日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10

東アジアにおけるトランスナショナル・アイデンティティ
EASS 2008 データを用いた国際比較
上ノ原 秀晃大阪商業大学 JGSS 研究センター

Transnational Identity in East Asia: Cross-national Analysis Based on EASS 2008
Hideaki UENOHARAJGSS Research Center
Osaka University of CommerceThis paper examines how transnational identities in East Asia—East Asian identity—are shared
among citizens, how they are correlated with national identities, and what determines the level oftransnational identities. The results from surveys in Europe have shown that having European
identities promotes supportive attitudes towards European integration. Like in Europe, countries in
East Asia are trying to corporate each other and build regional community. While it is essential forthe building of East Asian Community to cultivate regional identities among citizens, there has been
little research on this topic. This paper tackles it using survey data from EASS—a cross-national
survey project which covers four Northeast Asian societies. The results show that the level ofdistribution of East Asian identity differs among societies, and that an East Asian identity arepositively, though slightly, correlated with a national identity.

They also show that English

proficiency, travel experience to foreign countries in this region, and cultural contacts with neighborcountries through mass media fosters an East Asian identities. Economic gap in each country
appears to delay the spread of East Asian identities.
Key Words: EASS, transnational identity, East Asian Community
本稿では東アジア社会におけるトランスナショナル・アイデンティティ（東アジア人としての意識）の分布、ナショナル・アイデンティティ（国民としての意識）との関連、ならびに規定要因を考察する。地域統合が先行する欧州においては、ヨーロッパ人としての意識が欧州統合への態度に影響を与えていることが分かっている。「東アジア共同体」の必要性が唱えられる中で、人々の「東アジア人意識」の現状を明らかにすることが目的である。
分析結果からは、東アジア人意識の浸透度は国によって差があること、国民意識と東アジア人意識は相反するものではなく、共存可能であることが示された。また、地域の事実上の共通言語である英語の習得や、メディアを通じた地域内諸国との文化接触、旅行や仕事などを通じた人的交流が東アジア人意識と関連していることが示された。他方、国内で経済的劣位に置かれている人はアジア人意識を持たない傾向にあることも分かった。
キーワード：EASS、トランスナショナル・アイデンティティ、東アジア共同体

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1. 問題の所在
最近半世紀における国際社会の大きな流れの一つが地域協力と地域統合である。経済・資源・環境などの国境をまたいだ問題に対処するために、地域的な協力の動きが各地で進んできた。この動きを先導したのはヨーロッパ諸国であり、1951 年に成立した欧州石炭鉄鉱共同体を基盤に地域統合を進めていった。当初は機能的な協力であったが、次第に包括的なものとなり、通貨発行権や関税自主権などの国家主権の一部を地域機構に委ねるに至っている。一方で、欧州憲法条約の失敗や、2010 年のギリシア財政危機に端を発したユーロ危機に見られるように、地域統合の限界も露呈してきた。
アジア地域もこの流れの例外ではない。アジアにおいて地域協力や地域統合の流れを主導したのは東南アジア諸国である。1967 年に成立した ASEAN は、当初は東南アジア地域における西側諸国の連合体であったが、冷戦構造の崩壊と東南アジア諸国の経済発展にともなって加盟国を拡大し、経済的な協力に軸足を移してきた。90 年代後半以降は日本・中国・韓国を含めた ASEAN+3（APT）が成立し、協力の枠組みが北東アジアに拡大した。同時期に起きたアジア通貨危機は、通貨協力という機能的側面に限られるが、北東アジア諸国を含めた地域協力の推進を促した。2005 年には第 1 回東アジア首脳会議（EAS）が開催され（参加国は、APT に加え、インド、オーストラリア、ニュージーランド）、APT をベースに東アジア共同体への発展を目指すことが謳われた（クアラルンプール宣言）。
ASEAN を中心とした地域協力が進む一方、北東アジア諸国間の地域協力の動きは緩慢であった。
北東アジア諸国の間に存在する領土問題や歴史認識問題、同地域に残存する分断国家の存在は、地域協力を推進する上で大きな障害となってきた。それでも、ASEAN の拡大と平行して北東アジア諸国間――政治的理由から北朝鮮や台湾が参加できないため、日中韓３カ国が中心――での地域協力は進められ、2008 年の日中韓サミット以降、投資協定の締結（2012 年）や FTA 交渉の開始など、機能的分野における協力が模索されている（これらの経緯を表 1 に要約した）。
表1
1967 年
1997 年
1997 年
2000 年
2005 年
1999 年2008 年
2012 年

東アジア（東南アジア・北東アジア）地域における地域協力の展開
東南アジア
北東アジア
ASEAN 設立
ASEAN+3 (APT) 首脳会議
アジア通貨危機チェンマイ・イニシアチブ
第 1 回東アジア首脳会議 (EAS)
第 1 回日中韓首脳会議
日中韓サミット
日中韓投資協定締結

ところで、こうした地域協力の動きは政府を中心としたエリートレベルのものであるが、地域統合を実効的なものにするためには、草の根レベルの市民が国を超えた共同体に対する帰属意識（トランスナショナル・アイデンティティ）を持つことが重要である。地域統合が先行する欧州においては、統合の流れと相まって人々の間に「ヨーロッパ人」としての意識が育まれてきた。選挙や国民投票で示される民意がしばしば地域統合の流れを押しとどめてきたが、欧州統合への賛否はナショナル・アイデンティティ（国民としての意識）を超えた「ヨーロッパ人」としての意識と関係していることが明らかになっている（Citrin and Sides 2004）。欧州委員会の支援により 1973 年以降実施されている
ユーロ・バロメーター調査は、そうしたヨーロッパ人の意識の動向を探るための試みである（Kittilson 2007）。
こうした事情は東アジアにおいても同様である。2002 年の APT サミットに報告された東アジア・スタディ・グループの最終報告書では、「東アジアアイデンティティを育むことは、真の意味での地域協力を推し進め、究極の目標である東アジア地域統合を達成する上で不可欠である」と説いている

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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10（East Asia Study Group 2002: 29）。先に述べたように、現状では東アジア、とくに北東アジアでは地域協力は経済中心の機能的な協力にとどまっており、世論の支持はそれほど重要な役割を果たしていない。それでも、今後この地域での地域協力が進むにつれ、東アジア共同体意識の涵養は重要な課題となりうる。
そこで、本論文では北東アジア諸国を対象に、東アジア人としてのトランスナショナル・アイデンティティ（東アジア人意識）の分布、ならびに規定要因を考察する(1)。また、トランスナショナル・アイデンティティとナショナル・アイデンティティが対立的なものなのか、共存可能なものなのかを分析する。
また、「東アジア」の指す地域は文脈により異なる。広義には、「東アジア」は東南アジアと北東アジアを加えた地域を指す。「東アジア共同体」や、前述の「東アジアアイデンティティ」の指す「東アジア」はこの東アジアである。他方、狭義の東アジアは北東アジア諸国――日本・韓国・北朝鮮・中国・台湾に加え、モンゴルやロシア極東地域を含むことも――を指す。以下の記述では、とくに断りのない限り、狭義の意味で「東アジア」を用いる。

2. 従来の研究
地域協力・地域統合における共通のアイデンティティの重要性にもかかわらず、そのようなアイデンティティの存在については十分な検証がなされてこなかった。とくに東アジア地域ではこの傾向が強い（吉野 2012）。東アジア地域における「東アジア人意識」について分析した実証研究は管見の及ぶ限り存在しない。東南アジアを含む「東アジア」についても同様である。ここでは「アジア人意識」までを射程に広げて、これまでの研究を概観する。
園田（2007a）は、東南アジアや南アジア、中央アジアを含めたアジア 28 カ国を対象とするアジア・バロメーター調査（2004 年～2006 年）のデータを用いて、「アジア人意識」の広がりを分析し、北東アジア諸国では他の地域に比べアジア人意識を持つ人の割合が少ないことを指摘している。とくに日本はその傾向が顕著であり、過半数が「国境を越えた集団へのアイデンティティはない」と回答しているが、この数字は 28 カ国の中で最大であった。
アジア人意識の規定要因についても園田（2007a）は分析を行っている。前述の 28 カ国データのうち、北東アジア・東南アジアの 16 カ国を対象に、アジア人意識を従属変数とした回帰分析を行っている。その結果、海外との接触が多い人や英語能力の高い人ほどアジア人意識を持つことが示されている。また、自国民としての誇りはトランスナショナルなアイデンティティと相反的であるとする仮説と反して、自国民との誇りを持つものは同時にアジア人意識を持つ傾向にあることも示されている。
こうした分析結果は示唆的ではあるが、16 カ国すべてのデータをプールして分析しており、国レベルの影響の存在や、各独立変数の効果が国によって異なることは考慮されていない。
また、小林・中谷（2007）は、アジア 11 カ国を対象とした慶應義塾大学多文化市民意識研究セン
ター（21COE-CCC）が実施した「多文化世界における市民意識の動態調査」（2006 年）のデータを用いてトランスナショナル・アイデンティティの規定要因を分析している。園田（2007a）とは異なり、小林・中谷（2007）の分析モデルは社会心理学的モデルである。（アジア諸国に対する信頼感によって媒介される）一般的信頼感、内的有効感、民族・宗教への誇りをトランスナショナル・アイデンティティの規定要因と捉え、国ごとに共分散構造分析によって分析し、結果として国ごとにトランスナショナル・アイデンティティの要因が異なることを確認している。ただし、東アジアにおける共同体意識に注目する本論文の観点からいえば、日本ではアジア諸国への信頼や内的有効感は有意な影響が確認されておらず、モデルの当てはまりが良くない。また、中国や台湾は分析に含まれていない。

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3. 仮説
3.1 東アジア人意識と国民意識
本論文では、東アジア人意識の規定要因を探る前提として、東アジア人意識（トランスナショナ
ル・アイデンティティ）と国民意識の相互関係を分析する。ここでは 3 つの可能性が考えられる。
一つの仮説は、東アジア人意識と国民意識が対立的な関係にあるとするものである。ここでは、国民意識は排他的なナショナリズムと親和的なものと捉えられる。もう一つの仮説は、東アジア人意識と国民意識の関係を共存的なものと考える。すなわち、両者の間に因果関係があるか、あるいは媒介変数が存在するのかはさておいて、国民意識が高くなるほど東アジア人意識も高まる（あるいはその逆）と予測するのである。第三の仮説は、両者の間には関係はないとするものである。
3.2 東アジア人意識の規定要因
東アジア人としてのアイデンティティを考えるにあたって、国民意識（ナショナル・アイデンティティ）がどのように生まれたのかに注目する。この問題に対して重要な洞察を与えているのが、ベネディクト・アンダーソンの「想像の共同体」（Anderson 1983）である。アンダーソンによると、18～19 世紀に成立した国民国家に対する共同体意識は、もとより存在したものではなく、共通言語（国語）の共有の上に成り立った想像上のものである。そして、共通言語を津々浦々まで広げたのが、資本主義の波に乗って急速に普及したメディア（印刷メディア）である。
本論文では、トランスナショナル・アイデンティティも同様に成り立つと考える。すなわち、地域の共通言語を習得し、またメディアを通じて地域内の他国の事情に触れている人は、そうでない人に比べて国境を越えた共同体に対する帰属意識を持つであろう。なお、東アジア地域においては、国語に相当するものは存在しない。かつては古典中国語（漢文）が東アジア地域のエリート層の共通言語（リンガ・フランカ）であったが、現在は英語が事実上の共通言語である。東南アジアを含めた東アジア地域で、英語がトランスナショナル・アイデンティティの形成に影響を与えることは園田（2007a）も指摘している。また、メディアの影響ついては、白石（2007）は、「ともに娯楽文化を享受し文化的体験を共有する」ことで、「緩やかな文化共同体」（p. 208）が生じるとして、ポピュラーカルチャーを共有することの重要性を指摘している。ただし、これに対して、園田（2007b）は文化の消費と敵対的感情は両立すると反論している。
仮説①：共通言語
東アジアの共通言語である英語を使いこなせる人は、より強い東アジア人意識を持つ。

仮説②：メディア接触
メディアを通じて他の東アジア諸国の文化に多く触れている人は、より強い東アジア人意識を持つ。

アンダーソンの指摘に加えて、ここでは国境をまたいだ人の移動や交流がトランスナショナル・アイデンティティの形成に影響を与える可能性を指摘したい。18～19 世紀の国民国家成立期と同様に、現代でもメディアを通じた文化接触は重要であるが、それに加えて、交通の発達によって、他国の文化に直接触れることが可能となった。平野（2007）が指摘するように、「人々の間に共同体を創るためには、人々の交流が必要であり、人々が交流するためには、まず人々の移動が必要」（p. 147）であるから、国境をまたいだ移動や交流の経験の多い人ほど強いトランスナショナル・アイデンティテ
ィを持つと考えられる。
仮説③：移動・交流地域内での国際的な移動・交流の経験の多い人はより強い東アジア人意識を持つ。

最後に、アンダーソンの議論から離れて、一国内における経済格差や経済的不安定がトランスナシ
ョナル・アイデンティティの形成に負の影響を与える可能性を指摘しておきたい。ユーロ・バロメー
ター調査データを用いた Citrin and Sides（2004）の分析によると、欧州において所得の低いものほど「ヨーロッパ人意識」（European Identity）を持たない傾向にあるという。また、高原（2006）は日本

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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10における雇用不安・階層分化と若者の反アジア意識の関連を指摘している。
仮説④：相対的剥奪
格差や経済的不安定から生じる相対的剥奪感を持つ人は東アジア人意識を持たない。

4. 分析
4.1 データと方法
以上の仮説を検証するためのデータとして、日本・韓国・中国・台湾の北東アジアの 4 つの国と地域を対象とした東アジア社会調査（East Asian Social Survey; EASS）を用いる。同調査の 2008 年調
査は「東アジアの文化とグローバリゼーション」をテーマとしており、国民意識や東アジア人意識のほか、グローバル化に対する態度や国際的な文化交流の有無などの質問項目を多く含んでいる（岩井・上田、2011）。調査は 2008 年 6 月から同年 12 月にかけて実施された(2)。その他、調査に関する概要は表 2 に示す通りである。標本抽出対象となる年齢層は 4 つの国と地域で異なっているが、比較を行うために、以下では 20～89 歳の回答者のみを分析の対象とする。
表2
実施時期
調査方法
調査対象
抽出方法
計画標本
有効回答数
回収率
20～89 歳東アジア社会調査 EASS 2008 概略

中国
2008 年 9～12 月
面接
18 歳以上の男女

日本
2008 年 10～12 月
面接＆留置20～89 歳の男女

韓国
2008 年 6～8 月
面接
18 歳以上の男女

台湾
2008 年 7～9 月
面接
18 歳以上の男女層化 4 段無作為抽出

層化 2 段無作為抽出層化 3 段無作為抽出

層化 3 段無作為抽出

6300
3010
47.8％
2931

4003
2160
60.6％
2160

2500
1508
61.0％
1457

4601
2067
44.9％
2003

国民意識や東アジア人意識を測定するため、本論では以下の質問項目を用いる。
問

あなたは次の地域（今住んでいる都市や町／日本／東アジア）にどのくらい愛着がありますか。

「かなり愛着がある」（4 点）「ある程度愛着がある」（3 点）「あまり愛着がない」（2 点）「まったく愛着がない」（1 点）
多くの国際比較調査では、トランスナショナル・アイデンティティの程度を測定するのに、ここで用いる質問とは別の質問を用いている。ユーロ・バロメーターで最も長い期間用いられた質問は「近い将来、あなたは自分を何人と考えると思いますか」というもので、「○○（国）人」「○○人、次いでヨーロッパ人」「ヨーロッパ人、次いで○○人」「ヨーロッパ人」の選択肢があげられている(3)。
アジアに目を向けると、アジア・バロメーター調査では、「世界では、自分のことを、アジア人とか華僑のように同じ言語や宗教を持つ「国境を越えた集団」として意識している人がいます。あなたは、自分が国境を越えた集団に属していると思いますか」との質問に対し、血筋や祖先が同じ民族の集団、同じ言葉を話す集団、信仰している宗教の集団、などとともに「アジア人」が選択肢（択一回答）としてあげられている（園田 2007a）。また、慶應義塾大学多文化市民意識研究センターが実施した「多文化世界における市民意識の動態調査」では、「あなたが、ご自分が所属する地域としてまず意識するのは次のどれですか。この中から、最もあてはまるものを 1 つだけお答えください」「では、その次に意識するのはどれですか」との質問に対して、居住する自治体や国と並んで、「アジア」97日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10「アセアン」「世界」などがあげられている（小林 2007）。
ユーロ・バロメーターの質問やアジア人意識を尋ねた 2 つの質問は、トランスナショナルなアイデンティティとナショナルなアイデンティティのレベルを直接比較しているか否かや、地理的範囲に拘束されない帰属意識（言語共同体、宗教共同体など）を対象としているか否かにおいて異なっているが、地域や集団に対する「帰属意識」（identity）を直接的に聞いているという点では共通している。
他方、EASS は「愛着」（feel close to）を尋ねており、測定しているものがほかの調査とは異なっている。しかし、愛着は帰属意識の重要な構成要素であるから、愛着の度合いで帰属意識の程度を測定することは妥当であろう。また、EASS は国民意識と東アジア人意識の程度をそれぞれ別個に尋ねているから、両者の関係をより正確に分析することが可能である。
4.2 東アジア人意識の分布分析に先立って、東アジア地域における東アジア人意識の分布を確認する。東アジア諸国の人々はどの程度「東アジア人」としての意識を持っているであろうか。質問に対する回答を国ごとに集計したものを、表 3 および図 1 に示す。表 3 は東アジア人意識と国民意識の平均スコアおよび標準偏差を示したものであり（分散分析の結果をあわせて掲載）、図 1 は「かなり愛着がある」と「ある程度愛着がある」の割合を国ごとに示したものである。
表3

中国
日本
韓国
台湾
全体

東アジア人意識と国民意識

東アジア人意識
有効回答数
平均
標準偏差
2,930
1.44
0.74
2,115
2.10
0.83
1,434
2.33
0.73
1,983
1.61
0.72
8,462
1.80
0.83
F(3,8461)=612.41; p < 0.001

国民意識
有効回答数
平均
標準偏差
2,930
3.41
0.64
2,140
3.48
0.59
1,450
3.23
0.66
1,999
3.27
0.70
8,519
3.36
0.65
F(3,8518)=61.84; p < 0.001

100%
45%

44%

48%

52%

ある程度愛着
かなり愛着
53%

48%

35%

40%

50%

0%
中国

日本

韓国

台湾

8%
2%
中国

国民意識
図128%

37%

4%
日本

4%
韓国

10%
1%
台湾

東アジア人意識東アジア人意識と国民意識を持つ割合図 1 から分かるように、東アジア人意識を持つ人の割合は、国民意識を持つ人の割合と比べて明らかに小さい。さらに、表 3 の分散分析の結果が示すように、国民意識や東アジア人意識の程度は国により異なっている。とくに、東アジア人意識を持つ人の割合は大きく異なっており、日本では41％、韓国では 33％であるのに対し、中国と台湾ではそれぞれ 10％、12％に過ぎない(4)。東アジア人意識は、中国や台湾においてとくに希薄であるといえる。

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4.3 東アジア人意識と国民意識
東アジア人意識と国民意識はどのような関係にあるだろうか。表 3 の各クロス表におけるケンドールの𝜏𝑏 の値が示すように、中国を除いて両者の間に有意な正の関係が確認できる。一方、地元意識と国民意識との相関に比べると、東アジア人意識と国民意識との相関は弱い（表 4）。以上より、中国を例外として、国民意識と東アジア人意識は正の関係――すなわち、国民意識を強く持つ人は、東アジア人意識も強く持つ傾向――にあることが分かる。ただし、その関係の強さはかなり弱い。また、中国においても、東アジア人意識と国民意識は対立的な関係にあるとは言いがたい。
表4東アジア人意識と国民意識の相関
国民意識と国民意識と東アジア人意識
地元意識の相関中国
0.011
0.569 ***
日本
0.143 ***
0.369 ***
韓国
0.301 ***
0.484 ***
台湾
0.162 ***
0.493 ***
注：数字はピアソンの積率相関係数*** p < 0.001
4.4 東アジア人意識の規定要因
東アジア人意識を持つ人の割合は国によって異なっており、また、東アジア人意識と国民意識は対立的というより協調的な関係にあることが示された。それでは、どのような人が東アジア人意識を持つ傾向にあるのか、分析する。前に示した 4 つの仮説を操作化したのち、回帰分析を行う。
①共通言語仮説
英字新聞を読む能力、英語で話す能力、英語で手紙を書く能力について 5 件法（「ほとんど／まったくできない」（0 点）「あまりできない」（1 点）「少しはできる」（2 点）「よくできる」（3 点）「非常によくできる」（3 点））で尋ねた質問項目を用いる。「よくできる」と「非常によくできる」はケースが少ないため、同じ点数を割り当てた。3 つの質問への回答を足し合わせて、英語能力の合成指標を作成する。合成指標は 0 から 9 の間の整数値をとる。
②メディア仮説日本のアニメ、中国の映画、韓国のテレビドラマの視聴経験を 4 件法（「まったくしない」（0 点）「あまりしない」（1 点）「時々する」（2 点）「よくする」（3 点））で尋ねた質問項目を用いる。ここでは、自国以外のコンテンツ（台湾にとっての中国映画は自国のコンテンツと見なす）のうち、両方に接触（「よくする」または「時々する」）していれば 2 点、いずれか一方に接触していれば 1 点、どちらにも接触していなければ 0 点となる合成指標を作成する。たとえば、日本の回答者で、中国の映画はあまり見ないが、韓国のテレビドラマはよく見る人がいれば、その回答者には 1 点を与える。
③移動交流仮説
東アジア諸国への渡航経験、および東アジア諸国出身の知人の有無を尋ねた質問項目を用いる（「ある」／「ない」の 2 値）。渡航経験については、自国以外の 3 つの国または地域すべてに渡航経験があれば 3 点、2 カ国に渡航経験があれば 2 点、1 カ国のみであれば 1 点、いずれの国への渡航経験もなければ 0 となるカテゴリー変数を作成する。たとえば、韓国の回答者で、日本への渡航経験はあるが、中国・台湾への渡航経験はない人がいれば、その回答者には 1 点を与える。知人の有無については、該当者が少ないため、いずれか 1 カ国以上に知人がいれば 1、いない場合は 0 となるダミー変数を作成する。

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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10④相対的剥奪仮説
相対的階層地位を尋ねた質問に対する回答を得点として用いる (5)。回答は「一番下」（1 点）から「一番上」（10 点）までの 10 点尺度である。
これらの説明変数のほか、性別（女性ダミー）、年齢、学歴をコントロール変数としてモデルに加えた。年齢は 20 歳代から 70 歳代までの 6 層に分け、20 歳代を参照カテゴリーとして用いた。学歴は中卒以下、高卒、大卒（短大卒を含む）以上の 3 層に分け、高卒を参照カテゴリーとして用いた。
以上の変数を用いて、東アジア人意識の強さを被説明変数とする回帰分析を順序ロジットモデルを用いて行った。被説明変数および主な説明変数の基本統計量は表 5 に要約した。分析結果は表 6 に示す通りである。
表5

分析に用いた変数（被説明変数と主な説明変数）
最小

最大平均
中国
日本
韓国
東アジア人意識14
1.44
2.112.33
英語能力
091.181.40
2.25
メディアを通じた文化接触
020.530.38
0.65
東アジアへの渡航経験
030.020.460.53
東アジアの知人の有無
010.030.190.23
主観的階層意識1104.58
5.094.62
注：平均値は分析に投入されたケースを対象に計算した。サンプルサイズは表 6 に示す。

台湾
1.612.470.66
0.880.385.07①共通言語仮説
4 カ国すべてにおいて、英語能力が高い人ほどアジア人意識を強く持つ傾向にある。たとえば、読む・話す・書くのいずれもできる人は、まったくできない人に比べて、1.76 倍（日本）～2.35 倍（中国）の確率（オッズ比）でより強いアジア人意識を持つ。
②メディア仮説
4 カ国すべてにおいて、メディアを通じて近隣東アジア諸国の文化に接触しているほど、東アジア人意識を強く持つ傾向にある。日本のアニメと韓国の TV ドラマの両方を楽しんでいる台湾人は、どちらも見たことがない人と比べると、1.92 倍の確率でより強いアジア人意識を持つ。
③移動交流仮説
日本と台湾では、近隣東アジア諸国への渡航経験のある人は東アジア人意識を強く持つ傾向にある。
たとえば、中国・台湾・韓国 3 カ国すべてに渡航経験がある日本人は、全くない人に比べて、1.83倍の確率でより強いアジア人意識を持つ。
また、中国を除いて、近隣東アジア諸国の知人がいる人ほど東アジア人意識を強く持つ傾向にある。
3 カ国のいずれにも知人のいる台湾人は、どの国にも知人のいない場合と比べ、1.69 倍の確率でよりつよいアジア人意識を持つ。
④相対的剥奪仮説
主観的階層地位が高いと考えているものほど、東アジア人意識を強く持つ傾向が見られる。10 段
階での相対的階層地位が 1 段階上がれば、1.06 倍～1.09 倍の確率でより強いアジア人意識を持つ。
ただし、韓国においてはそのような傾向は見られない。

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5. 結論と含意
以上の分析結果からは、国民意識と東アジア人意識は共存可能であり、少なくとも対立するものではないことが示された。また、若干の例外はあるものの、東アジア地域の事実上の共通言語である英語の習得や、地域内の他国の大衆文化へのメディアを通じた接触、国境をまたいだ移動・交流の経験は、東アジア人としての意識を高めていることが示された。また、一国内において経済的に劣位にある人は、東アジア人としての意識が弱くなる傾向も見られた。しかし、東アジア人意識の浸透度が国によって違っていること――東アジア 4 つの国と地域の中では中国や台湾で東アジア人意識が弱い――や、東アジア人意識に有意な影響を与えている変数が国によって多少異なることについて、システムレベルの要因を探ることはできなかった。今回用いた EASS データは対象となる国・地域の数が4 と少ないことから、システムレベルの影響を探るにはより大きなデータセットが必要である。
なお、今回の分析結果がもたらす若干の政策的含意を指摘しておきたい。本稿執筆時点（2012 年2 月）において、領土問題や歴史認識問題などを背景として、東アジア諸国間の関係は政府レベルでも、民衆レベルでも良好とは言いがたい。他方で、経済、金融、環境、エネルギーなど、国境を越えて対処しなければならない問題も多く存在する。それゆえ、将来的には東アジア地域においても地域協力の枠組みが必要になるであろう。それを下支えするのが民衆レベルにおける地域協力であり、具体的には東アジアという共同体に対する帰属意識である。帰属意識は上から強制できるものではないが、他方、この分析結果から示されたように、英語教育の推進や、地域内での国境をまたいだ交流を推進することによって国境を越えた地域に対するアイデンティティを涵養することは可能である。今後は、東アジア各国の政府にとって、機能的な地域協力の枠組みを推進していくのと同時に、人々の東アジア人意識を涵養していくことも重要であろう。
[Acknowledgement]
East Asian Social Survey (EASS) is based on Chinese General Social Survey (CGSS), Japanese GeneralSocial Surveys (JGSS), Korean General Social Survey (KGSS), and Taiwan Social Change Survey (TSCS),
and distributed by the EASSDA.
[注]（1）アイデンティティの意味について立ち入らないが、アイデンティティとは「自分自身を象徴的に表現するために使われる何か」という Inoguchi（2007）による定義をここでは採用する。
（2）同時期において東アジア諸国民の「東アジア人意識」に影響を与えたと考えられる要因としては北京オリンピックの開催（2008 年 8 月）がある。
（3）ヨーロッパ人意識に関するユーロ・バロメーターの質問の変遷は下記サイトに要約されている。
http://www.gesis.org/eurobarometer-data-service/topics-trends/eb-trends-trend-files/list-oftrends/europ-identity/（4）この点、アジア人意識が最も希薄であるのは日本だとする園田（2007a）の分析結果とは異なっている。この違いが、「アジア人意識」と「東アジア人意識」の違いによるものなのか、あるいは質問文や選択肢の違いによるものなのかは判断できない。
（5）質問文は「かりに現在の日本の社会全体を、次のような 10 段階の層に分けるとすれば、あなた自身はこのどれに入ると思いますか（一番上 １～10 一番下）」。

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