物を由来とす

検査の方法
持ち込まれた検体は、発生状況についての聞き取りを行い、その経緯から食品中異物（食品中から発見されたもの）、

る検査依頼が近年増加していることが指摘されており 3）、本年度も同様の傾向であるといえる。

家屋内発生（一般住居から発見されたもの）、事業所内（工月別の依頼件数と依頼理由の内訳を図 2 に示す。依頼件

場や会社事務所等で発見されたもの）、皮膚掻痒（皮膚掻数は 4 月から 12 月にかけて多い傾向があり、最も多かっ

痒症原因ダニ類の検査）、その他（研究機関依頼、由来不たのが 9 月で、次いで 7 月と 10 月であった。過去 20 年間

明など）の5つに区分して記録した。

においても、夏季を中心に依頼件数が多く 2-4) 、例年と同持ち込まれた検体のうち、室内塵中の皮膚掻痒原因ダニ様の傾向であった。

類の検査として持ち込まれた検体（室内塵）については、

66 件のうち皮膚掻痒症原因ダニ類の検査で持ち込まれ室内塵を篩別後、2.0－0.074 mmの室内塵を対象にダーリた 3 件については、節足動物類は何も検出されなかった。

1)

ング液懸濁遠沈法 を用いて抽出し、実体顕微鏡を用いて残りの 63 件のうち 3 件では、1 件あたり 2－6 分類群が検

直接鏡検、もしくはプレパラート標本にした後に生物顕微出され、検出された分類群数は計 70 検体であった。表 1

鏡で鏡検して同定した。

に、検出した 70 検体の内訳を目レベルで各月ごとに示す。

皮膚掻痒以外の検体については、実体顕微鏡下で直接調目まで同定できたものは 66 検体で、分類群としてはハエべ同定した。このうち乾燥している検体は、10％水酸化カ目が最も多く、次いでコウチュウ目、チョウ目であった。

リウム溶液に数時間浸潤し、軟化させた後に検鏡した。まハエ目は、22 検体中 4 検体がショウジョウバエ科で、イた、粘着テープ類などに付着していた検体は、2-プロパノ

エバエ科、クロバネキノコバエ科、ノミバエ科がそれぞれール液に24時間程度浸潤して粘着物を剥がした後に検鏡

2 検体ずつ持ち込まれた。いずれの科も、食品や排水溝等した。

に発生する衛生害虫として、よく知られる分類群である。
コウチュウ目は 15 検体のうち 4 検体がヒラタムシ科であった。また、チョウ目は 8 検体中 3 検体がメイガ科、2 検体がヤガ科で、8 検体中 6 件が幼虫もしくは蛹の状態だっ福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）

た。これらの科は、農作物や貯蔵食品の害虫として問題と-187-

なる種が多く含まれている。

文献

持ち込まれた検体のうち、種まで同定できたものは 25

1) 宮本旬子，大内忠行：新築家屋，一般家屋での室内塵

種 30 検体で、そのうち 20 検体は食品中異物、6 検体が家ダニ類の季節変動について，衛生動物，27，251-259，

屋内発生だった。コウチュウ目ヒラタムシ科のハウカクム

1976．

ネチビヒラタムシが 4 検体、ハエ目ショウジョウバエ科の2) 緒方 健，山崎正敏，杉 泰昭，生物同定試験検査結果

キイロショウジョウバエが 3 検体持ち込まれ、その他は複（平成13年分），福岡県保健環境研究所年報，29，

数回検出された種は見られなかった。ハウカクムネチビヒ

154-159，2002．

ラタムシは、幼虫が椎茸内部に穿孔して成長するため、乾

3) 中島 淳ら，過去10年間（平成14-23年度）における生物

燥椎茸の大害虫としてよく知られている。キイロショウジ

同定試験検査結果，福岡県保健環境研究所年報，39，

ョウバエは樹液や腐熟した果実に発生する酵母を主食と113-114，2012．

することから、果実を使用する食品工場や、パンや酒、味

4) 石間妙子，中島 淳，須田隆一，平成26年度における生噌などの発酵食品工場でよく発生することが知られてい物同定試験の結果，福岡県保健環境研究所年報， 42，

る。表 2 に示す種のほとんどは、古い時代から食品混入や

139-140，2015．

家屋内害虫、不快害虫として問題視されている節足動物で、
表 1 各月における目別の検出数

継続して一定の問題を起こしていることがわかる。

図1

2015 年度における生物同定検査の依頼理由

図2

2015 年度における月別の依頼件数と内訳

表 2 種まで同定できた 30 検体の種名と発生状況-188-福岡県保健環境研究所年報投稿規定
1 投稿資格本誌への投稿者は、福岡県保健環境研究所に所属する職員（職員であった者及び職員と共同研究を行った者を含む）に限る。
2 原稿の種類
投稿原稿は総説、原著、短報、及び資料とする。
（１） 総説：保健・環境分野の既発表の研究成果・今日的問題点・将来の展望を文献などにより総括し、解析したものをいう。
（２） 原著：独創的な内容で、保健・環境分野に関する価値ある結論及び新事実並びに新技術を含むものをいう。
（３） 短報：断片的あるいは萌芽的研究であるが、独創的な内容で保健・環境分野に関する価値ある結論及び新事実並びに新技術を含むものをいう。
（４） 資料：調査、試験検査の結果または統計等をまとめたものとし、原著や短報のような独創性を重視するのではなく、調査結果自体の有用性を重んじた内容のものをいう。
3 原稿の書き方（１）原稿はできるだけ簡潔に、わかり易く作成し、印刷ページにして（図、表を含め）、総説及び原著は 6 頁以内、短報及び資料は 4 頁以内を原則とする。
（２）原稿は「年報原稿作成要領」に従って作成する。ただし、資料については英文の要旨は省くものとする。
（３）ヒトを対象とした研究で、倫理的配慮を必要とする場合は、必ず「方法」の項に研究対象者に対する倫理的配慮を記載する。
4 原稿の提出、査読及び掲載の可否（１） 原稿は「調査・研究発表伺い」により決裁を受けた後、編集委員会に提出する。その形式は別に定める「年報原稿作成要領」に従うこと。
（２） 編集委員会は、複数の査読員に査読を依頼する。ただし、資料についての査読は行わない。
編集委員会は査読員の意見を著者に伝え、必要に応じ修正を求める。
（３） 修正を求められた著者は、2 週間以内に修正原稿を再提出する。この期間に修正原稿の提出がなく、かつ編集委員会まで連絡がない場合は撤回したものとする。
（４） 編集委員会は、査読結果に基づき掲載の可否及び掲載区分を決定する。
5 校正
印刷時の著者校正は、1 回とする。
校正は、誤植のみとし、校正時の文字、文章、図表等の追加、添削及び変更は原則として認めない。
6 その他
その他編集上必要な事項は、編集委員会で協議する。
附 則
この規定は昭和 54 年 4 月 10 日より施行する。
平成 16 年 5 月 10 日一部改正
平成 19 年 10 月 1 日一部改正
平成 25 年 4 月 1 日一部改正-189-

-190-

２

論文・学会等への発表

（１）論文等発表一覧

論

文

名

執

筆

者

掲

載

抄録掲載頁

誌

集合住宅における冷暖房使用時の室内

新谷俊二，櫻井利彦，三谷康範*

福岡県保健環境研究所年 P197

熱環境の測定*九州工業大学大学院工学研究院

報第 42 号 ，61-68，2015.

*

Quantification of adverse effects of regularToshiki Maeda , Akira Babazono ,Internationaluse of triazolam on clinical outcomes for

Takumi Nishi, Midori Yasui*.

Geriatric

Journalolder people with insomnia: a retrospective* Department of Healthcare

31(2), 186-94, 2016 .

cohort study.

Administration and Management,

Psychiatryof P197，

Graduate School of Medical Sciences,
Kyushu University
Evaluation of the fatty liver index as a

Takumi Nishi, Akira Babazono*1,

Journalpredictor for the development of diabetes

Toshiki Maeda*1, Takuya Imatoh*2,

investigation, 6(3) 309-316,

among insurance beneficiaries with

Hiroshi Une*3

2015.

prediabetes*1 Department of Healthcareofdiabetes P197

Administration and Management,
Graduate School of Medical Sciences,
Kyushu University*2 Department of Hygiene andPreventive Medicine ,Faculty of
Medicine, Fukuoka University*3 Medical Research Center, Faculty of
Medicine, Fukuoka University
Does antihypertensive treatment with

Hiroki Miyazaki*1,2, Akira Babazono*1,*1

renin-angiotensinsystem inhibitors prevent

Takumi Nishi, Toshiki Maeda , Takuya

the development of diabetic kidney

Imatoh*3, Masayoshi Ichiba*2 anddisease?

Hiroshi Une*4*1

BMC

Pharmacology

and P197

Toxicology, 16-22,2015.

Department of Healthcare

Administration andManagement,Graduate School of
Medical Sciences, Kyushu University*2

Department of Social andEnvironmental Medicine, Faculty of
Medicine, Saga University*3 Department of Hygiene andPreventive Medicine, Faculty of
Medicine, Fukuoka University*4 Medical Research Center, Faculty of
Medicine, Fukuoka University
Investigation of the Existence ofToshiki Maeda*, Akira*

Supplier-Induced Demand in use of

Babazono ,Takumi Nishi, Midori

Gastrostomy Among Older Adults: A

Yasui*, Yumi Harano*

Retrospective Cohort Study.

* Department of Healthcare
Administration andManagement,Graduate School of
Medical Sciences,Kyushu University-191-

Medicine,
2016.

95(5),

e2519, P198

論

文

名

The Impact of Opportunistic Infections on

執

筆

者

掲

Toshiki Maeda*1, Akira Babazono*1,*1

Clinical Outcome and Healthcare Resource

Takumi Nishi, Midori Yasui , Shinya

Uses for Adult T Cell Leukaemia.

Matsuda*2,Kiyohide Fushimi*3, Kenji

載

誌

抄録掲載頁

Plos one, 10(8) e0135042, P198
2015.

Fujimori*4*1 Department of Healthcare
Administration and Management,
Graduate School of Medical Sciences,
Kyushu University*2 Department of Preventive Medicine
and Community Health, University ofOccupational and Environmental Health*3 Department of Health Policy andInformatics, Tokyo Medical and Dental
University, Graduate School of
Medicine*4 Department of Health Administration
and Policy, Tohoku University
Different responses of primary normal

Tsuyoshi Ikehara*1, Junichi Nakashima ,human hepatocytes and human hepatoma

Shihoko Nakashima*2, Takeshi

cells toward cyanobacterial hepatotoxin

Yasumoto*3

microcystin-LR.

*1 National Fisheries University

Toxicon 105, 4-9, 2015.

P199*2 Fukuoka University*3 Japan Food Research Laboratories
A Study on Polychlorinated Biphenyls

Takashi Miyawaki, Shusaku Hirakawa,*1

Specifically-Accumulated in Blood of

Takashi Todaka , Hironori Hirakawa,Yusho Patients Collected from Medical

Tsuguhide Hori, Jumboku Kajiwara,

Check-Ups in 2012

Teruaki

Hirata,Fukuoka Acta Medica, 106, P199
160-167, 2015.

HiroshiUchi*1,*2 ,Masutaka Furue*1,*2*1

DepartmentofDermatology,

Graduate School of Medical Science,
Kyushu University*2 Research and Clinical Center for
Yusho and Dioxin, Kyushu University
Hospital
LC/MSによる土壌中有機汚染物質のス

宮脇崇, 飛石和大, 竹中重幸, 門上

分析化学，64，533-541，

クリーニング法の開発

希和夫*

2015.

～抽出方法および条件の最適化に関する検討～* 北九州市立大学

Determination of

Hiroko Tsukatani , Kazuhiro Tobiishi

Bulletin of Environmental

N,N-Dimethyldodecylamine andContamination and

N,N-Dimethyloctadecylamine in River andToxicology, 94, 801-806,

Sea Water Using Liquid Chromatography

2015.

Tandem Mass Spectrometry

-192-

P199

P199

論

文

名

Seasonal fluctuations of air pollution in
Japan, and the effect of long-range frommailand East Asia

執

筆

者

掲

Souleymane Coulibaly*1，Hiroaki*1*1

Minami , Abe Maho , Tomohiro

載

誌

抄録掲載頁

Biol. Pharm. Bull. 38,

P200

1395-1403,2015.

*1

Hasei , Nobuyuki Sera, Shigekazu
Yamamoto, Kunihiro Funasaka*2,
Daichi Asakawa*2, Masanari
Watanabe*3, Naoko Honda*4, Keiji
Wakabayashi*5, Tetsushi Watanabe*1*1 Kyoto Pharmaceutical University*2 Osaka City Institute of Public Healthand Environmental Sciences*3 Tottori University*4 Sonoda Women’s Univertity*5 University of Shizuoka

Putative classification of clades ofShinichiro Hirai*1 Eiji Yokoyama*1,

Letters in Applied

enterohemorrhagic Escherichia coli O157

Yoshiki Etoh , Junji Seto*2, Sachiko

Microbiology, 61, 267-273,

using an IS-printing system.

Ichihara , Yu Suzuki*2, Eriko Maeda,

2015.

P200

Nobuyuki Sera, Kazumi Horikawa,
Shinichi Sato*1, Tomoko Yamamoto*3*1 Chiba Prefectural Institute of Public
Health*2 Yamagata Prefectural Institute of
Public Health*3 Chiba University
Detection of Escherichia albertii fromchicken meat and giblets.

Eriko Maeda, Koichi Murakami,*1

Journal of Veterinary

Nobuyuki Sera, Kenitiro Ito , Shuji

Medical Science,

Fujimoto*2

77(7):871-873,2015.

P200*1 National Institute of Infectious
Diseases*2 Department of Health Sciences
Faculty of Medical Sciences, Kyushu
University
A549 細胞を用いた流入水中アデノウイ

吉冨秀亮，濱﨑光宏，中村麻子，世福岡県保健環境研究所年報 P200

ルスの分離

良暢之

第 42 号，93-94，2015.

福岡県における 2014-15 シーズンにお芦塚由紀，吉冨秀亮，中村麻子，濱福岡県保健環境研究所年報 P201

けるインフルエンザウイルスの検出状

﨑光宏，堀川和美，世良暢之

第 42 号，69-73，2015.

吉冨秀亮

公益財団法人大同生命厚 P201

況
流入水を用いた福岡県におけるアデノウイルスの分布状況の把握に関する研生事業団報告, 45, 221-225,

究

2015.

-193-

論

文

名

執

筆

者

Evaluation of sensitivity of TaqMan

Kiyoko Okamoto*1 , Yoshio Mori*1 ,RT-PCR for rubella virus detection in

2

Rika Komagome* , Hideki

clinical specimens

Nagano*2 , Masahiro Miyoshi* 2 ,Motohiko Okano*2 , Yoko Aoki*3 ,Atsushi Ogura*4 , Chiemi Hotta*4 ,Tomoko Ogawa*4 , Miwako
Saikusa*5 , Hiroe Kodama*6 ,Yoshihiro Yasui*7 , Hiroko
Minagawa*7 , Takako Kurata*8 ,Daiki Kanbayashi*8 , Yoko Ozaki*8 ,Tetsuo Kase*8 , Sachiko Murata*9 ,Komei Shirabe*9 , Mitsuhiro
Hamasaki, Takashi Kato*10 ,Noriyuki Otsuki*1 , Masafumi
Sakata*1 , Katsuhiro Komase*1 , and
Makoto Takeda*1*1 Department of Virology Ⅲ
National Institute of Infectious Diseases*2 Hokkaido Institute of Public Health*3 Yamagata Prefectural Institute of
Public Health*4 Chiba Prefectural Institute of Public
Health
*5 Yokohama City Institute of Public
Health*6 Ishikawa Prefectural Institute of
Public Health and Environmental
Science*7 Aichi Prefectural Institute of Public
Health*8 Osaka Prefectural Institute of Public
Health
*9 Yamaguchi Prefectural Institute of
Public Health and Environment*10 Okinawa Prefectural Institute of
Health and Environment

-194-

掲

載

誌

Journal of Clinical Virology,
80, 98-101, 2016.

抄録掲載頁
P201

論

文

名

執

平成 26 年度感染症流行予測調査事業ポ

筆

者

掲

伊藤雅*1，伊藤愛梨*2，内野清子*3，
*3

*4

載

誌

抄録掲載頁

病原微生物検出情報 , 37, P201

*5

リオ環境水調査期間中にて検出された

岡山文香 ，小澤広規 ，北川和寛 ， 27-29, 2016.

ウイルスについて

葛口剛*6，下野尚悦*7，神保達也*8，
高橋雅輝*9，滝澤剛則*10，筒井理華*11，
濱﨑光宏，山崎謙治*12，中田恵子*12，
吉田弘*13，安藤克幸*14，内山友里恵*15，中野守*16，藤井理津志*17，堀田

千恵美*18*1 愛知県衛生研究所*2 宮崎県衛生環境研究所*3 堺市衛生研究所*4 横浜市衛生研究所*5 福島県衛生研究所*6 岐阜県保健環境研究所*7 和歌山県環境衛生研究センター*8 浜松市保健環境研究所*9 岩手県環境保健研究センター*10 富山県衛生研究所*11 青森県環境保健センター*12 大阪府立公衆衛生研究所*13 国立感染症研究所*14 佐賀県衛生薬業センター*15 長野県環境保全研究所*16 奈良県保健研究センター*17 岡山県環境保健センター*18 千葉県衛生研究所
油症認定患者の血液中ダイオキシン類

梶原淳睦, 戸高尊, 平川博仙,堀就*1英, 平田輝昭, 飯田隆雄 ，内博史

濃度の分布

*2,*3

福 岡 医 学 雑 誌 , 106(5), P202
149-153, 2015.

，古江増隆

*2,*3

*1 北九州生活科学センター*2 九州大学*3 九州大学病院油症ダイオキシン
研究診療センター
福岡県油症検診（2011-2014年度）受診者における血液中PCB濃度と傾向

安武大輔，小木曽俊孝，堀就英，宮*1

脇崇，山本貴光 ，梶原淳睦，平田輝
昭，内博史

*2,*3

福 岡 医 学 雑 誌 , 106(5), P202
154-159, 2015.

2,*3，古江増隆**1 北九州生活科学センター*2 九州大学*3 九州大学病院油症ダイオキシン
研究診療センター
環境化学物質の暴露（２）POPs（ダ梶原淳睦

公衆衛生, 79(5),イオキシン・PCB類）の暴露実態
PM2.5 高濃度事例の発生要因の評価

P202

347-352.2015.
山本重一

クリーンテクノロジー8 月 P202号，61-64，2015.

-195-

論

文

名

執

筆

者

掲

載

誌

抄録掲載頁

家庭用洗剤の直鎖アルキルベンゼンス

志水信弘，古閑豊和，森山紗好，土

福岡県保健環境研究所年 P203

ルホン酸及びその塩（LAS）含有量

田大輔，藤川和浩，田中義人

報第 42 号，80-85，2015.

土田大輔，古閑豊和，森山紗好，藤福岡県保健環境研究所年 P203

川和浩，志水信弘，石橋融子，田中報第 42 号，95-98，2015.

と排出原単位に関する検討
調整池に浮遊する油状物質の分析事例

義人，松本源生，馬場義輝
油流出事故における分析方法の解析およ土田大輔，古閑豊和，志水信弘，石福岡県保健環境研究所年報 P203

び対応手順の検討

橋融子，松本源生，馬場義輝

第 42 号，99-102，2015.

15

田中義人，飛石和大，藤川和浩，古福岡県保健環境研究所年 P203

N 標識同位体を用いた分析法によるミクロシスチン調査とアオコ抑制手法の検討*1

閑豊和，永島聡子，熊谷博史 ，佐野報第 42 号，74-79，2015.

友晴*2*1 福岡県環境部環境保全課*2 九州大学
水田を通過する農業用水の金属類の濃度

石橋融子，熊谷博史*1，今任稔彦*2

及び溶存態存在割合の変化*1 福岡県環境部環境保全課

環境化学，26，33-40，2015. P203

*2 九州大学
Sorption properties of boron on Mg-Al
bimetallic oxides calcined at different
temperature

Sayo

Moriyama,

Keiko

Sasaki*1,*1

Tsuyoshi Hirajima , Keiko Ideta*2, Jin
Miyawaki*2

Separation&

Purification P204

Technology,

Vol.152,

192-199, 2015.

*1 Department of Earth Resource
Engineering, Kyushu University*2 Department of Advanced Device
Materials,

InstituteforMaterials

Chemistry and Engineering, Kyushu
University
都市ごみ焼却灰における難溶性塩素化

平川周作，志水信弘，鳥羽峰樹，池福岡県保健環境研究所年 P204

合物の生成と脱塩処理に関する基礎検

浦太荘，桜木建治，大久保彰人

報第 42 号，103-106，2015.

中島淳

さやばねニューシリーズ， P204

討
福岡県からのホソクロマメゲンゴロウの採集記録

19，38，2015

通潤用水の水路改修前後における水生鬼倉徳雄*1，中島淳，西山穏*2，西慶

日本生物地理学会会報， P204

甲虫類，水生半翅類および魚類相の変

喜*370，13-22，2015.

化*1 九州大学農学研究院*2 （株）西日本科学技術研究所*3 山都町教育委員会

遠賀川

中島淳

科学，85，1144，2015

福津市の希少な淡水魚類とその保全

中島淳

文化福津，11，18-20，2016 P204

Cobitis takenoi sp. n. (Cypriniformes:

Jun Nakajima

Zookeys, 569, 119-128, 2016

Cobitidae): a new spined loach from
Honshu Island, Japan
計（論文等発表一覧）

34件

-196-

P204

P205

（２）発表論文抄録

Takuya Imatoh * 2 , Hiroshi Une * 3 ： Journal of diabetes

1 集合住宅における冷暖房使用時の室内熱環境のinvestigation, 6(3) 309-316,2015.

測定【背景と目的】*新 谷 俊 二 ，櫻 井 利 彦 ，三 谷 康 範 ：福 岡 県 保 健 環 境 研
究 所 年 報 第 42号 ， 61-68， 2015.

非 ア ル コ ー ル 性 脂 肪 肝 (NAFLD)は 先 進 国 で 最 も多い肝疾患であり、飲酒習慣のない前糖尿病段階の居住者が不在であり、そのため住民の活動による患者において肝機能について管理されることが望ま

熱的かく乱の影響が少ないと考えられる集合住宅にれ る 。し か し な が ら 、NAFLDの 糖 尿 病 へ の 進 展 の リ

お い て 、そ の 棟 の 1室 に 家 庭 用 空 調 機 を 設 置 し 、夏 季

スク要因として評価した研究はあまり多くはない。

（ 2010年 7月 ～ 9月 ） に 冷 房 モ ー ド 、 冬 季 （ 2010年 12

そこで、特定健康診査情報に含まれる情報から脂肪

月 ～ 2011年 3月 ）に 暖 房 モ ー ド で 稼 働 し た 場 合 の 、対肝 の 代 理 指 標 で あ る Fatty Liver Indexを 算 出 し 、前 糖

象区画の室温、壁面及び床面の表面温度分布を測定

尿病段階の被保険者における糖尿病への進展リスクした。それぞれの期間に、室内空調機の立ち上げ時の指標としての有用性を評価した。

及び定常運転時における、室温、室内壁面等表面温【対象と方法】

度と電力使用量の結果から、簡易なモデルを仮定し福岡県農協健康保険組合と静岡県農業団体健康保区画の熱応答性を推計し、室内における熱的環境及険 組 合 か ら 2010年 2月 か ら 2013年 12月 ま で の レ セ プ

び室内外での熱収支と外気温の関係を推定した。

ト デ ー タ と 2008年 度 か ら 2013年 度 ま で の 特 定 健 康 診*九 州 工 業 大 学 大 学 院 工 学 研 究 院

査情報を受領した。データクリーニングを行い、特定健康診査情報とレセプトデータを突合可能なデー

2

Quantification of adverse effects of regular use of

タベースを構築した。

triazolam on clinical outcomes for older people with

飲 酒 習 慣 が な く 、HbA1cが 5.7-6.4(NGSP値 )で あ っ て

insomnia: a retrospective cohort study.

糖尿病の治療を受けていない前糖尿病段階の加入者**

Toshiki Maeda , Akira Babazono ,Takumi Nishi, Midori

967名 を 対 象 と し 、 3年 間 追 跡 し た 。

Yasui * ： International Journal of Geriatric Psychiatry，【結果及び結論】
3年 間 の 追 跡 期 間 で 89名 が 糖 尿 病 域 に 進 展 し 、男 女

31(2):186-94,2016.
【背景と目的】と も に NAFLDが 強 く 疑 わ れ る 群 で 有 意 に 糖 尿 病 発

高齢者は不眠症になりやすく、日本ではトリアゾ症 リ ス ク が 高 か っ た 。Fatty Liver Indexは 特 に 糖 尿 病

ラム（商品名：ハルシオン）が最もよく処方されて発症リスクが高い個人を同定するのに有用である可いる眠剤であるが、高齢者における有害事象の可能能性が示唆された。

性も報告されている。そこで、本研究では不眠症の*1 Department of Healthcare Administration and

高齢者におけるトリアゾラムの臨床アウトカムにおManagement, Graduate School of Medical Sciences,

ける有害作用を福岡県後期高齢者医療広域連合のレ

Kyushu University

セプトデータを用いて定量的に評価した。

*2 Department of Hygiene and Preventive【方法及び結果】

Medicine,Faculty of Medicine, Fukuoka University

2011年 度 に 180日 以 上 ト リ ア ゾ ラ ム が 投 与 さ れ て*3 Medical Research Center, Faculty of

いる群とトリアゾラム以外の眠剤が投与されている

Medicine,Fukuoka University

群をプロペンシティスコアでマッチングし、肺炎、外傷、褥瘡の発症リスクを比較した結果、トリアゾ

4

ラ ム 投 与 群 で 発 症 リ ス ク が お お よ そ 40％ 、30％ 、30％

renin-angiotensin system inhibitors prevent the

弱低かった。

development of diabetic kidney disease?

【結論】

Hiroki Miyazaki * 1,2 , Akira Babazono * 1 , Takumi

Does antihypertensive treatment with

高齢者におけるトリアゾラム常用は肺炎、外傷、Nishi1,Toshiki Maeda *1 , Takuya Imatoh * 3 , Masayoshi

褥瘡のリスクファクターである可能性が示唆された。

Ichiba * 2 and Hiroshi Une *4 ： BMC Pharmacology and* Department of Healthcare Administration and

Toxicology,16-22,2015.

Management, Graduate School of Medical Sciences,【背景と目的】
糖尿病性腎症は末期腎不全の主要な原因であり、Kyushu University

レ ニ ン ・ ア ン ジ オ テ ン シ ン 系 （ RAS） 阻 害 剤 は 高 血
3Evaluation of the fatty liver index as a predictor

圧合併の糖尿病患者の第一選択である。しかしながfor the development of diabetes among insurance

ら 、 RAS阻 害 剤 が 糖 尿 病 性 腎 症 発 症 抑 制 効 果 に つ いbeneficiaries with prediabetes.

て は 議 論 の 余 地 が 残 っ て い る 。そ こ で 、本 研 究 で は 、*1*1

Takumi Nishi, Akira Babazono , Toshiki Maeda ,特定健診・レセプトデータを用いて、糖尿病患者に-197-

対 す る RAS阻 害 剤 治 療 の 糖 尿 病 性 腎 症 発 症 抑 制 効 果* Department of Healthcare Administration andを定量的に評価することを目的とした。

Management, Graduate School of Medical Sciences,【対象と方法】

Kyushu University

福岡県農協健康保険組合と静岡県農業団体健康保険 組 合 の 2010年 度 の 特 定 健 診 デ ー タ か ら 対 象 を 抽 出

6

The Impact of Opportunistic Infections on

し 、 2011年 4月 か ら 2013年 9月 ま で の レ セ プ ト デ ー タ

Clinical Outcome and Healthcare Resource Uses forを用いて降圧治療、腎症発症を評価した。

Adult T Cell Leukaemia.

【結果及び結論】

Toshiki Maeda * 1 , Akira Babazono * 1 , Takumi Nishi,

418名 中 30名 が 糖 尿 病 性 腎 症 を 発 症 し 、高 血 圧 未 治

Midori Yasui* 1 , Shinya Matsuda * 2 ,Kiyohide Fushimi *3 ,療 群 に 比 べ て 、 RAS阻 害 剤 投 与 群 の 糖 尿 病 性 腎 症 発

Kenji Fujimori *4 ： Plos one, 10(8) e0135042,2015.

症 リ ス ク は 約 65％ 低 か っ た 。 本 研 究 の 結 果 は RAS阻

【背景と目的】成 人 T細 胞 白 血 病 (ATL)は ヒ ト T細 胞 白 血 病 ウ イ

害剤の糖尿病性腎症発症抑制効果を支持する先行研
究の知見を高めるものであった。

ル ス 1型 (HTLV-1)感 染 T細 胞 が モ ノ ク ロ ー ナ ル 増 殖*1 Department of Healthcare Administration and

し 、腫 瘍 化 し た 末 梢 性 T細 胞 リ ン パ 腫 で あ る 。一 方 、Management, Graduate School of Medical Sciences,

移植例において日和見感染者は予後不良であったと

Kyushu Universityの 報 告 や 、免 疫 抑 制 療 法 を 受 け て い る 患 者 に お い て 、*2 Department of Social and Environmental Medicine,

日和見感染者はより多く医療資源を利用していたとFaculty of Medicine, Saga Universityの 報 告 が あ る 。 造 血 幹 細 胞 移 植 の な い ATL患 者 で も*3 Department of Hygiene and Preventive Medicine,様 々 な 日 和 見 感 染 を 合 併 す る が 、 ATL患 者 に お い てFaculty of Medicine, Fukuoka University

日和見感染の予後や医療資源利用に与える影響を評*4 Medical Research Center, Faculty of Medicine,

価した研究は少ない。そこで、本研究では造血幹細Fukuoka University

胞 移 植 を 受 け て い な い ATL患 者 の 日 和 見 感 染 の 予 後と医療資源に与える影響を評価した。

5【対象と方法】

Investigation of the Existence of

2007年 か ら 2010年 の DPC調 査 デ ー タ か ら 、 造 血 幹Supplier-Induced Demand in use of Gastrostomy
Among Older Adults: A Retrospective Cohort Study.

細 胞 移 植 の な い ATL患 者 3712名 を 抽 出 し 、 対 象 と しToshiki Maeda * , Akira Babazono * ,Takumi Nishi, Midori

た。日和見感染は入院後続発症から、アスペルギル**

Yasui , Yumi Harano ： Medicine, 95(5), e2519, 2016.

ス症、カンジタ症、サイトメガロウイルス感染症、【背景と目的】ヘルペスウイルス感染症、ニューモシスチス肺炎、

本研究の目的は胃瘻造設術施行において、供給者

結核感染症、水痘・帯状疱疹ウイルス感染症、クリ誘 発 需 要 (SID)の 存 在 を 明 ら か に す る た め に 、 人 口

プトコッカス症、非結核性抗酸菌感染症、糞線虫感

あたり病院医師数で説明される地域内格差が存在す

染 症 に 分 類 し 、そ れ ぞ れ の 日 和 見 感 染 が 院 内 死 亡 率 、るかを明らかにすることである。

在 院 日 数 (対 数 変 換 値 )、 医 療 費 (対 数 変 換 値 )に 与 え【方法及び結果】る影響を評価した。

研 究 デ ザ イ ン は 2010年 度 か ら 2013年 度 の 福 岡 県 後【結果及び結論】

期高齢者医療レセプトデータを用いた後方視的コホ

サイトメガロウイルスへの日和見感染は高い院内ート研究である。研究対象者は嚥下困難の傷病名が死亡率、在院日数長期化、高医療費と有意に関連し付 さ れ た 51,785名 で あ る 。 胃 瘻 造 設 を 事 象 発 生 と 定ていた。サイトメガロウイルスへの日和見感染は

義 し 、 多 変 量 ロ ジ ス テ ィ ッ ク 解 析 に よ っ て SIDの 存

ATL患 者 の 予 後 不 良 の 主 要 な 原 因 で あ る こ と が 明 ら在を調査した。

かになり、サイトメガロウイルス日和見感染を合併

患者要因を調整後、胃瘻造設術施行における有意なし た ATL患 者 の 治 療 戦 略 を 検 討 す る 研 究 が 必 要 で あ

地域内のばらつきを見いだしたると考えられた。

(MOR:1.72[1.37-2.51])。 人 口 あ た り 病 院 医 師 数 は 胃*1 Department of Healthcare Administration and瘻造設術施行の増加と有意に関連していたManagement, Graduate School of Medical Sciences,(AOR:1.75[1.25-2.45])。 地 域 内 の ば ら つ き は 人 口 あ

Kyushu University

たり病院医師数投入後に大きく減少した。

*2 Department of Preventive Medicine and Community【結論】

Health, University of Occupational and Environmental

胃瘻造設術施行において、人口あたり病院医師数

Healthで説明される地域内格差が存在することを明らかに*3 Department of Health Policy and Informatics, Tokyo

し た 。 供 給 者 誘 発 需 要 (SID)の 存 在 が 示 唆 さ れ た 。

Medical and Dental University, Graduate School of-198-

Medicineが残留しているのか、その原因について調査した。

*4 Department of Health Administration and Policy,

その結果、油症の原因となったライスオイルから、

Tohoku University

hexaCB-156、 hexaCB-157及 び heptaCB-189が 、 そ れ
ぞ れ 1800、 450、 190 ng/gで 検 出 さ れ 、 こ れ ら の 異 性

7体が極めて高い濃度で含まれていることが明らかに

Different responses of primary normal humanhepatocytes and human hepatoma cells toward

な っ た 。ま た 、PCBs代 謝 に 関 す る 過 去 の 研 究 報 告 かcyanobacterial hepatotoxin microcystin-LR.

ら、特定異性体は主要異性体とは異なり、代謝され*1

Tsuyoshi Ikehara , Junichi Nakashima, Shihoko

にくい構造を持つ物質であることが示唆された。以Nakashima *2 , Takeshi Yasumoto *3 : Toxicon 105, 4-9,

上 の こ と か ら 、 油 症 発 症 か ら 40年 以 上 が 経 過 し た 現

2015.

在でも、特定異性体は油症患者の体内において高い

ミ ク ロ シ ス チ ン （ MCs） は 、 水 生 環 境 に 存 在 す る

レベルで残留していると考えられた。

シアノバクテリアによって生産される強力な肝臓毒*1 Department of Dermatology, Graduate School ofで あ る 。現 在 、そ の 代 表 的 な 誘 導 体 で あ る MC-LRにMedical Science, Kyushu University

つ い て 、毒 性 発 現 機 構 の 機 構 つ い て は 知 見 が 乏 し い 。

*2 Research and Clinical Center for Yusho and Dioxin,

本 研 究 で は 、 2つ の 細 胞 株 ： 正 常 ヒ ト 肝 細 胞

Kyushu University Hospital（ H-Nheps） お よ び ヒ ト 肝 癌 細 胞 株 HepG2で のLC/MSに よ る 土 壌 中 有 機 汚 染 物 質 の ス ク リ ー ニ

MC-LRの 細 胞 毒 性 効 果 を 比 較 す る と と も に 、 MCの9

毒性を評価するための、細胞を用いたアッセイの適

ング法の開発合性について検討した。また、分子機構、摂取、排関する検討～

泄 、お よ び MC-LRの 細 胞 内 分 布 に お け る 知 見 を 得 る

宮 脇 崇 , 飛 石 和 大 , 竹 中 重 幸 , 門 上 希 和 夫 *： 分 析 化

た め に 、 PP2Aの 触 媒 サ ブ ユ ニ ッ ト を 認 識 す る 抗 体 、

学 , 64, 533-541, 2015．

～抽出方法および条件の最適化に

プ ロ テ イ ン ホ ス フ ァ タ ー ゼ 2Aを 標 的 と す る ア ッ セ

液 体 ク ロ マ ト グ ラ フ ィ ー 質 量 分 析 法 （ LC/MS） を

イ キ ッ ト を 用 い て 分 析 を 行 っ た 。MC-LRに 対 す る 応

測定系とする土壌中有機汚染物質のスクリーニング

答 は 、 2つ の 細 胞 株 の 間 で 明 ら か に 異 な っ た 。 MCの法を開発するため、抽出方法および条件の最適化に輸送を司るトランスポータータンパクの発現量がわ

関 す る 検 討 を 行 っ た 。 水 溶 解 度 が 1.2～ 58000 mgL-1

ず か に 上 昇 し て い た に も か か わ ら ず 、MC-LR存 在 下の 農 薬 23物 質 を 対 象 に 添 加 回 収 試 験 を 行 っ た 結 果 、で 培 養 さ れ た HepG2細 胞 は 形 態 的 な 変 化 や 細 胞 毒 性

土壌からの親水性物質の抽出には、非加熱式の抽出を 示 さ ず 、細 胞 内 へ の MC-LRの 蓄 積 は 少 量 で あ っ た 。

法が有効であることが確認された。本研究では、振ま た 、 HepG2細 胞 内 タ ン パ ク に 対 す る MC-結 合 能 にとう法を対象に、溶媒組成、溶媒量、抽出時間につも 変 化 は な か っ た 。 こ れ ら の 結 果 に よ り 、 HepG2細いて抽出条件の最適化を行った。その結果、溶媒組

胞 は 、MC-LRの 毒 性 の 評 価 に は 不 適 切 で あ り 、PP2A

成 は ア セ ト ニ ト リ ル ・ 水 混 液 （ 50/50, v/v%） 。 溶 媒

ア ッ セ イ キ ッ ト は PP2A阻 害 活 性 の 評 価 や 、生 体 組 織

量 は 試 料 2 gに 対 し て 4 mL以 上 、抽 出 時 間 は 10分 間 以に お け る MC濃 度 の 測 定 に 有 用 で あ る こ と が 示 さ れ

上であることが分かった。これらの条件に基づく添た。

加 回 収 試 験 で は ， Thiramを 除 く 22物 質 に お い て 回 収*1 National Fisheries University

率 が 86～ 106%の 範 囲 で あ り 。繰 り 返 し 分 析 の 相 対 標*2 Fukuoka University

準 偏 差 は 18%以 下 で あ っ た 。

*3 Japan Food Research Laboratories* 北九州市立大学

8

10

A Study on Polychlorinated Biphenyls

Determination of N,N-Dimethyldodecylamine

Specifically-Accumulated in Blood of Yusho Patientsand N,N-Dimethyloctadecylamine in River and Sea

Collected from Medical Check-Ups in 2012

Water Using Liquid Chromatography Tandem Mass

Takashi Miyawaki, Shusaku Hirakawa, Takashi

Spectrometry

Todaka *1 , Hironori Hirakawa, Tsuguhide Hori, Jumboku

Hiroko Tsukatani,Kazuhiro Tobiishi: Bulletin of

Kajiwara, Teruaki Hirata, Hiroshi Uchi *1, *2 ,Masutaka

Environmental Contamination and Toxicology, 94,

Furue *1,*2 : Fukuoka Acta Medica, 106, 160-167, 2015.

801-806, 2015.

本研究では、ヒト血液中から高濃度で検出される

N,N-ジ メ チ ル ド デ シ ル ア ミ ン (DMDA)及 び N,N-ジ

主 要 異 性 体 （ hexaCB-153、 hexaCB-138及 び

メ チ ル オ ク タ デ シ ル ア ミ ン (DMOA)の 河 川 水 及 び 海

heptaCB-180）と 油 症 患 者 の 血 液 か ら 高 濃 度 で 検 出 さ

水 試 料 中 濃 度 を 、 LC/MS/MSを 用 い て 選 択 的 に 定 量

れ る 特 定 異 性 体 （ hexaCB-156、 hexaCB-157及 び

す る 方 法 を 開 発 し た 。 DMDA及 び DMOAは 人 の 健 康

heptaCB-189）に 注 目 し 、な ぜ 油 症 患 者 に 特 定 異 性 体及び生態系への影響が懸念されている化学物質であ-199-

り 、 特 に DMDAは 「 特 定 化 学 物 質 の 環 境 へ の 排 出 量

Tomoko Yamamoto *3 , Lett. Appl. Microbiol. 61,の把握等及び管理の改善の促進に関する法律（化管267-273,2015.

法 ）」第 一 種 指 定 化 学 物 質 で あ る 。DMDA及 び DMOA

腸 管 出 血 性 大 腸 菌 O157 (O157) 株 は 、一 塩 基 多 型を固相抽出法により水質試料から抽出し、減圧濃縮（ SNP） に よ り ク レ ー ド に 分 類 す る こ と が で き る こ

後 1 mLの メ タ ノ ー ル 溶 液 と し 、 LC/MS/MSで 分 析 をと か ら 、そ れ ぞ れ の ク レ ー ド の IS629の 分 布 の デ ー タ

行 っ た 。 環 境 試 料 に 添 加 し た DMDA及 び DMOAを 測

ベ ー ス を SNP解 析 と IS-printing systemに よ り 構 築 し定し、両物質のピークを効率的に分離することが出た 。福 岡 、ま た は 、山 形 で 分 離 さ れ た ク レ ー ド 3, 6, 8

来 た 。 本 分 析 法 の 検 出 下 限 値 は 、 4.7 ng/L (DMDA)

株 の 一 致 率 は 、100％ ま た は 殆 ど 100%で あ り 、clade 7

及 び 0.80 ng/L (DMOA)で あ っ た 。 DMDA 10 ng、は 88%だ っ た 。山 形 で 分 離 さ れ た ク レ ー ド 2と 12の 少DMOA 5 ngを 添 加 し た 水 質 試 料 を 用 い た 添 加 回 収 試

数 の 株 は 、ク レ ー ド に 非 典 型 的 な IS629の 分 布 か ら 誤

験 の 平 均 回 収 率 は 、 河 川 水 で DMDAは 86%、 DMOA

っ て 同 定 さ れ た 。し か し 、二 つ の 県 の ク レ ー ド 2と 12は 88%で あ り 、海 水 で は DMDAは 98%、DMOAは 102%

株 は 合 計 で 90％ 以 上 の 一 致 率 で あ っ た 。結 論 と し て 、であった。

O157株 の ク レ ー ド 2、3、6、7、8、12は IS-printing systemを用いて推定的な識別が可能となった。

11

Seasonal fluctuations of air pollution in Japan,*1 Chiba Prefectural Institute of Public Health.

and the effect of long-range from mailand East Asia

*2 Yamagata Prefectural Institute of Public Health.

Souleymane Coulibaly *1 ,Hiroaki Minami *1 , Abe Maho * 1 ,*3 Chiba University*1

Tomohiro Hasei , Nobuyuki Sera, Shigekazu
Yamamoto, Kunihiro Funasaka *2 , Daichi Asakawa *2 ,
*3

13

*4

Detection of Escherichia albertii from chicken

Masanari Watanabe , Naoko Honda , Keiji

meat and giblets.

Wakabayashi *5 , Tetsushi Watanabe *1 , Biol. Pharm. Bull.

Eriko Maeda, Koichi Murakami, Nobuyuki Sera,38, 1395-1403,2015.

Kenitiro Ito *1 , Shuji Fujimoto *2 .: Journal of Veterinary

中国の急速な経済発展に伴う大気汚染の日本へのMedical Science,77(7):871-873,2015.

影響を公衆衛生学的観点から調査するためには、従Escherichia albertii は し ば し ば 人 に 集 団 胃 腸 炎 を来から検討されている化学分析のみでは十分に解析

引 き 起 こ し た り 、集 団 食 中 毒 の 原 因 と な る 菌 で あ る 。

できないと考え、生体への影響について検討するこ

しかしながら、この菌の媒介となる物はまだ分かっとを目的とした。まずその手始めとして、厚労省のて い な い 。 本 研 究 で は 、 市 販 の 51個 の 鶏 肉 サ ン プ ル

医薬品の認可における遺伝毒性のスクリーニング手と 50個 の 鶏 内 臓 に つ い て 、Escherichia albertii の 分 離法（変異原性試験、小核試験、姉妹染色分体交換試

を 試 み た 。そ の 結 果 、2つ の 鶏 内 臓 サ ン プ ル か ら 本 菌験）のうち、サルモネラ菌を用いた変異原性試験をが分離された。市販鶏から本菌が検出されるのは、

用 い て 、検 討 し た 。そ の 結 果 、中 国 に 近 い 九 州 か ら 、

我々の知る限り初めてのことである。本研究は市販少し離れた近畿、関東へと向かうに従って、採取し鶏 が Escherichia albertiiの 媒 介 物 と な り 得 る か も し れた試料中の変異原性物質が減少する傾向が見られた。

ないということを示唆している。

さらに、季節変動をみると、夏季に低く、冬期に高*1 National Institute of Infectious Diseases.

くなる傾向も見られた。これは従来の化学分析で指*2 Department of Health Sciences, Faculty of Medical

摘されている中国の越境汚染による影響と関連してSciences, Kyushu University.

いることが示唆された。
A549細 胞 を 用 い た 流 入 水 中 ア デ ノ ウ イ ル ス の*1 Kyoto Pharmaceutical University.

14*2 Osaka City Institute of Public Health and分離

Environmental Scieces.

吉冨秀亮、濱﨑光宏、中村麻子、世良暢之：福岡県*3 Tottori University.

保 健 環 境 研 究 所 年 報 第 42号 ， 93-94， 2015.
A549細 胞 の 流 入 水 中 ア デ ノ ウ イ ル ス の 分 離 に お*4 Sonoda Women’s Univertity

け る 有 用 性 を 検 討 し た 。 検 体 は 2014年 4月 か ら 2015

*5 University of Shizuoka

年 3月 ま で の 期 間 に お い て 、毎 月 1回 、2箇 所 の 終 末 処
12

理 場 で 採 取 さ れ た 流 入 水 合 計 24検 体 を 用 い た 。 流 入Putative classification of clades ofenterohemorrhagic Escherichia coli O157 using an

水 濃 縮 液 を A549細 胞 に 接 種 し ア デ ノ ウ イ ル ス の 分

IS-printing system.

離 ・ 同 定 を 行 っ た 。 そ の 結 果 、 ア デ ノ ウ イ ル ス は 10

Shinichiro Hirai*1*1

Eiji Yokoyama , Yoshiki Etoh, Junji

Seto *2 , Sachiko Ichihara, Yu Suzuki *2 , Eriko Maeda,*1

Nobuyuki Sera, Kazumi Horikawa, Shinichi Sato ,月 を 除 く 調 査 月 で 分 離 さ れ 、 合 計 53株 の ア デ ノ ウ イ
ル ス が 分 離 さ れ た 。今 回 の 検 討 の 結 果 、A549細 胞 のウ イ ル ス 分 離 率 は 35.9%と 算 出 さ れ 、 A549細 胞 は エ-200-ンテロウイルス流行期においても流入水中のアデノ

Hamasaki, Takashi Kato * 10 , Noriyuki Otsuki *1 ,ウイルスを選択的に、感度良く検出することが可能

Masafumi Sakata * 1 , Katsuhiro Komase *1 , Makoto

であることが示唆された。

Takeda * 1 : Journal of Clinical Virology, 80, 98-101,
2016.

15 福 岡 県 に お け る 2014-15シ ー ズ ン に お け る イ ン フ

風疹サーベイランスを行うためには、簡単で信頼

ルエンザウイルスの検出状況性がある風疹ウイルスの検出系が必要である。日本

芦塚由紀、吉冨秀亮、中村麻子、濱﨑光宏、堀川和で TaqMan美 、 世 良 暢 之 ： 福 岡 県 保 健 環 境 研 究 所 年 報 第 42号 ，を開発したが、臨床診断目的では、その有効性は検69-73， 2015.

討されていないのが現状である。そこで、日本でのRT-PCRを 用 い た 風 疹 ウ イ ル ス の 検 出 系

福 岡 県 に お け る 2014/15シ ー ズ ン の イ ン フ ル エ ン

風 疹 サ ー ベ イ ラ ン ス に TaqManRT-PCRを 導 入 す る た

ザ の 流 行 は 、 2012/13シ ー ズ ン か ら 2シ ー ズ ン ぶ り にめ、全ての遺伝子型の代表株と臨床検体を用いて検A/H3亜 型 が 主 流 で あ っ た 。流 行 開 始 時 期 は 平 年 よ り

出 感 度 を 検 討 し た 。 個 々 の 遺 伝 子 型 の 代 表 的 な 13株

2週 間 程 度 早 い 立 ち 上 が り で 、 県 内 に お い て は 第 48

か ら RNAを 抽 出 し 検 出 限 界 を 調 査 し た 。ま た 、各 地

週 頃 か ら イ ン フ ル エ ン ザ ウ イ ル ス が 検 出 さ れ 、 2015

方 に あ る 10カ 所 の 麻 疹 ・ 風 疹 レ フ ァ レ ン ス セ ン タ ー

年 の 第 2～ 4週 頃 が ピ ー ク で あ っ た 。 県 内 で 分 離 さ れでも調査された。検出系の検出限界と増幅効率は、た A/H3亜 型 に つ い て 系 統 樹 解 析 を 行 っ た 結 果 、

13全 て の 遺 伝 子 型 で 同 程 度 で あ っ た 。nested RT-PCR

2014/15シ ー ズ ン に 分 離 さ れ た 株 は 2つ の サ ブ ク レ ー

で 陽 性 を 示 し た 発 病 後 5日 以 内 に 採 取 さ れ た 咽 頭 ぬ

ド （ サ ブ ク レ ー ド 3C.3a及 び サ ブ ク レ ー ド 3C.2a） にぐい液及び尿を用いた試験では、今回開発された

分類された。

TaqMan RT-PCRで は 90%が 陽 性 と な っ た 。 TaqMan
RT-PCRは 、 少 な く と も 10pfuの 風 疹 ウ イ ル ス を 検 出

16 流 入 水 を 用 い た 福 岡 県 に お け る ア デ ノ ウ イ ル ス

す る こ と が で き た 。TaqMan RT-PCRは 、感 度 が nestedの分布状況の把握に関する研究

RT-PCRよ り 若 干 低 か っ た が 、コ ン タ ミ ネ ー シ ョ ン の

吉冨秀亮：公益財団法人大同生命厚生事業団報告,

リスクが低く、短時間で結果が得られるので、ルー45, 221-225, 2015

チン検査として風疹の実験室診断に有効と考えられ感染症発生動向調査では対象疾患が限定されている。

ることなどから、新型アデノウイルスを含むアデノ*1 Department of Virology Ⅲ National Institute of

ウイルスの分布状況の全体像は十分に把握されていInfectious Diseases

ない。一方、顕性感染、不顕性感染を問わずウイル*2 Hokkaido Institute of Public Health

スを検出できる終末処理場で採取した流入水を対象*3 Yamagata Prefectural Institute of Public Healthとしたアデノウイルスの調査例はほとんどなく、感*4 Chiba Prefectural Institute of Public Health

染症発生動向との関連は明らかにされていない。そ*5 Yokohama City Institute of Public Health

こで、本研究ではアデノウイルスの流行実態を明ら*6 Ishikawa Prefectural Institute of Public Health and

かにすることを目的に、流入水から分離したアデノ

Environmental Science

ウイルスの解析を行い、感染症発生動向との関連を*7 Aichi Prefectural Institute of Public Health

考 察 し た 。 流 入 水 か ら 合 計 49株 の ア デ ノ ウ イ ル ス が*8 Osaka Prefectural Institute of Public Health

分 離 さ れ 、 49株 の う ち 45株 は 遺 伝 子 型 を 分 類 で き 、*9 Yamaguchi Prefectural Institute of Public Health and残 る 4株 は 従 来 の 遺 伝 子 型 別 法 で は 型 別 不 能 な 新 型

Environment

アデノウイルスであることが示唆された。今後は、*10 Okinawa Prefectural Institute of Health and

この新型アデノウイルスを含めて継続的なサーベイ

Environment

ランスが重要である。
18

平 成 26年 度 感 染 症 流 行 予 測 調 査 事 業 ポ リ オ 環

17 Evaluation of sensitivity of TaqMan RT-PCR for

境水調査期間中にて検出されたウイルスについて

rubella virus detection in clinical specimens

伊 藤 雅 *1 ， 伊 藤 愛 梨 *2 ， 内 野 清 子 *3 ， 岡 山 文 香 *3 ， 小Kiyoko Okamoto *1 , Yoshio Mori *1 , Rika Komagome * 2 ,澤 広 規 *4 ， 北 川 和 寛 *5 ， 葛 口 剛 *6 ， 下 野 尚 悦 *7 ， 神 保*2*2

達 也 *8 ， 高 橋 雅 輝 *9 ， 滝 澤 剛 則 *1 0 ， 筒 井 理 華 * 11 ， 濱

Hideki Nagano , Masahiro Miyoshi , Motohiko
Okano *2 , Yoko Aoki *3 , Atsushi Ogura *4 , Chiemi Hotta * 4 ,*4*5

﨑 光 宏 ，山 崎 謙 治 *1 2 ，中 田 恵 子 *1 2 ，吉 田 弘 *13 ，安 藤

Tomoko Ogawa , Miwako Saikusa , Hiroe Kodama ,克 幸 *1 4 ， 内 山 友 里 恵 * 1 5 ， 中 野 守 * 1 6 ， 藤 井 理 津 志 * 1 7 ，

Yoshihiro Yasui *7 , Hiroko Minagawa *7 , Takako

堀 田 千 恵 美 *1 8：病 原 微 生 物 検 出 情 報 , 37, 27-29, 2016.

*8

*8

*6

*8

平 成 25年 度 よ り 感 染 症 流 行 調 査 ポ リ オ ウ イ ル ス 感*9

染源調査として環境水サーベイランスが開始された。

Kurata , Daiki Kanbayashi , Yoko Ozaki , Tetsuo*8*9Kase , Sachiko Murata , Komei Shirabe , Mitsuhiro-201-

環 境 水 サ ー ベ イ ラ ン ス は 、 環 境 水 (下 水 、 河 川 水 )か上であった．同居家族認定者の血液中ら、ヒト集団に循環する腸管系ウイルスを、顕性、

2,3,4,7,8-PeCDF濃 度 は 50 pg/g lipid 未 満 が 多 数 を 占

不顕性にかかわらず検出する高感度なサーベイラン

め，従来の診断基準による油症認定患者より低濃度ス 手 法 で あ る 。本 法 は 副 次 的 に エ ン テ ロ ウ イ ル ス 他 、側に偏った濃度分布になると推察された．

各種腸管系ウイルスも検出される。今回、副次的に*1 北 九 州 生 活 科 学 セ ン タ ー

検出されたエンテロウイルスにつき各衛研が実施し*2 九 州 大 学

た独自の調査研究として概要を報告する。各地衛研*3 九 州 大 学 病 院 油 症 ダ イ オ キ シ ン 研 究 診 療 セ ン タ

で調査期間が異なるが、検出されたウイルスの多く

ー

は EV-B群 に 属 し て い た 。 一 部 EV-A、 あ る い は EV-C
福 岡 県 油 症 検 診（ 2011-2014年 度 ）受 診 者 に お けに 属 す る ウ イ ル ス も 検 出 さ れ て い る 。 B群 に 属 す る

20

E11は 19か 所 の う ち 17ヶ 所 、CB5は 11か 所 で 検 出 さ れる 血 液 中 PCB濃 度 と 傾 向た。これらのウイルスは広域に流行していた可能性

安武大輔，小木曽俊孝，堀就英，宮脇崇，山本貴光

を 示 唆 す る 。 ま た E11、 CB5を 含 め 、 2カ 月 以 上 環 境*1

水から検出されているウイルスもあることから地域

福 岡 医 学 雑 誌 , 106(5), 154-159, 2015.

，梶 原 淳 睦 ，平 田 輝 昭 ，内 博 史 *2, *3 ，古 江 増 隆 * 2,* 3 :2011年 度 か ら 2014年 度 の 福 岡 県 油 症 検 診 に お い て

内伝播の可能性を示唆する。
*1 愛 知 県 衛 生 研 究 所

新 た に 10名 が 油 症 患 者 と し て 認 定 さ れ た 。 10名 う ち*2 宮 崎 県 衛 生 環 境 研 究 所

油 症 の 影 響 を 強 く 受 け て い る Aパ タ ー ン の 認 定 患 者*3 堺 市 衛 生 研 究 所

は 2名 で 、Bパ タ ー ン は 5名 、BCパ タ ー ン は 3名 で あ り 、*4 横 浜 市 衛 生 研 究 所

Cパ タ ー ン の 認 定 患 者 は 存 在 し な か っ た 。 2012年 度*5 福 島 県 衛 生 研 究 所

から同居家族に対しても患者認定が行われ、同居認*6 岐 阜 県 保 健 環 境 研 究 所

定 患 者 に お け る 受 診 者 の 血 液 中 PCBは す べ て Cパ タ

*7 和 歌 山 県 環 境 衛 生 研 究 セ ン タ ーーンであった。油症検診では受診者の年齢層が広が*8 浜 松 市 保 健 環 境 研 究 所

り 、 特 に 、 若 年 層 で は 血 液 中 PCB濃 度 が 低 か っ た 。

*9 岩 手 県 環 境 保 健 研 究 セ ン タ ー

今後、次世代暴露の懸念から若年層の受診者の増大*10 富 山 県 衛 生 研 究 所が予想され、次世代影響の評価のためには、測定感*11 青 森 県 環 境 保 健 セ ン タ ー

度 の 向 上 や 精 度 の 管 理 、 若 年 層 の 一 般 健 常 人 の PCB*12 大 阪 府 立 公 衆 衛 生 研 究 所

測定データの蓄積が重要と考えられる。

*13 国 立 感 染 症 研 究 所*1 北 九 州 生 活 科 学 セ ン タ ー*14 佐 賀 県 衛 生 薬 業 セ ン タ ー*2 九 州 大 学*15 長 野 県 環 境 保 全 研 究 所*3 九 州 大 学 病 院 油 症 ダ イ オ キ シ ン 研 究 診 療 セ ン タ*16 奈 良 県 保 健 研 究 セ ン タ ーー*17 岡 山 県 環 境 保 健 セ ン タ ー*18 千 葉 県 衛 生 研 究 所

21

環 境 化 学 物 質 の 暴 露（ ２ ）POPs（ ダ イ オ キ シ

ン ・ PCB類 ） の 暴 露 実 態
19

油症認定患者の血液中ダイオキシン類濃度の梶 原 淳 睦 ： 公 衆 衛 生 ， 79(5)， 347-352， 2015

分布.

本稿では、はじめに環境化学物質測定の背景を述

梶原淳睦, 戸高尊, 平川博仙, 堀就英, 平田輝昭, 飯

べ 、 ダ イ オ キ シ ン 、 PCB類 分 析 法 お よ び 化 合 物 の 概

田 隆 雄 *1 ，内 博 史 *2, *3 ，古 江 増 隆 *2, *3 : 福 岡 医 学 雑 誌 ,要を簡潔に説明した。次に、北海道スタディの妊婦

106(5), 149-153, 2015.

血 液 や 母 乳 中 の ダ イ オ キ シ ン 、 PCB類 の 測 定 結 果 を

油 症 一 斉 検 診 で 2001年 か ら 2013年 ま で の 13年 間 に記 し 、 過 去 の 事 例 と し て ダ イ オ キ シ ン 、 PCB類 の 高

血液中ダイオキシン類濃度を測定した油症認定患者

濃度暴露事件であるカネミ油症事件の次世代影響のは 854名 で あ り ，血 液 中 2,3,4,7,8-PeCDF濃 度 の 平 均 は

最 近 の 知 見 を 解 説 し た 。最 後 に 人 体 の ダ イ オ キ シ ン 、

120 pg/g lipidで ， 2.7 pg/g lipidか ら 1800 pg/g lipidのPCB類 の 約 90％ は 食 品 か ら 摂 取 さ れ て い る と 推 察 さ

幅 広 い 濃 度 分 布 を 示 し て い る ． 一 方 ， 2013年 の 油 症

れ る の で 食 品 中 ダ イ オ キ シ ン 、 PCB類 濃 度 の 現 状 を

検 診 を 受 診 し た 51名 の 同 居 家 族 認 定 患 者 の 血 液 中

解説し、今後の化学物質の暴露量がどのように変化

2,3,4,7,8-PeCDF濃 度 の 平 均 は 31 pg/g lipidで ，4.4 pg/gするか考察を試みた。

lipidか ら 320 pg/g lipidの 濃 度 分 布 を 示 し て い る ． 一
PM2.5高 濃 度 事 例 の 発 生 要 因 の 評 価

般 人 の 血 液 中 2,3,4,7,8-PeCDF濃 度 は 全 て 50 pg/g

22

lipid未 満 で あ る が ， 油 症 認 定 患 者 は 46％ （ 390/854）

山 本 重 一：ク リ ー ン テ ク ノ ロ ジ ー 8月 号 ，61-64，2015.

が ， 同 居 家 族 認 定 患 者 は 14％ (7/51)が 50 pg/g lipid以

地域汚染と越境汚染の影響評価のために、これら-202-の汚染を複合的に受ける「都市」と地域汚染をほぼ

生 ， 馬 場 義 輝 ： 福 岡 県 保 健 環 境 研 究 所 年 報 第 42号 ，排除できる「離島」で同時観測を実施した。その結99－ 102， 2015

果 、高 濃 度 事 例 で は 越 境 汚 染 の 事 例 数 が 多 か っ た が 、公 共 用 水 域 に お け る 油 流 出 事 故 を 対 象 に 、 昭 和 48

地域汚染の影響で高濃度となった事例も見られた。

年 度 か ら 平 成 26年 度 ま で に 当 研 究 所 で 実 施 し た 流 出
油 の 分 析 事 例 を 精 査 し た 。 期 間 中 に 33事 例 で 分 析 が

家庭用洗剤の直鎖アルキルベンゼンスルホン

実 施 さ れ て お り 、原 因 油 種 が 判 明 し た 事 例 は 20件 で 、酸 及 び そ の 塩 （ LAS） 含 有 量 と 排 出 原 単 位 に 関 す る

う ち 16件 は 鉱 物 油 類 の 流 出 で あ っ た 。 分 析 の 主 な 目

23検討

的 は 、1）ヘ キ サ ン 抽 出 法 に よ る 油 汚 染 の 有 無 や 汚 染

志水信弘，古閑豊和，森山紗好，土田大輔，藤川和

範 囲 の 特 定 、2）水 素 炎 イ オ ン 化 検 出 器 付 き ガ ス ク ロ

浩 ，田 中 義 人：福 岡 県 保 健 環 境 研 究 所 年 報 42号 , 80-85,

マ ト グ ラ フ（ GC-FID）法 ま た は ガ ス ク ロ マ ト グ ラ フ

2015．

ィ ー 質 量 分 析（ GC/MS）に よ る 油 種 や 油 類 の 推 定 お

日 常 的 に 使 わ れ る 家 庭 用 洗 剤 に つ い て 、 LASの 含

よ び 発 生 源 の 特 定 、3）活 性 け い 酸 マ グ ネ シ ウ ム カ ラ

有量及び同族体組成を明らかにした。県内で購入しム （ フ ロ リ ジ ル ®） お よ び フ ー リ エ 変 換 型 赤 外 分 光

た 洗 濯 用 洗 剤 で は 、 17製 品 中 14製 品 に LASが 含 有 さ（ FTIR） に よ る 油 類 の 区 分 、 4） ヘ ッ ド ス ペ ー ス

れ 、 そ の 含 有 量 の 範 囲 は 0.946～ 13.8%で あ っ た 。 台-GC/MSを 用 い た 芳 香 族 炭 化 水 素 の 測 定 に よ る 鉱 物

所 用 洗 剤 で は 、15製 品 中 8製 品 に LASが 含 有 さ れ 、そ油 類 の 存 在 確 認 、の 4種 類 に 分 類 さ れ た 。さ ら に 、過の 含 有 量 の 範 囲 は 0.027～ 18.2%で あ っ た 。 LASを 含

去の分析事例を踏まえて、流出油分析方法の留意点

有 す る 製 品 に つ い て メ ー カ ー 毎 に 比 較 す る と 、 LAS

について検討し、対応手順を提案した。

同族体組成比はほぼ同様であり、組成比は概ね
15

N標 識 同 位 体 を 用 い た 分 析 法 に よ る ミ ク ロ シ

C10： C11： C12： C13： C14＝ 10： 30： 40： 20： 0で26

あ っ た 。 ま た 、 得 ら れ た 洗 剤 中 LAS含 有 量 の 結 果 か

スチン調査とアオコ抑制手法の検討

ら 家 庭 用 洗 剤 由 来 の LAS排 出 原 単 位 （ g/人 /日 ） を 試

田中義人，飛石和大，藤川和浩，古閑豊和，永島聡

算 し た 結 果 、 0.320～ 1.34 g/人 /日 で あ っ た 。

子 ， 熊 谷 博 史 *1 ， 佐 野 友 晴 * 2 ： 福 岡 県 保 健 環 境 研 究
所 年 報 第 42 号 ， 74-79， 2015.

24

調整池に浮遊する油状物質の分析事例

本報では藍藻類が生産するミクロシスチン汚染の土田大輔，古閑豊和，森山紗好，藤川和浩，志水信

実態調査とアオコ抑制及びミクロシスチン汚染対策

弘，石橋融子，田中義人，松本源生，馬場義輝：福を 検 討 し た 。汚 染 の 実 態 調 査 で は 、従 来 法 を 改 善 し 、

岡 県 保 健 環 境 研 究 所 年 報 第 42号 ， 95－ 98， 2015

共同研究機関と分析手法の標準化及び精度管理を行

工業団地内の調整池において、油状物質の浮遊がっ た 上 、ミ ク ロ シ ス チ ン 汚 染 の 実 態 を 明 ら か に し た 。

発見された事例について、原因究明調査を行った。

ま た 、ミ ク ロ シ ス チ ン を 生 産 す る ア オ コ 対 策 と し て 、採取された油状物質の成分等を推定するため、ヘキ

簡易な過酸化水素或いはオゾン添加による手法を検サン抽出による油分濃度の把握、活性けい酸マグネ討した。実験では、室内実験を基に、野外実験及びシ ウ ム （ フ ロ リ ジ ル ®） に よ る 油 類 の 区 分 、 ガ ス ク

遠賀町の蟹喰池においてオニバス再生への一助となロ マ ト グ ラ フ 質 量 分 析 法（ GC/MS）お よ び フ ー リ エ

るよう検討を行った。実験の結果、過酸化水素添加

変 換 型 赤 外 分 光 法（ FTIR）に よ る 測 定 を 行 っ た 。ヘによる藍藻類の増殖抑制の効果が示唆された。今後

キサン抽出の結果、油状物質中の不揮発性油分はは、アオコが発生している個別の湖沼、ため池など

0.63 g/g（ n=3） で あ っ た 。 油 類 区 分 の 結 果 、 ヘ キ サ

での活用を検討しなければならない。

ン 抽 出 物 質 の 99%以 上 が 不 揮 発 性 動 植 物 油 脂 類 に 区*1 福 岡 県 環 境 部 環 境 保 全 課

分 さ れ た 。油 状 物 質 を メ チ ル エ ス テ ル 化 し て GC/MS*2 九 州 大 学測定した結果、動植物油脂類に一般的に含まれる4水田を通過する農業用水の金属類の濃度及び

種 の 脂 肪 酸 が 検 出 さ れ た 。FTIRに よ る 構 造 解 析 の 結

27

果、油状物質はエステル、エーテル、メチル基また溶存態存在割合の変化

はメチレン基等の化学構造を含むことが明らかとな

石 橋 融 子 ，熊 谷 博 史 * 1 ，今 任 稔 彦 *2：環 境 化 学 ，26(1),った。以上の結果から、油状物質の主成分は、不揮

33-39, 2016.
農 業 用 水 が 水 田 を 通 過 す る こ と に よ る 金 属 類（ Al，発性動植物油脂類に区分される油脂または脂肪酸でFe， Mn， Zn， As， Pb及 び Cu） の 濃 度 変 化 を 検 討 すあると推察され、発生源の特定に寄与した。

るために，試験水田において流入水，田面水及び流25

油流出事故における分析方法の解析および対出 水 の 全 金 属 類 濃 度 及 び 0.45μ mの メ ン ブ ラ ン フ ィ

応手順の検討

ルターでろ過した溶存態金属類濃度を測定した。流土田大輔，古閑豊和，志水信弘，石橋融子，松本源入 水 及 び 流 出 水 の 全 Al及 び 全 Fe濃 度 は ほ と ん ど 差 が-203-

な か っ た 。全 Zn，全 Pb及 び 全 Cu濃 度 は 流 入 水 よ り 流

中 島 淳 ： さ や ば ね ニ ュ ー シ リ ー ズ ， 19， 38， 2015．

出 水 の 方 が 低 い 値 で あ っ た 。流 出 水 で 低 か っ た の は ，

これまで福岡県で記録のないホソクロマメゲンゴ

水田内で沈降または土壌に吸着したためと考えられロウを那珂川町で採集確認したので、分布初記録とる 。全 Asは 流 出 水 の 方 が 高 い 値 で あ っ た 。こ れ は 施

し て 報 告 を 行 っ た 。採 集 さ れ た 個 体 は 8個 体 で 、体 型

肥 及 び 土 壌 か ら Asの 溶 出 ，メ チ ル 化 ヒ 素 の 生 成 が 主や後胸腹版翼部、また雄の交尾器中央片先端の形態な 要 因 で あ る と 考 え ら れ る 。全 Mn濃 度 に 対 す る 溶 存から本種と同定された。採集地は林道脇の湿地で、

態 Mn濃 度 は 流 入 水 よ り 流 出 水 の 方 が 高 い 値 で あ っ

三面コンクリート製の側溝であるものの、常時清澄

た 。こ れ は ，土 壌 か ら の Mn2+の 溶 出 ，有 機 錯 体 の 生な水が流入し、落ち葉等の堆積物も豊富な環境であ成による溶解が主な要因であると考えられる。

った。同所的に他の水生甲虫類はみられなかった。

*1 福 岡 県 環 境 部 環 境 保 全 課*2 九 州 大 学

31

通潤用水の水路改修前後における水生甲虫類，

水生半翅類および魚類相の変化
28

鬼 倉 徳 雄 *1 ，中 島 淳 ，西 山 穏 *2 ，西 慶 喜 *3 ： 日 本 生 物

Sorption properties of boron on Mg-Al

地 理 学 会 会 報 ， 70， 13-22， 2015．

bimetallic oxides calcined at different temperature
Sayo Moriyama, Keiko Sasaki *1 ,Tsuyoshi Hirajima * 1 ,*2

熊本県上益城郡山都町内を流れる通潤用水の下井*2

Keiko Ideta , Jin Miyawaki ： Separation &手の数か所で、農業用水路の改修前後の水生生物相

Purification Technology, Vol.152, 192-199, 2015.

（ 水 生 甲 虫 類 、水 生 半 翅 類 、魚 類 ）の 変 化 を 調 べ た 。

層 状 複 水 酸 化 物 で あ る hidrotalciteを 前 駆 体 と し た

コ ン ク リ ー ト で 護 岸 す る 旧 来 工 法 で 改 修 さ れ た Site

Mg-Al複 合 酸 化 物 を 用 い て 水 溶 液 中 の ホ ウ 素 を 除 去

1と 2で は 、 工 事 後 の 生 物 相 の 変 化 が 確 認 さ れ 、 ま た

し た 。吸 着 後 の 固 体 残 渣 を XRDや 11B-NMRに よ り 分

種数が減少しており、改修工事が水生生物の多様性

析 し 、 Mg-Al複 合 酸 化 物 へ の ホ ウ 素 の 取 り 込 み 機 構に負の影響を与えたと判断された。一方、近自然河を明らかにした。

川 工 法 を 使 っ た Site 3で は 生 物 相 も 種 数 も 変 化 し て*1 Department of Earth Resource Engineering, Kyushu

おらず、生物多様性が保全されたと判断された。ま

University

た 、 同 じ く 近 自 然 河 川 工 法 の Site 4と 5で は 、 工 事 後*2 Department of Advanced Device Materials, Instituteに生物相が変化し、いずれも水生昆虫類の種数が増

for Materials Chemistry and Engineering, Kyushu

加したことから、これらの地点の水路改修は生物多University

様 性 の 回 復 に 寄 与 し た と 判 断 さ れ た 。MDS散 布 図 から、多くの水生生物は植生が繁茂した水深がある場

都市ごみ焼却灰における難溶性塩素化合物の29

所を好むこと、植生とコンクリート護岸に相反関係

生成と脱塩処理に関する基礎検討があることを確認できた。近自然河川工法を通して

平川周作，志水信弘，鳥羽峰樹，池浦太荘，桜木建

水路内に多様な環境構造を創出できたことが、生物

治 ，大 久 保 彰 人：福 岡 県 保 健 環 境 研 究 所 年 報 第 42号 ,多様性の保全・回復につながったと考えられる。

103-106, 2015.

*1 九 州 大 学 農 学 研 究 院

都 市 ご み の 固 形 化 燃 料 で あ る RDF の 飛 灰 に つ いて、難溶性塩素化合物（フリーデル氏塩）の生成条*2 （ 株 ） 西 日 本 科 学 技 術 研 究 所*3 山 都 町 教 育 委 員 会

件や効率的な脱塩方法に関する基礎的な検討を行っ
遠賀川た 。そ の 結 果 、RDF 飛 灰 を 密 封 し た 状 態 で 保 管 す る

32とフリーデル氏塩は生成しないが、恒温恒湿条件

中 島 淳 ： 科 学 ， 85， 1144， 2015．

（ 28℃ 、 相 対 湿 度 75%） で は 、 1日 で フ リ ー デ ル 氏

一般向け科学雑誌内の一コラムとして、遠賀川の塩の生成が確認された。また、同じ温湿度条件で 5由来、歴史、固有種オンガスジシマドジョウについ～ 10% の 二 酸 化 炭 素 存 在 下 で は 、フ リ ー デ ル 氏 塩 のて解説を行った。

生成は認められなかったが可溶性塩分の割合は減少
福津市の希少な淡水魚類とその保全し た 。 ま た 、 水 蒸 気 を RDF 飛 灰 に 噴 霧 す る 事 に よ

33

り 、脱 塩 で き る こ と を 確 認 し た 。さ ら に 、RDF 飛 灰

中 島 淳 ： 文 化 福 津 ， 11， 18-20， 2016．
福津市内に生息する希少な淡水魚類各種について、の 水 洗 処 理 を 異 な る 水 温（ 25、50、100℃ ）で 実 施 したところ、水洗時の水温が低いほど脱塩効率が良い

その減少要因とともに紹介する。あわせて、淡水魚ことが示唆された。

類が減少する一般的な要因と、その解決策、効果的な保全にはどのような点に注意すべきかなどについ30

福岡県からのホソクロマメゲンゴロウの採集て、解説を行った。

記録

-204-

34

Cobitis takenoi sp. n. (Cypriniformes:

Cobitidae): a new spined loach from Honshu Island,Japan
Jun Nakajima： Zookeys, 569, 119-128, 2016.
京 都 府 丹 後 半 島 の 1河 川 か ら 、新 種 タ ン ゴ ス ジ シ マ
ド ジ ョ ウ Cobitis takenoiを 記 載 し た 。本 種 は 雄 胸 鰭 基部 の 骨 質 盤 の 形 状 が 単 純 な 円 形 で あ る こ と 、胸 鰭 第 1
分 岐 軟 条 上 辺 が 細 い こ と 、第 2口 髭 長 が 眼 径 と ほ ぼ 同
長 で あ る こ と 、 胸 鰭 腹 鰭 間 筋 節 数 が 14で あ る こ と 、雄 は 繁 殖 期 に 体 側 斑 紋 L3と L5が 明 瞭 な 縦 条 模 様 になること、などの特徴により既知の近縁他種と区別が可能である。本種の生息域は狭く、河川改修や乱獲により絶滅のおそれがある。今後効果的な保全を行っていくために、基礎的な生活史や分布などの研究の進展が望まれる。

-205-

（３） 学会等口頭発表一覧
①

国際学会
演

題

名

発

表

Tsuguhide

学会名（場所），年月日

Concentration of polychlorinatedDaisukebiphenyls (PCBs) and hydroxylated

Takahashi,

PCBs in seafood samples collected*

Watanabe

Pollutants (Sao Paulo, Brazil),in Kyushu district, Japan* National Institute of Health Sciences

August 23-28, 2015.

Dietary intake of

Koji Takahashi, Daisuke Yasutake, Jumboku

35th International Symposium onhexabromocyclododecane in Japan

Yasutake,

者

Jumboku

Hori,

Kajiwara,

Koji

Takahiro*

35th International Symposium on
Halogenated

Persistent

Persistent

Organic

Kajiwara, Takahiro Watanabe

Halogenated* National Institute of Health Sciences

Pollutants (Sao Paulo, Brazil),

Organic

August 23-28, 2015.
Congener-specific comparison of

Jumboku Kajiwara, Takashi Todaka, Hironori

35th International Symposium on

dioxin and PCB concentration in

Hirakawa,

Halogenatedumbilical cord blood collected in
Hokkaidou, Japan

Takashi*2

Miyawaki,Chihiro*2

Persistent

Organic*2

Miyashita , Sachiko Itoh , Seiko Sasaki , Pollutants (Sao Paulo, Brazil),
Atsuko Araki*2, Reiko Kishi*2, Masutaka August 23-28, 2015.
Furue*1*1 Kyushu University*2 Hokkaido University

Characteristics of accumulation

Hirakawa S, Miyawaki T, Hori T, Kajiwara J,

International

Symposiumonpatterns of PCB congeners in the

Katsuki S, Furue M*

Environmental

Chemistryandblood of YUSHO patients* Kyushu University

Toxicology (Matsuyama, Japan),March 19, 2016.

計（国際学会）

4

-206-

件

②

国内学会（全国）

演

題

名

発

表

者

学会名（場所），年月日

糖尿病未受診者における受診開西巧，前田俊樹*，安井みどり*，馬場園明*第 53 回日本医療・病院管理学会

始・受診頻度の血糖コントロール* 九州大学大学院医学研究院医療経営・管理（福岡市）,

への影響の評価

学講座

平成 27 年 11 月 5-6 日.

レセプトデータを用いた後期高

安井みどり*，前田

齢者の病床別入院医療費に関す* 九州大学大学院医学研究院医療経営・管理（福岡市）,

る研究学講座

平成 27 年 11 月 5-6 日.

俊樹*，西巧，馬場園明*

*

*

*

第 53 回日本医療・病院管理学会

高齢者へのトリアゾラム投与は

前田俊樹 ，西巧，安井みどり ，馬場園明第 53 回日本医療・病院管理学会

有害事象を増加させるか？

* 九州大学大学院医学研究院医療経営・管理（福岡市）,

学講座

平成 27 年 11 月 5-6 日.

後期高齢者における脳梗塞医療

西巧，馬場園明*，前田俊樹*，安井みどり*

第 26 回日本疫学会（米子市）,

連携計画策定が医療資源利用に* 九州大学大学院医学研究院医療経営・管理

平成 28 年 1 月 21-23 日.

与える影響の評価学講座

ヒト正常肝細胞（h-Nheps）およ池原強*1, 中島淳一, 中島志穂子*2, 安元健*3

第 38 回日本分子生物学会年会，

びヒト肝がん由来細胞（HepG2） *1 水産大学校

第 88 回日本生化学会大会 合同に対するミクロシスチン-LRの毒*2 福岡大学大会（神戸市）,平成 27 年 12 月

性評価

*3 一般財団法人 日本食品分析センター

1-4 日.

LC/MSによる化学物質分析法の飛石和大，塚谷裕子

第 24 回環境化学討論会（札幌

基礎的研究(65)

市）,平成 27 年 6 月 24-26 日.

LC/MS/MS に よ る 環 境 水 中 の

塚谷裕子，飛石和大，酒谷圭一，宮脇崇，志N,N-ジメチルドデシルアミン及水信弘，藤川和浩，竹中重幸

日本分析化学会

第 64 年会（福岡市），平成 27 年 9 月 9 -11

び N,N-ジメチルオクタデシルア

日.

ミンの分析
土壌中有機汚染物質および重金

宮脇崇，平川周作，石橋融子，飛石和大，竹第 24 回環境化学討論会（札幌属類の同時スクリーニング法に中重幸，門上希和夫*市）,平成 27 年 6 月 24-26 日.

関する検討* 北九州市立大学

カネミライスオイル中有機汚染

宮脇崇，飛石和大，梶原淳睦

第 31 回全国環境研究所交流シン物質の網羅的分析

ポジウム（つくば市）,平成 27 年
2 月 12-13 日.

緊急時土壌汚染調査用の迅速ス

宮脇崇

第 31 回全国環境研究所交流シン

クリーニングの開発

ポジウム（つくば市）,平成 28 年
2 月 18-19 日.
*1*1

日本海沿岸地域における大気汚

クゥリバリ スレイマン ，長谷井友尋 ，鳥衛生薬学・環境トキシコロジ

染に対する東アジア大陸からの羽陽*2，早川和一*2，世良暢之，山本重一，大ー・フォーラム 2015（福岡市）,

越境輸送の影響*3

呂忠司 ，渡辺徹志*1

平成 27 年 9 月 17-18 日.

*1 京都薬科大学*2 金沢大学*3 鳥取県衛生環境研究所
カンパチに寄生する粘液胞子虫

丸山浩幸*，髙橋直人*，徳島智子*，松永典久*， 第 110 回日本食品衛生学会学術

Unicapsula seriolae の顕微鏡検査

重村洋明，江藤良樹，福本洋一*

講演会（京都市）,平成 27 年 10

方法の検討

* 福岡市保健環境研究所

月 29-30 日.

福岡県における腸管出血性大腸前田詠里子，村上光一，岡元冬樹，江藤良樹， 第 36 回日本食品微生物学会学術

菌の薬剤耐性状況－特に集団感西田雅博，世良暢之

染事例の原因となったESBL産生総会（川崎市）,平成 27 年 11 月
12-13 日.

EHEC O145について－

-207-

演

題

名

発

表

者

学会名（場所），年月日

腸管出血性大腸菌 O157におけ平井晋一郎*，横山栄二*，江藤良樹，前田詠るStx2高産生性進化系統群の解里子，世良暢之

総会（川崎市）,平成 27 年 11 月

析*千葉県衛生研究所

12-13 日.

原因不明事例の患者糞便からの江藤良樹，前田詠里子，村上光一，丸山浩幸*1， 第 36 回日本食品微生物学会学術

多殻目粘液胞子虫遺伝子の検出

右田雄二*2，世良暢之，堀川和美

総会（川崎市）,平成 27 年 11 月

法*1 福岡市保健環境研究所

12-13 日.

第 36 回日本食品微生物学会学術*2 長崎県環境保健研究センター
集団食中毒発生時における食中川瀬遵*1，江藤良樹，池田徹也*2，綿引正則*3， 第 36 回日本食品微生物学会学術

毒原因菌の網羅的迅速検出法の亀山光博*4，西田雅博，世良暢之，黒崎守人*1， 総会（川崎市）,平成 27 年 11 月

利用と行政機関への情報提供

川上優太*1，角森ヨシエ*1，村上佳子*1，林芙12-13 日.

海*1
*1 島根県保健環境科学研究所*2 北海道立衛生研究所*3 富山県衛生研究所*4 山口県環境保健センター
Multiplex real-time SYBR Green

江藤良樹，前田詠里子，村上光一，丸山浩幸*1， 第 36 回日本食品微生物学会学術

PCR を用いた食中毒細菌の網羅

右田雄二*2，世良暢之，堀川和美

総会（川崎市）,平成 27 年 11 月

的検出の改良・応用*1 福岡市保健環境研究所

12-13 日.

*2 長崎県環境保健研究センター
福岡県におけるHIV-1の遺伝子解

中村麻子, 吉冨秀亮, 芦塚由紀, 濱﨑光宏,

第 63 回日本ウイルス学会学術集

析世良暢之, 千々和勝己, 高橋雅弘*1, 鷺山和会（福岡市）,平成 27 年 11 月 22-24

幸*2

日.

*1 薬院高橋皮ふ科クリニック*2 さぎやま泌尿器クリニック
臨床検体および終末処理場流入

吉冨秀亮，濱﨑光宏

水からのアデノウイルス4型検出

第 56 回日本臨床ウイルス学会（岡山市）,平成 27 年 6 月 13-14日.

市販カキから検出されたノロウ

吉冨秀亮，芦塚由紀，野田衛*

第 36 回日本食品微生物学会学術

イルスGII.17の分子疫学解析* 国立医薬品食品衛生研究所

総会（川崎市）, 平成 27 年 11 月
12-13 日.

血液中ダイオキシン類濃度のク

梶原淳睦，平川博仙， 安武大輔，新谷依子， 第 24 回環境化学討論会

ロスチェック

平田輝昭，岸玲子*2，古江増隆*1（札幌市）, 平成 27 年 6 月 24-27*1 九州大学日.

*2 北海道大学
食品中の塩素系難燃剤の摂取量
推定

安武大輔，堀就英，高橋浩司，梶原淳睦，渡邉敬浩*

第 110 回日本食品衛生学会学術講演会（京都市）,平成 27 年 10

* 国立医薬品食品衛生研究所

月 29-31 日.

臭素系難燃剤ヘキサブロモシク

高橋浩司，安武大輔，堀就英，梶原淳睦，渡第 110 回日本食品衛生学会学術

ロドデカンの摂取量推定邉敬浩*

講演会（京都市）,平成 27 年 10

* 国立医薬品食品衛生研究所

月 29-31 日.

小木曽俊孝，中西加奈子，新谷依子，永島聡

第 52 回全国衛生化学技術協議年

果実中防かび剤の分析法検討子，高橋浩司，平川博仙，梶原淳睦会（静岡市）,平成 27 年 12 月 3-4日.

福岡県における危険ドラッグ製

新谷依子，村田さつき，小木曽俊孝，高橋浩

第 52 回全国衛生化学技術協議年

品の検査結果（平成26年度）

司，梶原淳睦会（静岡市），
平成 27 年 12 月 3-4 日.

-208-

演

題

名

発

表

者

学会名（場所），年月日

福岡県における健康食品買上げ

高橋浩司，小木曽俊孝，新谷依子，村田さつ

第 52 回全国衛生化学技術協議年

検査（平成26年度）

き，梶原淳睦会（静岡市），
平成 27 年 12 月 3-4 日.
*1*2

全国酸性雨調査(89)－乾性沈着

濱村研吾，木戸瑞佳 ，遠藤朋美 ，家合浩

第 56 回大気環境学会年会（東京（フィルターパック法による粒

明*2，向井人史*3，藍川昌秀*3

都新宿区）,

子・ガス成分濃度）－*1 富山県環境科学センター

平成 27 年 9 月 15-17 日.

*2 新潟県保健環境科学研究所*3 国立環境研究所
2014年 におけるPM2.5高 濃度事

山本重一，長田健太郎 *1，山田早紀 *2，田村

第 56 回大気環境学会年会（東京例の特徴について―福岡での観

圭*3，緒方美治*4，鵜野伊津志*5，Pan Xiaole*5

都新宿区）,

測を中心に－*1 山口県環境保健センター

平成 27 年 9 月 15-17 日.

*2 佐賀県環境センター*3 長崎県環境保健研究センター*4 熊本市環境総合センター*5 九州大学
福岡における PM2.5 高濃度時の山本重一，宮脇崇，兼保直樹*

第 56 回大気環境学会年会（東京

多環芳香族炭化水素による排出*産業技術総合研究所

都新宿区）,

源推定

平成 27 年 9 月 15-17 日.

福岡県内河川におけるLASの挙

志水信弘，古閑豊和，森山紗好，土田大輔，第 50 回日本水環境学会年会（徳動と負荷量

藤川和浩，石橋融子，田中義人，松本源生，

島市），平成 28 年 3 月 16-18 日.

永島聡子，馬場義輝，熊谷博史** 福岡県環境部環境保全課
陰イオン交換樹脂を用いた地下石橋融子，森山紗好，柏原学，古閑豊和，藤第 50 回日本水環境学会年会（徳水硝酸汚染防止対策の検討

川和浩，田中義人

島市），平成 28 年 3 月 16-18 日.

有明海北東部における2014年度

石橋融子，田中義人，熊谷博史

第 52 回環境工学フォーラム（郡の水質と珪藻類の特徴
都市ごみ焼却灰の脱塩処理に関山市），平成 27 年 11 月 27-29 日.
平川周作，池浦太荘

第 26 回廃棄物資源循環学会研究する基礎検討発表会（福岡市），
平成 27 年 9 月 2-4 日.

有機物指標と無機イオン成分を

平川周作，志水信弘，堀就英，鳥羽峰樹，大第 42 回 環境保全・公害防止研用いた最終処分場関連水の水質

久保彰人

究発表会（東京都文京区），

評価手法の検討

平成 27 年 12 月 1-2 日.

福岡県生物多様性戦略の策定と須田隆一，中島淳，石間妙子，金子洋平，大日本景観生態学会第 25 回大会

保全施策の推進石弘孝*（北九州市），平成 27 年 6 月 6報集約の視点から－* 福岡県環境部自然環境課

日.

九州における淡水魚類の自然史

中島淳2015 年度日本魚類学会年会（奈良－調査研究・情研究
福岡県における外来種の定着状

県）, 平成 27 年 9 月 5 日
金子洋平，中島淳，石間妙子，須田隆一

第 18 回自然系調査研究機関連絡況調査―侵略的外来種リスト（仮会議（千葉市）, 平成 27 年 11 月

称）作成に向けて―5 日.

造成したビオトープ池における中島淳，宮脇崇，石間妙子

日本甲虫学会第 6 回大会（北九水生甲虫類の定着状況

州市）, 平成 27 年 11 月 21-22 日.

計（国内学会（全国））

38 件

-209-

③

国内学会（地方）
演

題

名

福岡県における A 群溶血性レン

発

表

者

学会名（場所），年月日

市原祥子，川原明子，千々和勝己

第 62 回福岡県公衆衛生学会（福サ球菌咽頭炎の発生状況につい岡市），平成 27 年 5 月 21 日.

て
市町村のがん検診受診率に影響

川原明子，中島淳一，櫻井利彦，平田輝昭， 第 62 回福岡県公衆衛生学会（福を与える要因に関する検討

枝光みゆき*

岡市），平成 27 年 5 月 21 日.

*福岡県保健医療介護部健康増進課
福岡県結核菌病原体サーベイラ

前田詠里子，大石明*1，西田雅博，村上光一， 第 62 回福岡県公衆衛生学会（福ンス事業報告（保健環境研究所実

岡元冬樹，江藤良樹，和田崇之*2，世良暢之

岡市）
，

施分）

*

平成 27 年 5 月 21 日.

1 福岡県保健医療介護部健康増進課*

2 長崎大学熱帯医学研究所

ウェルシュ菌の選択分離を目的

西田雅博，岡元冬樹，前田詠里子，江藤良*1とした酵素基質培地の基礎的検

樹 ，村上光一，世良暢之，堀川和美

討

*

*2

1 福岡県保健医療介護部保健医療介護総務

第 41 回九州衛生環境技術協議会（熊本市）,平成 27 年 10 月 8-9日.

課*

2 （公財）北九州生活科学センター

鶏肉から分離されたサルモネラ

重村洋明，村上光一，前田詠里子，世良暢之の薬剤耐性状況調査

第 64 回獣医学術九州地区学会（熊本市）,平成 27 年 10 月 16 日.

福岡県におけるノロウイルスの芦塚由紀，吉冨秀亮，中村麻子，濱崎光宏， 第 41 回九州衛生環境技術協議会

検査状況について世良暢之(熊本市）,平成 27 年 10 月 8-9 日.

福岡県における HIV のサブタイ

中村麻子, 濱﨑光宏, 吉冨秀亮, 芦塚由紀,

第 41 回九州衛生環境技術協議会

プ及び薬剤耐性解析

世良暢之, 千々和勝己(熊本市）,平成 27 年 10 月 8-9 日.

福岡県における HIV 検査の現状

中村麻子, 濱﨑光宏, 吉冨秀亮, 芦塚由紀,

第 62 回福岡県公衆衛生学会について

石橋哲也, 中村朋史, 世良暢之, 堀川和美,(福岡市），平成 27 年 5 月 21 日.

千々和勝己
小児呼吸器感染症に関する研究

吉冨秀亮

県内保健環境研究機関合同成果発表会（北九州市），平成 27 年
10 月 30 日.

中国・江蘇省との大気環境改善協

大気環境学会九州支部第 16 回研

濱村研吾

力事業について究発表会（福岡市），平成 28 年 1
月 29 日.

家庭用洗剤の LAS 含有量と排出

志水信弘，古閑豊和，森山紗好，土田大輔， 第 41 回九州衛生環境技術協議会

原単位に関する検討

藤川和浩，田中義人

最終処分場における硫化水素対

平川周作，志水信弘，鳥羽峰樹，池浦太荘， 平成 27 年度廃棄物資源循環学会

策とモニタリング－ガス・水質の桜木建治，大久保彰人

経時変化と関係性－
福岡県筑後地域における特定外(熊本市），平成 27 年 10 月 8-9 日.

九州支部研究ポスター発表会（福岡市），平成 27 年 5 月 16 日.

須田隆一，金子洋平，石間妙子，中島淳

来生物ブラジルチドメグサの分三学会合同福岡大会（福岡市），
平成 27 年 5 月 23-24 日.

布拡大

-210-

演

題

名

英彦山ブナ林におけるシカ防護

発

表

者

学会名（場所），年月日

金子洋平，須田隆一，石間妙子

三学会合同福岡大会（福岡市），
平成 27 年 5 月 23-24 日.

ネット設置の効果(1)－設置 1 年目における林床植生の変化－
英彦山ブナ林におけるシカ防護

石間妙子，須田隆一，金子洋平，中島淳

ネット設置の効果(2)－設置1年

三学会合同福岡大会（福岡市），
平成 27 年 5 月 23-24 日.

目における節足動物類の反応－
福岡県における特定外来生物ブ

須田隆一，金子洋平，石間妙子，中島淳

ラジルチドメグサの分布拡大

県民参加型生物調査「ふくおか生

第 41 回九州衛生環境技術協議会（熊本市），平成 27 年 10 月 8 日.

石間妙子，金子洋平，中島淳，須田隆一

きもの見つけ隊」について

第 41 回九州衛生環境技術協議会（熊本市），平成 27 年 10 月 8 日.

計（国内学会（地方））

17 件

-211-

（４）報告書一覧

委託事業名

報

告

書

名

執

筆

者

平成27年度厚生労働科学研

油症等のダイオキシン類による人

香月進，櫻井利彦，新谷俊二，

究補助金（食品の安全確保推

体影響と遺伝要因との関連の解明

髙尾佳子，梶原淳睦

進研究事業）

に関する 研究報告書「油症検診発行年月
平成28年3月

データを用いた基礎的研究」
平成27年度環境省委託事業

平成27年度化学物質環境実態調査

塚谷裕子，飛石和大，宮脇崇，

化学物質環境実態調査

分析法(LC/MS)開発調査結果報告

酒谷圭一，竹中重幸，

書

中川成子*，山口和紀*

平成28年3月* 福岡県環境部環境保全課
平成27年度環境省委託事業

平成27年度化学物質環境実態調査

塚谷裕子，飛石和大，宮脇崇，

化学物質環境実態調査

初期環境調査（水質）結果報告書

酒谷圭一，竹中重幸，藤川和浩，

平成28年3月

志水信弘，田中義人，
中川成子*，山口和紀** 福岡県環境部環境保全課
平成27年度環境省委託事業

平成27年度化学物質環境実態調査

塚谷裕子，飛石和大，宮脇崇，

化学物質環境実態調査

初期環境調査（大気）結果報告書

酒谷圭一，竹中重幸，

平成28年3月

中川成子*，山口和紀** 福岡県環境部環境保全課
平成27年度環境省委託事業

平成27年度化学物質環境実態調査

塚谷裕子，飛石和大，宮脇崇，

化学物質環境実態調査

詳細環境調査（水質）結果報告書

酒谷圭一，竹中重幸，藤川和浩，

平成28年3月

志水信弘，田中義人，
中川成子*，山口和紀** 福岡県環境部環境保全課
平成27年度環境省委託事業

平成27年度化学物質環境実態調査

塚谷裕子，飛石和大，宮脇崇，

化学物質環境実態調査

モニタリング調査（大気）結果報

酒谷圭一，竹中重幸，

告書

中川成子*，山口和紀*

平成28年3月* 福岡県環境部環境保全課
厚生労働科学研究費補助金

九州地区における効率的な食品由世良暢之，岩佐奈津美 *1，中村（新興・再興感染症及び予防

来感染症探知システムの構築に関悦子*2、塘由香*3，浦山みどり*4，

接種政策推進研究事業）分担

する研究

IS型別データベー

江原裕子*5，成松浩志*6，原田誠

研究報告書

スの運用、EHEC検出状況、精度

也*7，杉谷和加奈*8，水流奈己*9，

管理（ISPS、PFGE）及び集団発

穂積和佳*10，髙良武俊*11，村上

生事例の解析

光一，西田雅博，前田詠里子，――

岡元冬樹，重村洋明，江藤良樹*1 福岡市保健環境研究所，*2
北九州市環境科学研究所，*3 佐賀県衛生薬業センター，*4 長崎
県環境保健研究センター，*5 長崎市保健環境試験所，*6 大分県
衛生環境研究センター，*7 熊本
県保健環境科学研究所，*8 熊本
市環境総合研究所，*9 宮崎県衛生環境研究所，*10 鹿児島県環境保健センター，*11 沖縄県衛生環境研究所-212-

平成28年4月

委託事業名厚生労働科学研究費補助金（食品安全確保推進研究事

報

告

書

名

執

筆

者

ウェルシュ菌選択分離培地の比較

世良暢之，前田詠里子，小林昭

検討（食品、糞便等への添加回収）

彦*，曽根美紀*，加藤直樹*，西発行年月平成28年3月

田雅博，重村洋明，丸田直子

業）分担研究報告書*さいたま市健康科学研究セン
ター

厚生労働科学研究費補助金「地方衛生研究所における病原微調恒明*1，吉田弘*2，皆川洋子*3， 平成28年3月

健康安全・危機管理対策総合

生物検査の外部精度管理の導入と四宮博人*4，岸本剛*5，北川和寛

研究事業継続的実施のための事業体制の構*6築に関する研究（H26-健危-一般

崎光宏

-001）
」班

*1 山口県環境保健センター

分担研究報告書*2 国立感染症研究所

病原体検査の信頼性保証の取り組*3 愛知県衛生研究所

みについて*4 愛媛県立衛生環境研究所，高橋雅輝*7，児玉洋江*8，濱*5 埼玉県衛生研究所*6 福島県衛生研究所*7 岩 手 県 環 境 保 健 研 究 セ ン
ター*8 石川県保健環境センター
厚生労働科学研究費補助金

平成25年度-平成27年度研究報告

清水博之*，吉田弘*，福島県衛（新型インフルエンザ等新書

国内の病原体サーベイランス

生研究所，神奈川県衛生研究所，

興・再興感染症研究事業）に資する機能的なラボネットワー

愛知県衛生研究所，神戸市環境クの強化に関する研究班分担研究

保健研究所，愛媛県立衛生環境

報告書「腸管ウイルス感染症 (下研究所，福岡県保健環境研究所

痢症ウイルス、エンテロウイルス* 国立感染症研究所

平成28年3月

等) のレファレンス」

厚生労働科学研究費補助金

平成 27年 度分担研究報告書

新岸本剛 *1,青木洋子*2,安井善宏*3,

新興・再興感染症及び予防接興・再興感染症の発生に備えた感三好龍也*4,沼田富三*4,森愛*5,飯種政策推進研究事業

染症サーベイランスの強化とリス

島義雄 *5,濱野雅子*6,山下育孝*7,

クアセスメント「地方衛生研究中村麻子,井野由莉恵 *8,坂田恭所における病原体サーベイランス

平 *9,仲田貴 *10,木下一美 *11,加納の評価と改善に関する研究～病原和彦, 篠原美千代*11,山田文也*1

体サーベイランスに関する自治体*1 埼玉県衛生研究所

間の関係 構築に関する現状調査*2 山形県衛生研究所～」*3 愛知県衛生研究所*4 堺市衛生研究所*5 神戸市環境保健研究所*6 岡山県環境保健センター*7 愛媛県立衛生環境研究所*8 川越市保健所*9 越谷市保健所*10 さいたま市健康科学研究センター*11 国立感染症研究所感染症疫
学センター

-213-

平成28年3月

委託事業名

報

告

書

名

執

筆

者

発行年月

平成27年度分担研究報告書

皆川洋子*1,高橋雅輝*2,長島真美

新型インフルエンザ等新地方自治体との連携による新型イ*3

興・再興感染症研究事業

ンフルエンザ等の早期検出および依子 *4,廣井聡 *4,加瀬哲男 *4,山下

新興・再興感染症及び予防接リスク評価のための診断検査、株育 孝 *5, 四 宮 博 人 *5, 芦 塚 由 紀 ,種政策推進研究事業

サーベイランス体制の強化と技術

千々和勝己,駒込理佳 *6,長野秀

開発に関する研究樹 *6,三好正浩 *6,川上千春 *7,小渕「インフルエンザウイルス検査研

正次 *8,滝澤剛則 *8,三好龍也*9,喜究体制における地方衛生研究所間屋武向子 *10,久場由真仁 *10,安井

および国立感染症研究所との連携

善弘*1

強化に関する研究」*1 愛知県衛生研究所

厚生労働科学研究費補助金*3

平成28年3月*3,秋場哲哉 ,貞升健志 ,森川佐*2 岩 手 県 環 境 保 健 研 究 セ ン
ター*3 東 京 都 健 康 安 全 研 究 セ ン
ター*4 大阪府立公衆衛生研究所*5 愛媛県立衛生環境研究所*6 北海道立衛生研究所*7 横浜市衛生研究所*8 富山県衛生研究所*9 堺市衛生研究所*10 沖縄県衛生環境研究所

平成25-27年度分担研究報告書

皆川洋子*1,高橋雅輝*2,齋藤幸一

新型インフルエンザ等新地方自治体との連携による新型イ*2

興・再興感染症研究事業

ンフルエンザ等の早期検出および子 *3,林志直 *3,秋場哲哉 *3,貞升健

新興・再興感染症及び予防接リスク評価のための診断検査、株

志 *3,森川佐依子 *4,廣井聡 *4,加瀬種政策推進研究事業

サーベイランス体制の強化と技術

哲男 *4,山下育孝 *5,四宮博人*5,芦開発に関する研究

塚由紀,吉冨秀亮,千々和勝己,駒「インフルエンザウイルス検査研

込理佳 *6,長野秀樹*6,三好正浩*6,

究体制における地方衛生研究所間川上千春 *7, 宇宿秀三 *7,森田昌および国立感染症研究所との連携

弘 *7,小渕正次 *8,滝澤剛則 *8, 岡

強化に関する研究」

山文香 *9,三好龍也*9,内野清子*9,

厚生労働科学研究費補助金*3*3,長島真美 ,新開敬行 ,原田幸喜屋武向子 *10,久場由真仁 *10,仁平稔*10,安井善弘*1*1 愛知県衛生研究所*2 岩 手 県 環 境 保 健 研 究 セ ン
ター*3 東 京 都 健 康 安 全 研 究 セ ン
ター*4 大阪府立公衆衛生研究所*5 愛媛県立衛生環境研究所*6 北海道立衛生研究所*7 横浜市衛生研究所*8 富山県衛生研究所*9 堺市衛生研究所*10 沖縄県衛生環境研究所-214-

平成28年3月

委託事業名

報

告

書

名

執

筆

者

発行年月

広域・複雑化する食中毒に対応す

野田衛*1, 吉澄志磨*2, 筒井理華

食品の安全確保推進研究事る調査手 法の開発に関する研究*3

業「ウイルスを主とした広域事例調直人 *4, 関根雅夫 *5, 北川和寛 *6,

査手法の検討」

冨田望*6, 金成篤子*6, 丹羽祥一

厚生労働科学研究費補助金*3*3, 武差愛美 , 坂恭平 , 佐藤

*7

, 堀田千恵美 *8, 秋田真美子 *8,

西川和佳子*9, 坂本美砂子*9, 森
功次 *10, 宗村佳子 *10, 永野美由
紀 *10, 木本佳那 *10, 秋場哲哉 *10,
田村務 *11, 広川智香 *11, 山本一
成 *12, 南波裕太 *12, 滝澤剛則 *13,
名古屋真弓 *13, 稲崎倫子 *13, 小
和田和誠 *14, 大沼正行 *15, 中沢
春幸 *16, 粕尾しず子 *16, 水澤哲
也 *16, 楠 原 一 *17, 米 谷 僚 子 *18,
入谷展弘 *19, 山元誠司 *19, 三好龍也 *20, 飯塚節子 *21, 辰巳智香
*21

, 藤井慶樹 *22, 吉冨秀亮, 芦塚由紀, 宮代守 *23, 古川英臣 *23,
松藤貴久 *23, 加藤聖紀 *24, 喜屋
武向子*25, 上間匡*1, 三元昌美*1*1 国立医薬品食品衛生研究所，*2 北海道立衛生研究所，*3 青
森県環境保健センター，*4 岩手
県環境保健研究センター，*5 仙台市衛生研究所，*6 福島県衛生研究所，*7 群馬県衛生環境研究所，*8 千葉県衛生研究所，*9 千
葉市環境保健研究所，*10 東京
都健康安全研究センター，*11
新潟県保健環境科学研究所，*12
新潟市衛生環境研究所，*13 富山県衛生研究所，*14 福井県衛生環境研究センター，*15 山梨
県衛生環境研究所，*16 長野県
環境保全研究所，*17 三重県保健環境研究所，*18 滋賀県衛生科学センター，*19 大阪市立環境科学研究所，*20 堺市衛生研究所，*21 島根県保健環境科学研究所，*22 広島市衛生研究所，*23 福岡市保健環境研究所，*24
大分県衛生環境研究センター，*25 沖縄県衛生環境研究所-215-

平成28年3月

委託事業名

報

告

書

名

執

筆

者

食品中の病原ウイルスの検出法に

吉冨秀亮, 野田衛*, 芦塚由紀

食品の安全確保推進研究事

関する研究* 国立医薬品食品衛生研究所

業

研究協力報告書

厚生労働科学研究費補助金

平成25～27年度総合

発行年月
平成28年3月「終末処理場流

入水および市販カキからのノロウ
イルス検出」
厚生労働科学研究費補助金

食品中の病原ウイルスの検出法に

吉冨秀亮, 野田衛*, 芦塚由紀

食品の安全確保推進研究事

関する研究

平成27年度総括・研* 国立医薬品食品衛生研究所

業

究分担報告書「終末処理場流入

平成28年3月

水および市販カキからのノロウイルス検出」
平成27年度厚生労働科学研（食品を介したダイオキシン類等

香月進，梶原淳睦，平川博仙，

究費補助金（食品の安全確保の人体への影響の把握とその治療

堀就英，高橋浩司，安武大輔，

推進研究事業）法の開発等に関する研究

平成26新谷依子，小木曽俊孝，竹中重

年度総括・分担研究報告書）油症

幸，飛石和大，塚谷裕子，宮脇

患者血液中のPCDF類実態調査

崇，櫻井利彦，髙尾佳子，世良

平成28年3月

暢之，平川周作
平成27年度厚生労働科学研（食品を介したダイオキシン類等

渡邉敬浩, 高橋浩司, 安武大輔， 平成28年5月

究費補助金（食品の安全確保

有害物質摂取量とその手法開発に

堀就英, 小木曽俊孝

推進研究事業）関する研究 総括・分担研究報告書）各種有害物質の適時及び継続的な摂取量推定研究・有害物質摂取量推定の部ハロゲン系難燃剤

摂取量推定の試行
平成27年度厚生労働科学研（食品を介したダイオキシン類等

渡邉敬浩, 安武大輔，堀就英，究費補助金（食品の安全確保

有害物質摂取量とその手法開発に

高橋浩司

推進研究事業）関する研究 総括・分担研究報告書）各種有害物質の適時及び継続的な摂取量推定研究・有害物質濃度実態調査の部

PCBs代謝物による食品汚染実態調査
計（報告書）

19件-216-

平成28年5月

３

調査研究終了報告書

調査研究終了報告書
研究分野：保健調 査 研 究 名

非O157腸管出血性大腸菌の病原因子に関する研究

研究者名（所属）※ ○印：研究代表者○前田詠里子、村上光一、重村洋明、岡元冬樹、西田雅博、世良暢之（病理細菌課）、

本庁関係部・課

保健医療介護部・保健衛生課

調 査 研 究 期 間

平成25年度 － 27年度 （3年間）

調 査 研 究 種 目

１．■行政研究□課題研究□共同研究（共同機関名：□受託研究（委託機関名：
２．□基礎研究□応用研究
３．□重点研究□推奨研究

福岡県総合計画

大頃目： 誰もが元気で健康に暮らせること中頃目： 生涯を通して健康で過ごせる社会をつくる
小項目： 健康被害の防止

福岡県環境総合ビジョン（第三次福岡 県環 境総合 基本計画）※環境関係のみ

柱 ：
テーマ：

キ ー ワ ー ド①

市原祥子（企画情報管理課）

）
）
□開発研究
□ＩＳＯ推進研究

Escherichia coli ②腸管出血性大腸菌 ③集団食中毒 ④下痢原性細菌研 究 の 概 要１）調査研究の目的及び必要性
目的：腸管出血性大腸菌(EHEC)のうち、O157以外の血清型はnon-O157（非O157）と呼ばれるが、この非O157 EHECの病原因子等を明らかにし、今後の検査体制の整備を行う。
必要性：近年、非O157 EHECによる集団食中毒の事例において、重篤な症状を示す患者、死亡者の発生が認められている。この非O157における潜在的な高病原因子の存在や、検査に有用な特徴的な性状を明らかにすることは、将来の脅威に対する備えとして重要である。
２）調査研究の概要
近年、腸管出血性大腸菌のうち、非O157 EHECによる集団食中毒の事例において、重篤な症状を示す患者、死亡者の発生が認められている。本研究では非O157の病原因子等および検査に有用な性状を明らかにする。

３）調査研究の達成度及び得られた成果（できるだけ数値化してください。）
・非O157のうち、福岡県で流行しているEHEC O91はヨーロッパの株と比較すると病原性が低い可能性が示唆された。
・世界でもまれな、集団発生を引き起こしたESBL産生EHEC 145を検出した。
・福岡県のEHEC O145は比較的病原性の高い菌株が含まれることが示された。
・供試した非O157 EHEC株140株のうち、何らかの薬剤に耐性を示した株は30株（21.4%）であった。
４）県民の健康の保持又は環境の保全への貢献
福岡県で流行している様々な非O157 EHECの遺伝学的、表現型及び疫学的特徴を解析できたことにより、血清型に応じた県民への注意喚起のための基礎資料を作成することが可能となり、重症患者発生防止につなげられる可能性がでてきた。
５）調査研究結果の独創性，新規性
福岡県における非O157 EHECの詳細な遺伝子情報及び薬剤耐性状況についてはこれまでほとんど情報がなかった。
本研究により、これらの情報を明らかにし、また結果として世界でもまれなESBL産生EHEC 145の検出につながったことに新規性がある。

６）成果の活用状況（技術移転・活用の可能性）
研究成果については、行政職員を対象とした感染症及び食品研修会、所報、学会及び論文等で公表してきた。これらの情報還元はEHEC感染症、食中毒及び食品衛生に関する行政施策に役立つものと考えられる。

-217-

調査研究終了報告書
研究分野：保健調 査 研 究 名

油症等のダイオキシン類による人体影響と遺伝要因との関連の解明に関する研究

研究者名（所属）※ ○印：研究代表者○梶原淳睦(生活化学課)、平川博仙(同)、堀 就英(同)、高橋浩司(同)、安武大輔（同）、新谷依子（同）、飛石和大（計測技術課）、塚谷裕子（同）、宮脇崇（同）、櫻井利彦（企
画情報管理課）、新谷俊二（同）、高尾佳子(同)、西巧(同)、香月進（保環研所長）、古江増隆（九大医学部）、岸玲子（北大環境健康科学研究教育センター）、月森清巳(福岡市立こども病院)

本庁関係部・課

保健医療介護部・保健衛生課

調 査 研 究 期 間

平成25年度

調 査 研 究 種 目

福岡県総合計画

－

27年度

（3年間）

１．■行政研究□課題研究■共同研究（共同機関名：九大医学部、北大医学部、福岡市立こども病院）□受託研究（委託機関名：）
２．□基礎研究■応用研究□開発研究
３．□重点研究□推奨研究□ＩＳＯ推進研究
大項目：いきいきと暮らせる安全・安心な社会づくり
中項目：健やかに暮らせる社会づくり
小項目：食品の衛生管理・監視体制の整備

福岡県環境総合ビジョン（第三次福岡 県環 境総合 基本計画）※環境関係のみ

柱 ：
テーマ：

キ ー ワ ー ド

①

油症

②

PCDF

③

PCB

④

血液

⑤

次世代

研 究 の 概 要１） 調査研究の目的及び必要性
油症は福岡県を中心に発生し現在も多くの患者が居住している。油症をはじめとするダイオキシン類のヒト健康被害及び次世代への影響は多くの県民、国民の大きな関心事である。ダイオキシン類のヒト健康影響を究明し、健康被害を低減化すること、次世代への影響を解明することは科学的見地に基づいた行政対応を遂行していく上で非常に重要である。
２）調査研究の概要
ダイオキシン類のヒト健康影響を解明するために膨大なヒトダイオキシン類汚染データが必要である｡本研究では､当所で開発した少量の血液からダイオキシン類を迅速、高精度に測定する分析法及び分析システムを用い、①油症患
者血中ダイオキシン類濃度と油症患者の症状との関係を解析する。②妊婦母体血及び児のさい帯、胎脂等の生体試料中のダイオキシン類濃度と児の先天異常、発達障害の関係を解析する。③血液中ダイオキシン類濃度と疫学データの解析、評価を行なう。
３）調査研究の達成度及び得られた成果（できるだけ数値化してください。）(平成25年度)：①平成25年度油症検診受診者383名分の血液中ダイオキシン類濃度測定し、濃度の半減期の解析及び疫学データの推移について解析した。②九大で出産した16名分の母体血、胎盤、臍帯等のダイオキシン類濃度を測定し、母児間のダイオキシン類移行の基礎資料を提供した。③先天性心疾患と対照群(90人)のさい帯血中ダイオキ
シン類、PCB､水酸化PCB濃度を測定し、先天性心疾患への化学物質の影響評価の基礎資料を提供した。
(平成26年度)：①平成26年度油症検診受診者402名分の血液中ダイオキシン類濃度の測定及び検診データとの比較解析を行った。②九大で出産した29名分の母児の試料のダイオキシン類濃度測定結果から母児間のダイオキシン類
移行について母乳摂取による影響が大きいことが示唆された。③先天性心疾患と対照群(102人)のさい帯血中ダイオ
キシン類、PCB､水酸化PCB濃度を測定し化学物質の影響評価の基礎資料を提供した。
(平成27年度)：①平成27年度油症検診受診者220名分の血液中ダイオキシン類濃度の測定及び検診データとの比較解析を行った。②先天性心疾患と対照群(153人)のさい帯血中ダイオキシン類、PCB､水酸化PCB濃度を測定し化学物質の影響評価の基礎資料を提供した。
４）県民の健康の保持又は環境の保全への貢献
ダイオキシン類によるヒト健康や次世代への影響を解明し、健康被害を軽減することは油症患者および一般県民の健康増進、不安の解消に寄与する。
５）調査研究結果の独創性，新規性5mlの血液からダイオキシン類の個別異性体濃度の決定に成功し、大規模な血液および胎児試料中ダイオキシン類
濃度の調査を可能にした。本研究は国内でも最大規模のダイオキシン類の個別異性体濃度解析を行うヒト健康・次世代影響調査である。
６）成果の活用状況（技術移転・活用の可能性）
研究成果は油症対策に寄与するだけでなく、ダイオキシン対策の科学的見地に基づいた行政対応を遂行していく上で、健康被害の認定や次世代影響への判断材料を提供することが期待される。

-218-

調査研究終了報告書
研究分野：環境調 査 研 究 名

福岡県における微小粒子状物質(PM2.5)濃度の実態把握と影響評価

研究者名（所属）※ ○印：研究代表者○山本重一、濱村研吾、梶原佑介、山村由貴

本庁関係部・課

環境部・環境保全課

調 査 研 究 期 間

平成25年度 － 27 年度 (3 年間)

調 査 研 究 種 目

福岡県総合計画
福岡県環境総合ビジョン（第三次福岡県環境総合基本計画）※環境関係のみ

キ ー ワ ー ド

１．■行政研究□課題研究□共同研究（共同機関名：）■受託研究（委託機関名：アジア大気汚染研究センター）
２．■基礎研究□応用研究□開発研究
３．□重点研究□推奨研究□ＩＳＯ推進研究
大項目：環境と調和し、快適に暮らせること
中項目：快適な生活環境をつくる
小項目：快適な生活環境の形成
柱 ：生活環境の保全
テーマ：きれいな空気の確保①

微小粒子状物質

②越境汚染

③地域汚染

④成分濃度

⑤レセプターモデル

研 究 の 概 要１)調査研究の目的及び必要性
平成13～18年度に環境省が福岡市で行った微小粒子状物質(以下PM2.5と略す)調査結果では、年平均値が20.9～23.2μg/m3でその後に設定された環境基準を上回っていた。またPM2.5の成分分析結果から、主成分は硫酸塩であり、地域外から輸送された大気汚染による影響が示唆された。したがって大気汚染の実態を把握するためには、広域で多地点による監視体制を整備し、観測を行っていくことが必要である。
さらに、人為的汚染物質は微小粒子(粒径2.5μm以下)に多く存在し、健康影響が懸念されているため、環境基準を超過した場合に対策を講じる上で発生源及びその影響を推定することが必要である。PM2.5に含まれる成分は、成分濃度及び濃度比から発生源の特徴が認められ、汚染の指標になることが考えられることから、本研究では福岡県でPM2.5中の質量濃度及び成分濃度を測定し、実態を把握するとともに、気象解析等による影響評価を目的とする。

２)調査研究の概要
これまでPM2.5の採取・分析機器が整備されていなかったことから、暫定的に公定法以外の方法で調査を行ってきた。本調査では整備された自動測定機、捕集装置および炭素成分分析計によりPM2.5濃度及びPM2.5を構成する成分を詳細に分析し、実態を把握した上で、寄与評価を試みることで各種成分の混合物であるPM2.5の大気汚染を総合的に評価する。

３)調査研究の達成度及び得られた成果(できるだけ数値化してください。)

1) 今回の研究期間におけるPM2.5濃度の観測結果では、すべての観測局において日平均濃度、年平均濃度のいずれも環境基準を超過しており、PM2.5の削減対策が必要であることがわかった。
2) PM2.5濃度の月平均値は春季(3～5月)に高く、中でも毎年5月が最大となる傾向を示した。後方流跡線解析では大陸方向で高かったことから大陸からの越境汚染が要因の一つとして考えられた。
3) 今回初めて実施した公定法によるPM2.5濃度及びPM2.5を構成する成分濃度の観測結果より、PM2.5に占める割合は硫酸塩が最も割合が高いことが確認でき、金属の成分濃度比から季節毎に変化する石炭燃焼や重油燃焼の影響を定性的に評価することが可能となった。
4) 今回新たにレセプターモデル(統計的な手法)であるPMF(Positive Matrix Factorization)法およびCMB(Chemical Mass Balance)法を用いてPM2.5成分濃度から発生源寄与割合を算出した。平成25年度の結果を用いてPMF法により解析した結果では、その寄与率は硫酸塩(遠距離二次生成)が44％で、次いで自動車排ガス等が29％、硝酸塩(近距離二次生成)が9％、重油燃焼が7％、植物燃焼が5％、土壌が4％、鉄鋼業等の工場が2％であった。
5) 平成26年5月下旬に観測されたPM2.5高濃度事例において九州大と共同で解析した結果、黄砂・大陸起源汚染の越境寄与と国内寄与がPM2.5汚染の原因となっており、硫酸塩はほぼすべてが越境寄与であったことがわかった。

４)県民の健康の保持又は環境の保全への貢献
平均的な季節毎及び地点毎のPM2.5濃度とその成分組成の実態を把握できたことで地域毎や時期毎の発生源を推定することが可能となり、県のPM2.5対策資料として有効に活用できる。また、今回九州大と共同で実施したPM2.5高濃度時による解析で、九州大のモデル計算は観測結果を再現しており、今後の予測精度の向上と高濃度時の原因究明に有効となる。

５)調査研究結果の独創性，新規性
福岡県内において実施されたPM2.5の成分濃度を用いて発生源を推定するPMF等のレセプターモデルによる解析は今回が初めての試みであり、期間毎や地域毎の平均的な寄与率だけでなく試料毎の寄与率まで算出することができ、刻々と変化する発生源の寄与を明らかにすることができた。また、九州大及び近隣自治体(佐賀県、長崎県、熊本市)とともに実施した観測結果と九州大のモデル計算との比較は、広域でかつ時間分解能の高い条件においてモデル計算の高い精度を示すことができた。

６)成果の活用状況(技術移転・活用の可能性)
中国大気改善のための都市間連携協力事業において、中国江蘇省からの訪日研修員に対するPM2.5分析及び解析手法の研修、江蘇省
での大気粒子状物質汚染防治セミナーでの発表を通して、中国江蘇省の大気改善に協力した。中国からの越境大気汚染は福岡県の大気環境とも密接な関係があり、中国の大気改善は福岡県の大気環境保全にも多大な貢献が期待される。また、九州大学及び近隣自治体(佐賀県、長崎県、熊本市)との高濃度における解析は、環境省が考える広域的なPM2.5観測及び対策の取り組みと合致しており、今後のPM2.5解析及び低減対策の方向性を示すパイロット的役割を担うものと考えられる。

-219-

調査研究終了報告書
研究分野：環境調 査 研 究 名

新しい放射性セシウム吸着材の開発及びその評価と利用に関する研究

研究者名（所属）※ ○印：研究代表者○楢崎幸範、鳥羽峰樹、平川周作、大石興弘、板垣成泰、有田明人（福岡県保健環境研究所）、和田信一郎（九州大学大学院農学研究院）、天野光（（公財）日本分析センター/(東邦大学理学部大学院)）、百島則幸（九州大学アイソトープ統合センター）、 池田敏彦
（ ㈱ 岡部マイカ工業所 ）本庁関係部・課

環境部・環境保全課、環境政策課

調 査 研 究 期 間

平成25年度 － 平成27年度 （3 年間）

調 査 研 究 種 目

１．□行政研究■課題研究□共同研究（共同機関名：□受託研究（委託機関名：
２．□基礎研究□応用研究
３．□重点研究□推奨研究

福岡県総合計画

大項目：環境と調和し、快適に暮らせること
中項目：快適な生活環境をつくる
小項目：快適な生活環境の形成

福岡県環境総合ビジョン（第三次福岡県環境総合基本計画）※環境関係のみ

柱 ：生活環境の保全
テーマ：快適な生活環境の創造

キ ー ワ ー ド

①

）
）
■開発研究
□ＩＳＯ推進研究

放射能 ②放射性セシウム ③吸着材 ④原子力防災 ⑤復興支援 ⑥危機管理
研 究 の 概 要１） 調査研究の目的及び必要性
福島第一原子力発電所1～3号機における原子炉の安定的な冷温停止状態の維持と安全な廃炉作業に向け、放射能
汚染水処理システムに不可欠な新しいCs吸着材（活性化雲母鉱物＝Activated Micaceous Mineral：ＡＭ２）を開発する。放射能汚染水の浄化と発生する汚泥の削減はもちろん放射能で被災した地域の除染、環境修復並びに再生と復興に広く寄与する。
２）調査研究の概要
雲母鉱物中の K を水和 Na に置換し、層間を拡幅した活性化雲母鉱物（ＡＭ２）を開発した。ＡＭ２は、Cs 選択性が極めて高く、 Cs を特異的に吸着するため、海水混入が想定されるような塩分濃度が増加する環境下でも吸着能力が低下しにくい特徴を有した。 また、一旦ＡＭ２に吸着した Cs は容易に脱着せず、固化材としても優れていることを明らかにした。さらに、顆粒状ハイブリッドＡＭ２はカラムでの実汚染水相当条件での Cs 及び Sr の同時吸着効果も認められた。
３）調査研究の達成度及び得られた成果（できるだけ数値化してください。）
量産化を目的に 2 種類のＡＭ２（粉末及びフレーク）合成法を考案し、形態の異なる Cs 吸着材を開発した。精製
水中での Cs 飽和吸着量は、粉末状ＡＭ２で 61 mg/g、フレーク状ＡＭ２で 19 mg/g を示した。海水中でのＡＭ２による Cs 吸着の分配係数は 1.0×10 5 mL/g を示し、ゼオライトよりも 1000 倍以上 Cs 吸着能は高かった。ＡＭ２に吸着した Cs は海水中 120℃、30 分の厳しい条件下でも脱着は少なく、Cs 固定化材としても実用性に優れていた。さらに、A 型ゼオライトを配合した顆粒状ハイブリッドＡＭ２は、カラム試験において実汚染水相当濃度下で Cs 及び Srの同時吸着材となり得ることを確認した。
４）県民の健康の保持又は環境の保全への貢献
原発被災県では汚染水処理や除染が喫緊の課題となっている。また、原子力災害対策として福岡県でも飲料水の確保や放射性 Cs による汚染拡大の効果的な防止策が危機管理上求められている。高機能性放射性 Cs 吸着材ＡＭ２の開発は、復興支援策と危機管理対策として放射性物質から県民を守り、社会生活上の安全性向上と安心して暮らせる社
会環境づくりに寄与する。
５）調査研究結果の独創性，新規性
雲母鉱物はCsに対して、選択的吸着性能の高さと一旦吸着したCsの不可逆的吸着能力の強さを示す。しかし、雲母
鉱物のフレイド・エッジ生成と層間の拡幅によるセシウム吸着部位の形成に焦点を当てた研究は少なく、雲母鉱物を
セシウム吸着材に高機能化するところに本研究の特色がある。
６）成果の活用状況（技術移転・活用の可能性）
研究成果は、学会や学会誌等で公表する。原子力災害時の混乱と不安を取り除き、環境行政の方向性を決定する放射能防護に関する行政施策への活用が見込まれる。また、その後の復旧に向けて環境修復や生活環境から放射性物質の低減化対策と除染への利用が期待される。

-220-

調査研究終了報告書
研究分野：環境調 査 研 究 名

農薬の河川への流出実態の解明

研究者名（所属）※ ○印：研究代表者◯松本源生、古閑豊和、藤川和浩、森山紗好、石橋融子（水質課）、
馬場義輝（環境科学部）

本庁関係部・課

環境部・環境保全課

調 査 研 究 期 間

平成26年度

調 査 研 究 種 目

福岡県総合計画

－

27年度

（2年間）

１．□行政研究□課題研究■共同研究（共同機関名：農林業総合試験場 ）□受託研究（委託機関名：）
２．□基礎研究■応用研究□開発研究
３．□重点研究□推奨研究□ＩＳＯ推進研究
大項目：良好な水環境の確保
中項目：健全な水環境と水資源の安定的確保
小項目：水源林の整備、河川の水環境や生物環境の保全

福岡県環境総合ビジョン（第三次福岡 県環 境総合 基本計画）※環境関係のみ

柱 ：健康で快適に暮らせる生活環境の確保
テーマ：廃棄物の適正処理や環境保全への各種対策の実施と情報提供

キ ー ワ ー ド

①農薬

②水生生物

③数理モデル④河川

研 究 の 概 要１）調査研究の目的及び必要性
農薬は用水路を介して河川に流出しやすいため水生生物への影響が懸念されており、平成17年に水産動植物に係る農薬登録保留基準が施行され、暴露評価値が毒性評価値を超えていれば農薬は登録保留となる仕組みが確立している。しかし、登録審査の際に毒性評価値を満たしているにも関わらず、水質調査結果が毒性評価値を超える事例が散見されている。そのため環境省では、農薬の使用実態の情報収集と河川水中濃度の実態把握を推進している。
本県では農薬散布後の河川水中濃度変動に関するデータがないのが現状であるが、モニタリングによる実態把握では労力・費用とも嵩む。本研究では、地域特性を組み込んだ数値計算による河川の農薬濃度予測法の確立を目指す。
２）調査研究の概要
平成26年度：濃度予測法の精度確認のための基礎データ収集のため、農林業総合試験所の圃場と近隣河川においてモニタリングを実施した。更に、農業環境技術研究所で考案された水田農薬の動態予測モデルPaddyをコーディング
し、圃場で使用された農薬成分について数値計算を実施し、農薬の濃度変動を再現することを確認した。
平成27年度：河川水中の農薬の濃度変動をPaddy-Largeを適用して計算する予測法を確立した。地域特性として影響が多い水田面積・水田率はGISソフト利用して算出し、農薬使用量はJAから農薬購入量のデータを入手した。河川流量については準分布型流出モデルを用いた計算でデータを作成し、Paddy-Largeに適用する農薬濃度予測法を確立した。
３）調査研究の達成度及び得られた成果（できるだけ数値化してください。）
宝満川(河川長31km、筑後川支流)での濃度予測を行い農薬の流出実態を把握することを目標に、農薬はフラメト
ピルを対象として、解析対象流域をモニタリングによって実測値が得られた上流域(河川長1.3km、流域面積23km2)で計算精度向上と検証を繰り返した。現時点で計算値は過小評価となる傾向があるが、最大値では実測値の90%程度を再現した。計算結果をGISソフトに投入し、濃度レベルおよび水生生物へのリスク評価値を地理情報化する技術も確立した。
４）県民の健康の保持又は環境の保全への貢献
農薬濃度の地理情報化を多くの河川に適用することにより、県内河川の農薬暴露や水生生物へのリスクが視覚的に捉えやすく、県内の水環境の現状が容易に理解できる環境整備に貢献する。
５）調査研究結果の独創性，新規性
河川水中の農薬を予測する農薬動態モデルに、気象モデルと流出モデルの計算結果を組み込むことで河川流量な
どの基礎データ収集を必要としない、時間的に高解像度な農薬予測値を得ることが可能となった。
６）成果の活用状況（技術移転・活用の可能性）
水田に使用する農薬に関して、河川生態系を対象としたリスク評価に活用することができる。また、止水期間の設定値を変えて予測計算を行うことにより、生物多様性に配慮した適切な農薬の使用方法を提示できるなど、本農
薬濃度予測法は農業の生産現場にも活用できる可能性がある。

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調査研究終了報告書
研究分野：環境調 査 研 究 名

湖沼・河川水中の硝酸イオンの再生可能な除去法の開発

研究者名（所属）※ ○印：研究代表者○石橋融子、藤川和浩、古閑豊和、森山紗好、田中義人

本庁関係部・課

環境部・環境保全課

調 査 研 究 期 間

平成25年度

調 査 研 究 種 目

福岡県総合計画

－

27年度

（3年間）

１．□行政研究□課題研究□共同研究（共同機関名：）■受託研究（委託機関名：日本学術振興会 ）２．□基礎研究□応用研究■開発研究
３．□重点研究□推奨研究□ＩＳＯ推進研究
大項目：環境と調和し、快適に暮らせること
中項目：快適な生活環境をつくる
小項目：快適な生活環境の形成

福岡県環境総合ビジョン（第三次福岡 県環 境総合 基本計画）※環境関係のみ

柱 ：環境負荷を低減する技術・産業の振興
テーマ：環境関連技術の実用化・普及、環境関連産業の振興、海外展開の支援

キ ー ワ ー ド

①硝酸イオン②地下水③富栄養化 ④再生可能な吸着剤⑤閉鎖性水域

研 究 の 概 要１）調査研究の目的及び必要性
硝酸性窒素及び亜硝酸性窒素は公共用水域または地下水で環境基準値（10 mg/L）を超過している地域が全国各地にあり問題となっている。福岡県内でも地下水等で環境基準値を超過している地域があり、その対策が急務である。
本研究では、硝酸態窒素及び亜硝酸態窒素の中でも特に環境中でよく検出される硝酸イオンに着目し、硝酸イオンが公共用水域または地下水を汚染する前に除去することのできる技術を開発することを目的とする。
２）調査研究の概要
陰イオン交換樹脂（樹脂）4 種について硝酸イオンの吸着試験を行い、硝酸イオンを最も選択的に吸着する樹脂を選択した。選択した樹脂を用いて土壌カラム試験を行うことにより、樹脂を土壌に埋設した際に硝酸イオンを吸着することが可能であることを確認した。また、樹脂に吸着した硝酸イオンの脱窒が可能であることを確認した。
３）調査研究の達成度及び得られた成果（できるだけ数値化してください。）
4種の樹脂の硝酸イオン吸着試験を行った結果、硫酸イオン存在下でも硝酸イオンを選択的に吸着することのできる樹脂1 種を選択した。これを用い、土壌カラム試験を行った。土壌カラムに硝酸イオンを含む水溶液等を通水した
結果、樹脂は硝酸イオンを吸着することがわかった。また、吸着した硝酸イオンの脱窒が可能であるか、硝酸イオンを含まない土壌抽出水に硝酸イオンを吸着した樹脂を加え、アセチレン阻害法により脱窒を確認した。また、有機物
としてグルコースを加えたところ、亜酸化窒素発生量が増加した。今後、脱窒効率向上のため、添加する有機物の種
類やpHの調整等を検討する。
４）県民の健康の保持又は環境の保全への貢献
本研究で行った方法を実用化することができれば、初期投資と少ない維持管理で公共用水域または地下水の硝酸イオンによる汚染を防止することが可能となる。
５）調査研究結果の独創性，新規性
公共用水域または地下水の硝酸イオンによる汚染を防止するため、土壌に樹脂を埋設し、樹脂に硝酸イオンを吸着させた後、脱窒させて硝酸イオンを除去する方法を検討することにより、樹脂の長期間使用を可能とする技術を開発すること。
６）成果の活用状況（技術移転・活用の可能性）
土壌カラム試験により樹脂を土壌に埋設した場合､硝酸イオンを吸着除去することが可能であることが確認された｡
また、アセチレン阻害法により樹脂に吸着した硝酸イオンを脱窒することがわかった。実用化するためには、さらに脱窒が効率良く進む条件を検討する必要がある。今後、条件検討を行うことにより成果の活用が期待される。

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調査研究終了報告書
研究分野：環境調 査 研 究 名

福岡県の環境活用資源等の潜在力調査

研究者名（所属）※ ○印：研究代表者○櫻井利彦、新谷俊二(企画情報管理課)、須田隆一(環境生物課)、松本亨(北九州市立大学)

本庁関係部・課

環境部・環境保全課、自然環境課

調 査 研 究 期 間

平成25年度

調 査 研 究 種 目

ふくおか新世紀計画
第２次実施計画
福岡県環境総合基本計画（Ｐ20,21）※環境関係のみ－

27年度 （3年間）

１．□行政研究□課題研究■共同研究（共同機関名：北九州市立大学）□受託研究（委託機関名：）
２．□基礎研究■応用研究□開発研究
３．□重点研究□推奨研究□ＩＳＯ推進研究
大項目：環境と調和し、快適に暮らせること
中項目：低炭素社会・循環型社会をつくる
小項目：低炭素社会・循環型社会の推進
柱 ：自然環境の保全と想像、生活環境の保全、地球環境問題への取り組み
テーマ：森林環境の保全・適正利用、きれいな空気の確保等、温室効果ガスの吸収源の確保

キ ー ワ ー ド

①環境ポテンシャル②環境浄化③ライフサイクルコスト④環境情報⑤シナリオ分析
研 究 の 概 要１）調査研究の目的及び必要性
循環型社会の実現のためには、福岡県の環境測定結果をはじめ、様々な情報を集約、活用し施策を考える必要がある。しかし、広範な環境情報は、各部局や自治体で各個に所有、活用されているのが実情である。例えば、航空写真
データ等は、森林林業部門や市町村が、域内の写真を個別に所有、活用している。我々は、先の研究で保健環境研究所が持つ各種データをGIS上に整備し活用を図ってきた。本研究では、このような情報を有効利用することで、温暖化防止対策に資する活用方法の開発を目的とした。
２）調査研究の概要
温暖化対策は、県内各市町村においても重要な施策となっている。このため、本研究ではまず、市町村毎の森林による二酸化炭素吸収量の推計を行った。さらに、屋上活用による太陽光発電の試算や屋上及び壁面緑化によるエネル
ギー遮断量を試算した。これら試算結果から温暖化対策の基礎資料提供を試みた。
H25年度：従来所有していた情報と一部市町村のデータ解析を行なった。
H26年度：解析市町村を増やし、ライフサイクルコストを含めた解析を検討した。
H27年度：一部解析の自動化と総合政策のシナリオ(費用対効果)分析を試みた。
３）調査研究の進捗状況（前年度までの研究実績を、年度毎に記載すること）
H25年度：従来所有していた情報と一部市町村のデータ解析。
H26年度：地図情報等から、春日市、那珂川町における既存建物を利用した緑化の可能性等を計算した。また、ゴーヤと人工リーフ(ポリエステル,ポリスチレン製)による温度軽減効果等の実験を試みた。その結果、輻射熱を考慮した温度変化は、葉の茂り方の違いによる可能性はあるものの、人工リーフの温度軽減効果が高かった。また、春日市、那珂川町に対して、全天日射量に基づき、植物等による窓からの熱エネルギーの削減効果について推計した。
H27年度：県下市町村の森林による二酸化炭素吸収量等を算定した。春日市、那珂川町、太宰府市、大野城市を対象として、太陽光発電に関して、シナリオ分析を行い、設置費用や二酸化炭素削減量等を試算した。
４）県民の健康の保持又は環境の保全への貢献
県有林等による二酸化炭素吸収量及びSO2、NO2の吸収量を推計した。
4市町村の森林と、屋上及び壁面緑化に係るデータ解析から、各市町村が温暖化防止対策等を行う場合の二酸化炭素削減量等を計算可能とした。さらに、住居等の床面積、階数等のデータを用いて、緑化や太陽光発電の設置効果を試算できるようにした。
５）調査研究結果の独創性，新規性
これらの資料を市町村に提供することにより、市町村の温暖化防止対策に資する政策決定に役に立つ。
本研究では、ゼンリン地図情報を用いたが、各市町村が独自に所有する固定資産税台帳を使用することにより、より精度の高い政策のシミュレーションができることを示した。また、屋上における太陽光発電に関しては、屋根の形状
や向きにより設置面積や発電量の違いが出てくるが、屋根の形状割合や建物の角度の条件を変え発電量の試算を行った。
６）成果の活用状況（技術移転・活用の可能性）
各市町村の温暖化対策及び太陽光発電の費用対効果の計算を行い､各自治体の政策検討へ寄与できると考えられる｡-223-

調査研究終了報告書
研究分野：環境調 査 研 究 名

英彦山ブナ林生態系における生物多様性の保全と再生

研究者名（所属）※ ○印：研究代表者○石間妙子、須田隆一、金子洋平、中島淳（環境生物課）

本庁関係部・課

環境部・自然環境課

調 査 研 究 期 間

平成25年度 － 27年度 （3年間）

調 査 研 究 種 目

１．■行政研究□課題研究□共同研究（共同機関名：□受託研究（委託機関名：
２．■基礎研究□応用研究
３．□重点研究□推奨研究

福岡県総合計画

大項目：環境と調和し、快適に暮らせること
中項目：豊かな自然環境を守る
小項目：自然環境の保全

福岡県環境総合ビジョン（第三次福岡 県環 境総合 基本計画）※環境関係のみ

柱 ：自然共生社会の構築
テーマ：生物多様性の保全・再生のための総合的な対策の推進

キ ー ワ ー ド

①

）
）
□開発研究
□ＩＳＯ推進研究

ブナ林生態系 ②生物多様性 ③絶滅危惧種 ④生態系管理 ⑤英彦山
研 究 の 概 要１）調査研究の目的及び必要性
ブナ群落は、福岡県レッドデータブックにおいてカテゴリーⅡ（対策必要）に選定されている植物群落である。英彦山は県内で最大面積のブナ群落を有するとともに、多くの絶滅危惧動植物が生息・生育する生物多様性重要地域であり、耶馬日田英彦山国定公園特別保護地区・特別地域に指定されている。しかし、1990年代以降、台風被害等によりブナの衰弱・枯死が進み、最近はシカの食害等により林床植生が急激に劣化している。本研究では、2014年3月に英彦山ブナ林生態系に設置されたシカ防護ネットとその周辺において、生態系上位種である鳥獣類や昆虫類、動植物間の相互作用（シカの食性、採食圧、食害による生態系の変化等）の把握を含む総合的な生態調査を実施し、科学的知見に基づくブナ林生態系の保全と再生の方向性を明確にすることを目的とする。
２）調査研究の概要
1) シカ増加の生態系影響把握：シカの生息密度及び採食生態等を調査した。2) 後継樹更新状況の把握：2013年にブナが豊作だったため、2014年からネット内外でブナ実生の生残状況を評価した。3) 林床劣化状況の把握：ネット内
外の植生及び動物相を調査し、生態系に対するシカの影響評価と防護ネットの有効性を検証した。4) 絶滅危惧種の実態把握：防護ネットとその周辺の絶滅危惧種について、生息・生育状況を把握した。5) 以上の調査結果に基づき、英彦山ブナ林生態系の保全・再生の方向性を提言する。
３）調査研究の達成度及び得られた成果（できるだけ数値化してください。）
1) 3年間で確認された植物81種のうち、約6割にあたる51種でシカの食痕が確認された。糞塊出現頻度から見たシカ
生息密度は、ネット外よりも低く保たれていた。2) 2年間でのブナ実生生残率は45％で、ネット内の方が生残率が高い傾向があった。特に、冬季にネット外で有意に生残率が低下した。3) 林床植物の種数・被度の総和・多様度指数はいずれもネット内外で有意差は見られなかったが、ネット内では経年的に値が増加していた。動物相については、一部の高次分類群でネット内外の個体数に有意差が見られた。4) 福岡県レッドデータブックで絶滅危惧IA類に選定されているヒロハテンナンショウの生育が確認されたが、シカの不嗜好植物のため、食害は見られなかった。5) シカ防
護ネットの設置は、初期のブナ後継樹の定着に有効であり、林床植生の多様性を向上させる効果もある。樹木や林床
植生の衰退が顕著な場所においては、優先的に防護ネットを設置することが望ましいが、周囲に母樹がなく種子供給が見込めない場所については、併せて植樹等が必要である。
４）県民の健康の保持又は環境の保全への貢献
シカによる林床植生への影響と防護ネットの有効性が定量的に評価されたことから、福岡県の生物多様性重要地域である英彦山全体へと保全施策を展開する際に重要な情報となる。併せて、防護ネットを設置する際の施行方法や維持管理コストについても知見が蓄積された。これらの情報は、県土レベルに広がっているシカ食害への対策にも資することができる。

-224-５）調査研究結果の独創性，新規性
シカ防護ネットの設置による林床植生と節足動物の経年的な変化を2年間追跡することができた。全国的にも、このような多様な分類群への影響を評価した事例は多くない。また、ネット設置前に優占していたシカ不嗜好植物が、設置後の植分にも影響を及ぼしていることが明らかとなった点も、新規性の高い結果といえる。
６）成果の活用状況（技術移転・活用の可能性）
平成28年度より実施される福岡県重点施策事業「英彦山及び犬ヶ岳生態系回復事業」の事業計画に本研究成果を反映させる。また、本事業の一環として、英彦山ブナ林域を事業区域とする「生態系維持回復事業」（自然公園法に基づく公園計画）の実施が平成29年度より予定されている。事業内容として、動植物や生態系等の調査及びモニタリン
グの必要性が明記されており、本研究成果は生態系維持回復事業の計画策定にも活用される。
なお、英彦山ブナ林域における生態系維持回復事業の展開にあたり、より具体的かつ効果的なブナ林の保全・復元方策が求められていることから、本研究成果を踏まえた新規研究課題「英彦山ブナ林生態系の保全・復元に関する研究」を平成28年度～30年度の3年間の予定で実施する。

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