令和３年度
■目

事業報告書

次

総 括… ……………………………………………………………………………………… 2

◇
公

益

事

業

1. 調査研究・教材開発部門【 1 】国語科の新学習指導要領全面実施に向けた学習評価… ………………………… 4【 2 】SDGsの見地からの理科の単元を開発……………………………………………… 6【 3 】これからの時代に求められる資質・能力を育成するための道徳科学習指導の研究―「自立」に焦点を当てて―… …………………………………………………… 8【 4 】メディア・リテラシー教育やプログラミング教育を通して「個別最適化」について検討しながらSTEAM教育のあるべき姿を探る… …10【 5 】乳幼児期からの深い学びを支える環境と素材・メディアの分析… ……………12【 6 】教育方法に関する調査研究… ………………………………………………………14
2. 普及・公開部門【 1 】家庭教育の振興・普及… ……………………………………………………………15【 2 】研究成果の公開… ……………………………………………………………………15

収

益

事

業

【 1 】幼児・小学生・中学生用家庭学習教材『月刊ポピー』の監修… ………………16【 2 】算数・数学思考力検定の監修… ……………………………………………………16
◆

令和３年度

計算書類……………………………………………………………………17◆

役員の名簿ほか……………………………………………………………………………25−1−

令和３年度

事業報告

公益財団法人◇総

日本教材文化研究財団

括

令和３年度日本教材文化研究財団は、事業として公益事業1の「調査研究・教材開発」部門と公益事業2の「普及・公開」部門、及び「収益事業」を行った。
公

益

事

業

１．調査研究・教材開発部門（２年計画の２年次）⑴国語科の新学習指導要領全面実施に向けた学習評価
第２年次は、１年次の研究成果を踏まえ、教科国語において育成すべき資質・能力及びその評価を考察し、授業実践を行った。また、１年次に引き続き、カリキュラム・マネジメントの一環としての指導と評価の具体についての研究・実践を進めた。
本研究会の研究成果や、新学習指導要領の考え方・ねらいを多くの教育関係者と共有していくために、研究会を企画・運営し、小学校は、８月・10月・２月に、中学校は、５月・10月・２月に研究会を開催した。また、８月に１年次と同様の合同教育セミナーを行った。
国語科における観点別学習状況の評価は、「知識・技能」「思考・判断・表現」「主体的に学習に取り組む態度」の三観点を育成すべき資質・能力とし、その育成が国語の授業を通して図られているかを、評価することが求められている。
上記、１年次の研究と２年次の研究とを通して、「主体的に学習に取り組む態度」の評価の観点の作成とその実現を図る授業づくりが中心的な課題となった。研究を進める中で、この課題に関する理解を深め、カリキュラム･マネジメントにおける指導と評価の一体化の在り方を、「主体的に学習に取り組む態度」の評価を含め、具体的な単元指導を通して提起できたことが成果と言える。
（２年計画の２年次）⑵SDGsの見地からの理科の単元を開発
第１年次は、環境などの物象と関係する理科の学習単元を選びだし、選び出した単元において有限性、未来予測や自己制御、合意形成、多面的思考などの資質・能力を育成するために、どのように学習指導過程を展開すればよいかを考案した。
第２年次は、考案した学習指導過程で、有限性、未来予測や自己制御、合意形成、多面的思考などの資質・能力が学習者に獲得されたかを明らかにする学習指導過程を考案した。

⑶これからの時代に求められる資質・能力を育成するための道徳科学習指導の研究（３年計画の２年次）―「自立」に焦点を当てて―２年次においては、１年次の研究成果を踏まえ、新型コロナの感染状況を睨みながら、忌憚のない意見がお互いに出し合えて感覚的に分かり合えるように、あえて対面式で３回の研究会議を構成員全体として開催した。また、心理班と教育班に分かれて詳細について議論する際には、状況に応じて不定期にメールを使って議論・相談を行った。
次に、成果に関して言うと、社会的自立の下位概念として３点を仮説として設定し、それに基づいた質問紙を作成するとともに、質問項目の妥当性等を確認するための予備調査を実施した。また、次年度に向けて、授業実践の実施方法についても具体的に検討した。
⑷メディア・リテラシー教育やプログラミング教育を通して「個別最適化」について検討しながら（３年計画の２年次）
STEAM教育のあるべき姿を探る
２年次は、学会参加を含め４回の研究会を計画し、全て実施することができた。
内容としては、ゲストスピーカーとして小柳和喜雄教授（関西大学）を招き、「個別最適な学び」について講演していただいた。
教育メディア学会での中間発表の事前研修会を８月に行い、学会発表のリハーサルを11月に行った。オンラインで行われた教育メディア学会（早稲田大学）で、３年間の研究の中間報告を行った。２月には、学会発表で受けたコメントを生かした報告書の計画を行った。
（３年計画の２年次）⑸乳幼児期からの深い学びを支える環境と素材・メディアの分析
２年目には、１年次と同様に遊びや生活を通した深い学びを支える環境や素材、媒介物、場（環境構成）との関係、メディアのあり方に関する実践事例を収集し、Zoomを用いたオンラインによる研究会を行ってきた（計６回を実施）。その結果、以下の点が示唆された。
（１）各園の実態に応じた園生活の中での多様なメディアや素材、環境の工夫について報告があがった。特に子どもが夢中になって遊ぶことができる「場」と、子どもと物や素材、人を繋ぐ仲立ちとなる「メディア（媒介物）」に着目し、遊びの発展を分析した。
（２）２−５歳の発達や期に応じた援助・指導に着目し、安心・安定を基盤とし保育者を仲−2−

立ちとした子ども同士の関係の場、道具・素材等との出会いの場、保育室・園を超えて子どもの探究が広がり深まる場など、地域・社会に開かれた実践への展開を検討した。
デジタルメディアの利用は、新型コロナ感染拡大とともに保育者・園の取り組みが数年に渡り、ICT利用の実践が蓄積された。当初園が家庭と園生活をつなぐ役割を担っていたものから、子どもが主体となり子ども同士が遊び・生活の中で表現し受け止め
あう実践へと変化し、そこには園・保育者の創意工夫が見られていた。
（３）以上の検討をふまえて、１年次・２年次の研究の成果をまとめた中間報告のリーフ
レットを作成し、公刊した。今後、３年次では園・保育者の年間を通した実践、メディアを通した家庭との連携を引き続き検討し、最終報告書の作成（及びリーフレッ
ト動画集作成など）を予定している。
⑹教育方法に関する調査研究
調査研究事業を充実させるべく、発表会・研究会等への出席や資料の収集分析を行った。
コロナ禍により、主にインターネットを活用した情報収集やオンライン参加を中心に実施した。
２．普及・公開部門⑴家庭教育の振興・普及
コロナ禍であったが、家庭教育の振興・普及のため、WEBサイトを通じた教育情報の公開や、SNSの活用などにより、オンライン講演会や子育てセミナーなどを開催し、講師を派
遣して、家庭教育を支援する活動を行った。
⑵刊行物の発行と公開
令和４年３月31日『研究紀要51号』『乳幼児期からの深い学びを支える環境と素材・メディアの分析
収

益事

中間報告書』リーフレット業

1．幼児・小学生・中学生用家庭学習教材『月刊ポピー』の監修
家庭学習教材『月刊ポピー』を企画している全日本家庭教育研究会の委託を受け、当初よりこの教材の企画開発に携わってきた。また、家庭教育に関する種々の情報提供等の協力も行った。
2．算数・数学思考力検定の監修
iML国際算数・数学能力検定協会が企画・運営している検定教材「算数・数学思考力検定」の監修を行った。

−3−

公

益

事

業

１．調査研究・教材開発部門【１】国語科

国語科の新学習指導要領全面実施に向けた学習評価（２年計画の２年次）

1．研究の目的
これまで、学習指導要領の教科の目標である「言葉による見方・考え方を働かせ、言語活動
を通して、国語で正確に理解し適切に表現する資質・能力を育成すること」を目指し、教科国語において育成する資質・能力の具体を明らかにし、それらを育成するための言語活動の創意
工夫、学習評価の在り方について、実践を通して研究を続けてきた。
学習評価の在り方については、「幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善及び必要な方策等について（答申）」（平成28年12月）での学習評価についての基本的な考え方を基に、「児童生徒の学習評価の在り方について（報告）」（平成31年
１月）、さらに文部科学省 国立教育政策研究所 教育課程研究センターから「『指導と評価の一体化』のための学習評価に関する参考資料」（令和２年３月）が出されて、国語としてより具体的な学習評価の方向性が示された。
国語科においては、学習指導要領国語に示されている資質・能力を実現するために、学習評
価の観点においても、学習指導要領国語に示されている指導｢事項｣を基に、｢内容のまとまり
ごとの評価規準｣を作成し、その実現を図る授業を如何に実践するかが課題となる。
そこで、①学習指導要領の下での指導と評価の一体化を推進する観点から、観点別学習状況の評価の観点についても、「知識・技能」「思考・判断・表現」「主体的に学習に取り組む態度」の３観点に整理して示す、②「主体的に学習に取り組む態度」については、各教科等の観点の趣旨に照らし、知識及び技能を獲得したり、思考力、判断力、表現力等を身に付けたりす
ることに向けた粘り強い取り組みを行うとともに、自らの学習を調整しようとしているかどうかを含めて評価する、③観点別学習状況の評価と評定の双方の特長を踏まえつつ、その後の指導の改善等を図ることが重要であることを明確にする、④観点別学習状況の評価と評定の両方について、学習指導要領に示す各教科・科目の目標に基づき学校が地域や生徒の実態に即して定めた当該教科・科目の目標や内容に照らし、その実現状況を評価する目標に準拠した評価として実施することを明確にする、ことに向け、具体的な実践研究を行うことを２年計画の第２年次として行う。
上記のことを踏まえ、教科国語においてカリキュラム・マネジメントに位置付けた具体的な指導と学習評価について、実践を通して研究することを本研究の目的とする。
2．研究の方法
本研究では、現在の我が国の教育を形作る理論を踏まえた上で、教科国語の授業実践を通した臨床的な研究を推進することを柱とする。
具体的には、「主体的・対話的で深い学び」の視点からの授業改善を通して、新学習指導要領に示されている「育成する資質・能力」や、「深い学び」を実現する鍵となる「言葉による見方・考え方」の具体を、授業実践を通して明らかにする。
その上で、指導と評価の一体化の視点から、単元や題材など内容や時間のまとまりを見通しながら評価の場面や方法を工夫して、学習の過程や成果を評価し、指導の改善や学習意欲の向上を図る学習評価について授業実践に基づいて考察する。
3．研究成果
＜１年次の研究＞(1)新学習指導要領の公示を受けて、教科国語において育成することが求められる資質・能力の具体を明らかにするとともに、求められる資質・能力の育成を図る授業について、「主体的・対話的で深い学び」の視点からの授業改善を行った。
(2)カリキュラム・マネジメントの一環としての指導と評価の具体についての研究・実践を実施した。
(3)本研究会の研究成果や、新学習指導要領の考え方・ねらいを多くの教育関係者と共有していくために、８月にZoomによるオンラインでの合同教育セミナーを行い、全国に向けて発信した。
＜２年次の研究＞(1)１年次の研究成果を踏まえ、教科国語において育成すべき資質・能力及びその評価を考察し、授業実践を行った。

−4−

(2)１年次に引き続き、カリキュラム・マネジメントの一環としての指導と評価の具体についての研究・実践を進めた。
(3)本研究会の研究成果や、新学習指導要領の考え方・ねらいを多くの教育関係者と共有していくために、研究会を企画・運営し、小学校は、８月・10月・２月に、中学校は、５月・10月・２月に研究会を開催した。また、８月に１年次と同様の合同教育セミナーを行った。
 国語科における観点別学習状況の評価は、「知識・技能」「思考・判断・表現」「主体的に学習に取り組む態度」の三観点を育成すべき資質・能力とし、その育成が国語の授業を通して図られているかを、評価することが求められている。
 上記、１年次の研究と２年次の研究とを通して、「主体的に学習に取り組む態度」の評価の観点の作成とその実現を図る授業づくりが中心的な課題となった。研究を進める中で、この課題に関する理解を深め、カリキュラム･マネジメントにおける指導と評価の一体化の在り方を、「主体的に学習に取り組む態度」の評価を含め、具体的な単元指導を通して提起できたことが成果と言える。
4．研究の組織
氏

名

髙木

展郎

所
横浜国立大学

属

分

名誉教授

担

研究テーマに関わる理論
代表（調査研究への指導助言）

三藤敏樹

横浜市立菅田中学校

研究テーマに関わる理論／学習指導と評価の開発・実践

副校長

に対する指導助言中村慎輔

愛川町立菅原小学校

校長

研究テーマに関わる理論／学習指導と評価の開発・実践に対する指導助言

山内
荒井

裕介
純一

横浜市教育委員会事務局教職員人事部

研究テーマに関わる学習指導と評価の開発・実践

教職員育成課／総括（研究会の運営）

指導主事

茅ヶ崎市立松浪中学校

教諭

研究テーマに関わる学習指導と評価の開発・実践／事務局（研究会の運営）

梁梨花

横浜市立豊田中学校

教諭

栗原

優花

横浜市立港南台第一中学校

田口尚希

横浜市立横浜サイエンスフロンティア
高等学校附属中学校

白井達夫

研究テーマに関わる学習指導と評価の開発・実践
教諭

研究テーマに関わる学習指導と評価の開発・実践
研究テーマに関わる学習指導と評価の開発・実践

教諭

横浜国立大学 非常勤講師

研究テーマに関わる理論
顧問（研究会への指導助言）小学校

坂本

正治

川崎市立東小倉小学校

校長

研究テーマに関わる学習指導と評価の開発・実践に対する指導助言／総括(研究会の運営）

岡本利枝

横浜市立太尾小学校

主幹教諭

研究テーマに関わる学習指導と評価の開発・実践

永田江美

川崎市立東小倉小学校

教諭

研究テーマに関わる学習指導と評価の開発・実践

白川治

横浜国立大学附属横浜小学校

教諭

研究テーマに関わる学習指導と評価の開発・実践

曽根朋之

東京学芸大学附属竹早小学校

教諭

研究テーマに関わる学習指導と評価の開発・実践

篠崎

聡美

川崎市立長尾小学校

教諭

研究テーマに関わる学習指導と評価の開発・実践

中尾有希

川崎市立長尾小学校

教諭

研究テーマに関わる学習指導と評価の開発・実践

森壽彦

川崎市立東小倉小学校

教諭

研究テーマに関わる学習指導と評価の開発・実践伊東有希

川崎市立東小倉小学校

教諭

研究テーマに関わる学習指導と評価の開発・実践／事務局（書記、連絡）（令和４年３月現在）

−5−

【2】理

科

SDGsの見地からの理科の単元を開発（2年計画の2年次）

1．研究の背景
ＳＤＧｓが求めるものは、目標に表れる。その目標は、「貧困をなくそう」、「飢餓をゼロに」、「すべての人に健康と福祉を」、「質の高い教育をみんなに」、「ジェンダー平等を実現しよう」、「安全な水とトイレを世界中に」、「エネルギーをみんなに、そしてクリーンに」などの１７の項目がある。これらの目標は、環境や社会、及び経済から記載されている。
理科教育において子供がこれからの社会を構築していく資質・能力を考えると、環境という側面が大切になる。そして、これらの目標の基底となるものを抽出し、整理すると、以下のよ
うになると考えられる。
ア
イ
ウ
エ
オ

これからの社会を予想し、描くこと
これからの社会においては資源が有限であることを理解すること
資源が有限である社会のもとでは、自分の行動を制御できること
ア〜ウを踏まえて、いろいろな側面から自己の行動を判断できること
各人の行動を制御するためには、他者との合意形成ができることなど

以上のことから、これからの理科教育では、知識・技能、思考力・判断力・表現力などの能
力、学びに向かう力などの態度の育成、さらに、ア〜オなどのＳＤＧｓの基底となる資質・能力の育成という視点から理科の学習活動を構想し、展開することが求められているといえる。
2．研究の目的と方法
前項の考え方のもとに、理科の既存の単元において、どのようにすれば、ＳＤＧｓの基底となる、①未来予測や②有限性、③自己制御、④合意形成、⑤多面的思考などの資質・能力を学習者に育成できるのかということを明らかにすることを研究課題とした。
具体的には、（１）環境などと関係する理科の学習内容を選びだした。
（２）選び出した単元において有限性、未来予測や自己制御、合意形成、多面的思考などの資質・能力を育成するための学習指導過程を構想、立案し、実践を行った。
3．研究の成果
前項の考え方のもとで、構想した学習指導過程を、構想し展開した。構想した学習指導過程の詳細は、報告書に示した。
年度別の成果は、以下のようになる。
令和２年度＜１年次＞①環境などの物象と関係する理科の学習単元を選びだした。
②選び出した単元において有限性、未来予測や自己制御、合意形成、多面的思考などの資質・能力を育成するために、どのように学習指導過程を展開すればよいかを考案した。
令和３年度＜２年次＞③考 案した学習指導過程で、有限性、未来予測や自己制御、合意形成、多面的思考などの資質・能力が学習者に獲得されたかを明らかにする学習指導過程を考案した。

−6−

4．研究の組織
氏

名

角屋

重樹

所

属

分

日本体育大学大学院教育学研究科

担

研究会の運営研究科長・教授
木下博義

広島大学大学院人間社会科学研究科

研究会の運営准教授
雲財寛

日本体育大学大学院教育学研究科

研究会の運営

助教
堀井俊宏

広島市立観音小学校

小学校実践者との連携

校長
橋本

裕治

広島市立五日市中学校

中学校実践者との連携

校長（広島県中理会長）
玉木昌知

広島県教育委員会

小学校担当

主任指導主事野上真二

広島市立狩小川小学校

小学校担当

教頭
中山

貴司

広島大学附属東雲小学校

小学校担当

教諭
古石

卓也

広島大学附属東雲小学校

小学校担当

教諭
平賀

博之

広島大学附属福山中・高等学校

中学校担当

副校長
佐伯

貴昭

三次市立塩町中学校

中学校担当

教頭
桂木

浩文

広島市立安佐南中学校

中学校担当

教諭
小坂

弘尚

広島県教育委員会

中学校担当

指導主事
靑木

理恵

呉市立横路中学校

中学校担当

教諭（オブザーバー）堀田晃毅

広島大学教育学研究科

運営事務

大学院生
藤原

聖輝

広島大学大学院人間社会科学研究科

運営事務

大学院生
（令和４年３月現在）−7−

【3】道 徳
これからの時代に求められる資質・能力を育成するための道徳科学習指導の研究―「自立」に焦点を当てて―（３年計画の２年次）

1．研究の目的
平成29年3月に公示された小中学校の新学習指導要領では、持続可能な社会の創り手となることが期待される子どもに対して、教育課程において求められる「資質・能力の三つの柱」が示された。このような「資質・能力論」に基づく方針は、すべての教科だけでなく、総合的な学習の時間や特別活動などの教科外の領域に至るまで貫徹された。ところが、「特別の教科である道徳」（以下、道徳科と呼ぶ）においては、その方針は道徳科固有の事情によって他に比べて貫徹されていない。
このような状況を踏まえれば、今後は道徳科においても、できる限り教育課程全体のバランスを考慮しつつも、道徳教育の特殊性を配慮しながら、「資質・能力論」に基づく方針をよりいっそう反映させることは、全体的なカリキュラム・マネージメントの視点から言っても、きわめて重要であると考えられる。しかし、新学習指導要領において，「資質・能力論」に基づく方針が道徳教育において貫かれていないことから推測して、その作業は簡単なことではないであろう。たとえば、道徳性は能力、つまり学力に組み入れられるのかについては、さまざまな所説が見られる。それゆえ、研究の第一歩として、すべての資質・能力を扱うのではなく、道徳教育においては、限定的に特定な資質・能力を重点的な対象にせざるを得ない。その際に、新学習指導要領の第１章の総則において、「道徳教育は、‥(略)‥人間としての生き方を考え、主体的な判断の下に行動し、自立した人間として他者と共によりよく生きるための基盤となる道徳性を養うことを目標とすること」と述べられているが、その中の「自立した人間
として他者と共によりよく生きるための基盤となる道徳性を養う」という文章に着目し、「自立」の資質・能力を育むための道徳性の下位概念を考察することにしたい。その意味で、本研
究は、「自立」の資質・能力に焦点を当てて、その道徳性の下位概念の分析を通して、「資質・能力論」に基づく新しい道徳指導の可能性を探究し、道徳性を測定するための指標を開発するとともに、それに適う学習方法や教材の開発の抜本的な改善につなげようとするものである。
2．研究の方法
本研究では，道徳科の授業において「自立」の資質・能力を育むために、どのような道徳性が必要不可欠であるかについて探究する。そのためには、まず「自立」を測定するための質問紙を開発することが求められる。その質問紙の開発と、教育実践における効果研究を、３年間の研究として展開することになる。
3．２年次の活動と成果
まず、活動に関して言うと、１年次の研究成果を踏まえ、２年次においては、新型コロナの感染状況を睨みながら、忌憚のない意見がお互いに出し合えて感覚的に分かり合えるように、
あえて対面式で３回の研究会議を構成員全体として開催した。また、心理班と教育班に分かれて詳細について議論する際には、状況に応じて不定期にメールを使って議論・相談を行った。
次に、成果に関して言うと、社会的自立の下位概念として３点を仮説として設定し、それに基づいた質問紙を作成するとともに、質問項目の妥当性等を確認するための予備調査を実施した。また、次年度に向けて、授業実践の実施方法についても具体的に検討した。

−8−

4．研究の組織
氏

名

吉田

武男

所

属

分

筑波大学名誉教授・

担

研究の統括

関西外国語大学教授
櫻井茂男

筑波大学名誉教授

質問紙作成の統括吉田誠

山形大学教授

質問紙の作成ならびに分析

倉住友恵

駒沢女子大学准教授

質問紙の作成ならびに分析大内晶子

常磐短期大学准教授

質問紙の作成ならびに分析佐藤広英

信州大学准教授

質問紙の研究協力海沼亮

松本大学教育学部専任講師

質問紙の作成ならびに分析川上若奈

関西外国語大学助教

質問紙の作成ならびに分析齋藤眞弓

つくば国際大学東風小学校講師

質問紙の作成ならびに分析井上宏美

洞峯学園つくば市立東小学校教務主任

質問紙の作成ならびに分析黒住嶺

筑波大学大学院心理学専攻大学院生

質問紙の作成ならびに分析（令和４年３月現在）−9−

【4】STEAM教育
メディア・リテラシー教育やプログラミング教育を通して「個別最適化」について検討しながらSTEAM教育のあるべき姿を探る（3年計画の２年次）

1．研究の目的「令和」という新しい時代を迎えた現在の社会では、IoTやAI、そしてビッグデータといった言葉が氾濫している。これからの時代を生きる子どもたちにとっては、AIやビッグデータな
どの新しいテクノロジーを活用して生活することは当然のことであろう。そうした次代を生きる子どもたちに、教育におけるAIやビッグデータなど新しいテクノロジーを活用した「学習の個別最適化」や「付加価値の創出」等が現在求められている。
この新しいテクノロジーを活用することによって、子どもたちが得るもの、失うものは何なのだろうか。このような時代だからこそ教育が考えていかなければならないのはどのようなことなのだろうか。
文部科学省は、「Society5.0に向けた人材育成〜社会が変わる、学びが変わる〜」の中で、
STEAM教育(Science, Technology, Engineering, Art, Mathematics 等の各教科での学習を実
社会での課題解決に生かしていくための教科横断的な教育)を重視している。STEAM教育の一環として、今回の小学校学習指導要領の改訂でプログラミング教育が必修になった。また、ソーシャルメディア時代の到来とともに、子どもたちにメディア・リテラシーを育てることが、より必要となってきている。
そこで、日本教材文化研究財団の本研究会では、STEAM教育のあるべき姿について文部科学省に提言するために、メディア・リテラシー教育やプログラミング教育を通して、「個別最適化」について検討しながらSTEAM教育のあるべき姿を探ることにした。
2．研究の方法(1)「メディア・リテラシー教育研究」と「プログラミング教育研究」を合わせて研究を行い、STEAM教育のあるべき姿を探る。
(2)「メディア・リテラシー教育研究グループ」は、ソーシャルメディア時代のメディア・リテラシー教育のカリキュラムガイドの開発を行う中で文部科学省に提言すべきことを検討する。
(3)「プログラミング教育研究グループ」は、家庭、幼稚園・保育所から高等学校までのプ
ログラミング教育の教材の開発と試行・評価を行う中で文部科学省に提言すべきことを検討する。
(4)研究成果をまとめ、日本教育メディア学会で発表し、報告書にまとめる。
3．研究の成果(1)１年次の研究の成果
１年次は、４回の研究会を計画していたが、新型コロナウイルス感染症の流行のため、１月９日に第１回目を行った。
内容としては、研究代表者の浅井から「本研究会の趣旨−STEAM教育、学習の個別最適化についてどう考えるか−」を提案し、総合討論を行った。
コーヒーブレイクの後、武蔵大学の中橋雄教授から「メディア・リテラシー教育とSTEAM
教育」についてお話しいただき、質疑・応答を行った。
最後に、参加者の教育実践に関わる自己紹介を行った。
(2)２年次の研究の成果
２年次は、学会参加を含め４回の研究会を計画し、全て実施することができた。
内容としては、ゲストスピーカーとして小柳和喜雄教授（関西大学）を招き、「個別最適な学び」について講演していただいた。
教育メディア学会での中間発表の事前研修会を８月に行い、学会発表のリハーサルを11月に行った。オンラインで行われた教育メディア学会（早稲田大学）で、３年間の研究の中間報告を行った。２月には、学会発表で受けたコメントを生かした報告書の計画を行った。
中間報告表題「ロールプレイングを用いた 小学校向けプログラミング教育教材の開発」「教育用ロボットを活用したプログラミング学習の授業開発」− 10 −

「ドローンを使ったプログラミング教材の開発」
「小学校におけるSTEAM教育導入に向けた教員研修の提案 —NHK for School『ツクランカ?』を活用して—」「STEAM教育の考えを取り入れた保育実践−１歳児のぬたくり遊びを通して−」「もののしくみに目を向ける教材の開発」
「課題設定場面で求められるメディア・リテラシー−STEAM教育を取り入れた総合的な学
習の時間の分析を通して−」
4．研究の組織
氏

名

浅井

和行

所

属

分

京都教育大学担

研究の運営と総括

理事・副学長（総務・企画担当）
中橋

雄

日本大学

メディア・リテラシー教育主担当

教授
佐藤
秋山

和紀
剛志

信州大学

プログラミング教育主担当

助教

メディア・リテラシー教育

京都工芸繊維大学技術専門職員高度技

プログラミング教育副担当

術支援センター情報グループ長
岡本弘之

アサンプション国際中学校高等学校

メディア・リテラシー教育

教頭
山田

公成

京都教育大学附属高等学校

プログラミング教育

教諭
久保
山川

泰雄
拓

京都市立朱雀中学校

メディア・リテラシー教育

教諭（大学院研修）

プログラミング教育

京都市立九条塔南小学校

メディア・リテラシー教育副担当

教諭（教務主任）
堀川
平島

紘子
和雄

吉田のり子

京都市立向島秀蓮小中学校

メディア・リテラシー教育

教諭

プログラミング教育

京都教育大学附属京都小中学校

メディア・リテラシー教育

教諭

プログラミング教育

京都市立山階南小学校

メディア・リテラシー教育

教諭
寺岡
長野
安井
宮前

裕城
健吉
政樹
志麻

豊中市立豊島小学校

メディア・リテラシー教育

教諭

プログラミング教育

京都教育大学附属桃山小学校

メディア・リテラシー教育

教諭（大学院生）

プログラミング教育

札幌市立幌北小学校

メディア・リテラシー教育

教諭

プログラミング教育

住吉保育園

メディア・リテラシー教育

保育士

プログラミング教育（令和４年３月現在）− 11 −

【5】保育
乳幼児期からの深い学びを支える環境と素材・メディアの分析（3年計画の２年次）

1．研究の目的
本研究の目的は、保育・幼児教育の質を高めるために、日々の実践の中で遊びや生活を通してより深い学びへと向かい子どもたち自らが主体的に探究を行うための環境のあり方や、それを支える素材や学習材、絵本や紙芝居、デジタルメディア等多様なメディアのあり方を検討することである。平成３０−令和元年度においては「幼児期の深い学びの検討：探究過程の分析」
として、新学習指導要領の改訂においても、主体的・対話的で深い学びが求められていることから、乳幼児期においての深い学びの過程は発達に応じてどのような特性がみられるのかということを幼稚園や認定こども園の実際の実践事例を通して検討してきた。ただしその２年間には子ども側の探究プロセスの特徴は解明してきたが、それを支える側の環境や素材、メディア
や道具にまでは必ずしも十分な検討をすることはできていない。乳幼児期の保育・教育は「環境を通しての教育」である点が、小学校以上の教育と大きく異なる点であるが、その点は自明となっていて、必ずしも体系化はできていない。しかし一方で小学校以降と繋がるツールとしての絵本や図鑑、虫眼鏡やICTツール、地図など科学的、社会的な道具もあれば、生活を日々営むための衣食住にまつわる道具などもあるが、それらをとおして乳幼児期からの教育が小学校以上の教育とどのようにつながる可能性をもつことができるのか、そのためには乳幼児期においてもどのように発達に応じた環境や素材、道具の提供や支援がもとめられるのかという固有性を検討する。
本研究会では、保育所や幼稚園、認定こども園という制度的な枠を超え、また保育者、幼児教育研究者だけではなく、アートや小学校以上の教育も専門とする人等多様な分野の方にも加わっていただき、日々の保育の中で探究を通して創造性を高めていくための環境や素材の工夫、そのための条件などを、近年の議論などもふまえて実践研究に基づき明らかにする。研究方法として、ご参加いただく園の先生方には毎回研究テーマと関連するエピソード事例を報告いただき、また大学関係者はそれらをメタ化する理論や文献などを整理し討議しながら検討をおこなう。またその成果は、他園や家庭、小学校等に対しても活用可能な保育環境・保育材のブックレットとして、研究成果知見の可視化材を協働して生み出すことに取り組む。コロナ禍
のため2年を3年と延長しているが第３年次には、ブックレット作成等も行っていく予定である。
2．研究計画＜１年次の研究の成果＞
１年目には、まず多様な探究に関わる実践事例から、遊びや生活を通した深い学びを支える
環境や素材、メディアのあり方を検討した。年度当初からの新型コロナ感染拡大下において、Zoomを用いたオンラインによる研究会を行ってきた（計６回を実施）。例年とは異なる園運営のあり方、衛生上の対応、保育実践に関する創意工夫、家庭と連携したICT（情報通信技術）の活用などの重要な報告と共に、事例を収集することができた。
＜２年次の計画の成果＞
２年目には、1年次と同様に遊びや生活を通した深い学びを支える環境や素材、媒介物、場（環境構成）との関係、メディアのあり方に関する実践事例を収集し、Zoomを用いたオンラ
インによる研究会を行ってきた（計６回を実施）。その結果、以下の点が示唆された。
(1)各園の実態に応じた園生活の中での多様なメディアや素材、環境の工夫について報告があがった。特に子どもが夢中になって遊ぶことができる「場」と、子どもと物や素材、人を繋ぐ仲立ちとなる「メディア（媒介物）」に着目し、遊びの発展を分析した。
(2)２−５歳の発達や期に応じた援助・指導に着目し、安心・安定を基盤とし保育者を仲立ちとした子ども同士の関係の場、道具・素材等との出会いの場、保育室・園を超えて子どもの探究が広がり深まる場など、地域・社会に開かれた実践への展開を検討した。
デジタルメディアの利用は、新型コロナ感染拡大とともに保育者・園の取り組みが数年に渡り、ICT利用の実践が蓄積された。当初園が家庭と園生活をつなぐ役割を担っていたものから、子どもが主体となり子ども同士が遊び・生活の中で表現し受け止めあう実
践へと変化し、そこには園・保育者の創意工夫が見られていた。
(3)以上の検討をふまえて、1年次・2年次の研究の成果をまとめた中間報告のリーフレッ− 12 −

トを作成し、公刊した。今後、３年次では園・保育者の年間を通した実践、メディアを通した家庭との連携を引き続き検討し、最終報告書の作成（及びリーフレット動画集作成など）を予定している。
3．研究年度
当初２年計画であったが、続く新型コロナ感染拡大の状況を鑑み、令和２年度〜令和４年度の３年計画とする予定である。
4．研究の組織
氏

名

秋田喜代美
野口

隆子

所

属

分

担

学習院大学文学部教育学科

研究代表者

教授

（研究主題全体に係る総括・運営）

東京家政大学子ども学部子ども支援学科

研究テーマに係る理論や先行研究等総括

准教授
宮田まり子

白梅学園大学子ども学部発達臨床学科

研究テーマに係る実践事例・実践研究総括

准教授
伊藤

史子

デザイナー・アトリエスタ

アートの専門的観点からの理論や事例に基づく実
践研究

大竹

節子

元東京都教職員研修センター

研究テーマに係る実践事例と実践研究の研究助言

研修研究支援専門員
加藤篤彦㈻武蔵野東学園

武蔵野東第一・第二研究テーマに係る実践事例と実践研究

幼稚園園長（私立幼稚園）
和島千佳子

文京区立第一幼稚園副園長

研究テーマに係る実践事例と実践研究（公立幼稚園）河野由紀子

研究テーマに係る実践事例と実践研究

第一日野すこやか園施設長
品川区立第一日野幼稚園園長（公立幼稚園）

亀ヶ谷元譲㈻亀ヶ谷学園宮前幼稚園・宮前おひさま

研究テーマに係る実践事例と実践研究

こども園副園長（私立認定こども園）
坂井祐史

林間のぞみ幼稚園学務主任教諭

研究テーマに係る実践事例と実践研究（私立幼稚園）山岸日登美

まちのこども園代々木公園園長

研究テーマに係る実践事例と実践研究（私立保育園）石井裕美子

品川区立西品川保育園園長

研究テーマに係る実践事例と実践研究（公立保育園）（令和４年３月現在）− 13 −

【6】教育方法に関する調査研究

令和４年度からの「調査研究事業」をより一層充実させるべく、全国教育研究所連盟・関東
地区教育研究所連盟・民間教育研究所連盟の研究発表会をはじめ、各種の研究会に出席し、教育方法に関する資料を収集分析し、以て学校教育・家庭教育・社会教育上の資とした。

− 14 −

公

益

事

業

2．普及・公開部門【1】家庭教育の振興・普及

家庭教育を支える環境が大きく変化している中で、当財団では平成23年度から「家庭教育確立運動」を重点項目として位置付け、取り組んできた。令和３年度もこれまでと同様に重点項目として、「家庭教育の確立運動」を実施し、以下の事業を展開した。
コロナ禍の状況を鑑みながら、WEBサイトを通じた教育情報の公開や、インターネッ
ト・SNSの活用などによるオンライン講演会や、対面での子育てセミナー・小集会などの開催および講師の派遣
今後も、環境の変化に対応しながら、「家庭教育確立運動」を重点事業の一つとして、継続していく予定である。

【2】研究成果の公開

1．『研究紀要』第51号の発行『研究紀要51号』は、特集Ⅰでは『ニューノーマル〔新たな日常〕における新しい学びのあり方−学校・社会・家庭・幼児教育の領域から−』というテーマ、特集Ⅱでは『家庭教育の確
立…全家研の運動から』というテーマで、特集Ⅰは学校・社会・家庭・幼児教育の各領域からの視点で論じていただき、特集Ⅱでは家庭教育に直接携わっておられる全日本家庭教育研究会
教育対話主事の先生、支部長、教育モニターの方々にご寄稿をお願いし、いずれも貴重なご意
見とご提言をいただいた。（Ｂ５版 124ページ 1300部 令和４年３月発行）
2．保育研究会『中間報告書リーフレット』の発行
保育研究会の令和２〜３年度の研究の中間報告として、園での実践事例を豊富に紹介したカラーのリーフレットを制作した。（Ａ４版 ８ページ観音折 2000部 令和４年３月発行）
3．ホームページによる研究公開
当公益財団 https://www.jfecr.or.jp/
民間教育研究所連盟 http://minkyouren.jp/− 15 −

収

益

事

業

【1】幼児・小学生・中学生用家庭学習教材『月刊ポピー』の監修

当財団は、学校教育・社会教育及び家庭教育における教育方法に関する調査研究を行うことを通してわが国の教育の振興に寄与することを目的として、40年以上にわたり活動を続けてきた。
家庭学習教材『月刊ポピー』を企画している全日本家庭教育研究会の委託を受け、この教材の企画開発に携わってきた。また、家庭教育に関する種々の情報提供等の協力も行ってきた。
上記のことは、当財団が持つ家庭教育のノウハウを『月刊ポピー』として具現化し、わが国の家庭教育の振興に寄与せんがためである。
なお、全日本家庭教育研究会は、家庭学習教材『月刊ポピー』を企画するとともに、子育て支援等家庭教育振興のための諸活動を行っている。
監修をしたポピーの品目は、次のとおり。
①幼児用として、「幼D」・「幼C」・「幼B」・「幼A」の4品目②小学生用として、1年・2年・3年・4年・5年・6年の6品目③中学生用として、1年・2年・3年の3品目④ポピー Kids Englishとして、レベル1・2・3の3品目【2】算数・数学思考力検定の監修

ｉＭＬ国際算数・数学能力検定協会が企画・運営している検定教材「算数・数学思考力検定」は、単に知識・技能を習得しているかだけでなく、今の数学に求められている読解力や活用力などの考える力を含んだ広い意味での数学の学力レベルを示すことにより、考えることと数学学習への取り組みの励ましを目的としている。
本検定教材の企画・品質の監修を行うことを通して、わが国の算数・数学の学校教育・社会
教育及び家庭教育の振興に寄与するものである。
なお、iML国際算数・数学能力検定協会は、（株）好学出版によって運営されている団体である。
監修をした検定の品目は、次のとおり。
①算数・数学思考力検定
10級、9級、8級、7級、6級、5級、4級、3級、準2級②算数・数学アドベンチャー 10級、9級、8級、7級、6級、5級、4級、3級、準2級③検定過去問題集
10級、9級、8級、7級、6級、5級、4級、3級④算数・数学ラボ
10級、9級、8級、7級、6級、5級⑤算数ラボ図形
10級、9級、8級、7級、6級− 16 −