生気候による日本の地域区分
吉野正敏（筑波大学名誉教授、国連大学上席学術顧問）

摘要
生気候によって日本の地域区分を行なうことを目的とした。まず、日本の気候による地域区分を明治以来の研究結果について展望した。ついで、マクロ(グローバル)ス
ケールの生気候表現の研究結果について20世紀前半以来、最近までをまとめた。その結果、日本くらいの地域スケールについての生気候による地域区分の研究は、諸外国においては極めて稀であり、日本においては建築・服装・体感などについて地域区分の研究が多いことを指摘した。この研究では第１次・第２次・第３次とスケールダ
ウンした生気候による39の地域について、生気候の脆弱性を基礎として６階級に分けて評価し、その分布(地域区分)をまとめた。それぞれの気候地域の気候特性・生物学的特徴・植生自然度・死因別死亡率・人口密度を表に記述した。
キーワード：気候区分、生気候、生気象、地域区分、日本

１．まえがき２．日本の気候分類または気候地域区分

近年、地球環境問題において人間の健康が注目されているが、健康、あるいは疾病・医療などの地域的差異についてはあまり報告されていない。
マクロスケール、すなわち、熱帯・温帯・寒帯
あるいは季節風地域、乾燥・半乾燥地域などのス
ケールについては、IPCCのスペシャル・レポー
トに詳しく記述されているが、ローカルスケール
に関しては、ほとんど体系的な記述がない。
筆者は、日本の気候地域をローカルスケール
まで区分を行い、その分布をかつて明らかにした１）,２）。人間の健康を含め、生気候の基礎は気候条件にあると考えられる。今回は、日本の生気候による地域区分を記述する。
これまで日本の気候分類とそれによる地域区分
は、たくさんの気候学者が試みた。また、生気候学の一分野である建築、植生、動植物、衣服、生活習
慣などによる地域区分も発表されている３）−５）。まず、これらについて触れる。次には、世界の生気候地域区分がいくつか発表されているので、それらを展望、総括した６）,７）。最後に、これらをまとめて、日本の各地域についての生気候の特徴を記した。気候分類については経験的・帰納的分類法と、成因的・発生的・演繹的分類法の二つの立場がある。現在の気候学では、日本くらいの空間ス
ケールの地域を対象として、ローカルスケール、
すなわち小気候段階までを成因的に区分することはできないので、筆者は経験的方法をとった。

２.１ 19世紀末から20世紀前半の研究
日本の気候区分または、気候地域区分に関する研究で、 19 世紀に発表された唯一のものは、中川による日本気候地域区分である８）。すでに明治16年（1883年）頃には日本を７区に分けた「本邦気象区画」が制定されており、19世紀末には天気予報や暴風警報などにこの気象区画が利用された。
明治から大正にかけて、極めて影響力の大き
かった教科書として、矢津昌永の大日本地文学がある。この気界講話の最後に、日本の気候帯についての記述がある ９）。まず、気温年較差の大小に注目して、薩隅諸島（現在の大隈諸島のことか？）以南とそれ以北、すなわち九州・中国・
四国・本州・北海道に大区分し、ついで後者を６地区に第２次区分した。さらに四季の循環や植物の分布を参考にして、次の４気候帯に区分した。すなわち、ｉ）日本熱帯（年平均気温は
N以南の沖縄本島南半・小笠
25〜21℃）で、26.5°
原など。ii）日本暖帯（年平均気温は21〜13 ℃）。
iii）日本温帯（13〜6 ℃）。iv）日本寒帯（6〜0 ℃）である。
昭和時代に入って福井による最初の試みが発表され10）、これを基礎にして次のような気候区分が行われた11）。すなわち、日本を奄美大島以南の南日本と、九州・四国・本州と北海道の渡島半島までの中部日本と、北海道主部の北日本との３部分に大分類した。次に小区分を行った。降水量の季節的配分、霜、雪、結氷の日数、期間、局地風

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吉野：生気候による日本の地域区分などを考慮し、海岸地方では海霧、流氷、凍結の期間、山間地方では山霧などを考慮して細区分を行った。この欠点は経験的な方法によった分類であるということであるが、日本の気候を記述する
気候誌では、この区分は役立つ12）。
1920 〜 30 年代は、上記の福井による研究以外にも幾つかの研究がある。サンダースの区分は、1910年に刊行された東京の農地局？（Agricultural
Bureau）の「日本の農業の概観」という文献から引用したものである13）。また、最初の日本の気候誌には、地方ごとの「地理的気候区」が記述されている14）。
ケッペンの気候分類法を日本に適用する試み
は、福井によって行われた15）。その図は気候学16）に収められている。
1931年のソーンスウェイトの旧分類17）は、日本の99地点に適用され、その分布が研究された18）。
日本の地誌の中において、トレワーサは日本の気候区を論じ、日本を次の８地域に区分した19）。
１）北海道：冬季は寒冷でその期間も長い。11月より翌年４月まで降雪がある。２）奥羽東部：
夏季温暖・冬季寒冷で降水量は少ない。３）日本
海岸：冬季陰曇、多雪で、夏季温暖である。４）
中央山岳地帯：山間の盆地では内陸性気候、夏高
温で冬寒冷であり、降水量は少ない。５）関東・東海地方（三重県より福井県に至る太平洋岸）：
黒潮の影響によって冬も温暖、降水量は割合多い。初秋には台風のため降水多い。６）瀬戸内：
冬季寒冷、夏季高温、寡雨であり、初秋台風に見舞われる。７）北九州区（山口県より熊本県までの地域）：夏季暑く、冬季温暖、降水量はかなり多い。８）南海・南九州地方（南紀より鹿児島までの地域）：冬は日本で最も温暖な地域で、多雨、７月より９月にかけて台風が来襲する。彼はその改訂版20）においてはケッペンの気候分類法によって日本の気候区を記述した。
ケッペンの気候分類の方法によって、地形の高度も考慮に入れて日本の気候区分を行った福井16）の区分図は、本州・四国・九州の大部分はCfaで、山岳の山頂部がDwa、本州の中部地方・東北地方の山地はDfb、アルプスなどの高山の山頂部と、北海道の高山の山頂部がE気候であることを示した。また北海道の襟裳岬付近にCfb気候が極めて局
地的ではあるが存在することを示した。その後、関口は約 2 , 000 地点の観測所の値をもとにして、ケッペンの気候分類による分布図を作った21）。
２.２ 20世紀後半の研究
関口の気候区分に関する最初の論文22）はガリ版

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61 ページに付図がついているもので印刷部数も少なく、今日入手することはほとんど不可能であろう。この研究を元に、1952年23）および1959年24）の論文が書かれた。彼が取り上げた気候要素は次の通りである。すなわち、Ａ）気候の熱的状態を表す指標として−気温、Ｂ）大気中の水の状態を示すものとして−雨（降水）、Ｃ）天気状態−日照率、Ｄ）気温の乾湿−水分過剰量。
上記のそれぞれについては、１年間の総量または平均値だけでなく、その各季節の状態、つまり年変化型に考慮をはらった。実際には、隣接する２地点の年変化型が似ているか否かを 12 ヶ月の値の相関係数を計算して決めた。言い換えれば境界は、相関が認められないというところに引いた。こうして、図１（Ａ）（Ｂ）（Ｃ）（Ｄ）の区分図を作った。各図について、それぞれの地域的分布状態の詳しい説明は省略する。最後に、４枚の気候区分の集約として、すべてに共通する区分を行
なうことが望ましい。そこで、気温については年
平均気温と日較差の年変化型、降水については、
年降水量と降水日数の年変化型、天気については
年日照時数と日照率の年変化型、気候の乾湿については年過剰水分量の年変化型の８項目を記号で列記した。そうして記号を比較し、類似度の高い

図１

関口による諸種の気候要素の年変化型による地域区分 23）,24）．（A）：気温の日較差の年変化
型，（B）：降水日数の年変化型，（C）：日照率の年変化型，（D）：過剰水分量の年変化型.

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ものを一括して気候区の設定を行った。この際、各要素の年変化型を主に、絶対量の差は副として分類を行った。このようにしてできあがったものが図２である。生気候に関係が深い、年平均気温（生物の生活のあらゆる面での基本）、気温日較差（例えば、衣服、室内冷暖房、植物の成長など）、
降水量（例えば、民家の屋根型、動植物の生育、咽喉炎など）、年日照時間（例えば、民家の間取り、窓、労働時間、生体リズムなど）、日照率（例
えば、作物の生育、屋外活動など）を取り上げている点でも、参考になる気候区分である。
この区分の特色は、彼自身が後年述べているよ
うに、年変化型の平行性を検討するため相関係数を計算して、相関が有意でない２地点間に気候境界を設定した点である25）。さらに、実際の気候地域の境界を設定する時に参考にすべきものに天気境界がある。特に、わが国では太平洋側と日本海側の気候境界が最も重要で、これは冬の天気境界

図２で把握される26）。
日本の気候区分を成因的に行った。この気候区
分は上記の経験的に行った幾つかの気候区分と非常に異なる27）,28）。成因的に行った結果の難点は次のようなところにある。すなわち、明らかに奇妙に見える（経験と反する）のは、たとえば富士山山頂
も、東京も、九州の熊本も同じ気候区に属している点である。しかし、これらの３地点はいずれもポーラフロント（寒帯気団と熱帯気団の境界）の通過を１年に２回経験し、冬の季節風時には晴れ、低気圧が来ても大雨に見舞われることは比較的少ないという点で同じ天候推移のグループに属しているのである。ただ、気温の差を考慮に入れていないわけである。もし、海抜高度を考慮に入れるとすれば、更に小区分の、次に低いオーダーの区分を入れる必要がある。鈴木29）はこの気候区分と植物分布や人文現象とのよい対応について論じた。

関口による日本の気候地域区分24）.

123吉野：生気候による日本の地域区分

前島は早くから気候分類の立場について考察
した30）。彼の気候区分は日本の降水の季節変化に注目して区分したものである31）,32）。わが国で降水量が多い梅雨季、秋霖・台風季、北西季節風季の
うち、どの季節に降水量が最も多いかを、日降水量と、それぞれの自然季節の期間から求めた３降
水区に分け、さらに全国的な梅雨・秋霖現象の地
域による発現の相違を組み合わせて、日本を全部で、９つの気候区に分けた33）。生気候において季節変化現象は重要だから、参考になろう。
ソーンスウェィトの新しい水収支による気候分
類法 34）によって、日本の 95 地点について計算した
結果35）、日本を23の地域に分けた36）。シュヴィント
は 1930 年代から日本の研究をしたドイツの地理学者であるが、日本の自然地誌の中に、彼独自の気候区分図をのせた37）。方法の詳しいことは省く
が、南西諸島や太平洋中の島々を含めて、日本を第１次区分では６地域、第２次区分では計 22 地域、第３次区分では計 56 地域に区分した。彼は第１次区分をRegion（日本語では地方に相当する
範囲）による区分、第２次区分をProvinz（ 地域、州か郡に相当する範囲）、第３次区分をBezirk（地区）と名づけた。
農業気候区分に際して内嶋は、無次元の放射乾燥指数（放射乾燥度）38）を使った39）。すなわち、R／L・P、ここでRは純放射量、Lは蒸発の潜熱、Pは年降水量である。内嶋は、これに似た指数で地表面の代わりに水面を考えて水田環境を対象とした農業気候区分を考えた。すなわち、Sw*／
L・P*である。ここでSw*は水面における純放射量である。Lは上と同じ、P*は水面における降水量である。水温の積算温度が3,000 ℃以下を地域
Ａ、3,000〜4,000 ℃を地域Ｂ、4,000〜5,000 ℃を
地域Ｃ、5,000 ℃以上を地域Ｄとして、日本を４地域に第１次区分した。次いで上記の指数が 0 . 5
以下、 0 . 5 〜 1 . 0 、 1 . 0 〜 1 . 5 、 1 . 5 以上に第２次区分
した結果、日本は 15 地域となった。この指数は物理的な意義をもったものであり、水稲の生育・収量に影響を及ぼしている水田の熱と水の収支状態を表わす、生気候環境指数による日本の地域区分として注目に値しよう。なお、 1960 年までの日本の気候地域区分図表は、農林水産技術会議がかつてまとめた40）。1985年までの主なものは、別にまとめられている41）。
気象庁は農業気象業務を対象とした日本の農業気候区を設定した42）。農業気候区の設定は、天気と天候の推移を考慮に入れた気候の共通点に基準をおき、次のような６点を考えながら都道府県（北海道は支庁）内を各々 10 〜 15 の地域に区分さ124れるように行なう。すなわち、ｉ）地点間の天気や天候の推移が正の相関の場合は、数値にかなり差があっても同じ気候区とする。ii）地点間の天
気や天候の推移が負の相関の場合は、数値にそれほどの差が認められなくても気候区を区分する。
iii）農業技術に関連のある気候要素を取り上げる。iv）全般的に見ると同一の農業気候区だが、季節的に見ると同一の気候ではない地域があるときには、その地域を補助農業気候区とする。ｖ）
以上の観点から農業気候区を設定する際には、境界線は地形、例えば山脈や大河川などによるところが大きい。vi）明らかな農業気候区の境界が求められない部分については、農業指導上のことを考慮に入れて、市町村の境界線を持って気候区の境界とする。
以上の基準によって区分した結果、北海道 75
地域、東北地方は104地域、関東地方は51地域、中部地方は125地域、近畿地方は90地域、中国地
方は89地域、四国地方は57地域、九州地方は100地域に区分された。ただし、南西諸島や伊豆七島・小笠原諸島あるいは佐渡を除く日本海の島々を含んでいない。上記を合計すると691地域となる。この農業気象業務を対象とした農業気候区の設定は、生気候に関連した業務に置き換えて考えるとき、非常に参考になる。例えば、保健所の設置、感染症対策、国立公園のレンジャーの受け持
ち範囲、自然災害時の避難誘導対策などの地域設定の検討では、同じ考え方が成り立つであろう。
２.３ 従来の日本の気候区分の要約
以上、これまで発表された日本の気候区分について紹介した。これをまとめると、次の通りになる。まず第１次区分、第２次区分、第３次区分の地域数で見ると表１の通りである。この表からわかることは、
ⅰ）第１次区分の地域数は２〜８である。ただし、この８とはトレワーサの区分19）で、これは第２次、第３次区分がないので、第２次区分をかねていると言えよう。もし、この８を除くと２〜６地域となる。
ⅱ）第２次区分は経験的方法による区分では地域数が多く 15 〜 23 であり、成因的方法による区分
では地域数が少なく５〜７である。
ⅲ）第 ３ 次 区 分 は 純 経 験 的 方 法 に よ る 福 井 とシュヴィントのものが34または56と多く、成因的方法による鈴木と前島のものが８、10と少ない。
ⅳ）純経験的方法による場合、第２次区分による
地域数は第１次区分によるそれの約４倍である。
また、第３次区分の地域数は第２次のそれの約３地球環境 Vol.８ No.２，121−136（2003）

表１

日本の気候区分における各研究者による第１．２．３次区分の地域数.

倍弱である。
ⅴ）実面積は、経験的気候区分の場合、第１次
区分では５〜６地域とすれば、１地域 60 , 000 〜
70,000 km2、第２次区分では15〜23地域とすれば15,000〜25,000 km2、第３次区分では34〜56地域とすれば6,600〜11,000 km2となる。
vi ）表１の第３次区分による地域数と、上に述べた農業気候区の691とは非常にかけ離れており、
この農業気候区分が小気候区分であることがわかる。実面積は１地域平均約540 km2となる。

３．生気候表現とそれによる地域区分
３.１ 生気候表現
これまでの生気候をどのように把握し、どのように表現するか。すなわち、どのような気候要素を取り上げ、どの範囲の階級区分をするか、または指数で表すかについてはかなりの研究がある。
それぞれの詳しい内容についてはすでに教科書・事典などに出ているので省略するが、それぞれの注目すべき点をあげると次の通りである。なお、
この部分の考察は矢澤６）,７）に負うところが多い。
（１）人間の皮膚の表面を通じて失われる熱量に注目し、冷却力算定式を気温と風速との関係
で、ヒルはとらえた 43 ）。この世界分布が知られている44）。
（２）西欧人の居住に対する快適気候環境として、
相対湿度と、湿球温度をとりあげたクライモグラ
フ45）は、初期の研究の大きな成果であった。
（３）相対湿度46）−48）、風冷え49）、蒸暑限界値50）などがある。これはランカスター・カステンス曲線とも呼ばれ、世界各地に適用された。
（４）蒸暑限界についてはビュットナーが総括した 51）−53）ように、気温・相対湿度によるもの、露点温度19 ℃、相対温度15 ℃、快適帯限界、実効温度24 ℃をとる場合もある。
（５）ランカスターは蒸暑状態を蒸暑期間および快適期間を求め、それに基づいて生気候特性

を、a：通年蒸暑、b：7−11月蒸暑、c：7−11月
が快適（非蒸暑）、d：通年非蒸暑、の 4 類型を求めた54）。
（６）シャルラウは等蒸暑度線（Iso-Hygrothermen）として蒸暑の強度、作用期間の長さの他に、夜間の蒸暑の有無が人間にとって体力保持に重要と考えた 55）。そして世界の分布図を作った 56）。また、アフリカ諸国57）や、スリランカにも通用された58）。
（７）人体からみると、人間の熱収支は代謝機能および衣服断熱量の二つと密接に関わる59）。
（８）生気候でよく取り上げられる気候量（指数）、
すなわち、乾球温度、湿球温度、相当温度に加えて、大気のエンタルピーをも合わせて気候感覚ス
ケールを求めた60）,61）。ただし、大気エンタルピー（大気中の総熱量）（kcal/kg）iは、
i=0.24（Tw+1.555/p･Er）である。ここで、Twは湿球温度（℃）、ｐは気圧（mm･Hg）、Erは気温（℃）のもとでの飽和水蒸気圧（mm･Hg）である。しかし、この大気エンタル
ピーは人間の生理的ストレスや人間の行動パター
ンとは関連がないという批判もある59）,62）,63）。
（９）生気候システムを快適指数と風効果指数の組
み合わせで表現し64）,65）、全世界66）、アメリカを例
にとって示されている67）。ここで、年間累積スト
レス、年間比例累積ストレス、生理的年気候特性を導入した。それぞれの算出式はここでは省略する。
（10）人体に関係する気候特性に基づいて区分した
生気候地域に関するベッカーの研究68）はドイツにおける研究のひとつの到達点で、その後の保養地の立地に関する議論に利用された69）。
（11）ランズバーグは日陰での休憩中で、かつ衣類をもまとわない人体は冷却力が6 mcal/cm2sec以下の場合は温暖、23 mcal/cm2sec以上の場合は寒冷を感じるとして、熱帯・温帯・寒帯・極気候帯を区分した70）。また個々の気候要素の月・日などの平均値よりも、ある期間の極値または「しきい値」が重要な場合が多い71）。そこでは、生理的状態、

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吉野：生気候による日本の地域区分

衣服のデザイン･支給、住居のデザイン・建設、
暖房や空調などにそれぞれ独自の分類が行なわれた。
（12）各種の衣服の気候適応限界をアジアの民族服の顕熱・蒸発熱抵抗値を測定し、それぞれの民族服が、その地の気候に適したものであることを田村は実証した72）。
（ 13 ）日本の生気候による地域区分の中で、建築関係の分野が早くから考察された。建築の防暑、防寒ないし、冷暖房の重要性や快適性の観点から、渡辺は日最低気温の月平均値などにより建築気候区を設定し、それに見合う断熱性能を示した５）。
（14）最近では、住居の省エネルギーに関する建築
主の判断基準で地域区分に適合した熱損失係数が示されている。その地域区分は暖房度日により市
町村毎に行なわれている。また、体感気候の分布および変動に基づく日本の建築体感気候による地域区分が発表されている３）,４）。
（15）ビュットナーは太陽高度、降水量の局地条件などは微生物の成長や人間の快適感とは関係がないという考え方をしている52）。上記の（４）にいわれたように、気温と湿度とに対する生理的な相当量としての実効温度を次のように取り上げた。
すなわち、A. S. H. V. E
（Amer. Soc. Heat Ventilation
Eng.）が決定した実効温度の等温線に沿っては、
被実験者は同様に等しい快適（不快感）を感じるとした。ａ：快適環境の上限は 79 °F（ 26 . 1 ℃）で、この点を境にして生理的ファクターは急変し、これ以上は不快。ｂ：この限界値を長期的にわたって越すと、重大な障害が起きる。ｃ：乾燥･高温気
候では実効温度は大きな日変化を示すので、夜間に家屋を冷却しやすい。例えば沙漠など。
３.２ 生気候地域の特徴・問題点
以上、生気候の種々の表現方法とそれを使った
これまでの研究結果をまとめた。これにより生気候による地域区分の特徴または問題点を考察すると以下の通りである。
（１）生気候による地域区分では、単独の気候要
素、および複数の気候要素の結合では現象の本質を表現できない。
（２）また各要素の時間的区切りを、例えば月・日としてその間の平均値を取ることが適当でない場合が多い。生気候は頻度高く発生する状態に対応
するとは限らない。
（３）比較的まれに発生する複合要素の限界値が重要な場合が多い。
（４）これまでの研究のほとんどは、世界（グロー126

バルスケール、またはマクロスケール）の生気候
地域区分である。大陸間の民族の移動や移住、軍服（ほとんどが世界戦略下の作戦）の支給、 20 世
紀前半においては植民地経営などの問題解決に関連していた。
（５）小地域においては、ダンマンによる医学気候的視点によるドイツの気候地域区分の研究73）,74）があるのみで、先の章で述べた日本の気候による
地域区分の第５次区分に相当するスケールのものである。
（６）衣服と建築に関わる生気候による日本の地域
区分はこれまでの研究成果がある。医学・食生活などについては比較的少ない。

４．地域・スケール別の気候と生気候による
日本の地域区分
４.１ 気候による地域区分
気候を分類（Classification）し、それによって地域を区分することを気候区分（Climatic division）という。分類とは、「順序だて、または整理の対象
をその類似性または関連性を基礎にしてグループ分けしたり、組分けしたりすることである」75）。
そして、対象とする地域のスケールに応じて、小気候スケールによる地域区分が可能である。このスケールは、これまでの研究をまとめると、水平のスケールで大気候が200 km以上、中気候が数 km〜 200 km、小気候（局地気候）が 100 m〜 10 kmのオーダーである 76）。第２章の要約にまとめたように、従来の日本の気候区分のほとんどは、第１次区分までである。第２次区分、第３次区分もやはりほぼ中気候のスケールに入る。そこで、小気候
スケールまでオーダーをさげるには第４次、第５次などの区分が当然必要である。
このような細かい気候区分は、経験的に行なうより方法がない。その理由は、成因のスケー
ルがほとんどグローバルスケール、またはシノプ
ティックスケールで中気候スケールより大きいからである。
まず、スケールの大きいマクロ地域区分から小さいマイクロ地域区分へと第１次から第５次までの５段階の区分を考えてみる。すなわち、第１次区分はマクロスケールに相当し、第２次区分は
マクロとメソの中間のスケールである。第３次区
分はメソスケールに相当する。第４次区分はメソまたはローカルスケールに相当し、第５次区分はローカルまたはマイクロスケールに相当する。第５次区分がいわゆる小気候区分である１）,２）。今回の報告では第４次、５次区分は使用しなかった。

地球環境 Vol.８ No.２，121−136（2003）

また、今回の研究で生気候区分と呼ばず、生気候
による地域区分としたのは、生気候を対象とした
日本の地域区分と考えたからである。
４.２ 第１次〜第３次区分の結果
第１次区分における地域Ｉと地域 II の境は吉良
竜夫の温量指数180 ℃の線である。年平均気温ではおおよそ20 ℃に相当する。地域 II と地域IIIの境
は１月の月平均最低気温０℃の線にほぼ一致している。この線は霜が非常にまれか否かの指標であり、本州と四国と九州の太平洋岸では年平均気温が 16 ℃の線におおよそ一致している。地域IIIと地域Ⅳの境は、いわゆる太平洋側気候と日本海側気候の境で、日本における最も顕著な気候境界

図３である。この境は年最深積雪深が50 cmの線をとりあげている。自然現象、特に植物の分布77）、あるいは人間活動29）,78）にこの値がひとつの限界条件になっている場合が多いので、この値を取り上げた。地域Ⅳと地域Ｖの境は、月平均気温０℃以下の月が４ヶ月以上の線をよりどころとしている。
第２次区分は、第１次区分の補助的な意味が強く、水平距離で 300 〜 600 kmに区切られるよ
うに区分したものである。この第２次区分の地域は多くの場合、細長い。結果としては、長辺の部分が従来の地方と呼ばれている地域のひとつ、またはふたつに相当する。例えば、地域Ⅳ
は山陰、地域Ⅳ2は北陸に相当し、地域Ⅳ3は中部と関東にそれぞれ長辺がほぼ一致している。

吉野による第１次〜第３次の地域スケールの日本の生気候地域.
（地域の記号は表３，表４の記号に一致する）

127

吉野：生気候による日本の地域区分

図３は日本の生気候地域の第１次、第２次、第３次区分の結果で、表３に後で示すように、39地域に区分された。これは、これまでの経験的気候区分である福井11）とほぼ同じ数であり、シュヴィント37）の56の約３分の２よりやや多い。各地域の地理的名称
は、あとで示す表４の第１列、第２列、第３列に記載した。
４.３ 生気候による地域区分
元来、地域区分には、それぞれの利用対象がある。例えば、森林資源の管理のための地域区分の方法79）、山地斜面の災害対策80）、山地の地生態の分類を主目的とした場合81）、山地の環境による地域区分82）、山地の地形特性の価値による分類83）などがその良い例である。日本全体を見た場合、地域によってその基準、取り上げる要素が異なる。例えば、森林･草地などの植生であったり、地形の特徴（山脈・谷底・海岸など）であったり、都市・郊外など都市化の程度の差であったり、工業地域・商業地域・農業地域などという人間活動の差であったりする。生気候では、例えば、健康管理を目的とするのか、医学予報を目的とするのか、あるいは特定の疾病を目的とするのか、または快適な生活を目的とするのかによって、地域区分は異なるのが当然である。
別な言葉で表現すれば、地域によって、最も重要な要素が違うので、区分された各地域におけるそれぞれの要素の質的・量的な記述が必要である。また、同じ要素でも地域によってその区分の幅（範囲、分級）が異なる。現在のところ、これらはすべて主観的に行うしか方法がない。
4.3.1 生物多様性・大気質による生気候地域区分
近年、地球環境問題のひとつとして、生物多様性が注目されている。生気候の評価に生物の適応84）、多様性85）,86）、陸上生態系87）に関する研究が参考になる。また、気候分類を利用して行なう研究88）、土地評価89）や土地崩壊危険度90）、自然地域
分類91）なども参考になる。
生物多様性保全のための国土区分の前提となる指標のうち、気候に関しては、上に述べたように
温量指数、年降水量、最深積雪深が考えられる。
我が国の場合、特に最深積雪深50 cmは植生及び動物相と密接な関係がある。植物生態学では、夏緑広葉樹林の日本海側型と太平洋型の境界を最深
積雪深50 cmを基準としている。例えば、ニホン
ジカは全国的に分布するが、最深積雪深50 cm以上のところには、ほとんど分布しない。また、人間生活、家屋構造、産業活動（林業、農耕カレン
ダーなど）、道路交通（例えば、道路管理、除雪費

128用）にもこの値がひとつの大きな目安となっている78）。動物にとって、積雪深は積雪期間を通じての生活様式に大きな差を生じる。
大気質・悪臭の環境影響評価における主な調
査項目は、大気質の状況・悪臭の状況・気象の状
況・発生源の状況からなる。このうち、気象に関しては、地上風と上層風の風向・風速、日射量、放射収支量、上層の気温と湿度としている92）。そしてその評価時間は、長期濃度に対しては年平均値、短期濃度に対しては日平均値、１時間値を対象とすべきであるとしている。
さらに、大気質予測において考慮すべき気象現
象は、逆転層、海陸風、ダウンウォッシュやダウ
ンドラフト、烟霧層（スモッグ層、浮遊ばいじん層などを含む）である。これらに関係する地表形態の条件は、起伏・盆地・谷間・複雑地形・都市など建築物により凹凸が激しいところやストリー
トキャニオンなどである。
4.3.2 生気候による脆弱性地域
生気候の脆弱性を生物圏システム・気候・社会経済を基盤にして、感受性・適応性を考慮した脆弱性評価方法を提示することを目的とした。そこ
で、気候要素の特色、植生や動物相の生物学的特徴、植生の自然度（かつて環境庁がまとめた「植生の自然度」で、人為の影響の程度を現わす）、生気
候の脆弱性の指標としての人口密度、死因別の死
亡率を取り上げた。ただし、ここで脆弱性による危険度の階級と記号は表２の通りである。
それぞれを判定する基準は、今回は主観的な判断によるが、気候要素（年降水量、最深積雪深）についてはメッシュデータがあるので、このデー
タを利用して階級区分を客観的に行うことは今後は容易である。次いで、生気候による脆弱性危険度の判定だが、植生帯の境界に近い地域を人間の健康に対する危険度が高いと判定した。また、1980年代初期の「死因からみた日本人の健康状態の県別統計」93）を参考にして、健康に対する脆弱性の危険度を判定した。この原資料は県別統計であるから、今回区分された気候地域とは一致しない。判定はそれぞれの地域の中で強い傾向を強調していることがあるかも知れず、おおよその 20
年前の状況で理解したい。
日本の場合、一般的にみて高緯度ほど、また高山・亜高山帯ほど強くなる。しかし、その判定には主観が入るので、より客観的な判定方法を確立することは今後の課題である。動物相では、固有性が高いほど危険性が低いと考えたが、これも今後の課題であろう。自然度、すなわち人為的な改変のない植生域が広がっている面積はメッシュ

地球環境 Vol.８ No.２，121−136（2003）

表２

生気候の脆弱性危険度とその記号.

データがあるので、これは上記の気候要素の場合と同じく、客観的な算定が第５次区分など、狭い気候地域については可能である。しかし、今回は第３次区分までしか提示しなかった。その結果は
図３の通りである。この各地域の名称と内容は表４に示した。日本の生気候地域の脆弱性による危険度を図３にまとめた。
表３の最右列に示すように、危険度は両極端の１

表３と４はないので、日本の生気候地域は４〜３、３、
３〜２、２、２〜１の５種類にまとめられる。これは、上述のように、第１次〜第３次であって、もし第５次区分までのスケールの範囲を入れて区分を行
えば地域はさらに細分される。
今回行った生気候区分は、個々生気候現象についての地域区分と完全に一致することはありえないが、非常によく対応するところがある。
例えば、図３におけるⅢの地域とⅣの地域の境界（第１次区分）は、日射利用住宅における省エネル
ギー基準の地域区分４）の「ろ地域」や「は地域」の境
界とほぼ一致する。あるいは、ソメイヨシノの平
均開花日の推移94）や花粉症の原因となるスギ花粉
前線95）の動態と部分的に、すなわち第２次、第３次区分の境界とよく対応している。

日本の生気候地域の脆弱性による危険度（記号の説明は表２による）.

129

吉野：生気候による日本の地域区分

表４

130

各生気候地域の気候特性・生物学的特徴・植生自然度・人口密度・死因別死亡数.

地球環境 Vol.８ No.２，121−136（2003）131吉野：生気候による日本の地域区分

５．まとめ

５）渡辺

要（1962）
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６） 矢澤大二（ 1989 ）気候地域論考，その思潮と展

以上、日本の気候による地域区分の方法と問題点をまず展望した。日本はマクロスケールからマイクロ・ローカルスケールまで、第１次から第５次まで区分が行なわれている。今回はマイクロ・
ローカルスケールの地域区分を目的としていな
いので、これまでの研究を基礎にして第１次から
第３次の地域区分を行なった。その結果、日本は39 の地域に区分された。次いで、生気候による
地域区分について総括した。生気候では、単独または複数の気候要素のある期間（年・月・日）についての平均値との相関ばかりでなく、比較的まれに発生する限界値が重要である。また、人間の熱収支は代謝機能および衣服断熱量に密接に関わるので、これらを生気候による地域区分に導入する必要性がある。従って、よく取り上げられる気候量（指数）、すなわち乾球温度、湿球温度、相当温
度に加えて、大気中の総熱量を取り上げる必要があるという。しかし一方では、この総熱量は人間の生理ストレスや行動パターンとは関連がないという批判もある。
日本の生気候による地域区分は、建築、衣服、体感などの面からの研究が多い。グローバルス
ケール、または大陸間スケールでは 20 世紀初め
から研究が行なわれているが、日本くらいのス
ケールについては諸外国でもまれである。
最後に、日本の生気候地域の記述を先に区分された 39 の気候地域について行なった。それぞれの地域の温量指数・年降水量・年最深積雪などの気候条件、生物多様性・動植物相・大気質・土地評価や山地崩壊危険度などの脆弱性の要因を階級で示した。これらの 39 地域の建築・服装・体感についての対応はよいが、人間生活・医学・人間の健康・快適度などとの関係のより詳細な議論が今後の課題である。

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