学部・研究科等の現況調査表

教育

平成２８年６月
徳島大学

目

１．総合科学部
２．総合科学教育部
３．医学部
４．医科学教育部
５．栄養生命科学教育部
６．保健科学教育部
７．歯学部
８．口腔科学教育部
９．薬学部
10．薬科学教育部
11．工学部
12．先端技術科学教育部

次

１-１
２-１
３-１
４-１
５-１
６-１
７-１
８-１
９-１
10-１
11-１
12-１

徳島大学総合科学部

１．総合科学部

Ⅰ

総合科学部の教育目的と特徴

・・・・・１－２

Ⅱ「教育の水準」の分析・判定

・・・・・１－４

分析項目Ⅰ

教育活動の状況・・・・・１－４

分析項目Ⅱ

教育成果の状況・・・・・１－14

Ⅲ「質の向上度」の分析・・・・・・・・１－19－1-1－

徳島大学総合科学部
Ⅰ

総合科学部の教育目的と特徴【教育目的】
総合科学部は，平成 21 年度に持続可能な共生社会を構築する「知の総合化」を目指して学部改組し，３学科７コース体制とした（表１）。教育目標として，豊かな人間性を養い，高い倫理観を身に付け，論理的思考力に基づいて，自分で問題を発見し，解決できる人材の育成を掲げ，以下の５つを目的として教育を行っている。
１．総合的・学際的教育の実施
２．総合的な知を修得した人間力育成
３．自然・社会に関する専門的な理解を基盤にして地域・社会に貢献できる人材育成
４．情報化・国際化に対応できる人材育成
５．地域の課題に取り組み解決できる能力の育成
総合的・学際的教育とは，人文・社会・人間・自然科学の諸分野やメディアアートなどに関する知識を基盤として，個別の学問領域を超えて多面的･多角的な思考を可能とす
る人材を育成する教育である。総合科学部は，このような学際的思考力により育成される資質を活かし，地域や社会の様々な分野で活躍できるジェネラリストの育成を目指している。
＜表1 総合科学部コース構成＞

人間文化学科（定員 100名）

総合科学部

社会創生学科（定員 265名）（定員 100名）

総合理数学科（定員 65名）

国際文化コース
心理・健康コース
公共政策コース
地域創生コース
環境共生コース
数理科学コース
物質総合コース【特徴】
総合科学部の教育の特徴は，上記の目的を達成するためのカリキュラムにある。初年
次には，社会的な諸課題に対する総合的な知の有用性を示す学際的科目を配置し，少人数ゼミにより課題解決学習や体験学習を行っている。学生が自らの関心に沿って専門分
野の探求を進め始める３年次には，「総合科学テーマ科目」群を配置して，専門的知識を現代社会の諸問題に活用するための考察を深めさせている。
このような教育の特徴は，「Ｔ字型教育」と称されている。学際的で幅広い領域に広がる知識を基盤とし，専門的な知識と異分野の知識を有機的に結びつけて，現代社会・地域社会が抱える諸課題の解決に寄与できる実践力を育成しているのである。このような本学部の教育成果は，学生の進路の多様さに見ることができる（図１）。すなわち，本学部は社会の広い分野で活躍できるジェネラリストを養成しているのである。
[想定する関係者とその期待]関係者としては，幅広い教養と専門的知識の修得，各種資格の取得を希望する高校生や留学生，ジェネラリストの養成を期待する企業や自治体など，幅広く想定している。また，関係者からの期待については，高校生などからは，専門分野を中心にして文化・社会・自然に関する幅広い知識や技能を修得し，多様性を理解するとともに，国際感覚を身に付け，地域社会の文化や生活環境の創造に貢献できる総合的な視点の修得が期待されており，企業や自治体などからは，多様な業種や教育現場などで活躍できる総合的思考力，適応力や行動力を持つ人材育成が期待されている。

－1-2－

徳島大学総合科学部
公務
サービス
複合サービス
医療，福祉
学校教育，学習支援
生活関連サービス
宿泊業・飲食学術研究，専門・技術サービス
不動産，物品賃貸
金融，保険
卸売，小売
運輸，郵便
電気・ガス熱供給・水道
情報通信
製造
建設
農業
その他
0.0%

5.0%

図１ 平成27年度業種別学生の進路

－1-3－

10.0%

15.0%

20.0%

徳島大学総合科学部 分析項目ⅠⅡ「教育の水準」の分析・判定

分析項目Ⅰ 教育活動の状況
観点 教育実施体制(観点に係る状況)●教員組織編成や教育体制の工夫とその効果
1）学科・コースの編成
総合科学部に３学科７コースを置き「Ｔ字型教育」の軸となる専門性を担保しつつ，協力教員制度を置き，学科の枠を越えた研究指導を可能としている（表２）。
＜表２ コース別教員配置（H27.4.1 現在）＞学科

人間文化学科

社会創生学科

総合理数学科

国際文 心理・
公共政 地域創
環境共
物質総
数理科
化
健康
策
生
生
合
学
教授
14
6
6
8
6
9
8
准教授
19
11
8
11
7
4
5
講師
1
0
0
0
0
4
0
コース

計
57
65
5

助教

0

0

0

0

0

1

0

1

計

34

17

14

19

13

18

13

128

2）総合科学を実現する教育カリキュラム
平成 21 年度の学部改組によるカリキュラムでは，学際的教育による「知の総合化」を修得する科目群として「総合科学テーマ科目」群を定め，卒業要件として５科目（10単位）を必修とした。特にオリジナル科目を３年次以上に配当して専門性の修得と学際的教育の両立を図った。このような教育課程の改編の成果として，表３のように，新課
程３年目に当たる平成 23 年度以降，学生の総合科学を学ぶ意義の理解度に向上の傾向がみられ，平成 21 年度と平成 27 年度の数値を比較すると大幅に上昇している。
＜表３ 総合科学を学ぶ意義の理解＞
質問項目
総合科学を学ぶ意義が理解できましたか（５段階評価）

H21

H22

H23

H24

H25

H26

H27

3.27

3.26

3.64

3.75

3.90

4.06

4.11

（出典：学生による授業評価アンケート）
この質問項目は，平成 21 年度以降設けられた項目である。
「学生による授業評価アンケート」は，総合科学部で開設されている全講義（受講生５名以上）を対象に毎学期終了時に実施しているもので，掲載している数値は，各年度の学部全体の平均値である。
（以下，全て同様）●多様な教員の確保の状況とその効果
国際化や異文化理解，多様な価値観の教育に向けて，女性教員や外国語を母語とする教員を多く採用している（表４）。特に外国語ネイティブ教員数は，平成 21 年度の４名から平成 27 年度の 10 名へと大幅に増加し，教授・准教授に占める割合も増加している。このように多様な教員を責任ある立場に配置することによる教育効果が，留学する
学生数の増加や留学先の多様化として表れている（表５）。

－1-4－徳島大学総合科学部 分析項目Ⅰ＜表4 総合科学部教員構成比較＞

H21
教員数
教授

男
女
准教授 男
女
講師
男
女
助教
男
女
計

64
5
43
5
4
1
0
1
123

男計

111

女計

12

全体に占め
る割合

H27

外国語母
語話者数
（内数）

外国語母
教員数 語話者数
（内数）

0
1
2
0
2
1
0
0
6
4
3.3%
2
1.6%

9.8%

教授

男
女
准教授 男
女
講師
男
女
助教
男
女
計

53
4
58
7
5
0
1
0
128

男計

117

女計

11

全体に占め
る割合

4.9%

8.6%

1
1
6
2
0
0
0
0
10
7
5.5%
3
2.3%
7.8%

＜表5 留学先国別留学者数＞
H21 H22 H23 H24 H25 H26 H27
中国
1
2
4
1
10
韓国
1
6
10
7
12
12
3
台湾
11
15
7
アメリカ合衆国

3

4

6

ニュージーランド

5

2

1

1
3
21

1

スウェーデンモンゴル
オーストラリア

10

10

9

10

2
4
3

3
6

5
2
4

2

5

5

1

カナダ

4

アイルランド3

2

インドネシア

2
1

インド
イギリス
フランス
タイ
スロベニア
マレーシア
ラトビア
留学生数 計

1

2
1
1

3
1

2
1

1
2

16

45

30

51

57

54

●入学者選抜方法の工夫とその効果
1）多様な入学者選抜と定員充足率
アドミッションポリシーを高校生にも分かりやすく改訂し，このことが平成25年度総
合科学部外部評価において，丁寧な記述で優れていると評価された（別添資料１）。入－1-5－

徳島大学総合科学部 分析項目Ⅰ
学試験は，一般入試（前期日程・後期日程），センター試験を課す推薦入試，課さない
推薦入試，社会人・帰国子女・外国人留学生特別入試など多面的に実施している。学際型の社会創生学科においては文系・理系いずれの入試も受験できる体制とし，推薦入試
では面接試験を実施して学部教育に適合した学生を選抜している。定員充足率は表６のとおり順調である。
＜表6 総合科学部定員充足状況＞
H16

H17

H18

H19

H20

H21

第1期
平均

H22

H23

H24

H25

H26

H27

第2期
平均

定員充足率
1.02
入学者数/入学定員

1.06

1.03

1.02

1.02

1.07

1.04

1.05

1.02

1.05

1.04

1.06

1.08

1.05

2）入学後の学生の成績
入学後の学生の成績は，入試の区分を問わずGPAの３ポイント程度を維持し（表７），
学部教育に相応しい基礎学力を有する学生を入学させている。
< 表7 入試種別ご との入学生のGPA＞
学科
前期日程
人間文化
2.93
H21年度入学生
社会創生
2.72
（4年次）
総合理数
2.63
人間文化
2.91
H22年度入学生
社会創生
2.68
（4年次）
総合理数
2.64
人間文化
2.92
H23年度入学生
社会創生
2.63
（4年次）
総合理数
2.64
人間文化
2.88
H24年度入学生
社会創生
2.99
（4年次）
総合理数
2.88
人間文化
3.03
H25年度入学生
社会創生
2.75
（3年次）
総合理数
2.67
人間文化
2.90
H26年度入学生
社会創生
2.91
（2年次）
総合理数
2.68
人間文化
3.00
H27年度入学生
社会創生
3.02
（1年次）
総合理数
3.28

後期日程

2.91
2.78
2.34
3.1
2.72
3.05
3.1
2.91
2.85
3.02
2.82
2.83
3.08
2.89
3.03
3.06
2.96
3.12
2.97
3.27
3.29

推薦Ⅰ

2.96
3.54
／
2.46
2.69
／
2.84
2.97
／
3.09
2.33
／
2.69
2.75
／
2.82
2.97
／
2.62
3.38
／

推薦Ⅱ

備考

2.96 H24年度前期
3.2 終了時点の成績
2.84
3.48 H25年度前期
2.98 終了時点の成績
2.94
2.91 H26年度前期
2.95 終了時点
の成績
2.83
2.99
3.05
3.08
3.48
3.11
H27年度前期
2.87
終了時点
3.16
の成績
2.95
2.74
3.31
3.33
2.84

●教員の教育力向上のための体制の整備とその効果
平成25年度認証評価において優れた点として評価された，FD委員会を中心とした「学生による授業評価アンケート」とFDによる教育改善を毎年実施し，課題と改善策の共有化を図っている。特に平成23年度以降，双方向型の講義について取り上げるなどの取組を行った結果，学生の授業評価アンケートにおいて，表８のとおり，教員の熱意は高い
数値を維持し，学生自身の講義に臨む意欲についても第１期の数値と平成23年度以降を比較して向上している。

－1-6－

徳島大学総合科学部 分析項目Ⅰ＜表8

教員の熱意・学生の意欲＞
質問項目

教員は熱意を持って授業を行いましたか（5段階評価）あなたは意欲的にこの授業に臨みましたか（5段階評価）

H18

H19

H20

H21

H22

H23

H24

H25

H26

H27

-

-

-

4.01

3.97

4.27

4.23

4.23

4.24

4.23

3.70

3.63

3.60

3.59

3.62 4.10

4.07

4.11

4.09

4.05

（出典：学生による授業評価アンケート）●教育プログラムの質保証・質向上のための工夫とその効果
1）教育目標の明確化
カリキュラムポリシーを策定して，シラバスに講義の目標を明示するとともに，ディプロマポリシーに掲げた教育目標を確認するため，「カリキュラム・チェック・シート」
を通して全ての講義科目の教育目標をチェックした。このシートを「カリキュラム・チ
ェック・リスト」に集約し，カリキュラムポリシーとディプロマポリシ－の整合性を検証・担保している。「カリキュラム・チェック・リスト」の導入は，本学部が全学に先駆けて平成 21 年度に学部共通科目を対象として行い，平成 22 年度には対象を全ての学部専門科目に拡大した。これらの取組の結果，表９のとおり，学生による授業評価アン
ケートにおいて，教員による講義目標の明確化と，学生の学習目標の達成度に平成 23
年度以降上昇傾向が確認できる。
＜表9

目標の明示，学生の講義目標達成度＞
質問項目

H18

H19

H20

H21

H22

H23

H24

H25

H26

H27

教員はシラバス等によって授業の目標・目的，成績評価
基準等の必要事項を説明しましたか（5段階評価）

-

-

-

3.67

3.57

4.11

4.11

4.16

4.24

4.12

あなたは授業の目標を達成したと思いますか（5段階評価）

-

-

-

3.34

3.31

3.78

3.81

3.86

4.09

3.88

（出典：学生による授業評価アンケート）

2）「授業実施報告書」の導入
毎学期終了時に講義担当者に「授業実施報告書」の提出を求め，FD を通して教員の優れた工夫を共有する機会を提供している。この取組は平成 22 年度に総合科学部が全学に先駆けて導入し，平成 26 年度以降全学的に実施されることとなった。FD の開催件数と参加者数は表 10 のとおりである。

＜表1 0 総合科学部FD開催・ 参加状況＞

H19 H20 H21 H22 H23 H24 H25 H26 H27
FD開催件数
2
2
3
3
4
5
5
6
4
参加者数
30
8 76 不明 70 28 61 268 243
開催件数には，他部局との共催件数を含めない。
参加者数は，FD報告書に記載されたデータを元に集計。
（水準）期待される水準を上回る。
(判断理由)
総合科学部においては，教育目的に合致した教育体制のもとに，入学者選抜も適切に実施し，総合科学を実現する教育カリキュラムを実施して学生の「総合科学を学ぶ意義」の理解度を高め，FDを通して教育の質保証や改善に向けた取組を恒常的・適切に行い，アンケート結果の全ての項目が第１期の数値を上回る結果を示していることから，期待される水準を上回ると判断する。

－1-7－徳島大学総合科学部 分析項目Ⅰ
観点

教育内容・方法(観点に係る状況)●体系的な教育課程の編成状況
1）学際的科目を年次的に配置して，卒業研究の専門的知識を多面的に考察するカリキュラ
ムとしている。
2）各コースの教育目標に沿って学修できるよう，図２に例示するようなカリキュラムマッ
プを，コース毎に示している。これらの取組の成果は，表９に示した学生による教育目
標の達成状況の改善や，後述する総合科学部の教育に対する学生の総合評価の上昇として現れている（表 28）。
図2

●社会のニーズに対応した教育課程の編成・実施上の工夫，効果
1）地域と連携して，社会的・職業的自立を図る教育の実施
地域や社会の課題に対応できる人材育成に努めるために，フィールドワークを取り入れ，地域課題の分析と調査に関する実践力を養っている。中でも特筆すべき取組として，「インターユニ・フィールドワーク・プログラム」があげられる。これは，平成 25 年
度以降，地域系大学・学部等連絡協議会に参加する他大学と合同の合宿形式で実施され，町づくりの実情を学びながら地域貢献を体験的に学習するプログラムである。平成 25･
26 年度には，本学部が主催校となって本県上勝町で実施し，平成 27 年度は岐阜大学地域科学部が主催校となって，岐阜県郡上市で実施された。受講学生からは，このプログ
ラムが社会との関係を身に付けたり，課題解決に向けた提案能力を高めたりすることに役立ち，総合的に有意義との評価を得ている（表 11・12）。

－1-8－

徳島大学総合科学部 分析項目Ⅰ＜表12

インターユニフィールドワークプログラムへの満足度＞
質問項目

H2 5

H2 6

異なる大学の教員や学生がプログラムに参加することについて有意義

84%

92%

プログラム前に考えていた内容と体験後では期待以上
総合的に満足
参加学生数（本学部生数）
回答者数

76%
72%

76%
80%

25（17）名
25名

26（20）名
26名(出典：「インターユニフィールドワークプログラム報告書」2013/2014）2）高大接続を重視した初年次教育
総合理数学科の大学入門講座で高校復習テストを実施し，得点の低い科目について「自然科学入門」等の受講を指導する高大接続を意識した教育が，認証評価で「優れた点」として評価されている。
3）グローバル人材育成
平成 26 年度には，学習プログラムとして「グローバル人材育成学習プログラム」を開設し，自文化理解と異文化理解を体系的に進めるプログラムを学生に提示している。
これらの成果は，表５に示した留学生数の増加，留学先の多様化，表 13 に示す外国語
技能検定試験や留学による単位認定件数・単位数の増加につながっている。
＜表1 3 外国語技能検定・ 留学による単位認定件数（ 単位数） ＞
H21
H22
H23
内訳
内訳
内訳
外国語技能検定8
英7,独１
6
英6 19 英16,独3
申請件数
認定単位数

29

英28,独1

46

英46

留学による
1
3
申請件数
4
34
認定単位数
*英：英語，独：ドイツ語，中：中国語

75

英74,独1

H24
内訳

H25
内訳

14

英11,独3

4

49

英46,独3 19

英2,独2

H26
内訳
5

英4,中1

英16,独3 20

英18,中2

H27
内訳
英3,独3
9
中3
英22,独4
32
中6

3

2

7

6

7

6

12

18

24

68

4）キャリア教育と就業力育成
特筆すべき項目として，平成 22 年度に工学部と共同で文部科学省「大学生の就業力育成支援事業」に採択された「自らの就業力育成を促す巣立ちプログラム」による「キャリア教育科目群」の開設があげられる。このキャリア教育に関しては，平成 23 年度後期の授業評価アンケートにおいて，「１年前期の「キャリアプラン入門」受講時よりも，自分のキャリアデザインや就業力に対する関心が高まったか？」という設問に対して，
図３に示すように，総合科学部の受講生（236 名）の 79.1％が「高まった」と回答しており，就業力に対する受講生の関心を高める効果を上げている。
－1-9－徳島大学総合科学部 分析項目Ⅰ

また図４のとおり，キャリア教育導入初年度の卒業生となる平成 26 年度卒業予定者
アンケート（設問回答者数 148 名）において，67％の学生から，「キャリアデザイン形
成や進路選択に役立った」との回答を得ており，キャリア教育は学生の進路選択に大いに役立っている。このキャリア教育プログラムは，平成 23 年度の「巣立ちプログラム
外部評価」においても非常に高く評価されている（表 14）。

十分役立った
10%6%

ある程度役立った23%

あまり役に立たなかった
61%

ほとんど役に立たなかった

図4 キャリア教育が進路選択に役立ったか（出典：平成 26 年度－1-10－

卒業予定者アンケート）

徳島大学総合科学部 分析項目Ⅰ＜表14 外部評価委員による「巣立ちプログラムの評価＞
評価は，「計画通り進んでいる」を５，「進捗が見られず大いに改善を要する」を１と
する
5段階評価
評価項目
評価
特任教員・非常勤職員の採用
4.5「巣立ちプログラム」1年次向け「キャリアプラン入門Ⅰの開講
4.5
WEB版ポートフォリオの立ち上げ
4.2
授業評価アンケート（「キャリアプラン入門Ⅰ」）の実施
4.3
WEB版ポートフォリオのチェック・指導（「キャリアプラン入門Ⅰ」）
4.0「巣立ちプログラム」1年次向け「キャリアプラン入門Ⅱの開講
4.5
授業評価アンケート（「キャリアプラン入門Ⅱ」）の実施
4.3
WEB版ポートフォリオのチェック・指導（「キャリアプラン入門Ⅱ」）
4.0
就業力評価アンケート（4年次）実施
4.2
就業力検証シンポジウムならびに外部評価委員会の開催
4.3
取組成果報告書の作成
3.5
総合評価
4.2
（出典：巣立ちプログラム外部評価）●養成しようとする人材像に応じた効果的な教育方法の工夫
既に述べたとおり，学生による学部教育への総合評価に上昇傾向を認めることができ，さらに，平成 23 年度以降のアンケート項目に追加された，「この授業は，今後の学習又は卒業後に活かせると思いますか」という設問に対しても高い評価が得られている（表15）ことから，「広く社会で活躍できる人材育成」という本学部の教育目標が成果を上げている。
＜表1 5 講義で学んだことが今後の学習、 卒業後に活かせるか＞
質問項目
H23
この授業は，今後の学習又は卒業後に活かせると思いますか
4.03（5段階評価）

H24

H25

H26

H27

4.09

4.19

4.11

4.08

（出典：学生による授業評価アンケート報告書）●国際通用性のある教育課程の編成・実施上の工夫とその効果
グローバル化教育を実現するために，表 16 のとおり，総合科学部では学部として協定を締結する部局間協定校も増やし，学生の留学の機会を広げている。また，国際交流
専任職員（非常勤職員）を採用し，留学支援に力を注いでいる。その結果，留学する学
生数が増加し（表５），学部学生として受け入れている留学生数も増加し，出身国も多様化している（表 17）。さらに，表 18 のとおり，平成 24 年度に開設したサマープログ
ラムに受け入れている短期留学生数も増加傾向にある。
＜表16

総合科学部が締結している交流協定校数＞
H21

H22

H23

H24

H25

H26

H27

総合科学部
学術交流協定校数

8

8

8

11

13

14

15

部局間協定校数
(内数）

1

1

1

4

5

5

6

－1-11－

徳島大学総合科学部 分析項目Ⅰ＜表17

受け入れ留学生数（国別）＞

中国 韓国 台湾

マレー
アイルラ
スウェー 留学生
アメリカ イギリス
カナダ フランス
シア
ンド
デン
数計

H21
H22
H23
H24
H25
H26
H27

3
3
2
5
3
3
4

2
2

＜表1 8

サマープログラム受け入れ国別大学数・ 学生数＞

1

1
1

1
1

2

大学数
H25
H26
1
1
1
1
1

5

1
2
3
3

1

1

H24
イギリス
アメリカ
モンゴル
韓国
アイルランドスロベニア
ヴェネツィア
中国
ハンガリー
台湾
合計

1
1

1
1
2

H27
1
1
1

1
1
1

1

7

4

学生数
H25
H26

H24
4
2
2
1
1

1
2

1
1
3
8

H27

5
2
2

10

5
5
4
8
7
8
10

2
9
3

2
3

1
1
2

2

13

16

2
2
11
20

●学生の主体的な学習を促すための取組とその効果
本学部においては，学生の自習を促す取組や反転授業，i-Collabo の利用推奨など，
アクティブラーニングの推進に取り組んだ。表 19 は「教員による授業実施報告書」の集計結果であるが，講義でのグループワーク，学生の図書館利用等を促進する課題，講義における学生の発表の重視など，学生の参画を心がける講義との評価が平成 23 年度
以降上昇傾向にある。その効果として，学生による「授業評価アンケート」において，「学生と教員とのコミュニケーションが円滑」との評価が，平成 23 年度以降上昇傾向を示している（表 20）。
＜表19

学生の参画を心がける講義＞

質問項目

H22

H23

H24

H25

H26

学生が参画できる授業を心がけた（5段階評価）

3.48

4.28

4.28

4.18

4.18 4.37

H27（出典：教員による授業実施報告書）＜表20

講義における教員とのコミュニケーション状況＞

質問項目
教員とのコミュニケーションは円滑に図れましたか（5段階評価）

H18

H19

H20

H21

H22

H23

H24

H25

H26

H27

-

-

-

3.51

3.46

3.96

3.96

4.03

3.99

3.94

（出典：学生による授業評価アンケート）－1-12－

徳島大学総合科学部 分析項目Ⅰ(水準)期待される水準を上回る。
(判断理由)
本学部の教育内容と方法は，教育目的に則して適切に実施され，地域と連携した実践的授業やグローバル化教育，学生の主体的学習を促す教育についても成果を上げ，学生等の評価も高いため，期待される水準を上回ると判断する。

－1-13－

徳島大学総合科学部

分析項目Ⅱ

分析項目Ⅱ 教育成果の状況
観点 学業の成果(観点に係る状況)●履修状況から判断される学習成果の状況
総合科学部では，進級要件を定め，計画的に学修を進めるよう指導している。平成 21 年度以降の進級状況は表 21 のとおりである。成績の厳格化を進める状況下においても進級率は 90％程度を維持している。
＜表 21

総合科学部進級状況＞
H21
H22
進級者数/
1 年次在籍者
99.0%
98.6%
数
進級者数/
2 年次在籍者
99.3%
98.3%
数
進級者数/
3 年次在籍者
93.0%
92.6%
数
卒業者数/
4 年次在籍者
94.6%
95.1%
数

H23

H24

H25

H26

H27

97.4%

98.6%

97.8%

98.6%

97.2%

95.7%

96.3%

99.3%

97.1%

92.3%

92.0%

87.8%

91.4%

90.3%

89.1%

94.8%

94.4%

91.7%

92.0%

89.4%

卒業研究は，コースごとに定められた要件に基づいて提出された卒業研究の成果について，口頭発表会（卒業研究発表会）を課し，厳正な審査がなされている。卒業後大学院で専門を深める学生も多い。大学院への進学者数は表 22 のとおりである。
＜表 22 大学院への進学状況(進学率)＞

卒業者数
進学者数
進学率

H19
H20
H21
H22
H23
H24
H25
H26
H27
264
255
261
254
255
266
237
248
254
47
53
60
47
44
39
34
45
52
17.8% 20.8% 23.0% 18.5% 17.3% 14.7% 14.3% 18.1% 20.5%●資格取得状況などから判断される学習成果の状況
1）社会で活躍できる各種資格取得
総合科学部では，教員免許や学芸員をはじめ，認定心理士や社会調査士，健康運動指導士認定試験受験資格など，教育の特色を活かした資格取得を可能としている。教員・
学芸員・健康運動指導士受験資格・社会調査士の取得状況は，表 23 のとおりである。本学部には教員を希望して入学する学生も多いことから，平成 22 年度以降に実務家教員を２名採用した。その結果，表 24 のとおり教員採用試験合格者数が増加している。
＜表 23 資格取得者数＞
H21
教員免許（科目・校種別のべ件数）
学芸員資格

H22 H23

H24

H26

H27

68
47
50
69
55
57
69
(134) (84) (92) (122) (92) (106) (122)
3

13

4

10

健康運動指導士
社会調査士

H25

12

4

－1-14－

16

10

10

14

9

7

5

4

14

14

17

徳島大学総合科学部

分析項目Ⅱ

＜表 24

教員就職者・採用試験合格者数＞
H19 H20 H21 H22 H23 H24 H25 H26 H27
教員就職者数
15
12
12
9
19
23
16
17
21
(臨時含む）
採用試験合格者数
2
0
3
1
7
14
10
6
14

2）ジェネラリストの育成と学生の進路
本学部の教育目標はジェネラリストの育成である。公務員は，ジェネラリストの資質が強く求められる職種である。本学部生の公務員への就職者数は表 25 のとおりであり，図６に示す業種別進路においても常に多くの学生が就職している。このことから，本学部の教育目標が実現されているといえる。
＜表 25

公務員就職者数＞
H19 H20 H21 H22 H23 H24 H25 H26 H27

公務員就職者数

24

18

29

31

35

16

33

31

29

3）産業界からの評価＜表 26 人事担当者が選ぶ大学ランキング＞

順位
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

本学の教育成果に関する社会からの評
価で特筆すべき事項として，日本経済新聞に平成 26 年６月 16 日に掲載された「企業の人事担当者が選ぶ大学総合ランキング」
において，徳島大学が第６位にランキング
されていることをあげることができる。特に徳島大学出身者の「独創性」に対する評
価が高く，これは本学部の学際的・実践力
育成教育の成果でもある。（表 26）

大学名
総合得点
京都大学
180.1
神戸大学
158.7
大阪市立大学
157.2
筑波大学
155.3
一橋大学
154.8
徳島大学
153.3
早稲田大学
151.3
慶應義塾大学
149.5
九州大学
148.3
名古屋大学
148.0
（出典：日経 2014.6.16）●学業の成果の達成度や満足度に関する調査結果とその分析結果
総合科学部の学生の進路は，図６に示すとおり多分野にわたり，表 27 のとおり卒業時アンケートの回答で，希望の業種・就職先に就職できていると回答する学生が多い。表 28 に示す総合的な授業満足度の平成 23 年度以降の高さ，図４のキャリア教育に対する評価の高さを総合して，学業の成果に対する満足度は高いと判断できる。
＜表 27 就職業種への満足度＞

H21
158
106
67.1%

H22
159
96
60.4%

H23
165
102
61.8%

H24
184
126
68.5%

H25
169
122
72.2%

H26
173
94
54.3%

H27
164
107
65.2%

「希望した業種である」に「はい」と
回答

81

79

86

106

101

84

91

「はい」と回答者数
/回答者数

76.4%

82.3%

84.3%

84.1%

82.8%

89.4%

85.0%

同年度卒業生就職者数
回答者数
回答率

（出典：卒業予定者に対するアンケート調査）－1-15－

徳島大学総合科学部

分析項目Ⅱ

＜表 28

学生による授業の総合評価＞
H18 H19 H20 H21 H22 H23 H24 H25 H26 H27
総合的に判断して，あなたはこの授業に満足しましたか 3.87 3.81 3.80 3.75 3.63 4.09 4.08 4.14 4.14 4.13
（5 段階評価）（出典：学生による授業評価アンケート）
質問項目

(水準)
期待される水準を上回る。
(判断理由)
総合科学部においては，教育目的に則した教育が学生に教授され，学生の学業成果として結実し，進級率も高い。学生による授業満足度も高く，学生の資質について産業界からも高く評価されているので，期待される水準を上回ると判断する。

観点

進路・就職の状況(観点に係る状況)●進路・就職状況などから判断される在学中の学業の成果の状況
総合科学部の卒業生の就職率（就職者数/就職希望者数）は図５に示すとおり，高い数値を維持している。進路についても，図６に示すとおり多様な業種に就職しているが，表 27 に示したとおり希望する業種に就職できたとの回答率が高い。表 28 に示した講義への総合評価も高く，図４に示すキャリア教育の成果などをすべて踏まえると，十分に学業の成果が上がっていると考えられる。
100.0%
98.3%
96.8%
95.0%

96.5%

95.90%

94.9%

94.7%

94.5%
91.3%

90.0%

85.0%

80.0%

75.0%

70.0%
H19
図５

H20

H21

H22

H23

総合科学部就職率（就職者/就職希望者）の推移－1-16－

H24

H26

H27

徳島大学総合科学部
H27

H26

H25

H24

H23

H22

H21

H20

分析項目Ⅱ

H19

公務
サービス
複合サービス
医療，福祉
学校教育，学習支援
生活関連サービス
宿泊業・飲食学術研究，専門・技術サービス
不動産，物品賃貸
金融，保険
卸売，小売
運輸，郵便
電気・ガス熱供給・水道
情報通信
製造
建設
農業
その他
0.0%

5.0%

10.0%

15.0%

20.0%

25.0%

図６業種別進路状況●学生の進路先・就職先などによる評価
1）雇用者による評価
表 29 は，平成 27 年７月に実施した雇用主アンケートの結果である。企業が求める社会人基礎力についての評価ポイントは５段階評価で 3.50～3.87 と相対的に高い数値を示し，本学部の教育成果が評価されている。

＜表 29

雇用主アンケートに見る本学部卒業生の資質能力評価（５段階評価）＞社会的常識を持ち，健全な人間関係を築くことができる（社会的常識）

3.74

仕事上の課題等に責任感，倫理観を持って取り組む姿勢を持っている。（自主性，行動力）

3.87

仕事上の課題等に積極的に取り組む行動力を持っている。（責任感，倫理観）

3.66

問題の解決に当たって，調査，分析，報告の能力が十分に認められている。（課題処理能力）

3.50（出典：雇用主アンケート 平成 27 年 7 月実施）

－1-17－

徳島大学総合科学部

分析項目Ⅱ2）在学生・卒業生アンケートにみる教育の評価
表 30 は，平成 27 年７月に，在学生（学部４年生）
・平成 25 年度・26 年度卒業生を対象として実施したアンケート結果である。このアンケートで回答者から社会で必要とされる資質として選択された４項目についてみると，４項目とも相対的に高い評価を得ている。
特に，卒業生の評価がより高いことから，本学部の教育成果が，社会経験を経てより強く認識されていると推測される。
＜表 30 在学生・卒業生アンケート結果＞
大学で身につけるべき学力や資質・能力について，大学時代における達成度を，ご自身で５段階評価して○をつけてください。
在学生
卒業生(1)協調性や社会性などの組織適応能力(2)自分の意見を持ち他人に比べる能力(3)ねばり強さ，忍耐力，集中力，逆境にめげない力(4)与えられた制約の下で計画的に仕事を進め，まとめる能力

3.56
3.53
3.56
3.57

3.89
3.70
3.73
3.65

（出典：在学生（4 年生）・卒業生アンケート 平成 27 年 7 月実施）(水準)期待される水準を上回る。
(判断理由)
総合科学部においては,雇用主アンケート，在学生・卒業生アンケートにおける，教育成果についての評価が高く，学生が希望通りの多様な進路に進むことができている。雇用主からの評価も高く，想定する関係者からの期待である多様な業種・教育現場などで活躍できる総合的思考力，適応力や行動力を有する人材育成ができており，期待される水準を上回ると判断する。

－1-18－

徳島大学総合科学部
Ⅲ「質の向上度」の分析

第１期中期目標期間終了時点と比較し，教育活動や成果の状況の改善・向上などがみられ，重要な質の変化があったと判断できる事項は以下のとおり。
（１）分析項目Ⅰ 教育活動の状況
1）カリキュラム・チェック・リストを全ての学部専門科目に拡大し，ディプロマポリシ
ーを担保するとともに，カリキュラムマップを示して科目の系統性を明確化することにより，表９，表 28 に示すように，学生による講義目標を達成したとの評価と授業に対する総合評価が高まった。
2）カリキュラムポリシーを策定し，シラバスに講義の目標を明示するとともに，「関連科目」や「先行科目」を明示したことにより，表９に示すとおり学生の学習目標の達成度が高まった。
3）学生による授業評価アンケートを実施し，教員に授業実施報告書の提出を求め，FD 等
を通して優れた講義の工夫などを共有した結果，表８に示すように教員の授業に対する熱意が高まった。
4）反転授業や自習を促す取組など，学生の参画を重視したアクティブラーニングへの取組の結果，表８に示すとおり学生の授業に対する意欲が向上した。
5）カルチャー・ラウンジ，「グローバル人材育成学習プログラム」の開設，外国語ネイテ
ィブ教員の採用などのグローバル化教育を進めたことにより，表５に示すとおり海外へ留学する学生数を増加させた。
6）地域で学ぶ教育プログラムとして，「インターユニフィールドワークプログラム」を開設し，受講生から高い評価を得ている（表 11，表 12）。
（２）分析項目Ⅱ 教育成果の状況
1）新カリキュラムによる教育の成果として，学生による授業評価アンケートにおいて，表８に示すとおり学生の授業に対する意欲が向上し，表 28 に示すように学生の授業に対する総合的満足度が上昇した。
2）キャリア教育を導入して，学生の就業力育成に取り組み，学生から進路選択に役立ったとの評価を得ている。また，企業の人事担当者が選ぶ大学ランキングで６位に評価されている（表 26）。
3）総合的な教育成果として，表 27 に示すように卒業生が希望する進路に進むことができ，図５のとおり就職率も上昇している。
4）雇用主アンケート，在学生・卒業生アンケート結果において，本学部の教育成果が高く評価されている（表 29，表 30）。

－1-19－

徳島大学総合科学教育部

２．総合科学教育部

Ⅰ

総合科学教育部の教育目的と特徴

Ⅱ「教育の水準」の分析・判定

・・・・・・２－３

分析項目Ⅰ

教育活動の状況・・・・・・２－３

分析項目Ⅱ

教育成果の状況・・・・・・２－13

Ⅲ「質の向上度」の分析

・・・・２－２・・・・・・・・・２－16－2-1－

徳島大学総合科学教育部
Ⅰ

総合科学教育部の教育目的と特徴

幅広い知識と深い専門性を備え，現代社会が抱える地域課題，社会問題，環境問題などの解決に向けて，地域科学に立脚した地域づくりの観点から，21 世紀型社会づくりを推進
できる実務的リーダーや創造的かつ実務的な高度専門職業人・研究者を養成する。各課程・専攻ごとの教育目的（要旨）は次のとおりであり，総合科学部 HP で公開している。
＜博士前期課程地域科学専攻＞ 「環境（人間・社会・自然）と共生した地域づくり」の実現・発展に向けて力を発揮できる人材を養成する。
＜博士前期課程臨床心理学専攻＞ 地域科学専攻と連携を図りながら，心の問題の解決が図れる人材を養成する。
＜博士後期課程地域科学専攻＞ 総合政策，環境アセスメント，地域健康福祉などで，創造的かつ高度な教育研究を推進する教育研究者や実務的な専門家を養成する。
本教育部の教育は以下のような特徴を有している。
1) 総合科学である地域科学をより広い領域で展開し，地域社会の人間環境・社会環境・自然環境を総合的に教育研究する（学際型・文理融合型教育研究の展開）。
2) 同時に，基盤的研究の広がりも教育研究上の特色として追求する（基礎科学分野の設定）。
3) 実践的教育として，「プロジェクト研究Ⅰ・Ⅱ」を前期課程・後期課程で開設している。
4) 総合性を担保するため，教育部共通科目の担当や論文の指導・評価には複数の教員があたる（学際的な集団指導体制）。
5) 夜間開講等を行い，社会人を積極的に受け入れている。
また，上記の教育目的を達成するために，各課程・専攻の「共通科目」については以下のカリキュラムポリシー（CP）を定めている。
＜博士前期課程

地域科学専攻／臨床心理学専攻＞

地域，情報，環境，行動諸科学の学習を通じて，地域科学に関わる総合的な視点，幅広い分野の専門知識を修得させる。また，特定のプロジェクトに関するフィールド調査・分析により，地域問題の解決能力とコミュニケーション・プレゼンテーション能力の基礎を身に付けさせる。
＜博士後期課程

地域科学専攻＞

地域づくりに関わる戦略的研究を推進するために必要な総合的視野，高度かつ幅広い専
門知識，高度な倫理観を修得させる。
[想定する関係者とその期待]
地域行政・地域福祉や地域活性化の関係者を想定し，「活力ある地域社会の再生や環境共
生型地域づくり」の実現・発展に向けて力を発揮できる人材や，創造的かつ高度な教育研究を推進する教育研究者や実務的な専門家・職業人を育成・輩出することが期待されてい
る。

－2-2－

徳島大学総合科学教育部
Ⅱ

分析項目Ⅰ

「教育の水準」の分析・判定

分析項目Ⅰ 教育活動の状況
観点 教育実施体制(観点に係る状況)● 総合科学教育を担保する教員組織（表１）1）平成 21 年度の教育部設置時には，大学院ソシオ・アーツ・アンド・サイエンス研究部（以下，SAS 研究部）所属の教員（総合科学部併任）136 名のうち 77 名が博士前期課程担
当教員となり，文理融合型の総合的・学際的な広い視野を持った人材の養成という教育目的に沿った教育体制をとってきた。また，設置時の改善意見を踏まえ，地域政策学，地域計画学特論，環境科学等の専門教員を新規に採用することで教育課程の充実に努めてきた。
2）臨床心理相談室を併設する臨床心理学専攻の担当教員は６～７名（うち教授３～４名）を確保し，（財）臨床心理士協会が定める臨床心理士第１種指定の要件を満たしている。
3）後期課程地域科学専攻については，主として地域創生及び環境共生に関わる文系・理系の教員 20～24 名が担当している。
4）論文指導にあたっては，主指導教員のほかに副指導教員２名を置き，きめ細やかな教育
指導体制を執っている。

表１ 大学院総合科学教育部の学生定員と担当教員数の推移
課程

専攻

学生
定員

分野

博士後期

H21 H22 H23 H24 H25 H26 H27

16
17
17
17
16
14
10
9
9
9
7
9
11
11
11
11
11
11
環境共生
6
6
7
8
8
8
35名
地域科学
6
6
6
6
4
4
基盤科学
（文系）
2
2
2
2
2
3
12
12
11
12
12
13
基盤科学
（理系）
8
8
8
7
10
9
71
71
71
72
70
71
小 計
3
3
4
4
3
3
教授
12名
臨床心理学
3
3
2
3
3
4
准教授
6
6
6
7
6
7
小 計
77
77
77
79
76
78
合 計
15
18
18
18
19
19
教授
4名
地域科学
5
4
4
6
4
5
准教授
20
22
22
24
23
24
合 計
注：基盤科学分野（文系）の教授１名および准教授１名は，環境共生分野も兼担している。
地域創生

博士前期

職階
教授
准教授
教授
准教授
教授
准教授
教授
准教授

14
10
9
9
4
2
13
7
68
3
4
7
75
17
5
22

注記）大学院総合科学教育部（博士前期課程・博士後期課程）は，平成 21 年度に大学院人間・自然研究科（修士課程）を改組して設置したことから，以下に示すデータの中には第１期中期目標期間との対比ができない場合もある。
● 入学者選抜方法の工夫とその効果
1）アドミッションポリシーに沿った学生を確保するため，推薦入学特別入試，一般入試，
外国人留学生特別入試，社会人特別入試を実施し，多様な学生を受け入れている。推薦入学特別入試については，前期課程地域科学専攻を対象に平成 25 年度より開始した。

－2-3－

徳島大学総合科学教育部

分析項目Ⅰ

この結果，前期課程地域科学専攻の志願者はほぼ 1.0～1.3 倍，臨床心理学専攻は 2.0～2.5 倍で推移している。また，後期課程地域科学専攻については，平成 21～23 年度には志願者数・定員充足率とも高かったが，24 年度以降の定員充足率は 100％前後で推移している（図１）。

図１

大学院総合科学教育部の志願倍率と定員充足率の推移

表２ 大学院入学者における社会人・留学生の推移
入学
年度

入学
定員

入学
者数

一般
人数

比率

人数

各入学年度の
修了者数

留学生

社会人
比率

人数

比率

人数

比率

【総合科学教育部博士前期課程 地域科学専攻】
H21
H22
H23
H24
H25
H26
H27

35
35
35
35
35
35
35

35
37
38
33
30
34
33

25
26
26
19
14
23
24

71.4%
70.3%
68.4%
57.6%
46.7%
67.6%
72.7%

4
2
2
3
5
5
3

11.4%
5.4%
5.3%
9.1%
16.7%
14.7%
9.1%

6
9
10
11
11
6
6

17.1%
24.3%
26.3%
33.3%
36.7%
17.6%
18.2%

28
33
37
29
23
25

80.0%
89.2%
97.4%
87.9%
76.7%
73.5%

第２期
合計

210

205

132

64.4%

20

9.8%

53

25.9%

147

85.5%

【総合科学教育部博士前期課程 臨床心理学専攻】
H21
12
13
10 76.9%
3
H22
12
13
10 76.9%
3
H23
12
13
12 92.3%
1
H24
12
12
12 100.0%
0
H25
12
13
13 100.0%
0
H26
12
12
12 100.0%
0
H27
12
13
13 100.0%
0

23.1%
23.1%
7.7%
0.0%
0.0%
0.0%
0.0%

0
0
0
0
0
0
0

0.0%
0.0%
0.0%
0.0%
0.0%
0.0%
0.0%

13 100.0%
11 84.6%
13 100.0%
11 91.7%
8 61.5%
9 75.0%

4

5.3%

0

0.0%

52

5
5
6
2
1
3
0

71.4%
62.5%
75.0%
50.0%
25.0%
75.0%
0.0%

0
1
0
1
2
1
2

0.0%
12.5%
0.0%
25.0%
50.0%
25.0%
66.7%

6 85.7%8 100.0%
5 62.5%
3 75.0%1 25.0%

17

54.8%

7

22.6%

17

第２期
合計

72

76

72

94.7%

【総合科学教育部博士後期課程 地域科学専攻】
H214
7
2 28.6%H22
4
8
2 25.0%H23
4
8
2 25.0%H24
4
4
1 25.0%H25
4
4
1 25.0%
H26
4
4
0
0.0%
H27
4
3
1 33.3%
第２期
合計

24

31

7

22.6%

※H21年度は第一期中期目標期間．
※博士後期課程の修了者には，単位修得退学後に学位を取得した者を含む．

－2-4－

82.5%

60.7%

徳島大学総合科学教育部

分析項目Ⅰ2）平成 22～27 年度における社会人入学者の比率は，前期課程地域科学専攻で 10％程度であるが，後期課程では 50％以上に及ぶことから，社会人・地域人材の再教育機関としての機能も果たしている（表２）。
3）グローバル化のニーズが高まる中，外国人留学生を積極的に受け入れている。平成 22～27 年度には，前期課程地域科学専攻入学者の 25％強を留学生が占めており，後期課程
でもこれまでに７名が入学者した（表２）。
● 教員の教育力向上のための取組
1）本教育部では FD 委員会主導の下に，受講者５名以上の授業科目を対象とした授業評価
アンケートや，修了予定者に対する修学アンケートを実施している。アンケート結果は担当教員にフィードバックするとともに，アンケート結果や授業実施報告書などを基に FD
報告会を適宜開催している（別添資料１）。平成 26 年度からは教授会時にも FD を実施した結果，FD の年間延べ参加者数は数十名規模から 26 年度には 268 名へと大幅に改善した。
2）毎年度，教育部長と大学院生との懇談会を開催し，学修課題や修学環境について意見交換を行っている。その中では，特にカリキュラム編成についての改善要望が寄せられた（別添資料２）。また，平成 25 年度には外部評価委員会を設置して，大学院の教育プログラムについても検証している。
3）アンケート結果や院生懇談会，外部評価委員会での意見を踏まえて，平成 26 年度には履修規則の改正を行った（表３）。この結果，教育部共通科目の授業態度では積極性が向上するなどの改善がみられた（後掲の図３－１～３を参照）。
表３ 大学院総合科学教育部の修了要件
平成21年度

平成26年度【博士前期課程 地域科学専攻】＜地域創生分野，基盤科学分野（文系・理系）＞
授業科目区分
単位数
12単位
教育部共通科目（必修）6単位
分野コア科目専攻専門科目6単位
分野専門科目8単位
地域科学特別演習Ⅰ（必修）
32単位
合 計

【博士前期課程 地域科学専攻】＜地域創生分野，基盤科学分野（文系・理系）＞
授業科目区分単位数
8単位以上
教育部共通科目（必修）6単位以上
分野コア科目専攻専門科目
8単位以上
分野専門科目8単位
地域科学特別演習Ⅰ（必修）
32単位
合 計

＜環境共生分野＞
授業科目区分
教育部共通科目（必修）分野コア科目専攻専門科目
分野専門科目
地域科学特別演習Ⅰ（必修）
合 計

単位数
12単位
8単位
4単位
8単位
32単位

＜環境共生分野＞
授業科目区分
教育部共通科目（必修）分野コア科目専攻専門科目
分野専門科目
地域科学特別演習Ⅰ（必修）合 計【博士前期課程 臨床心理学専攻】
授業科目区分
教育部共通科目（必修選択）
必修科目
専攻専門科目
選択科目
臨床心理学特別演習（必修）
合 計

単位数
4単位
16単位
8単位
4単位
32単位

【博士後期課程 地域科学専攻】
授業科目区分
教育部共通科目（必修選択）
地域科学特別演習Ⅰ（必修）
合 計

単位数
8単位
12単位
20単位

変更なし

変更なし

－2-5－

単位数
8単位以上
6単位以上
8単位以上
8単位
32単位

徳島大学総合科学教育部

分析項目Ⅰ● 教育プログラムの質保証・質向上のための取組
1）「知の総合化」を目指す中核的な科目である「プロジェクト研究」については，毎年度２月に合同報告会を開催し，受講生の共同発表とともに担当教員も数多く参加することから，FD 研修会的な性格が強く，平成 21／26 年度前期の授業評価結果にみられるように，全般的に授業評価は大きく向上している（表４）。
表４ 「プロジェクト研究Ⅰ」授業評価アンケート結果（H21前期／H26前期）
プロジェクト研究Ⅰ

H21前期

H26前期

設 問

回答11名

回答24名

１．授業概要（シラバス）をよく読んだ上でこの授業を受講した

4.2

4.2

２．この授業における、あなたの受講態度は積極的でしたか

4.0

4.1

３．この授業の前後で十分な予習／復習をした

2.9

2.9

４．この授業は「授業概要（シラバス）」の内容に沿っていた

3.9

4.3

５．教科書や配布資料等の教材は適切であった

3.5

4.1

６．担当教員（複数）の連携がとれ，授業に対する教員の熱意が感じられた

4.1

4.3

７．教員は適切なアドバイスを与えて，学生に質問や発言などを促した

3.9

4.5

８．授業の進め方に教員の工夫が感じられた

3.5

4.3

９．この授業は大学院にふさわしい内容・水準であった
10．総合的に評価して、この授業に満足した

4.0

4.4

3.4

4.4

11．授業内容に興味が持てた

4.0

4.5

12．授業内容は理解できたか

3.5

4.5

13. この授業は自分の視野を広げるのに役立った

2.4

3.6

14．この授業は総合的・学際的な授業内容であった

2.9

4.4

15．この授業は，学位論文作成に役立つと思った

3.8

4.3

2）平成 21 年度の改組前における大学院人間・自然環境研究科に比して，改組後の大学院
総合科学教育部に対する学生の満足度は著しく向上している（表５）。平成 26 年 10 月に実施した第５回大学院生生活実態調査報告書では，教育課程については 95％が満足と回答
し，「大学院に相応しい教育の実践度」についても「行われている」という回答は 90％を超える（図２）。
表５ 修士課程および博士前期課程学生の大学院に対する満足度

H17

117

52

44.4%

やや満 やや不どちらと不満足
足して 満足でもいえ 無回答
である
いる
ある
ない
27%
23%
12%
6%
29%
4%

H20

86

45

52.3%

31%

53%

9%

7%

0%

H22

94

31

33.0%

19%

65%

16%

0%

0%

H24

98

23

23.5%

39%

61%

0%

0%

0%

H26

91

21

23.1%

38%

57%

5%

0%

0%

年度
第１期

第２期

１・２年
満足し
回答数 回答率
生ている※平成17・20年度は大学院人間・自然環境研究科，平成22・24・26年度は大学院総合科学教育部。
資料：「大学院生生活実態調査報告書」http://www.tokushima-u.ac.jp/campus/life_survey/－2-6－徳島大学総合科学教育部

分析項目Ⅰ（１）徳島大学大学院博士前期課程における満足度
総合科学教育部博士前期課程の回答者数 21／対象者数 91（回答率 23.1％）
第５回大学院生学生生活実態調査報告書（平成 26 年 10 月調査），p.75（２）徳島大学大学院博士前期課程における満足度
総合科学教育部博士前期課程の回答者数 21／対象者数 91（回答率 23.1％）
第５回大学院生学生生活実態調査報告書（平成 26 年 10 月調査），p.76
図２

第５回大学院生学生生活実態調査報告書（平成 26 年 10 月調査）

3）平成 24～26 年度の修了生を対象としたアンケート結果（平成 27 年７月実施）でも，「徳
島大学の教育内容は，全体として満足している」は５段階評価で 3.6 ポイント，「徳島大学の教育は卒業（修了）後の仕事や生活に役立っている」は同じく 4.1 ポイントと高く評価されている（後掲の表８）。
（水準）期待される水準を上回る。

－2-7－

徳島大学総合科学教育部

分析項目Ⅰ(判断理由)
本教育部では，教育目的に合致した適切な教育実施体制を組織・運営していること，適切な入学試験選抜方法を運用し収容定員を確保していること，及び FD 等の実施により教育プログラムの質保証・質向上を行っていること，在学生や修了生へのアンケート結果においても第１期に比して高い評価が得られたことから，期待される水準を上回ると判断す
る。

観点

教育内容・方法(観点に係る状況)● 体系的な教育課程の編成状況
1）課程・専攻ごとにカリキュ
表６ ディプロマ・ポリシーに関する修了生アンケート結果
ラムポリシー（CP），ディプ
ロマポリシー（DP）を設定し，５段階評価 回答数 20件（平成24・25・26年度修了生）
教育方針を総合科学部 HP 上
DPに関する質問項目平均値で公表しており，平成 24～①幅広い知識や専門知識を修得し，応用することのできる能
4.2
力を身につけることができましたか。
26 年度の修了生アンケート②地域の社会の問題を解決する方法とその結果を的確かつ結果でも，DP については５
3.7
論理的に表現できるコミュニケーション能力やプレゼンテー
段階評価で４ポイント前後
ション能力を身につけることができましたか。
を示すことから，大学院総合③豊かで健全な持続可能な地域社会の構築、又は公共の科学教育部の教育目標は達
3.8
福祉に貢献する事のできる倫理観を身につけることができましたか。
成されている（表６）。
④総合的な視点と知識を背景に地域科学、又は臨床心理学
2）既述のように，前期課程地
4.1の課題探究と問題解決ができる能力を身につけることができ
域科学専攻では平成 26 年度ましたか。
に「教育部共通科目」の履修
博士前期課程・博士後期課程ともに共通回答。
要件と４指導分野の修了要「教育改善に向けてのアンケート調査」平成27年７月実施
件を見直し，開講科目数が少なかった基盤科学分野の専門科目の中に新たに「発展型基盤科学文系特論」及び「発展型基盤科学理系特論」を開設し，履修の弾力化を図った。
その結果，情報科学を除く地域科学Ⅰ，環境科学，行動科学については，授業評価結果
で「受講態度」と「満足度」のポイントが平成 25 年度以前の数値に比して平成 26 年度には上昇しており，共通科目の選択化は一定の成果を上げている（図３－１・２）。
3）総合科学教育部の CP に総合的視野の育成があるが，教育部共通科目の「総合的・学際的な授業内容」に関する授業評価アンケート結果では，平成 26 年度には平均 4.3 ポイン
トという高い評価が得られたことから，「知の総合化」という目的に適った教育実践ができている（図３－３）。
4）毎年，入学式終了後にオリエンテーションを実施し，修士論文・博士論文作成に向けた研究計画書の提出や中間発表会での報告を義務付けている（別添資料３）。

－2-8－

徳島大学総合科学教育部

分析項目Ⅰ

4.5
4
3.5
3
2.5
2
35
名

35
名

40
名

33
名

44
名

6名

35
名

24
名

11
名

18
名

28
名

24
名

19
名

31
名

45
名

41
名

35
名

23
名

H22 H23 H24 H25 H26 H22 H23 H24 H25 H26 H22 H23 H24 H25 H26 H22 H23 H24 H25 H26
地域科学Ⅰ

情報科学

環境科学

行動科学

図３－１ 共通科目・授業評価アンケート（５段階評価，H22～26 年度）「この授業における，あなたの受講態度は積極的でしたか。」（一部データ欠）

4.5
4
3.5
3
2.5
2
35
名

35
名

40
名

33
名

44
名

6名

35
名

24
名

11
名

18
名

28
名

24
名

19
名

31
名

45
名

41
名

35
名

23
名

H22 H23 H24 H25 H26 H22 H23 H24 H25 H26 H22 H23 H24 H25 H26 H22 H23 H24 H25 H26
地域科学Ⅰ

情報科学

環境科学

行動科学

図３－２ 共通科目・授業評価アンケート（５段階評価，H22～26 年度）「総合的に評価して，この授業に満足しましたか。」（一部データ欠）
4.5
4
3.5
3
2.5
2
35
名

35
名

40
名

33
名

44
名

6名

35
名

24
名

11
名

18
名

28
名

24
名

19
名

31
名

45
名

41
名

35
名

23
名

H22 H23 H24 H25 H26 H22 H23 H24 H25 H26 H22 H23 H24 H25 H26 H22 H23 H24 H25 H26
地域科学Ⅰ

情報科学

環境科学

行動科学

図３－３ 共通科目・授業評価アンケート（５段階評価，H22～26 年度）「この授業は総合的・学際的な授業内容であったと思いますか。」（一部データ欠）

5）前期課程「プロジェクト研究Ⅰ」（必修科目，通年）については毎年度テーマごとに５～７コマ開講しており，地域科学専攻の受講生はいずれかのプロジェクトを選択受講する（受講率 100％）。本科目では，地域科学に求められる野外調査・アンケート調査やその解析法，基礎科学的な分析手法を用いた課題解決法，地域との協働ワークなどを通じて地域課題解決につながる文理融合的・学際的な視点を育成するために，専門分野の異なる複数の教員が共同して担当している。後期課程の「プロジェクト研究Ⅱ」（必修科目，通年）についても原則同様である（表７）。
6）平成 27 年７月に実施した在学生（博士前期２年生／博士後期３年生）並びに平成 24～
26 年度修了生に対して行ったアンケート調査では，カリキュラム構成（教育部共通科目，
プロジェクト研究，分野専門科目，特別演習）については，いずれも３～４ポイント台と相応に高い評価を受けている（表８）。特に就業者である修了生の評価が高い点は，本教育部のカリキュラムが教育部の教育目標に適った人材育成に寄与していることを示して
いる。

－2-9－

徳島大学総合科学教育部

分析項目Ⅰ

表７ プロジェクト研究テーマ一覧 （平成26年度）
担当教
員数

担当教員の専門分野

１．ふくしま－とくしま・ともに輝こう

3名

原子核物理学，生化学，臨床心理学

２．まちづくりの実践から学ぶ

2名

分子進化発生生物学，社会学

３．パブリックアートの制作

2名

絵画，メディアアート

2名

細胞生物学，ミクロ経済学

５．徳島出身の作家「海野十三」の暗号と数学について

2名

整数論，非線形解析

６．スモールビジネスの持続可能性に関する比較研究4名

情報工学，ミクロ経済学，財政学，NPO関係者

3名

分析化学，有機化学，環境化学

１．中国地方の方言に関する言語地理学的研究

2名

方言学，生物資源増殖学

２．非生物素材に付着した大腸菌O157の次亜塩素酸ナトリウム耐性

1名

応用微生物学

３．徳島の郷土料理－すし文化－

1名

応用微生物学テーマ【博士前期課程】 「プロジェクト研究Ⅰ」（LEDアート、プロジェクションマッピングとサウンドスケープ）
４．スポーツ用ポリビニルアルコールタオルに含まれる抗菌剤
2-n-octyl-4-isothiazolin-3-one の細胞毒性について～上勝町及び神山町の事例から～
７．徳島県の水道水中の鉛濃度の実態に関しての研究【博士後期課程】 「プロジェクト研究Ⅱ」

表８ 大学院教育に関する修了生・在学生アンケート結果「修了生」（平成24・25・26年度）回答者数 20名「在学生」回答者数 26名（うち25名 博士前期2年生）
カリキュラム構成について質問項目

修了生

在学生

①教育部共通科目は総合的視野の形成や課題意識や分析
方法の共有に役立ちましたか（受講者のみ）

3.4

3.2

②プロジェクト研究（Ⅰ・Ⅱ）は研究活動の基本的手法の理解に役立ちましたか（受講者のみ）

3.3

3.6

③専攻の専門科目は現在の仕事や業務に役立っています
か

4.3

3.6

④特別演習（修士論文・博士論文指導演習）は現在の仕事や業務に役立っていますか

4.3

3.8

修了後の大学院総合科学教育部に対する評価

修了生①徳島大学の教育内容は，全体として満足している

3.6②徳島大学の教育は卒業（修了）後の仕事や生活に役立っ
ている

4.1

※博士前期課程・博士後期課程ともに共通回答 ５段階評価。
※５段階評価（５：非常に役立っている ４：役立っている
３：ある程度役立っている ２：あまり役立っていない
１：役立っていない）「教育改善に向けてのアンケート調査」平成27年７月実施－2-10－

徳島大学総合科学教育部

分析項目Ⅰ● 社会人受入のための対応
1）社会人受入のため昼夜開講制をとっており，夜間開講授業数は全表９ 大学院総合科学教育部における授業開講数
開講数の 50％近くを占める（表年度 開講授業数 夜間開講数 （夜間比率） 特別演習９）。この結果，博士前期課程・
H22
86
43
50.0%
119
後期課程ともに毎年度２～５名
H23
88
40
45.5%
115
の社会人が大学院総合科学教育
H24
85
41
48.2%
117
部に入学している（表２）。
H25
84
45
53.6%
100
2）本教育部では，社会人を対象に
H26
108
47
43.5%
99
「長期にわたる教育課程の履修」
451
216
47.9%
550
合計
を認めており，平成 21 年度以降，前期課程７名，後期課程 17 名がこの制度を利用している。
● 外国人留学生の支援体制
1）平成 22 年度以降，外国人留学生は合計 127 名を数え，このうち約 100 名に授業料免除，
42 名に各種の奨学金を受給している。第１期（平成 16～21 年度）における外国人留学生の入学者総数は 41 名であることから，留学生数は第２期には３倍超に増加している。
2）平成 25 年度より日本語指導を兼ねて留学生のレポート・論文作成を支援する非常勤職員１名のほかに，平成 26 年度より留学生への対応や国際交流支援のための国際交流専任の技術補佐員（非常勤）１名も雇用している。
表10 専攻別ＴＡ・ＲＡの推移
博士後期課程【RＡ】
博士後期課程地域科学専攻地域科学専攻【ＴＡ】
博士前期課程地域科学専攻

臨床心理学専攻

年度

TA
総数

H22

47

33

70

47.1%

10

26

38.5%

4

15

26.7%

6

15

40.0%

H23

56

36

82

43.9%

12

27

44.4%

8

23

34.8%

9

23

39.1%

H24

56

39

77

50.6%

12

28

42.9%

5

24

20.8%

6

24

25.0%

H25

48

32

67

47.8%

12

27

44.4%

4

19

21.1%

6

19

31.6%

H26

46

33

69

47.8%

12

26

46.2%

1

18

5.6%

8

18

44.4%

H27

61

46

75

61.3%

13

27

48.1%

2

18

11.1%

6

18

33.3%

ＴＡ

在籍
者数

比率

ＴＡ

在籍
者数

比率

● 大学院生の教育研究活動支援
1）毎年度，前期課程在学生の約半数が TA 業務，後期課程学生の４割前後（有職者以外の院生の大半）がリサーチアシスタント（RA）業務に従事しており，こうした業務を通じて教育研究活動に院生自身が参画している（表 10）。
2）学会に参加する大学院生のために，旅費の一部を援助している。補助額を増額したこともあって，第１期に比して第２期には申請件数・支給額ともに大幅に増加していることから，大学院生の研究意欲は高まっている（表 11）。
3）優秀な学位論文（修士論文）提出者を対象に，教育部独自に毎年４名程度の大学院生を表彰している。
4）平成 22・23 年度に総合科学部１号館，25 年度には２号館の耐震改修工事が終了し，院生スペース（前期課程学生）や後期課程学生研究室を新規に確保し－2-11－

在籍
者数

ＴＡ

比率

在籍
者数

ＲＡ

比率

表11 大学院生の学会旅費補助

第
１
期

第
２
期

年度
H17
H18
H19
H20
H21
H22
H23
H24
H25
H26
H27

支給件数
23
12
19
16
11
74
89
116
57
54
85

支給額
46,00024,00038,00032,00022,000370,000
445,000
580,000
285,000
270,000
425,000

第１期は1件につき2,000円補助。
第２期は１件につき5,000円補助。

徳島大学総合科学教育部

分析項目Ⅰた。また，平成 24 年度には学内の WiFi 環境が整備され，施設面での教育・研究環境について大幅に改善された。
（水準）期待される水準を上回る。
(判断理由)
本教育部では，教育目的に適った体系的な教育課程が編成しており，社会人の受入体制や留学生の教育支援にも十分対応していること，養成する人材像に応じた教育方法・支援体制を工夫・改善しており，在学生や修了生の評価も第１期と比較して高いことから，期待される水準を上回ると判断する。

－2-12－

徳島大学総合科学教育部

分析項目Ⅱ

分析項目Ⅱ 教育成果の状況
観点 学業の成果(観点に係る状況)● 履修・修了状況から判断される学習成果の状況
表12 本学修了生の臨床心理士資格試験合格
1）平成 22～26 年度入学者の修了者率は，前期課程地域者数科学専攻では 85.5％，臨床心理学専攻では 82.5％で，退学者・除籍者は経済的理由や就職，勤務内容の変更
年度 受験者数 合格者数
等に伴うものである（表２）。
H19
14
10
2) 後期課程地域科学専攻の平成 22～25 年度入学者 24
H20
19
12
名については，標準年限（３年）での課程修了者（学
H21
17
12
位取得）が１名，標準年限を超えての修了者（学位取
第1期
50
34
得）が５名，単位修得退学者が 11 名（うち２名が学位合 計取得）を数えた。学位取得者８名のうち，３名は社会
H22
13
11
H23
15
12
人入学者である。平成 25 年度より定期的に博士論文発H24117
表会を開催して指導体制を強化し，平成 27 年度には新
H25
18
13
たに４名が学位（博士（学術））を取得した。
H261593)（財）日本臨床心理士資格認定協会臨床心理士資格試
H27138
験の合格率は，第１期の平成 19～21 年度には 68.0％（合
第2期
85
60
格者 34 名／受験者 54 名）であったが，平成 22～27 年
合 計
度は 70.6％（同 60 名／同 85 名）に上昇した。平成 22
H15年度に臨床心理学専攻を設～27 年度の平均合格率 70.6％は，全国水準を 10 ポイ
置。H16・17年度は受験者なし。
H18年度は社会人２名が受験し，ント以上も上回っていることから，同専攻における教うち１名が合格。
育課程は十分機能している（表 12，図４）。
4) 平成 26 年 10 月に実施した「第５回大学院生生活実態調査」では，前期課程学生の回答には次のような傾向がみられる（別添資料４）。
 勉学の目的としては，高度な専門性を持つこと（43％），知的な90.0%
素養のある社会人（38％），開発
80.0%
能力をもつ研究者（19％）の順
70.0%
60.0%
で回答されており，これは本教
50.0%
育部の目的とほぼ合致する。
40.0%
 授業の進め方への満足度についH18 H19 H20 H21 H22 H23 H24 H25 H26 H27ては，「満足している」48％，「どちらかといえば満足」52％と回
本学合格率
全国合格率
答した。前期課程では，研究指導時間は 68％が毎週 90 分以上
図４ 臨床心理士資格試験の合格率の推移の指導を受けていて，指導内容や進め方については 95％がほぼ満足していると回答している。
 大学院での学習への取組状況については，「よく学習している」43％，「かなりしている」38％で，大半の学生が本教育部での教育研究に真摯に取り組んでいる。
● プロジェクト研究と社会連携（表４・７）
1) 平成 21・22 年度「プロジェクト研究Ⅰ」で取り組んだモラエス研究を契機として，総合科学部モラエス研究会が平成 22 年７月に発足し，以後，隔月例会の開催や展示会，日葡協会や明治大学との連携事業を展開してきている（別添資料５）。
2) 平成 24 年度より「プロジェクト研究Ⅰ」として取り組んでいる「福島復興支援プロジ
ェクト研究（平 26 年度は「ふくしま－とくしま・ともに輝こう」）」については，福島県白河市との協定の下に同市の放射能教育や心身健康教育を継続実施している。こうした取組は高い評価を受け，徳島大学学長裁量経費や公益財団法人原子力安全研究協会の支援を－2-13－

徳島大学総合科学教育部

分析項目Ⅱ受けている。
3)「LED アートプロジェクト研究（平成 26 年度は「パブリックアートの制作」）は，徳島市
LED アートフェスティバルや徳島市市民病院 LED 事業にも参画している。
● 大学院生の学会活動及び学振特別研究員の採択
1) 平成 22～27 年度までの本教
育部大学院生による学会・研表13 大学院生の学会発表，学術雑誌等論文発表数
究会発表件数は前期・後期課
総合科学教育部
博士課程
程合わせて 299 件（年平均
合 計
年 度
区 分
49.8 件）を数え，うち 22 件が前期課程 後期課程
129 （国際・国内学会）
H17 学会発表数（回）
国際学会発表である。また，~20
21 （学術雑誌掲載数）
論文発表数（件）
学術雑誌等への論文掲載数
30
939
学会発表数（回）（共著を含む）も 107 件（年
H22
5
4
9
論文発表数（件）平均 17.8 件）を超え，うち国48
1462
学会発表数（回）際雑誌等は６件，日本学術会
H23
12
7
19
論文発表数（件）議協力団体加盟学会誌は５件
38
1250
学会発表数（回）となっている。総じて，博士
H24
13
12
25
論文発表数（件）後期課程学生の研究活動は活34
1347
学会発表数（回）H25発といえる。前期課程の学生
7
22
29
論文発表数（件）についても，平成 22～27 年度
37
1451
学会発表数（回）H26の学会発表数（年平均 37.8 件），
12
2
14
論文発表数（件）
論文発表数（年平均 9.5 件）
40
1050
学会発表数（回）H27
ともに，平成 17～20 年度（第8311
論文発表数（件）１期判明分）の学会発表数（平
227
72
299
第２期 学会発表数（回）合 計 論文発表数（件）
均 32.3 件），論文発表数（平
57
50
107
※第１期は平成16・21年度を除く．
均 5.3 件）を上回っていて，※件数は指導教員の申告に基づく．
第１期に比して研究活動が活性化してきている（表 13）。
2) 学会等での受賞者数（届出数）は，第２期（平成 22～27 年度）には日本甲殻類学会賞（論文賞），日本酸化ストレス学会優秀演題賞，日本オペレーションズ・リサーチ学会中国・四国支部長賞など 10 件を数えた。
3) 平成 22 年度以降，日本学術振興会特別研究員に採用された後期課程学生は４名を数え，種別は DC2 が２名，DC1 が２名を数える。
(水準)期待される水準を上回る。
(判断理由)
本教育部では，学生の適切な履修・修了状況や，大学院生による学会発表活動や学振特別研究員への採択，臨床心理士資格試験合格率などにおいて学習の成果が認められること，地域と連携したプロジェクト研究が実践できていることから，期待される水準を上回ると判断する。

－2-14－

徳島大学総合科学教育部
観点

分析項目Ⅱ

進路・就職の状況(観点に係る状況)
1）平成 22～27 年度の博士前期課
表14 博士前期課程修了生の進路
程修了生 243 名のうち，進学は第１期
第２期
16 名で，他は就職が 169 名，そ平成16～21年度
平成22～27年度の他が 58 名となっている。その
区分
人数
割合
人数
割合
他 58 名の大半は外国（特に中国）
19
10.6%
16
6.6%
進学
からの留学生で，多くは既に帰
100
55.6%
75
30.9%
国している（表 14）。後期課程企業修了者（学位取得者）８名のう
6
3.3%
22
9.1%
官公庁
ち，３名は大学・県研究機関に
26
14.4%
13
5.3%
教育関係
勤める研究者（社会人入学）で
23
12.8%
59
24.3%
医療・福祉
あり，残り５名のうち４名は大
6
3.3%
58
23.9%
その他
学（国立・私立）の教員として
180
100.0%
243
100.0%
合計
就職している。
※平成16～21年度は大学院人間・自然研究科(修士課程）2）進学者 13 名のうち，本学教育※修了生数には臨床心理学専攻を含む。
部博士後期課程への進学者は７名で，９名は他大学大学院の博士後期課程などに進学している。
3）進路先では企業が 30.9％，医療福祉が 24.3％を占める。前者には製造関係も多く，基盤科学（理系）を中心に就職しているケースが多い。また，医療福祉関係の占める割合も高いが，これは臨床心理学専攻（臨床心理士）に加え，地域創生分野の健康科学系の修了者が多いためでもある。就職者の中には，公務員のほかに，企業の研究職や検査職，教員（数学・理科），また文系においても学芸員職としての採用が含まれており，本教育部で培った技能を活かせる就職先も含まれている。
それゆえ，第１期の進路状況と比較して，第２期の修了生の進路は専門性の高い高度職
業人・研究者にシフトしてきており，本教育部が目指す人材養成という点で成果を上げている（表 14）。
4) 修了生アンケート結果でも，大学院の専門科目や特別演習（修士論文・博士論文指導演習）が現在の仕事や業務に役立っているとする回答が，５段階評価で 4.3 ポイントと相応に高い評価を受けていることから，本教育部での教育が修了後も実社会において有効に機能していることがうかがえる（表８）。
（水準）期待される水準を上回る。
（判断理由）
本教育部では，博士前期課程では高度職業人，博士後期課程では教育研究者や実務的な専門家を養成することを目標としており，こうした進路に進む修了生も輩出できていることから，第１期と比較し目標を達成しており，期待される水準を上回ると判断する。

－2-15－

徳島大学総合科学教育部
Ⅲ「質の向上度」の分析

第１期中期目標期間終了時点と比較して，教育活動や成果の状況の改善・向上などがみられ，重要な質の変化があったと判断できる事項は以下のとおり。
（１）分析項目Ⅰ 教育活動の状況
1) 本教育部の教育目的に適う教育実施体制の維持・向上に努めてきた。特に，地域科学分
野における新規教員の採用や複数教員指導体制は教育課程の充実につながっている。
2) 社会人・外国人留学生の受入体制が確立されているとともに，新設された博士後期課程については学位（博士）取得による社会人のキャリアアップ機能も果たしている。
3) 教育部共通科目や「プロジェクト研究」については本教育部が総力を挙げて取り組んで
おり，こうした取組姿勢が授業改善や修了要件の見直しにつながっている（表３）。
4) 授業評価アンケート結果より，教育部共通科目やプロジェクト研究については履修要件の見直しによる教育改善の効果が確認できる。特に，各種アンケートにおいて総合的視
点・学際的視点を養成する点で高い評価を受けている（表４・６，図３－１・２・３）。
5) 大学院生生活実態調査結果によれば，満足度が 80％台に留まっていた第１期に比して，第２期の平成 24・26 年度には教育課程や指導内容・方法については 95～100％が満足と回答し（表５），「大学院に相応しい教育の実践度」についても 90％が「行われている」と回答している（図２）。このことから，第２期中期計画期間中に本教育部の修学状況は大きく改善・向上したといえる（別添資料３）。
（２）分析項目Ⅱ 教育成果の状況
1) 平成 21 年度の大学院博士後期課程の設置により，平成 23 年度以降，11 名の学位（博士（学術））取得者を輩出し，取得者の大半は大学教員・研究職に就いていることから，博士後期課程の人材養成の目標である教育研究者や実務的な専門家の養成は実現できている。
2) 「プロジェクト研究」の成果は，社会との連携事業や福島復興支援プロジェクト事業などに結びついており，本教育部が掲げる「地域創生総合科学」の実現に寄与している。
3) 大学院生の研究活動（学会発表・学術論文等）は，特に博士後期課程学生を中心に活発に展開され，第１期に比して大学院生の国内学会・国際学会での発表数や論文数は大幅に増加した（表 13）。また，そうした研究活動が，日本学術振興会特別研究員の採用につながっている。
4) 臨床心理士資格試験については全国平均を上回る合格率を上げていて，教育部が目標とする人材養成に適った進路が選択できている（表 12・14，図４）。
5) 改組後の大学院総合科学教育部に対する学生の満足度（表５）や，平成 24～26 年度の「修了生アンケート調査」結果（表８）を踏まえると，本教育部の教育内容については第１期に比して高い評価を受けている。

－2-16－

徳島大学医学部

３．医学部

Ⅰ

医学部の教育目的と特徴

Ⅱ「教育の水準」の分析・判定

・・・・・・３－４

分析項目Ⅰ

教育活動の状況・・・・・・３－４

分析項目Ⅱ

教育成果の状況・・・・・・３－18

Ⅲ「質の向上度」の分析・・・・・・・・３－２

・・・・・・・・・３－26－3-1－

徳島大学医学部
Ⅰ

医学部の教育目的と特徴

徳島大学医学部は，医療・栄養・福祉に係る教育・研究・診療を通じて，社会に貢献できる人材育成を目的とする。
また，国立大学として唯一栄養学科（平成 26 年度医科栄養学科に改組）を置き，医学，
栄養学，保健医療学を統合した教育研究機能を有している。
医学科，医科栄養学科，保健学科の３学科間で講義における教員の相互教育体制，講義室・講義資材・機器用の共同利用，チーム医療を目指した学生合同ワークショップの実施など，３学科の利点を活かした教育編成を特徴としている。
さらに，医歯薬学研究部医療教育開発センターや医学部教育支援センターの協力を得て，同じキャンパス内の歯学部や薬学部とも相互に連携して学部横断的な学生教育や FD を実施している。
３学科の特徴を，表１に示す。なお，３学科のアドミッションポリシー，カリキュラム
ポリシー，ディプロマポリシーは別添資料１に示す。
表１：３学科の特徴
育成しようとする人材

医学教育を支援する医学部教育支援センターの設
置
医学科
教育支援センターが行う特徴的な教育支援

Student Lab による学生の研究支援育成しようとする人材
医科栄養学科

医科栄養学科への改組

カリキュラム改革

保健学科育成しようとする人材

教育課程上の工夫

基本的な臨床能力及び基礎的な医学研究能力を備え，生涯にわたり医療，教育，保健・福祉活動を通じて社会に貢献し，医学の発展に寄与することができる人材の育成を目的とする。
平成 14 年度に設置された医学部教育支援センターは，兼任の教員２名，専任教員２名，専任の事務補佐員２名を置く。
医学科各分野の教育主任教員等，医学部教務委員会，医学部学務課第一教務係，大学院医歯薬学研究部医療教育開発センターと連携・協力し，医学教育支援を行っている。
・医学研究実習，PBL チュートリアル教育，臨床実習前教育（基本的診療技能実習，内科診断学実習），診療参加型臨床実習・学外実習の実施を支援する
・Web による教育の評価システムを開発・運用
・共用試験医学系 CBT 及び OSCE，臨床実習後 OSCE の実施支援とその成
績集計・分析を行う。
・これら評価システムを活用し，授業等の検証及びその改善を支援する。
・平成 23 年度から概算事業「ライフ・イノベーションを推進できる医療人育成のための新たな基礎医学実習の構築」を本体として，徳島大学
医学部学生専用の基礎医学実験室 Student Lab を運用している。
・医学部や疾患酵素学研究センター，疾患プロテオゲノム研究センターなどの，全ての分野が研究志向の学生をサポートしている。
医科栄養学科は，栄養学科の教育理念「食律生命」の理念の下に，医学と連携した基礎及び臨床実践栄養学研究を推進するとともに，栄養学を通して人々の食生活を改善し，健康の維持増進に資することができる人
材を育成する。
・臨床栄養学教育の強化のため平成 24 年度疾患治療栄養学分野を置き，
平成 26 年度には「栄養学科」を改組し医科栄養学科とした。
・チーム医療に係わる管理栄養士の個々の技能の向上を目指して，医療福祉の現場で臨床栄養に特化した専門的知識技能を有する管理栄養士を養成することを目的とした改組である。
医科栄養学科の教育カリキュラムでは，アクティブ・ラーニングを推進するために問題解決型授業の推進や参加型栄養学実習の充実を図るとともに卒業研究指導の徹底を図っている。
保健学科では，人間性・協調性を有し，科学性・国際性を基盤に，我が国における高度化・専門化する医療を支え，保健学・医療・福祉において多様化するニーズに対応できる有能な医療技術者を育成することを目的としている。人間尊重の倫理に立脚した高い使命感，高度の専門的知識・技術を持ち，チーム医療，地域医療・福祉の発展及び国際協力に貢献できる人材の育成を行っている。
保健学科の看護学専攻，放射線技術科学専攻，検査技術科学専攻において，３つの専攻の学生が共通に受講できる科目（学科共通科目）を多く－3-2－

徳島大学医学部

助産学専攻科の改組

設け，社会性及び人間関係の形成を理解させる教育課程を構築している。これらの科目の履修によって，医療人として必要な人間力，コミュ
ニケーション能力を修得し，医療と保健・福祉を総合的に修得できるよう教育課程上，工夫している。
助産実践に必要な知識と技術の体系的な教育を目指して平成 18 年度に設置された助産学専攻科は，平成 24 年度から，より高度で専門的な教育カリキュラムをもった大学院保健科学教育部博士前期課程助産実践
コースに発展的に改組した。

[想定する関係者とその期待]
地域社会並びに広く健康生命科学系研究者・技術者，医療人を必要とする生命科学界・医学界・健康福祉界や公的機関に属する関係者並びに外国人を含む本学部への進学を希望する者，本学部の在学生を想定している。
また，急速に進歩・発展する生命科学研究の担い手や医療の高度化・専門化に寄与しうるリーダーとして生命科学の進歩と国民の健康・福祉・教育に貢献できる優秀な人材を育成・輩出することを期待されている。

－3-3－

徳島大学医学部
Ⅱ

分析項目Ⅰ「教育の水準」の分析・判定

分析項目Ⅰ 教育活動の状況
観点 教育実施体制(観点に係る状況)〇教員組織編成や教育体制の工夫とその効果
本学部の教育目的達成のため，専任教員のほか，学外非常勤講師を任用するとともに，医学科・保健学科では，臨床実習指導のため関連病院の医師や看護師等の臨床教授等を任用している(表２)。また，大学病院をはじめ，様々な専門分野の教員が講義にあたり，各科目の教育目標，内容に応じた効果的な教育体制が整備されている（表３）。
表２：医学部３学科の専任教員数（平成 27 年５月）
教授
准教授
講師
助教
(人)
39
24
20
58
医学科
(％)
27.7
17.0
14.2
41.1
(人)
8
2
5
11
医科栄
(％)
養学科
30.8
7.7
19.2
42.3
(人)
24
12
3
16
保健学
(％)
科
43.6
21.8
5.5
29.1

非常勤講師

臨床教授等

141

414

194

26

26

0

55

66

75

計

表３：各学部（学科）の授業における他学科教員の協力時間数について（平成 26 年度）（単位：時間）教員のほか，医科学・栄養生命科学・保健科学教育部の大学院生をティーチング・アシ
スタント（TA）として任用（表４）し，実験・実習や演習で学部学生への教育補助にあたらせ，きめ細かい指導を行っている。
表４：教育部大学院生のTA任用数
22 年度 23 年度
医科学大学院生 TA
栄養生命大学院生 TA
保健科学大学院生 TA

24
53
12

（名）
24 年度

25 年度

26 年度

27 年度

年平均

13
60
12

21
53
16

18
45
13

16
51
21

18
53
15

18
56
16

研究マインドを醸成する取組として第２期中期目標期間から，多数のボランティア教員をコーディネータとする Student Lab システムを稼働させた。希望する学生には，コーデ
ィネータの個別指導により各自の興味に応じて研究活動にあたっている。成果発表のための学会参加旅費の支援（表５）も行い，学生の研究支援体制の充実及び改善を行った。平
成 26 年度に１～６年次を対象に Student Lab が行ったアンケートでは，医学研究に対する興味向上に役立ったことを確認した。（図 12）－3-4－

徳島大学医学部
表５：Student Lab 学会参加支援状況
22 年度以前
23 年度

分析項目Ⅰ

24 年度

25 年度

26 年度

27 年度

支援件数（件）

支援なし

10

14

10

14

20

支援総額（千円）

支援なし

1,461

1,469

1,614

1,288

1,798

平 均支 援額 （千 円） 支援なし

146

105

161

92

90

【医学科】
平成 22 年度に総合診療医学分野と医療教育学分野を設置し，教育体制の充実を図り，教育内容の改善を行った（表６）。
表６：分野設置にかかる教育内容改善の取組
分野名
取組み状況
・分野の設置に伴い，実習担当教員が増加したことにより，医療教
育開発センターと連携して，医療面接，採血等のシミュレーション
教育を導入した。
総合診療医学分野 ・徳島県立海部病院での外来エスコート実習（患者の外来受診に付き添ってサポートする実習）や実地での採血実習の導入，地域医療実習 FD により指導方法の改善を行った。

医療教育学分野

・医療教育学分野が中心となり，指導者講習会や臨床実習の学生満足度調査を実施し，各分野及び教授会にフィードバック等を行い，臨床実習の質の検証と継続的改善を行った。
・医療教育学分野が中心となり，体系的な医学教育カリキュラムの整備を行い，平成 26 年度カリキュラムマップを作成した（別添資料
１）。

これら組織の整備と活動の充実の成果として，図１，２により第１期と比較して第２期の学生の満足度は向上しており，適正な指導体制が整備されたことを示している。
図１：臨床実習における地域医療学（総合診療医学分野担当）の学生満足度

図２：臨床実習における学生の満足度

満足度（100点満点）

満足度(100点満点)

100.0

100

90.0

90

80.0

80

70.0

70

【医科栄養学科】
医学部に設置された唯一の栄養学科の特色・メリットを教育に反映するために，第２期
中期目標期間中に準備を進め，平成 26 年度「医科栄養学科」に改組した。「疾患治療栄養学分野」を新設し，８分野で基幹講座を構成（表７）し，専任教員も 22 名（平成 21 年度）
から 27 名（平成 27 年度）に増員した。
－3-5－

徳島大学医学部

分析項目Ⅰ

大学病院を有する優位性を活かし，ベッドサイド教育の強化を目的に新設した疾患治療
栄養学分野の教授は，大学病院栄養部部長を併任しており，大学病院栄養部の管理栄養士
も積極的に学部教育に参加できる体制を整えている。
表７：基幹講座の構成分野
講座
分野
分子栄養学分野，生体栄養学分野，食品機能学分野，代謝栄養学分野，予防基幹講座 環境栄養学分野，臨床食管理学分野，実践栄養学分野，疾患治療栄養学分野（平成 25 年度新設）
以上８分野〇多様な教員の確保の状況とその効果
医学部専任教員は，大学病院との併任の者も多く，臨床現場の医療に携わった経験と知識を学部教育に活かしている。さらに，医学科ではスタンフォード大学から毎年教員を招聘し，臨床実習指導を受け，このプログラムに参加した学生及び教員の 81.3%が，次年度も開催すべきと回答した。
また，外国人教員によるグローバル教育への取組を進めて（表８）おり，その結果，学生の海外留学への意欲が高まり，図３のとおり海外の学術協定校への派遣留学を含め，第１期と比較して第２期は，海外へ留学する学生が年々増加している。
表８：３学科の外国人教員任用とグローバル教育への取組状況
学科
取組状況
医学部教育支援センター講師１名を授業責任教員として，２年次から４年次にわたり「医学英語」を開講し，英語での症例ディスカッションを含めたグ
医学科
ローバル教育を実施している。

医科栄養学
科

保健学科

平成 27 年度助教１名を採用し，セミナーなどを開催した。
学生の留学意欲の促進と意識付けのため，平成 27 年度に学部３・４年次生
や大学院生を対象に，学科独自で TOEFL ITP を実施した。65 名が受験し，この内の２名が次年度ハノーバー医科大学派遣学生に決まった。
平成 26 年度から外国人教員（教授１名）を採用し，海外での就職や大学院への留学に向けて必要な知識修得を，学部から一貫した教育として行っている。

図３：平成 18 年度以降，海外の学術協定校への派遣を含む海外への留学者数※協定校への派遣は平成 18 年度から開始

40
30
人 20
数

医学科
栄養学科

10

保健学科
医学部

0

－3-6－

徳島大学医学部

分析項目Ⅰ【医科栄養学科】
専任教員のうち，女性は９名（女性比率は 33％）であり，徳島大学全体の 18％(平成 26
年５月)，全国平均の 18.2%，保健分野の平均 23.8%（加藤真紀，茶山秀一「日本の大学教員の女性比率に関する分析」第１調査研究グループ，文部科学省科学技術政策研究所，平成 24 年５月）をいずれも大きく上回っている。
本学科では女子学生が多く（平成 27 年度女子学生の割合約 90％），女性教員は，学生のキャリア形成において身近なロールモデルとなっている。また，ほかの管理栄養士養成施
設では，博士の学位を取得していない教員も多いが，本学科では全教員が博士の学位を取得している。
【保健学科】
専任教員の中で女性教員の占める割合は，平成 27 年度では約 47％となっている。教授職においては，37.5％が女性教員であり，平成 26 年度の学校基本調査の国立大学の教授に占める女性教授の割合 8.7％を大きく上回っている。
また，平成 26 年度から外国人教員（教授１名）を採用し，海外での就職や留学に向けて，国際的な広い視野を持ち，必要な知識が修得できるよう学部から一貫した教育体制をとっている。
〇入学者選抜の方法の工夫とその効果
学科，専攻ごとに，アドミッションポリシーに応じた入学者選抜を行っている。
【医学科】
医学科推薦入試では，徳島県医師修学奨学金の給付を前提とした地域枠志願者を含む選抜を行っている。
志願者数は，平成 22 年度以降，県外志願者が激増している（図４）が，医学科では将来の県内及び近隣の地域医療への貢献の観点から県内入学者の増加のために，毎年県内高等学校を訪問し情報収集を行うほか，県内高校生を対象に模擬医学実習等を実施している。
その結果，県外志願者の増大に比べて県内志願者を一定数確保することができている。
図４：医学科志願者の県外・県内出身者数の推移【医科栄養学科】
学力だけでなく，多様な能力を持つ学生を受け入れるため，平成 25 年度入試から大学入試センター試験を課さない推薦入試を導入した。併せて，学科内の多様性を促進するため，大学入試センター試験で受験科目（理科）を，平成 26 年度，平成 27 年度の２年間で段階的に変更し，理科１科目（物理，化学，生物から１科目）又は２科目（物理基礎，化学基
礎，生物基礎から２科目）とした入試改革を行った。
また，入試委員が積極的に県内外の大学説明会に参加，栄養学科パンフレットを高等学－3-7－徳島大学医学部

分析項目Ⅰ校に送付するなど広報に努めている。
志願者は県外出身者が増大しており県外における本学科の認知度が向上している（図５）。
図５：医科栄養学科志願者の県外・県内出身者数の推移【保健学科】
短大や専修学校の卒業生等を対象とした３年次編入試験，社会人入試を実施して意欲のある多様な学生を受け入れている。
看護学専攻の社会人入試では，看護系分野とは関係のない人文学系，獣医学系出身の意
欲の高い社会人が入学している。平成 23 年度入学生２名は，優秀な成績を修め，平成 26
年度看護学専攻賞又は三木康楽賞を受賞し，保健科学教育部博士前期課程に進学している。
〇教育プログラムの質保証・質向上のための工夫とその効果
学生や教員への授業等に関する評価アンケートの結果を教授会等で公開して，改善への課題について情報共有するとともに，教育を担当する教員にもフィードバックして，プログラムの向上，改善を促している。学生の授業評価アンケートの講義の満足度「講義に満足したか」に対する回答は，各学科で満足度が向上している。（図８）
専門職連携教育の基盤形成を目的として，医・歯・薬学部１年生全員が参加する「チーム医療入門」を，医歯薬学研究部医療教育開発センターの支援を得て，平成 23 年度から実施しており，これについても毎年運用や内容について検証・改善を行っている。その結果，参加学生の参加意識が向上し，効果が上がっている（図６）。
図６：医歯薬学部合同「チーム医療入門」学生の参加意識について（参加者平均 420 名/年）
「積極的に参加したか」に，「全くそう思う」「そう思う」と答えた学生の割合
100.0

%
医学科

90.0

歯学科

80.0

口腔保健学科

70.0

薬学部

60.0

栄養学科

50.0

保・看護学専攻40.0

保・放射線技術学専攻

30.0

保・検査技術学専攻

20.0
2011

2012

2013

2014

－3-8－

2015 年度

徳島大学医学部

分析項目Ⅰ

医学科では，臨床実習について独自に評価システムを構築，運用して，受け持つ患者数の適正化や５マイクロスキル等の診療現場でのフィードバック法の普及等のプログラムの検証及び改善に務めた結果，第２期中期目標期間中では，学生の満足度は向上（図１，２）
し，かつ 80 点（100 満点）を超えて推移している。PDCA サイクルの評価システムが効果的に働き，改善が諮られた結果，適切な教育体制がとられている。
医療教育学分野が中心となり，系統別病態診断に対する学生からの評価システムを構築し，結果のフィードバックや PBL チュートリアルをテーマとした FD を開催し，シナリオ作
成やチューターのファシリテーションの改善に努めた結果，平成 21 年度４年次学生と平成
27 年度４年次学生を比較すると予習の実施や学習到達度自己評価が向上しており（図 13），PBL チュートリアルを含めた系統別病態診断の教育の質の検証と継続的改善が進んだ。
このほか，平成 26 年度には，学生と教員との懇談会で医学科６年次学生からの提案により，感染制御部の協力を得て，救急集中治療部等における実習プログラムの改善を図った。
また，平成 27 年度には６年次学外選択実習を開始したほか，卒業試験を領域別に実施する
ことにより自己学習が促進し，本試験不合格の割合が大きく改善された（図７）。
学生と教員との懇談会で得られた提案を吟味し教育内容の改善に活用し，学生と教員が協働して教育改善にあたることで，学生の満足度が向上等していることが調査結果に表れている。
図７：卒業試験における本試験不合格率について
100.0%
80.0%
60.0%
40.0%

（

20.0%

）

本
試
験
不
合
格
率

0.0%

％

（水準）
期待される水準を上回る。
（判断理由）
第２期中期目標期間では，継続的な臨床実習の質の検証と改善のみならず，総合診療医学分野を設置し地域医療実習を充実させるとともに，６年次に全国の医療機関に協力を求め，学外選択実習を開始した。この結果，学生の臨床実習の満足度が向上した（図１，図２）。
研究マインドを醸成する取組として第２期中期目標期間から，多数のボランティア教員をコーディネータとする”Student Lab”システムを稼働させ学生の研究心・研究力を育成・強化した試みは，海外留学者数に反映された。（図３）。
医学科では臨床実習評価システムや学生と教員との懇談会で得られた意見・提案を教育内容の改善に活かすなど，PDCA サイクルが円滑かつ効果的に稼働し，学生の学習到達度や満足度の向上がみられている（図１，２，８，12）。
以上のことから，期待される水準を上回ると判断した。

－3-9－徳島大学医学部
観点

分析項目Ⅰ

教育内容・方法(観点に係る状況)〇体系的な教育課程の編成状況
教育課程は，初年次教育や教養教育を行う共通教育を基礎とし，それに続く専門教育から編成されている。専門教育は，基礎系科目と臨床・専門科目に分かれており，講義，演習，臨床実習，卒業研究などが効果的に編成されており，カリキュラム・マップ（別添資料２）に示すとおり，本学部の教育課程は教育目的を達成する上で適切な編成となっている。
〇養成しようとする人材像に応じた効果的な教育方法の工夫
学習指導方法では，授業内容に応じてフィールド型授業のほか情報機器利用，TA を活用
し，平成 20 年度調査結果と比較して多様な学習指導方法を取り入れるなど工夫していることが見て取れる（表９）。これらの工夫と改善により，学生の授業評価アンケートでは，学生の講義に対する満足度が，第２期は全ての学科で向上している。（図８）

1期

2期

2期

1期

2期

1期

2期

1期

2期

開設科目数

11

67

55

62

61

84

104

87

87

73

85

少人数授業

4

25

3

18

10

0

5

0

16

0

2

対話・討論

1

44

1

25

20

0

43

0

43

0

36

フィールド型

0

2

1

5

3

1

21

1

6

1

10

メディア利用

0

34

21

21

19

0

10

0

30

0

10

情報機器利用

3

55

10

32

22

0

75

1

64

0

58

ＴＡ活用

0

6

7

10

14

0

40

0

22

0

19

ゼミ形式

0

30

2

16

11

0

1

0

2

0

0

チュートリアル

1

11

9

2

5

15

0

1

0

1

0

その他の工夫

1

0

0

6

6

0

14

0

24

0

4

※医学科の科目数が増加しているのは，科目の区分の仕方を変えたため。

－3-10－

検査技術科
学専攻

医科栄養学
科

2期

学科・専攻
・期間

看護学専攻

栄養学科

1期

医学科

栄養学科

放射線技術
科学専攻

表９：平成 20 年度調査（第１期）と平成 27 年度調査（第２期）による学習指導方法の採用別科目数（赤字：該当科目数が大きく増加したもの）

徳島大学医学部

分析項目Ⅰ

図８：学生の授業評価アンケートによる講義の満足度「講義に満足したか」に対する回答

医学科

100%
80%

回答）

60%

非常にそうである
かなりそうである
どちらともいえない
あまりそうでない
全くそうでない

40%
20%
0%
H21年度

100%

H23年度

H26年度

医科栄養学科

100%

80%

80%

60%

60%

40%

40%

20%

20%

0%

0%
H21年度

100%

看護学専攻

H23年度

H26年度

放射線技術科学専攻

H21年度

100%

80%

80%

60%

60%

40%

40%

20%

20%

0%

H23年度

H26年度

検査技術科学専攻

0%
H21年度

H23年度

H26年度

H21年度

H23年度

H26年度

医・歯・薬学部合同で実施している「チーム医療入門」では，高齢化，地域医療など時宜に応じたテーマを設定し，KJ 法を用いたワークショップの運営など，内容や手法を工夫しており，参加者の満足度等は，ほぼ 80％を超え高評価を得ている（図９）。

－3-11－

徳島大学医学部

分析項目Ⅰ

図９：医歯薬学部合同「チーム医療入門」参加者の満足度（参加者平均 420 名/年）

%

100.0

医学科
歯学科
口腔保健学科
薬学部
栄養学科
保・看護学専攻
保・放射線技術学専攻
保・検査技術学専攻

90.0
80.0
70.0
60.0
50.0
40.0
2011

2012

2013

2014

2015 年度

また，医学部では，スキルスラボ実習室を活用し，腹腔鏡手術，頭頸部手術，超音波検査等，高機能生体シミュレータを設置し，臨床実習プログラムに組み入れ，体験型教育の取組を行っている。医療教育開発センターで養成した模擬患者を用いた模擬患者参加型教育も実施しており，これらの取組は，利用件数及び活動件数の増加からも，シミュレーシ
ョン教育が活発に行われていることを示している（図 10，図 11）。
図 10：スキルスラボ実習室の利用状況

図 11：模擬患者の活動状況－3-12－

徳島大学医学部

分析項目Ⅰ

【医学科】
Student Lab や医学研究実習の経験は，医学研究に対する興味向上に役立っている（図12）。また，「卒業後も研究に携わりたい」，「大学院に進学したい」とする者は上位学年になるほど増加しており，これらの取組が，年々効果を上げていることを示している。
PBL チュートリアルでは，課題解決する力を自学自習教育方式で修得させており，シナリ
オ作成やチューターのファシリテーションの改善により，学生の自己評価は大幅に向上した（図 13）。
図 12：平成 26 年度実施 Student Lab アンケートからの抜粋（1～6 年次回収率 76.7%）－3-13－

徳島大学医学部

分析項目Ⅰ

卒業後，どのような形であれ，研究に携わり学会発表や論文作成をしていきたいと思いますか？」との質問に「そう言える」以上とした者について「卒業後，大学院へ進学したいと思うか」との質問に「そう思う」以上として者について

図 13：平成 21 年度医学科４年次 PBL チュートリアル学生アンケート調査（学生の自己評価）－3-14－

徳島大学医学部

分析項目Ⅰ

平成 27 年度医学科４年次 PBL チュートリアル学生アンケート調査（学生の自己評価）【医科栄養学科】
医科栄養学科では，実習項目について精査するとともに，チュートリアル方式を取り入れる等積極的に授業形態を変更している（表９）。専門科目では，授業の中で少人数の学生グループを編成し，複数の教員が対応することで，研究デザインや結果の解釈等，卒業研究を行う際必要な基本的事項を学生が自ら学べる取組を行っている。
平成 26 年度の改組では，４年次に学生の志向に応じたコース選択が可能となるようカリ
キュラム改革を行った（図 14，図 15）。
また，医療で活躍できる管理栄養士を養成するために，全国唯一である医学部にある管理栄養士養成校の特色を生かして，大学病院の協力を全面的に得て「臨床栄養学実習（臨地実習）」を実施している。
また，栄養管理の実習にも病院栄養管理室の協力を得て行っており，医科栄養学科の新カリキュラムの実施は，平成 28 年度からとなっている。
図 14：医科栄養学科改組にかかるカリキュラムの改定－3-15－

徳島大学医学部

分析項目Ⅰ

図 15：４年次卒業研究のカリキュラム改革【保健学科】
初年次教育の大学入門講座の中に，平成 27 年度から「SIH 道場～アクティブ・ラーニン
グ入門～」を加えて，専門分野の体験，能動的学修を行うために必要なラーニングスキルの基礎を身に付け，学修の振り返りを習慣付けるようにした。
看護学専攻では「先輩からのメッセージ」を基にしてレポート作成とルーブリックによる自己評価を，放射線技術科学専攻では短期研究室配属を，検査技術科学専攻では「先輩からのメッセージ」によるレポート作成と「大学院のすすめ」による疑似体験を行っている。
学生の自学自習を促進するための方策として，e コンテンツを活用して予習させた上で，対面授業を行う授業（反転授業など）の実施を推進している。同時に，適切な学習時間の習慣付けができるように，複数の反転授業が特定の時期に集中しないよう，時間割の工夫を行うなど，学生への配慮も行っている。
学生の幅広い学修を促進するため，GPA に算入しない科目（GPA 適用除外科目）として学生が予め計画的に学修設計し，自ら選んで履修登録できる選択科目を学修設計科目として認定する制度を導入した。これにより，学生は学修意欲があるものの，履修科目数が増えて試験期間の負担が増えるために履修を控えることが少なくなり，積極的な学修を促している。
〇社会のニーズに対応した教育課程の編成・実施上の工夫，効果
医科栄養学科では，医療現場において栄養管理のスペシャリストを養成するため学科を改組し，カリキュラム改革を行った（図 14，図 15）。新カリキュラムでは，病院での臨地
実習では実習期間を従来の２倍に増やした。なお，新カリキュラムでの実習は，平成 28 年度以降の実施である。
保健学科では平成 24 年度に，助産学専攻科をより高度で専門的な教育カリキュラムをもった大学院保健科学教育部博士前期課程助産実践コースに発展的に改組し，高度専門職業
人教育の体制を整えた。
〇学生の主体的な学習を促すための取組とその効果
医学部では，学科ごとに自習スペースを設けて，パソコン，プリンタなどを置き，自学自習できる学習環境を整備している。
Student Lab では，医学部や疾患酵素学研究センター等の分野が，研究志向を持つ学生にはコーディネータ教員の個別指導により各自の興味に応じて研究活動にあたっている。
医学科の PBL チュートリアルでは，学修の振り返り，シナリオ事例の工夫などを行い，学生の自己決定型学修を促進した結果，図 13 に示すとおり平成 21 年度に比べて予習時間が大幅に増えており，大きな成果が表れている。
－3-16－

徳島大学医学部

分析項目Ⅰ

（水準）
期待される水準を上回る。
（判断理由）
医学部では，第２期中期目標期間中に各種の新しい学習指導方法を導入し（表９），全ての学科の学生の講義満足度が向上している（図８）。
医学科では，３年次の医学研究実習の指導・評価体制の改善と，ボランティア教員の個別指導による Student Lab の新規取組により，最先端研究に挑戦してみようという研究マインドが醸成された医学生に効果的な教育方法を試みた結果，海外への留学者数も増加した（図３）。
また，医学科では，医学研究実習，PBL チュートリアル，クリニカルクラークシップなど特徴的な授業・実習の教育内容や方法の改善を恒常的に行っており，Web システムを活用した評価システムによる学生の自己評価は大幅に向上した（図 13）。
医科栄養学科に改組し，医学部に置く栄養学科の優位性を生かして，医療現場において栄養管理のスペシャリストを養成するベッドサイド教育を強化するため，病院での臨地実習期間を従来の２倍にするなど第２期中期目標期間中にカリキュラムの見直しを行った。
以上から期待される水準を上回ると判断した。

－3-17－

徳島大学医学部

分析項目Ⅱ

分析項目Ⅱ 教育成果の状況
観点 学業の成果(観点に係る状況)〇資格取得状況，学外の語学等の試験の結果，学生が受けた様々な賞の状況から判断される学習成果の状況【医学科】
医学科では，４年次を修了後，大学院博士課程に進学する MD-PhD コースを平成 15 年度設置したが，平成 18，19 年度には進学者がなかった。その後，医学研究実習の充実や Student
Lab の取組により，毎年継続して１～２名の学生が MD-PhD コースへ進学している（表 11）。
また，表 12 のとおり，他大学に比べても入学者数が多く，かつ毎年入学実績があるのは本学だけであり，研究志向の高い学生への支援の成果であるといえる。
表 11：大学院医科学教育部 MD-PhD 進学者数（名）年度
20 年度 21 年度
22 年度
23 年度
24 年度
進学者
1
2
1
2
1
数

25 年度

26 年度

27 年度

1

1

1

表 12：国立大学 MD-PhD 入学者数（名）徳島大学 東北大学 東京大学

東京医科
金沢大学
歯科大学

名古屋
大学

滋賀医科
京都大学 広島大学 九州大学
大学

平成23年度

2

3

2

2

0

0

0

0

0

0

平成24年度

1

0

1

0

0

0

0

1

0

0

平成25年度

1

0

0

1

0

1

0

0

1

0

平成26年度

1

0

0

1

0

0

0

0

0

1

平均人数

1.25

0.75

0.75

1

0

0.25

0

0.25

0.25

0.25

MD-PhD コースの大学院修了生 12 名の内 11 名は，優秀な成績を修め３年間で早期修了をして，医学科５年生に再入学を果たして医学科を卒業している。
医学科の医師国家試験合格状況は，現役生の合格率は常に 90％以上であり高い合格率を上げている（図 16）。
【医科栄養学科】
管理栄養士国家試験の合格率は，図 17 のとおり第２期平均で約 95%（全国平均 48.1％）と全国平均を大きく上回り，十分な成果が得られている。
【保健学科】
国家資格取得は，常に全国平均を上回っており，高い水準を維持しており，各専攻において専門医療人養成の目的を十分に果たしている（表 13）。
図 16：医師国家試験合格状況について
100

合格率（％）

80

新卒合格率

60
国立平均合
格率（総数）

40
20

全国平均合
格率（総数）

0－3-18－

徳島大学医学部

分析項目Ⅱ

図 17：管理栄養士国家試験合格状況について
100

合格率（％）

80
徳島
大学

60

全国

40
20
0

表 13：国家資格取得状況（本学取得率と全国平均）
H21
H22
H23
H24
資格
年度
年度
年度
年度
本学
100
98.6
100
100
看護師免許
全国平均
90.3
96.4
95.1
94.1
保健師免許
診療放射線
技師免許
臨床検査技
師免許
助産師免許

H25
年度
97.4

H26
年度
97

（％）
H27
年度
100

95.2

95.5

89.4

本学

87

92.5

96.2

100

94.2

100

100

全国平均

87.8

89.7

89.2

97.5

97.5

99.6

89.8

本学

91.7

88.9

97.4

80.6

94.7

88.6

90.9

全国平均

93

83

94.7

66.6

89.9

85.2

本学

90.9

100

100

100

100

100

全国平均

67.8

67

75.4

77.2

94.3

93.8

本学

100

100

100

―

100

100

100

全国平均

83.2

98.2

96

98.9

97.6

99.9

99.8

88.2

教育の成果として，医学部学生の論文発表数及び受賞件数について，平成 20 年度以降学科別調査によると図 18，図 19 に示すとおり増加しており，十分に成果が上がっている。
図 18：学部学生の論文発表件数

50

論文発表数（件）

40
30

保健学科

20

栄養学科

10

医学科

0

－3-19－

徳島大学医学部

分析項目Ⅱ

図 19：医学部学生の受賞件数（水準）期待される水準を上回る。
（判断理由）
３学科とも国家資格の取得率が高く（図 16，17，表 13），養成すべき人材を着実に輩出することができているだけでなく，研究志向の強い学生の育成に成果を上げている。
学生の論文発表数（図 18）や医学部学生の受賞件数（図 19）が，第１期中期目標期間中より増加している。
研究医育成目的で設置されている MD-PhD コースでは，多くの大学が苦戦しているが（表12），徳島大学では第２期中期目標期間中は，毎年 1～２名 MD-PhD コースに学生が進学している（表 11）。
以上から期待される水準を上回ると判断した。

観点

進路・就職の状況(観点に係る状況)【医学科】
卒業生は，本学大学病院のほか，研修病院で初期臨床研修を受けている。
【栄養学科】
図 20 のとおり，本学科卒業生の約半数は，民間の企業や病院，行政機関等の幅広い分野に就職しており，平成 22 年度以降の就職希望者の平均就職率は 95％で，平成 21 年度の 83％より大幅に改善され，高い就職率を維持している。また研究志向の高い学生は大学院に進学しており，進学希望学生の全員が希望する大学院に進学している。社会で幅広く活躍できる人材を養成し，十分な教育成果を示している。

－3-20－

徳島大学医学部

分析項目Ⅱ

図 20：栄養学科卒業生の進路について

栄養学科進路
平均
H27
H26
H25
H24
H23
H22
0%
大学院進学

50%
就職

100%
その他

【保健学科】
保健学科では，平成 22 年度から平成 27 年度卒業生のうち就職希望者の 100％が就職を果たしている。卒業生の主な就職先を表 14 に示す。
表 14：保健学科卒業生の主な就職先
専攻
主な就職先
看護学専攻
徳島県，長崎県の養護教諭，徳島大学病院，大阪大学医学部附属病院，香川県立病院，姫路赤十字病院
放射線技術科学専攻 徳島大学病院，広島市立病院機構，岡山済生会病院
検査技術科学専攻
徳島大学病院，徳島赤十字病院，日本赤十字社和歌山医療セン
ター
保健学科では，卒業生の 14.7％が大学院進学を希望しており，希望者の 100％が徳島大学大学院や大阪大学大学院などに進学している。
徳島大学卒業・修了者について，雇用主に資質や身に付けている能力についてアンケー
ト調査を行った結果によると，３学科とも，教養並びに社会的常識を身に付けており，責任感を持っている点で評価が高い（図 21）。

－3-21－

徳島大学医学部
図 21：雇用主へのアンケート調査結果－3-22－

分析項目Ⅱ徳島大学医学部－3-23－

分析項目Ⅱ徳島大学医学部－3-24－

分析項目Ⅱ徳島大学医学部

分析項目Ⅱ

（水準）
期待される水準を上回る。
（判断理由）
栄養学科，保健学科ともほぼ 100％学生の希望する大学院進学，就職を果たしており，学科が目標とする人材育成が着実になされている。
雇用主へのアンケート調査結果でも，３学科とも教養，社会的常識，責任感・倫理観など社会人として必要な知識・態度を備えているとの評価が高い（図 21）。各学科の特色
を活かしつつ，社会人及び医療人として必要な能力を備えた人材の育成を果たしていると判断できる。
以上から期待される水準を上回ると判断した。

－3-25－

徳島大学医学部
Ⅲ「質の向上度」の分析（１）分析項目Ⅰ 教育活動の状況①第２期中期目標期間では，継続的な臨床実習の質の検証と継続的な改善のみならず，
総合診療医学分野を設置し地域医療実習を充実させるとともに６年次に全国の医療機関に協力を求め，学外選択実習を開始した。
この結果，学生の臨床実習の満足度が向上した（図１，２）。
②研究マインドを醸成する取組として第２期中期目標期間から，多数のボランティア教員をコーディネータとする”Student Lab”システムを稼働させ学生の研究心・研究力を育成・強化した試みは，第１期と比較して第２期は海外留学者数が増加したことに反映された。（図３）。
③医学科では臨床実習評価システムや学生と教員との懇談会で得られた意見・提案を吟味し教育内容の改善する実施体制を強化した。PDCA サイクルが円滑かつ効果的に稼働することで，PBL チュートリアルや臨床実習で学生の学習到達度や満足度の向上がみられている（図１，２，12，13）。
④教員の構成では，女性教員の任用を進めておりその構成比率は，向上している。また，外国人教員を中心に，学生の英語力強化等を推進しており，その結果，留学する学生が大幅に増加して成果を上げている（図３）。
⑤栄養学科を医科栄養学科に改組し，臨床栄養に特化した教育体制を整えるため疾患治療栄養学分野を新たに開設し教授１名及び助教２名を配置した。疾患治療栄養学分野に属する教員は大学病院栄養部の職員と併任しており，大学病院を活用した手厚い栄養サ
ポートに関する教育を可能とする体制にした。医学部に置く栄養学科の優位性を生かして，医療現場において栄養管理のスペシャリストを養成するベッドサイド教育を強化するため，病院での臨地実習期間を従来の２倍にするなど第２期中期目標期間中にカリキ
ュラムの見直しを行った。
⑥保健学科では，平成 26 年度より外国人教員（教授１名）を採用し，海外での就職や留学に向けて，国際的な広い視野を持ち，必要な知識が修得できるよう学部から一貫した教育体制をとっている。
学部授業の一部を外国人教員が担当し，学生の英語力向上にあたり，１年次から留学の案内や，英語力を補強するための授業を行っている。
また，学修設計科目制度を設けて，選択科目の積極的履修を促すなどカリキュラムを工夫した。
⑦学習指導方法において，授業内容に応じてフィールド型授業のほか情報機器利用，TA
活用を多く取り入れ，平成 20 年度調査結果と比較して多様な学習指導方法を取り入れている（表９）。これらの工夫と改善により，学生の授業評価アンケートでは，学生の講義に対する満足度が，第２期は全ての学科で向上している。
（図８）（２）分析項目Ⅱ 教育成果の状況①３学科とも国家資格の取得率が高く，免許を取得した学生は，全員就職が可能で有り，雇用主へのアンケート調査結果（図 21）においても，卒業生・修了生への評価は高く，養成すべき人材を着実に輩出することができている。また，研究志向の強い学生の育成に成果を上げており，学生の論文発表数（図 18）や医学部学生の受賞件数（図 19）が，第１期中期目標期間中より増加している。
②研究医育成目的で設置されている MD-PhD コースでは，多くの大学が苦戦しているが（表12），徳島大学では第２期中期目標期間中は，毎年 1～２名の学生が MD-PhD コースに進学している（表 11）。

－3-26－

徳島大学医科学教育部

４．医科学教育部

Ⅰ

医科学教育部の教育目的と特徴

・・・・・４－２

Ⅱ「教育の水準」の分析・判定

・・・・・・４－３

分析項目Ⅰ

教育活動の状況・・・・・・４－３

分析項目Ⅱ

教育成果の状況・・・・・・４－13

Ⅲ「質の向上度」の分析・・・・・・・・・４－18－4-1－

徳島大学医科学教育部
Ⅰ

医科学教育部の教育目的と特徴【教育目的】
医学に関する幅広い知識を身に付け，先進的かつ革新的な医学研究を推進することができる研究者，広範な医学領域の学問について体系的な教育を実践できる教育者，リサーチ
マインドを備えた臨床医を育成することを教育目的として，医学領域で社会に貢献できる人材を育成・輩出することを目指している。
本教育部修士課程では，文系を含む多様な学部出身者を対象とし，広範な医学的知識を体系的にかつ集中的に教育することにより，医学領域に関係する研究者，教育者及び医療技術者を育成することを目的としている。また，博士課程では，より高度な専門知識と技術を備え，独創的な研究を推進できる医学研究者，革新的な医療技術を開発できる研究者，
リサーチマインドを持ち医学の発展に貢献する高い意欲を持った臨床医を育成することを目的としている。
【教育の特徴】（１）平成 21 年度に文部科学省の組織的な大学院教育改革推進プログラム「医療系クラス
ターによる組織的大学院教育」に採択されたことをきっかけとして，医科学教育部では蔵本地区の他教育部と連携し，６つの大学院クラスターを形成した。個別の講座単位での教育に加えて，専門分野の異なる複数の医療系大学院教育からなる教育クラス
ター単位の分野横断的な教育を，平成 23 年度 GP 事業終了後も継続して実施している。
その結果，幅広い視点からの医学知識や技術の獲得が可能となっている。
（２）医科学教育部では，疾患酵素学研究センター，疾患プロテオゲノム研究センターの関連講座教員も連携して，広範な医学領域に対応できる分野横断的な教育体制が組まれている。
（３）大学院医歯薬学研究部医療教育開発センターの協力により，蔵本地区の５教育部が共同で開講する共通カリキュラムで e-ラーニングを一部導入し，時間に制約を受けずに講義を受けることを可能としているほか，所属組織や専門領域の異なる大学院生や教員等が成果発表や情報交換を行う Tokushima Bioscience Retreat(小豆島リトリート)を開催している。
（４）平成 24 年度がんプロフェッショナル養成基盤推進プログラムの「中国・四国高度がんプロ養成基盤プログラム」に参画して，岡山大学をはじめとする 10 大学と関連病院がコンソーシアムを形成し，相互乗り入れ授業や共通のｅ-ラーニングシステムを導入
して，専門医療人を養成している。
【想定する関係者とその期待】
国民，生命科学者，医療人を必要とする医学界，医療界や公的機関に属する関係者，及び社会人並びに外国人を含む本教育部への入学を希望する者，在学生を想定している。
急速に進歩する生命科学研究の担い手や医療の高度化に寄与しうる指導的医療人として，生命科学の進歩と国民の健康に寄与する優秀な人材を育成・輩出することが期待されてい
る。

－4-2－

徳島大学医科学教育部
Ⅱ

分析項目Ⅰ

「教育の水準」の分析・判定

分析項目Ⅰ 教育活動の状況
観点 教育実施体制(観点に係る状況)〇教員組織編成や教育体制の工夫とその効果
平成 21 年度２専攻 51 分野（連携講座含む）だったものを，平成 27 年度には，連携講座
４分野を含み１専攻 57 分野（同上）と，構成する分野を拡充した。
現在，図１に示すとおり医歯薬学研究部に所属する教員を中心に，徳島大学病院などの協力や大塚製薬徳島研究所，財団法人癌研究会などの連携組織の協力を得て，高い専門性を持った教育体制を充実している。
図１：医歯薬学研究部の教育・教員組織（研究部概要 2015 から抜粋）

蔵本地区では，医歯薬学研究部医療教育開発センターの支援を得て，医科学教育部を始めとした５教育部が共同で教育に取り組む体制を整備し，教育部共通カリキュラム科目を開講している
（図２）。

－4-3－

徳島大学医科学教育部

分析項目Ⅰ

図２：平成 27 年度 教育部共通カリキュラム科目(1)全専攻系共通カリキュラム科目
*① 生

命

*② 臨

倫

責 任 担 当 教 育 部

理

概

論

医

学

科

学

教

育

部

口 腔 科 学 教

育部*③ 社会 医 学・疫学・ 医学 統計概論

医

科

学

教

育

部

*④ 英

医

科

学

教

育

部

床

語

心

論

理

文

作

成

法

*⑤ 心 身 健 康 と 環 境 ス ト レ ス

栄 養 生 命 科 学 教 育 部*⑥ 生

保 健 科 学 教

育部

① ヒュ ー マ ン サ イ エ ン ス （ 形 態 と 機 能 学 ） （ 医 科 学 、 口 腔 科 学 、 人 間 栄 養 科 学 、 保 健 科 学 ）

医

科

学

教

育

部

② 臨

床

医

科

学

教

③ 微

生

*④ 臨

床

命

科

学

の

研

究

手

法

（２）各専攻系間の共通カリキュラム科目

隔年
開講

⑤ プ

ロ

⑥ ゲ

ノ

⑦ 健

康

⑧ 臨

床

薬
物

理
・

医
テ

オ

免

学
疫

科

学

学
ス

概

論 （ 医 科 学 、創 薬 科 学 、医療 生命 薬学 ）

育

部

実

習（医

学 、 プロテ オミ クス 、 口科 学 、保健科 学）

口 腔 科 学 教

育

部

概

論（医

学 、口 腔 科 学 、人間 栄養 科学 、保

健

科 学）

医

科

学

教

育

部

概

論 （ 医 科 学 、口 腔 科 学 、人間 栄養 科学 ）

医

科

学

教

育

部

学 、 人間 栄養 科学 ） 薬

科

学

教

育

部

薬

科

学

教

育

部

医

科

学

教

育

部

腔

ミ

ク

ム

創

薬

特

論 （ 医 科 学 、創 薬 科 学 、医療 生命 薬学 、薬

食

品

・

漢

方 （ 創 薬 科学 、医療生命 薬学 、薬

腫

瘍

学

概

論 （ 医 科 学 、保 健 科 学 ）学 、人間 栄養 科学 ）*はe-learning対象科目

医療教育開発センターでは，共通カリキュラム科目の時間割作成や社会人大学院生のためのｅ－ラーニングの運用支援等，教育部間の調整や共同実施など，教育支援を行う仕組
みを構築している。教育支援体制の整備により，共通カリキュラムでの e-ラーニング科目
は，第１期５科目から，第２期には７科目となった。
また，平成 25 年度からは，海外協定校からの留学生を主に対象として実施してきた蔵本地区でのサマープログラムと共通カリキュラム「生命科学の研究手法」を共同開講した。
協定校の留学生と本教育部大学院生が一緒に受講できる体制を整えた結果，外国人留学生
以外に日本人学生の受講生の参加があった（表１）。

表１ ：「生命科学の研究手法」受講生の内訳
H25 年度
受講生数（医・歯・薬）11
医科学教育部学生数（内数）
5（4）※（ ）数字は，日本人学生数
H26 年度
H27 年度
17
12
7（5）
2（2）

医療教育開発センターの支援により，所属組織や専門領域が異なる大学院生や教員，若手研究者が２泊３日の合宿形式で研究成果の発表や討論，情報交換を行う小豆島リトリー
トを企画・運営している。小豆島リトリートでの領域横断的な教育活動により，多様な専門性の融合によるイノベーション促進を支援させる環境を整備している。
小豆島リトリートでは，毎年平均 36 名が参加し，特に留学生の増加が大きく，留学生にとっても交流と成果発表の場となっている（図３，４）。
参加者アンケートによると，他分野交流，研究発表ともに高評価であり，リトリートの目的・主旨にそった成果を上げている。また回答者の 95％が次年度以降も開催してほしいとしており，リトリートの実施自体にも高い評価を得ている（図５）
。

－4-4－

徳島大学医科学教育部

分析項目Ⅰ

図３：小豆島リトリート参加者について （各学部・学科には各教育部大学院生を含む）
50
45
40
参 35
加
30
人
数 25
20
人 15
10
5
0

その他
薬学部

（

歯学部

）

保健学科
栄養学科
医学部

図４：小豆島リトリート参加留学生数について
16
14
留
学 12
生
参 10
加 8
人
数 6
（

参加留学生

）

人

医科学留学生420

図５：平成 26 年度小豆島リトリート 参加者アンケート
Q:他の分野の人と交流することができたか

2
17
21

よくできた
できた
どちらともいえない
あまりできなかった
できなかった－4-5－

徳島大学医科学教育部

分析項目Ⅰ

Q:研究発表会はどうだったか

1
4

とてもよかった

16

よかった
どちらともいえない19

あまりよくなかった
よくなかった無回答

本教育部の特徴的な取組である大学院教育クラスターは，６つのクラスター(感染・免疫クラスター，脳科学クラスター，心・血管クラスター，骨と Ca クラスター，肥満・糖尿病
クラスター，ストレスと栄養クラスター)で構成され，各講座単位での教育に加えてクラス
ター単位で学生教育を行う体制を組んでいる。
教育クラスターは，様々な分野の担当教員から構成されており，学生は多様な専門分野の複数の教員から指導を受けることができる（表２）。平成 23 年度文部科学省大学院 GP 事
業終了後も継続して取り組んだ結果，平成 27 年度にはクラスターの取組による新たな枠組
みでの分野横断的な新規共同研究が 28 件となり，事業終了後の平成 23 年度 10 件と比べて2.8 倍もの新規共同研究を産む成果を上げている（表３）。
また，各クラスターが学内外の研究者を招いてセミナーを開催するほか，異分野の学生や教員との交流や日頃の研究成果発表の場として，ミニリトリートを継続的に実施している。ミニリトリートの参加者の満足度は高く，継続的な実施の要望が多い（図６）。
各教育クラスターが，ミニリトリート実施後に学生及び教員にアンケートを行い，その成果を公表している。また，各クラスターの責任者会議も実施しており，教育体制の改善
及び質の改善に取り組んでいる。
表２：平成 27 年度 クラスター教員の内訳人数（名）所属（医）医科学教育部（歯）口腔科学教育部（薬）薬科学教育部（栄）栄養生命科学教育部（保）保健科学教育部

人数
29
15
11
9
4

所属
疾患酵素学研究センター
疾患プロテオゲノム研究センター
糖尿病臨床・研究開発センター
徳島大学病院
先端技術科学教育部
計

人数
6
5
1
1
1
82

表３：教育クラスターにおける研究成果件数及び新規共同件数（件）年度
論文数（英文）博士学位授与数
新規共同研究

21年度

22年度

23年度

24年度

25年度

26年度

27年度

合計

14
3

21
1

23
2
10

10
1

18
2

20
5

21
3
28

127
17
38

－4-6－

徳島大学医科学教育部

分析項目Ⅰ

図６：平成 26 年度 教育クラスター・ミニリトリート参加者アンケート回答結果

中国・四国高度がんプロ養成基盤プログラム（図７）では，複数の大学がそれぞれの個性や特色，得意分野を活かしながら相互に連携・補完して教育を活性化し，がん専門医療人養成のための教育拠点・教育体制を構築することを目的として実施している。これにより，高度ながん医療，がん研究等を実践できる優れたがん専門医療人を育成し，わが国のがん医療の向上を推進する。
本プログラムでは，①がん薬物療法専門医，②放射線治療医，③緩和療法医，④腫瘍外科医の４つのコースで専門医療人を育成している。
図７：中国・四国高度がんプロ養成基盤プログラムについて(水準)期待される水準を上回る。
(判断理由)
医科学教育部だけでなく，各教育部合同で小豆島リトリートのような領域横断的な教育活動を実施して，多様な専門性の融合によるイノベーション促進を支援させる環境を整備した。第２期に教育開発センターが中心になり，他教育部，大学病院，附属センターなど
他組織と連携し，多様性を持った高度な専門教育体制と大学院教育クラスター体制を，さらに一層充実させ，満足度も高い（図１,３～６）。
このように，様々な分野からの教員で構成され，学生は多様な専門分野の複数の教員か－4-7－徳島大学医科学教育部

分析項目Ⅰら指導を受けてきた結果，教育クラスターにおける分野横断的な共同研究成果としての論
文数（英文）が，第１期最終年度の平成 21 年度と比較して増加している（表２，３）。
また，大学院クラスターの設置は，教員と学生の流動性を高め医科学教育部全体の研究
水準と教育水準の向上に結び付いた。それは，単にグループ分けをしたということだけにとどまらず，研究成果の発表数，新規共同研究の立ち上げの実績は，有機的で実質的な連携ができたことの成果である（表３）。
「中国・四国高度がんプロ養成基盤プログラム」では，他大学及び関連病院等によるコンソーシアムを形成して，高度医療人を育成する教育体制を整備している（図７）。
以上から，期待される水準を上回ると判断した。

観点

教育内容・方法(観点に係る状況)〇養成しようとする人材像に応じた効果的な教育方法の工夫
１）大学院教育クラスターでは，個別の分野での指導に加えて各クラスター単位で大学院生を指導する体制をとっており，内外部講師によるセミナーの実施や各クラスター単位
で毎年ミニリトリートを開催し，外部講師による特別講演，学生の研究成果発表の指導等を行っている。ミニリトリートは，第１期最終年度の平成 21 年度に試行的に開始し，第２期から本格実施となったものであり，所属しているクラスター以外の講義の聴講及びミニリトリートへの参加も可能であり，学生の自主性と学習能力に応じた柔軟な指導体制をとっている。平成 26 年度は 29 回のクラスターコアセミナーを開催，６つの各クラスターではミニリトリートを実施し，参加者アンケートでは毎年高い満足度を得ている（図６）。
大学院教育クラスターの継続的な取組により，従来とは異なる新たな枠組みでの分野
横断的な英文論文数が増加し，平成 24 年度を除いて毎年約 20 編が採択されるようになり，成果を上げている（表３）。この結果，国際学会での発表回数も増加しており，社会人院生（医療人）が多くを占める中，平成 27 年には博士課程院生は国際学会で 83 回の海外発表（一部国内開催）を行っている。
また，教育クラスターから毎年コンスタントに博士課程の修了者を輩出している。教育クラスター内での共同研究プロジェクトも平成 23 年度と比べて現在は 2.8 倍に増加している（表３）。
２）医科学教育部を含む５教育部で共同開講している大学院共通カリキュラム科目では，医療教育開発センターの協力を得て，授業の e-ラーニング化をさらに推し進め，社会人学生が多く所属していることに配慮して，時間や場所に制約を受けずに聴講できる体制を構築している。e-ラーニングは，第１期５科目から，第２期には２科目増えて７科目となり（図２），また，第１期では Windows Media Player のみ利用可能であったものを，他の動画アプリケーションやタブレット端末での視聴も可能にするなど，第２期では学生の利用環境を改善している。その結果，社会人学生，外国人留学生及び実験装置から離れられない 200 名を超える学生が e-ラーニングを利用しており，教育体制整備に伴う学生の利便性向上により，第１期最終年度と比較して全ての年度で実績を上げている（表４）。なお，社会人学生の割合が，第２期最終年度の 27 年５月現在で，75.7％となっており，社会人学生（医療人）に対応した効果的な教育方法の整備が，大学院への進学による再教育機関として機能している。

－4-8－

徳島大学医科学教育部

分析項目Ⅰ

表４：大学院共通カリキュラムｅ-ラーニング履修者数（延べ人数）
e-ラーニング履修者合計数
生命倫理概論臨床心理学

科目

生命科学の研究手法
社会医学・疫学・医学統計概論
英語論文作成法
心身健康と環境ストレス臨床医科学概論

21 年度

22 年度

23 年度

24 年度

25 年度

26 年度

27 年度

188
60
23
7

206
53
33
11

271
72
46
31

251
67
44
23

213
77
43
5

213
71
43
7

214
61
45
2

26

29

27

25

22

18

24

34
6
32

24
16
40

35
18
42

31
21
40

22
10
34

21
20
33

29
14
39

また，大学院共通カリキュラム科目について大学院生に授業アンケートを実施したとこ
ろ，図８のとおり受講生の 70％が「将来役に立つ」としており，授業に対する満足度も高い。
図８：平成 26 年度大学院授業アンケート集計結果

平成 19 年度がんプロ養成コースの GP 採用が採用され，平成 20 年度から募集・入学生の受入れを開始している。がんプロ養成コースでは，がん薬物療法医等８つの養成コースに共通するカリキュラムを作成し，岡山大学等で形成するコンソーシアムで共同開講している（表５）。これらの科目は，ｅ-ラーニングシステムを導入して，時間や場所に制約を受けずに受講できるように整備しており，社会人学生の受講を支援している。
この結果，社会人学生を中心に臨床経験及び必要科目履修等の資格の取得条件が整った受講生から，大学院在学中及び修了後に資格取得に積極的に挑戦し，表６のとおり受講生が資格取得実績を上げている。

－4-9－徳島大学医科学教育部

分析項目Ⅰ

表５：がんプロ科目履修者数（博士課程）
研究方法論
悪性腫瘍の管理と治療
医療情報学
医療対話学
医療倫理と法律的・経済的問題
臓器別がん治療各論
がんのベーシックサイエン
スと臨床薬理学
がんの臨床検査・病理診断・放射線診断学

22 年度
34
34

23 年度
34
34

24 年度
34
34

25 年度
36
36

26 年度
36
36

27 年度
36
36

34
34
34

34
34
34

34
34
34

36
36
36

36
36
36

36
36
36

34
34

34
34

34
34

36
36

36
36

36
36

34

34

34

36

36

36

３）統合医療学際教育共同プログラムでは，外国人留学生を対象として５教育部で全て英語による授業 26 科目を共同開講している。
平成 18 年度採択の「国費外国人留学生の優先配置を行う特別プログラム」が平成 23
年度終了したが，協定校との交流を更に進め教育部の各分野を通じて学生公募を行うなどした結果，平成 23 年度以降学術協定校を中心に留学生数が増加に転じている（図９）。
図９：統合医療学生教育共同プログラム受入れ留学生数
8
7
6
5
人 4
数
3
2
1
0

〇学生の学習成果の質保証・質向上のための工夫とその効果
１）大学院教育クラスターでは，コアセミナーの開講やミニリトリートを実施しており，複数の教員による指導のほか，学生自身の専門分野以外の研究を学ぶことで，広い視点を持った教育・研究者の育成につながっている。学生の論文数の増加や新規共同研究の立ち上げなど，着実に成果が上がっている（表３，図６）。
２）がんプロフェッショナル養成基盤推進プログラム「中国・四国高度がんプロ養成基盤
プログラム」では，各専門教員によって，がんの発症機構等の基礎研究から，がんの専門医の育成まで幅広い教育が行われている。
本教育部では，第２期から「臨床腫瘍内科学コース」，「臨床腫瘍放射線医学コース」，「臨床腫瘍外科学コース」を設け，本コースを履修する大学院生には，がんに関連する研究を行い修士又は博士の学位を授与することで，チーム医療とリサーチマインドを身に付けた全人的高度がん専門医療人を育成する体制を整備している。平成 21 年度までは２名の専門医の資格取得者だったが，平成 22 年度以降では 26 名（医師のみ）が専門医の資格取得を果たしており，着実に成果を上げている（表６）。

－4-10－

徳島大学医科学教育部

分析項目Ⅰ

表６：がんプロ大学院生 資格取得実績（平成 22 年度～27 年年度）※朱書きは医師資格取得年度
資格名
人数
2名
泌尿器科専門医1名
平成 20 年度
外科専門医
1名
0名
平成 21 年度
なし
0名
6名
がん治療認定医4名
平成 22 年度
核医学専門医
1名
医学物理士
1名
7名
乳腺専門医
1名
平成 23 年度

平成 24 年度

平成 25 年度

平成 26 年度

平成 27 年度

産婦人科専門医

1名

がん治療認定医2名

肺がん CT 検診認定医

2名

がん看護専門看護師

1名

がん治療認定医2名

呼吸器外科専門医

1名

気管支鏡専門医

1名

食道科認定医1名

IVR 専門医

1名

がん看護専門看護師

2名

消化器外科専門医

4名

消化器がん外科治療認定医

4名

外科専門医

2名

呼吸器外科専門医

1名

消化器病専門医

1名

食道科認定医1名

呼吸器専門医2名

泌尿器科指導医

1名

がん治療認定医1名

消化器病専門医

1名

がん治療認定医

1名

食道科認定医

1名

外科専門医

1名

がん看護専門看護師

1名

がん治療認定医

1名

乳腺認定医

1名

8名

17 名

5名

2名

(水準)
期待される水準を上回る。
(判断理由)
第２期では，大学院教育クラスターの継続的改善による，大学院生の自主性と学習能力に応じた柔軟な指導体制をとり，従来とは異なる新たな枠組みでの分野横断的な新規共同
研究 28 件や分野横断的な論文を含め英文論文数が増加し，平成 24 年度を除いて毎年約 20編が採択されるようになった（表３）。平成 26 年度は，29 回のクラスターコアセミナーを開催，６つの各クラスターでは異分野の学生や教員との交流など日頃の研究成果発表の場としてミニリトリートを実施し，参加者アンケートでは高い満足度を得ている（図６）。
－4-11－

徳島大学医科学教育部

分析項目Ⅰ

また，社会人学生が多く所属していることから大学院共通カリキュラム科目では，e-ラーニング科目を，５科目から７科目に増やし，複数の動画アプリでの利用を可能にし，タブレット端末での視聴も可能にして，大学院生の教育環境を改善した。大学院共通カリキ
ュラムについて，大学院生に授業アンケートを実施したところ，70％が「将来役に立つ」
としており，教育内容に対する満足度も高い。
（図８）
がんプロ養成プログラムの教育内容・方法も同様な改善が進み，がんに関連する研究を行い修士又は博士の学位を授与することで，チーム医療とリサーチマインドを身に付けた全人的高度がん専門医療人を育成する体制を整備した。平成 21 年度までは専門医の資格取得者は２名だったが，平成 22 年度以降では 26 名（医師のみ）が専門医の資格取得を果たしており，着実に成果を上げている（表６）。
以上から，期待される水準を上回ると判断した。

－4-12－

徳島大学医科学教育部

分析項目Ⅱ

分析項目Ⅱ 教育成果の状況
観点 学業の成果(観点に係る状況)〇大学院生の学会発表，論文発表及び受賞状況
本教育部の教育目的を達成するために編成された教育課程を履修し，所定の単位を修得
し，図 10 に示すとおり学位を取得している。平成 21 年度以前とは入学定員が異なっているため，取得数及び修了生数の比較はできないが，平成 19～21 年度の平均学位取得率に比べて，第２期後半は 80％を維持しており良好である。
蔵本地区教育部共同で開講する共通カリキュラム，e-ラーニング等の授業形態の工夫，教育クラスターなどの教育成果として，大学院生の国内・国際学会等での論文・学会発表
は，修士課程では，第１期の後半と比べて第２期は件数にばらつきがあるが，平均で増加している（図 11）。博士課程では，第１期の後半と比べ第２期は順調に増加している。大学
院生の受賞数は，博士課程院生がほとんどであり，多くが社会人院生の中でも，第１期と比べ第２期は受賞者数が増加している（図 12）。
図 10：大学院修了生の学位取得状況
100
90
80
70
60
50
40
30
20
10
0

H19～ H22年
21平均
度

H23年
度

H24年
度

H25年
度

H26年
度

H27年
度

修了生数

33.3

38

54

43

52

31

43

学位取得率

73.2

63.2

74.1

81.4

86.5

80.6

80

※修了生は平成 19 年度が最初の年

図 11：大学院生の研究成果について

修士課程学生の研究成果について
70
60
50
40
30

論文発表数（件）20

学会発表数（回）10
0－4-13－

徳島大学医科学教育部

分析項目Ⅱ

博士課程学生の研究成果について
1200
1000
800
600
論文発表数（件）400

学会発表数（回）2000

図 12 大学院生の学外組織の受賞件数
30

受賞件数（件）25
20
15

博士後期課程10

博士前期課程50〇履修・修了状況から判断される学習成果の状況
平成 16 年からの新医師臨床研修制度の必修化以降，医学部卒業生の基礎医学志向が低下しているが，本医科学教育部には MD-PhD コースへの進学者が毎年存在している。
本学の MD-PhD コースは，米国同様に医学科学士課程を４年次修了で一旦中断し，大学院へ進学するものであり，このような国際水準に合致した本格的な MD-PhD コースについては
全国的に進学者が極めて少ない。このような状況の中，毎年 MD-PhD コース進学者がおり，他大学に比べても入学者数が多く，かつ毎年入学実績があるのは本学医科学教育部だけであり，研究志向の高い学生への支援の成果であるといえる（表７，８）。
平成 22 年度以降に大学院課程を修了した９名の学生は全員が優秀な成績を修め３年間で早期修了している。

－4-14－

徳島大学医科学教育部

分析項目Ⅱ

表７：大学院医科学教育部 MD-PhD 進学者数（名）
年度 20 年度 21 年度 22 年度 23 年度 24 年度 25 年度 26 年度 27 年度
進学
1
2
1
2
1
1
1
1
者数
表８：国立大学 MD- PhD 入学者数（名）徳島大学 東北大学 東京大学

東京医科
金沢大学
歯科大学

名古屋
大学

滋賀医科
京都大学 広島大学 九州大学
大学

平成23年度

2

3

2

2

0

0

0

0

0

0

平成24年度

1

0

1

0

0

0

0

1

0

0

平成25年度

1

0

0

1

0

1

0

0

1

0

平成26年度

1

0

0

1

0

0

0

0

0

1

平均人数

1.25

0.75

0.75

1

0

0.25

0

0.25

0.25

0.25

〇資格取得状況，学外の語学等の試験の結果，学生が受けた様々な賞の状況から判断される学習成果の状況
がんプロの大学院生の資格取得実績は，第２期中期目標期間に入り各種専門医認定の取得に成功し，着実に実績を上げている（表６）。
MD-PhD コースでは，その学生が筆頭著者となった国際論文の第２期でのインパクトファ
クター（IF）は 3.234～11.47（平均 6.37）と高い研究成果を示しており，さらに，第１期の IF＝2.297～9.674（平均 4.247）と比べて大きく向上している。第１期における本教育部学生が発表した国際誌掲載論文の IF＝0.581～10.432（平均 3.154）であり，本コースの研究水準が高いことを示している。
また，平成 27 年度には学生が筆頭著者の研究成果が「Nature communications」に掲載され，その研究成果が高く評価されたことを示した。
教育部全体としても，修士課程・博士課程ともに，第２期では学会発表，論文数ともに年々増加しており（図 11），本教育部の教育が着実に実を結んでいる。
(水準)期待される水準を上回る。
(判断理由)
第１期の後半に比べて，第２期中期目標期間中は，大学院生の国内・国際学会等での論文・学会発表は，修士課程では，平均で増加している。博士課程では，順調に増加している。大学院生の受賞数は，博士課程院生がほとんどであり多くが社会人院生の中で，成果を上げ受賞者数を増加させている（図 11,12）。
本学の MD-PhD コースのような国際水準に合致した本格的な MD-PhD コースについては全
国的に進学者が極めて少ない。このような状況の中，毎年入学実績があるのは本学医科学
教育部だけであり，研究志向の高い学生への支援の成果であるといえる（表７，８）。
MD-PhD コースへの毎年の進学者は，国際的な評価が高い雑誌に論文発表して成果を上げて早期修了している。また，このコースの学生の研究成果は，IF＝3.234～11.47（平均 6.37）と高い水準を示しており，かつ第１期の IF＝2.297～9.674(平均 4.247）から大きく向上している。
平成 22 年度以降に大学院課程を修了した９名の学生は全員が優秀な成績を修め３年間で早期修了している。
以上から，期待される水準を上回ると判断した。

－4-15－

徳島大学医科学教育部
観点

分析項目Ⅱ

進路・就職の状況(観点に係る状況)〇進路・就職状況，その他状況から判断される在学中の学業の成果の状況
大学院修了生の進路は，学生のほぼ 100％希望どおり，進学又は就職をしている。
平成 22～27 年度までの修了者のうち，修士課程の就職希望者は各年度１～４名であり，
平成 22 年度の就職率 50％（４名のうち，２名が就職）の就職率以外は，100％の就職率である。
博士課程の就職希望者は各年度１～５名であり，22 年度からは全年度 100％の就職率である。
修士課程の学生の数人は進学の進路を選んでおり，修士課程での教育がさらなる向学心につながっていると思われる。（平成 22 年度修了生２名，23 年度修了生２名，24 年度修了
生３名，25 年度修了生１名，26 年度修了生３名,27 年度修了生３名）。
なお，博士課程の学生は，新卒後臨床研修制度修了後の社会人学生（医師）又は外国人
留学生が多く，勤務先又は帰国後の就職先にて，成果を発揮している。
以上の進路状況は，高度な知識と技術を備えた医療技術者や教育者を育成するという目的を達成していると思われる。
〇在学中の学業の成果に関する修了生の分析結果による教育成果の状況
修了生に本教育部のディプロマ・ポリシーの達成度にかかる自己評価についてアンケート調査を行った結果，図 13 のとおり，各項目で「大いに達成した」「達成した」「ある程
度達成した」と達成したと評価する者が 70％であり，教育目標を達成できていると感じでいることがわかった。
図 13：修了生へのアンケート調査（各項目について達成したとする者の割合）

修士課程修了時におけるディプロマ・ポリシーの達成度（自己評価）
項目１

87.5%

項目２

87.5%

項目３

75.0%

項目４

75.0%

項目５

75.0%

項目６

100.0%

項目７

87.5%

項目８
項目９

100.0%
62.5%

設問項目項目１）医学･医療の学際的融合領域を推進するための先進的思考力
項目２）医学に関する幅広い知識，技能に裏付けられた実践力
項目３）進歩する高度先進医療に国際的な視野を持ち対応する力
項目４）生命倫理の尊重
項目５）修得した技術を国際展開するための能力
項目６）先端的知見を得るための技術
項目７）生命科学の研究手技･技能の理解力
項目８）体系的，統合的な基礎医学･先端医学の幅広い知識
項目９）医学以外の多様な専門性－4-16－

徳島大学医科学教育部

分析項目Ⅱ

博士課程修了時におけるディプロマ・ポリシーの達成度（自己評価）
項目１
項目２
項目３
項目４
項目５
項目６
項目７
項目８
項目９
項目10

61.9%
71.4%
85.7%
90.5%
76.2%
57.1%
85.7%
76.2%
81.0%
76.2%

設問項目
項目１）未来を指し示すリーダー力
項目２）先進的で個性的な研究の推進･結実
項目３）幅広い学識と高度な研究能力
項目４）深い探求心と情熱を持ち，社会貢献する意志と意欲
項目５）生命倫理の尊重
項目６）国際的に活躍できる技術とその展開力
項目７）広範な応用力，洞察力，創造力
項目８）最先端専門知識･高度な技術
項目９）医療の高度化に寄与しうる高い専門知識と豊かな学識
項目 10）最先端医学･生命医科学の研究活動に必要な高度研究能力(水準)期待される水準を上回る。
(判断理由)
１）MD-PhD コースへの進学者が全国的に極めて少ない中，本医科学教育部には，MD-PhD
コースへの入学者が毎年存在している（表７）。MD-PhD コースの大学院生は，非常に高いレベルの学位論文を提出し，３年間で早期終了していることや，高い研究水準を示しており，毎年，各種のがん領域の認定医，専門医，指導医の資格を取得できている（表６）。医学科５年次へ復学し，医学部卒業後医師となった後も，高い教育効果と将来の医学系の指導者の育成という意味で，また，進学者確保の点で大きな成功を収めていると評価できる。修士課程の修了者の大半は，進学あるいは就職に成功しており，外国人留学生は帰国後，指導的立場となり医療水準の向上に貢献しており，教育の成果が出ている。
２）修了生への，ディプロマ・ポリシーの達成度にかかる自己評価の調査結果は，図 13のとおり，多くの項目で達成したと評価する者が 70％以上であり，修士課程の学生の数人は進学を選んでおり，修士課程での教育がさらなる向学心につながっている。
博士課程の修了生も，ディプロマ・ポリシーの達成度にかかる自己評価の調査結果
は，図 13 のとおり，達成したと評価する者が多く，新卒後臨床研修制度修了後の社会人学生（医師）又は外国人留学生が多い修了生の，実務経験者からの所属職場で役に立つとの教育成果の評価は，勤務先又は帰国後の就職先にて，教育成果を発揮している。
これらの進路状況は，高度な知識と技術を備えた医療技術者や教育者を育成するという目的を達成しているといえる。
以上から，期待される水準を上回ると判断した。
－4-17－

徳島大学医科学教育部
Ⅲ「質の向上度」の分析

第１期中期目標期間終了時点と比較し，教育活動や成果の状況の改善，向上などがみられ，重要な質の変化があったと判断できる事項は以下のとおり。

（１）分析項目Ⅰ 教育活動の状況
１）６つの大学院クラスターによる複数の教員による教育を実施することにより，教員間及び大学院生間の横のつながりが生まれ，新規共同研究が立ち上がり成果を上げている（表３）。大学院生の研究技術の質の向上及び意識の向上が表れている。
２）医療教育開発センターの支援により，各教育クラスターがミニリトリート実施後に学生及び教員のアンケートを行い，その結果を公開して，教員が他のクラスターの取組やアンケート結果を知ることで，自身の講座やクラスターの教育体制の見直しに結び付けている。また，各クラスターの責任者会議を開催し，各クラスターの事業内容の改善，運営方針について議論する機会を設けることで，クラスターを基盤とした教育体制の質の改善を行っている。教育体制改善の結果，従来とは異なる新たな枠組み
での分野横断的な英文論文数が増加し，平成 24 年度を除いて毎年約 20 編が採択されるようになり，成果を上げている（表３）。この結果，国際学会での発表回数も増加しており，社会人院生（医療人）が多くを占める中，平成 27 年には博士課程院生は国際学会で 83 回の発表（一部国内開催）を行っている。
また，教育クラスターから毎年コンスタントに博士課程の修了者を輩出している。
第２期では，教育クラスターに係わる研究成果の発表数，共同研究件数も着実に増加
し，特に新規共同研究の立ち上げが，第１期に比べて 2.8 倍に増加しており，成果が上がっている。
３）研究領域ごとのクラスター制度に加えて，医療系の５教育部合同のリトリートを毎年開催し，異領域の研究内容に触れ，全く異なる視点から研究を行っている研究者及び大学院生の考え方を知ることができる機会を設けている。参加者アンケート結果で示されているように，その高い満足度から意識の向上と幅広い研究視点を獲得することができている（図５，６）。
４）５教育部が共同で開講する共通カリキュラム科目では，第２期において，e-ラーニ
ング科目を増やすとともに，動画アプリケーションの改善やタブレット端末での視聴を可能とするなど利便性を向上させることで，学生からの授業アンケートでは高い満足度を得た（図８）。
（２）分析項目Ⅱ 教育成果の状況
１）大学院生の国内・国際学会等での論文・学会発表は，修士課程では，１期の後半と比べて２期は件数にばらつきがあるが，平均で増加している。博士課程では，１期の後半と比べ２期は順調に増加している。大学院生の受賞数は，博士課程院生がほとん
どであり多くが社会人院生の中で，成果を上げ受賞者数を増加させている（図 11，12）。
２）MD-PhD コースは，米国同様に医学科学士課程を４年次修了で一旦中断し，大学院へ進学するものであり，このような国際水準に合致した本格的な MD-PhD コースについては全国的に進学者が極めて少ない。このような状況の中，毎年 MD-PhD コースへの進学者がおり，他大学に比べても入学者数が多く，かつ毎年入学実績があるのは本学医科学教育部だけであり，研究志向の高い学生への教育支援の成果であるといえる（表７，８）。
また，MD-PhD コースの学生の研究水準は本教育部の中でも高く，かつ第１期の IF＝2.297～9.674（平均 4.247）から，第２期の IF が 3.234～11.47（平均 6.37）と大きく向上しており，質の高い教育，研究指導の成果が表れている。

－4-18－

徳島大学医科学教育部
３）がんプロコースでは，第２期に入り毎年継続して専門医の資格取得者を輩出しており，その数も第１期では２名だったものが，第２期は 26 名と大幅に増加しており（表６），がんプロコースでの人材養成の成果を上げていることを示している。

－4-19－

徳島大学栄養生命科学教育部

５．栄養生命科学教育部

Ⅰ

栄養生命科学教育部の教育目的と特徴

Ⅱ「教育の水準」の分析・判定

・・・・・・・５－３

分析項目Ⅰ

教育活動の状況・・・・・・・５－３

分析項目Ⅱ

教育成果の状況・・・・・・・５－10

Ⅲ「質の向上度」の分析

・・・５－２・・・・・・・・・・５－15－5-1－

徳島大学栄養生命科学教育部
Ⅰ

栄養生命科学教育部の教育目的と特徴

１教育目的
医療機関や地域社会・産業分野で活躍する高度専門職業人や教育研究機関で活躍する先
端的な教育研究者の養成を目指し，基礎生命科学から多様な医療関連知識等を含む人間栄養学に関する幅広い教育を行うとともに，社会の要請に対応できる先端的研究を推進し，教育研究の成果を通じた人材育成及び社会貢献により，栄養学の発展に寄与することを目的としている。
２特徴(1) 昭和 44 年４月栄養学研究科設立後，過去 45 年間の大学院修了生は，修士 751 名，博士 229 名であり，病院，行政，学校，企業及び大学等高等教育機関等の多方面で活躍している。特に教育・研究の分野においては，大学・短期大学教員として 110 名の教授（平成 27 年６月１日現在，栄友会（徳島大学医学部栄養学科同窓会）の調査による）を輩出したほか，企業の研究所等で活躍する研究者を多数輩出した。
(2) 基幹講座８分野と連携講座５分野で構成され，栄養学の基礎及び臨床の教育・研究のほか，統合大学院の特徴を活かして，医療分野を加えた幅広い生命科学分野の教育・研究を行っている。
(3) 平成 19 年度には「中国・四国広域がんプロ養成プログラム（第１期：平成 19-23 年度）」が文部科学省がんプロフェッショナル養成プランに採択され，全国のがんプロ養成
プログラムで唯一のがん専門栄養士養成コース（博士後期課程）を栄養生命科学教育部に設置した。さらに，平成 24 年度からは，「中国・四国高度がんプロ養成基盤プログラム（第２期：平成 24-28 年度）」が文部科学省がんプロフェッショナル養成基盤推進プランに採択され，がん専門栄養士コースに博士前期課程及び博士後期課程の養成プログラ
ムを設置し，高度な専門管理栄養士の育成に取り組んでいる。
(4) 平成 21 年度より組織的な大学院教育改革推進プログラム「医療クラスターによる組
織的大学院教育」により，医科学教育部，口腔科学教育部，薬科学教育部，保健科学教
育部とともに，６つの教育クラスターを形成し，領域・職種横断的な教育プログラムを構築し，広い視点を持った教育・研究者の育成に取り組んでいる。
[想定する関係者とその期待]
国民，栄養学実践者，研究者を必要とする産業界及び大学等の公的機関に属する関係者を想定している。その期待は，21 世紀のわが国に必要な予防医学の担い手となる優秀な人
材を育成，輩出することである。すなわち，次世代の栄養学教育・研究分野を担う優秀な人材の育成，研究成果を通じた社会貢献，高度な専門知識を有し医療機関や地域社会・産業分野で活躍できる人材の育成が期待されている。
また，入学希望学生や在学生，留学生は，医学，歯学，薬学，保健学の大学院と連携した栄養学教育を受けること，並びに最先端の栄養学研究に携わることができることを期待
している。

－5-2－

徳島大学栄養生命科学教育部
Ⅱ

分析項目Ⅰ

「教育の水準」の分析・判定

分析項目Ⅰ 教育活動の状況
観点 教育実施体制(観点に係る状況)〇教員組織編成や教育体制の工夫及び多様な教員の確保とその効果
１）本教育部人間栄養科学専攻に，基幹講座８分野及び連携講座５分野を置いている（表１，２）。教育体制の拡充のため，平成 25 年度疾患治療栄養学分野を新設，連携分野では，
平成 23 年度宇宙栄養学分野，平成 27 年度栄養化学分野を新設し，栄養学に根ざした教育者及び高度な能力を有する研究者を養成するための教育・研究体制を構築した。
表１：人間栄養科学専攻の基幹講座
講座
分野
分子栄養学分野，生体栄養学分野，食品機能学分野，代謝栄養学分野，
予防環境栄養学分野，臨床食管理学分野，実践栄養学分野，疾患治療
基幹講座
栄養学分野 以上８分野

表２：人間栄養科学専攻の連携講座
講座
分野（連携先）素材応用学分野（食品総合研究所），機能設計生産学分野，治療栄養学
研究分野（国立神経・精神医療研究センター），宇宙栄養学分野（宇宙連携講座
航空研究開発機構(JAXA)H23 年度設置，栄養化学分野（東京都医学総合研究所）H27 年度設置
以上５分野２）専任教員のほか，様々な専門領域の学外非常勤講師を任用するとともに，大学院生をティーチング・アシスタント（TA）に採用しており，効果的な教育の実践のため，授業の内容や形態に応じた体制をとっている（表３）。
表３：平成 27 年度 専任教員数と非常勤講師，TA の任用数（５月現在）
専任教員（名）非常勤講師（名） ＴＡ（名）
教授
准教授
講師
助教
計
8
2
5
12
27
14
51
３）専任教員のうち，女性教員は９名（内，外国人１名），本教育部の女性比率は 33％であり，徳島大学全体の 18％(平成 26 年５月時点)，全国平均の 18.2%，保健分野の平均 23.8%（加藤真紀，茶山秀一「日本の大学教員の女性比率に関する分析」第１調査研究グルー
プ，文部科学省科学技術政策研究所，平成 24 年５月）をいずれも大きく上回っている。
女性教員比率は，平成 21 年度に比して大幅に増加している（表４）。本教育部では女子大学院生が多く（女子学生の割合平成 27 年度博士修士課程 75％，博士後期課程 64％），
多くの女性教員が身近にいることで，教育・研究者を目指す大学院生のキャリアパス形
成におけるロールモデルとなっている。
表４：女性教員数と構成割合
教授
平成 21 年度
0 名(0%）
平成 27 年度
0 名(0%）

准教授
講師
0 名（0%）
0 名（0%）
0 名（0%） 3 名（11.5%）

－5-3－

助教
計
4 名(18.2%) 4 名（18.2%）
5 名(19.2%) 8 名（30.8%）

徳島大学栄養生命科学教育部

分析項目Ⅰ

４）蔵本地区では，栄養生命科学教育部を含む５教育部共同で大学院共通カリキュラム科目を開講している。医療教育開発センターが中心となり，社会人大学院生のための e-ラーニングの運用支援，教育部間の調整や共同実験等，教育支援を行う仕組みを構築している。大学院共通カリキュラムでは，大学院医歯薬学研究部医療教育開発センターの支援を得て，５教育部の教員が協力して授業を担当している（図１）。また，共通カリキュ
ラムでの e-ラーニング科目は，第１期５科目から第２期７科目となった。
図１：平成 27 年度 教育部共通カリキュラム科目(1)全専攻系共通カリキュラム科目*① 生

責 任 担 当 教 育 部
論

医

育

部

学

口 腔 科 学 教

育部*③ 社会 医 学・疫学・ 医学 統計概論

医

科

学

教

育

部

*④ 英

医

科

学

教

育

部

命

*② 臨

倫

床

語

理

概

心

論

理

文

作

成

法

科

学

教

*⑤ 心 身 健 康 と 環 境 ス ト レ ス

栄 養 生 命 科 学 教 育 部*⑥ 生

保 健 科 学 教

育部

① ヒュ ー マ ン サ イ エ ン ス （ 形 態 と 機 能 学 ） （ 医 科 学 、 口 腔 科 学 、 人 間 栄 養 科 学 、 保 健 科 学 ）

医

科

学

教

育

部

② 臨

床

医

科

学

教

育

部

③ 微

生

命

科

学

の

研

究

手

法

（２）各専攻系間の共通カリキュラム科目

隔年
開講

*④ 臨

薬
物

床

理
・

免

学
疫

学

論 （ 医 科 学 、創 薬 科 学 、医療 生命 薬学 ）実

習（医学 、 プロテ オミ クス 、 口科 学 、保健科 学）

口 腔 科 学 教

育

部

概

論（医

学 、口 腔 科 学 、人間 栄養 科学 、保

健

科 学）

医

科

学

教

育

部

概

論 （ 医 科 学 、口 腔 科 学 、人間 栄養 科学 ）

医

科

学

教

育

部

学 、 人間 栄養 科学 ） 薬

科

学

教

育

部

薬

科

学

教

育

部

医

科

学

教

育

部

腔

医

科

オ

ミ

ク

ム

創

薬

特

論 （ 医 科 学 、創 薬 科 学 、医療 生命 薬学 、薬

康

食

品

・

漢

方 （ 創 薬 科学 、医療生命 薬学 、薬

床

腫

瘍

学

概

論 （ 医 科 学 、保 健 科 学 ）

⑤ プ

ロ

⑥ ゲ

ノ

⑦ 健
⑧ 臨

テ

学

概

ス

学 、人間 栄養 科学 ）*はe-learning対象科目

５）図２，表５のとおり，栄養生命科学教育部教員を含む蔵本地区の教員が参加して，６つの教育クラスターを形成して，各講座単位での教育に加えてクラスター単位で学生の教育指導を行う体制を構築している。
図２：教育クラスターの構成－5-4－徳島大学栄養生命科学教育部

分析項目Ⅰ

表５：平成 27 年度 クラスター教員の内訳
所属（医）医科学教育部（歯）口腔科学教育部（薬）薬科学教育部（栄）栄養生命科学教育部（保）保健科学教育部

人数
29
15
11
9
4

所属
疾患酵素学研究センター
疾患プロテオゲノム研究センター
糖尿病臨床・研究開発センター
徳島大学病院
先端技術科学教育部
計

人数
6
5
1
1
1
82

６）がんプロフェッショナル養成基盤推進プログラムの「中国・四国高度がんプロ養成基盤プログラム」に参画し，全国のがんプロ養成プログラムの中で唯一のがん専門の管理栄養士を養成するためのコースである「がん専門栄養士コース」を設置した。医学，薬学，栄養学，看護学，放射線医学の各専門教員による高度な専門教育を行い，チーム医療とリサーチマインドを身に付けた全人的高度がん専門医療人を育成する体制を整備した。
がんプロは平成 19 年度から開始されたため単純な比較はできないが，第１期中期目標
期間中には７名であった履修者が，第２期では博士後期課程で 12 名，博士前期課程 33
名と大きく増加した。
７）JAXA の協力により，平成 23 年度に全国で唯一の宇宙栄養学分野を設置した。宇宙栄養学の教育体制は，全国で唯一のユニークな取組として評価されている。JAXA の宇宙栄養学分野の研究員と本教育部の教員並びに大学院生との相互交流を行い，向井千秋宇宙飛行士（現 JAXA 参与）をはじめ多くの JAXA スタッフによる本学学生並びに地域住民向けの講義を開講した。また，本教育部の大学院博士後期課程修了生がポスドクとして JAXAに採用されるなど，交流が進んでいる。
〇入学者選抜方法の工夫とその効果
１）アドミッション・ポリシーに基づく入学者を選抜し，秋期入学を含めて複数回入学試
験を実施し，一般，社会人，私費外国人留学生，英語特別コースで学生を募集して，多様な人材を受け入れる体制が構築されている。平成 18 年度には博士前期課程では臨床栄養社会人コース，博士後期課程では社会人コースを設置し，社会人大学院生を受け入れる体制を整備している。
特に，博士後期課程では，がん専門栄養士コースの設置などにより社会で活躍している管理栄養士の資質向上を目的とした大学院教育への期待に応えたことによる効果として，第２期期間中に社会人学生が増加している（表６）。
表６：栄養生命科学教育部博士後期課程への社会人大学院生入学者数（人）
栄養生命科学
16～21
22 年度 23 年度 24 年度 25 年度 26 年度
教育部
年度
12
入学定員
9
9
9
9
9
博士
79
入学者数
10
13
9
5
14
後期
20
4
4
4
2
5
課程 社会人学生
（内数）
25.3％
40.0%
30.8%
44.4%
40.0%
35.7%

27 年度
9
17
5
29.4%

２）がん専門栄養士コース（臨床腫瘍栄養学コース）は，平成 20 年度に博士後期課程のみのプログラムとして開設した。平成 25 年度から博士前期課程のプログラムも開設し，現在までに博士前期課程 33 名，博士後期課程 12 名の入学者を受け入れており，現在までの取組の結果，養成者数が大幅に増加した（表７）。
また，このプログラムが契機となり，平成 25 年度より日本病態栄養学会において「が－5-5－徳島大学栄養生命科学教育部

分析項目Ⅰ

ん専門病態栄養専門師」の認定資格制度が発足し，さらに平成 26 年度からは，日本病態栄養学会と日本栄養士会による「がん病態栄養専門管理栄養士」として専門管理栄養士の認定資格制度の確立に至った。なお，本学のがんプロ養成プログラムを修了した者には，認定資格に必要な学科単位の履修が免除されることとなった。
表７：平成 22-27 年度のがん栄養士コース（臨床腫瘍栄養学コース）履修者数（人）
H16〜21 年度

H22 年度

H23 年度

H24 年度

H25 年度

H26 年度

H27 年度計

博士前期課程

―

―

―

―

８

12

13

33

博士後期課程

7

1

0

3

1

5

2

19

（水準）
期待される水準を上回る。
（判断理由）① 入学試験の機会を増やすこと，e-ラーニングをはじめ教育体制の整備と，全国で唯一のがん専門栄養士コース（臨床腫瘍栄養学コース）の設置，特に博士前期課程の設置により，社会人大学院生並びに高度専門教育を受ける大学院生が大幅に増加した。
② 本教育部でがん専門栄養士コースの設置を推進したことが契機となり，平成 25 年度
から日本病態栄養学会において「がん専門病態栄養専門師」の認定資格制度が発足し，さらに平成 26 年度からは，日本病態栄養学会と日本栄養士会による「がん病態栄養専
門管理栄養士」として専門管理栄養士の認定資格制度の確立に至ったことは，本教育部の取組の成果である。
（表７）③ 全国唯一の宇宙栄養学分野では，JAXA 等との共同研究が国際公募宇宙実験に採択され，延べ６名の大学院生が米国航空宇宙局(NASA)にて研究を行った。また，本教育部の大学院博士後期課程修了生が JAXA のポスドクとして採用される等，多くの教育的成果を上げている。
以上のことから，期待される水準を上回ると判断した。

観点

教育内容・方法(観点に係る状況)〇体系的な教育課程の編成状況
１）カリキュラム・ポリシー，ディプロマ・ポリシーを策定し，それに基づくシラバスは，
国際化への対応として日本語と英語で作成している。
２）医療教育開発センターを中心に，５教育部の全専攻間共通カリキュラム科目 12 科目及び各専攻間共通カリキュラム科目５科目，さらに医療系クラスター組織によるクラスタ
ーコアセミナーを開講し，組織・領域横断的な教育プログラムを提供している。授業形
態及び学習指導方法は，教育目的・内容に応じた形態をとっており，平成 20 年度の実施状況に比べて，平成 27 年度は開設科目数が増加しており，少人数で対話・討論を用いた手法が取り入れられ，メディア利用が増加し，指導方法の工夫が進んでいる（表８）。

－5-6－徳島大学栄養生命科学教育部

分析項目Ⅰ

表８：栄養生命科学教育部における学習指導方法の採用別科目数
指導方法

課程

博士前期
課程
博士後期
課程

開設科目
数

少人数授
業
H20 H27

対話・討論
H20 H27

学習指導方法の採用別科目数
フィール メディア 情報機器
ド型
利用
利用
H20 H27 H20 H27 H20 H27

ＴＡ
活用
H20 H27

H20

H27

43

53

6

17

0

5

6

2

0

16

15

17

8

44

60

6

15

0

3

6

1

0

20

14

19

10

ゼミ形式
H20

H27

8

12

9

7

12

13

注）朱書き表示は， 20 年度と 27 年度を比較して増加している学習指導方法

３）学位授与の要件
ディプロマ・ポリシーに合致した者に修士（栄養学）又は博士（栄養学）学位を授与することとしている（表９）。
表９：栄養生命科学教育部ディプロマ・ポリシー
ディプロマ・ポリシー
博士前期課 次の能力を有すると認められた者に修士の学位を授与する。
程１．高度な理解力
基礎栄養学，公衆・臨床栄養学の先端情報を取得し，理解できる能力を有する
２．国際力と高度な専門技能
英語による栄養科学の知識・知見及び専門的研究手法や技能を理解し習得している
３．強いリーダーシップ
臨床栄養管理手法や栄養指導方法を修得し，高度専門職業人としてリーダーシップを発揮できる
４．強い研究遂行能力と情報発信能力
基礎研究，臨床研究，調査研究のいずれかの研究手法を修得し，情報を発信できる
博士後期課 次の能力を有すると認められた者に博士の学位を授与する。
程
１．国際的な最先端の知識や技術
英語による最先端栄養科学の知識や研究手法を習得した人材
２．国際的な情報発信能力
研究を組み立て，研究成果を国際的に発信できる能力
３．国際的な連携能力
国内外の栄養学関係者と交流し，連携できる能力及び自立心
４．科学の進歩発展への貢献
国際社会のニーズに対応するために，栄養科学の進歩発展に貢献できる人材〇社会のニーズに対応した教育課程の編成・実施上の工夫，効果
社会人大学院生の履修を支援するために，e-ラーニングと夏期の集中講義によるスクー
リング（臨床栄養管理学 I 及び臨床栄養管理学 II）による履修システムを構築している。
長期履修制度を導入し，博士後期課程の社会人大学院生の科目履修と研究指導にゆとりを持たせ，博士の学位取得を支援するシステムを整備している。
このような取組の結果，平成 22-27 年の社会人の入学者数は，博士前期課程が２名，博士後期課程が 21 名と第１期に比べて増加した（表６）。
〇国際通用性のある教育課程の編成・実施上の工夫
１）大学間交流協定校 29 校のほか，栄養生命科学教育部の部局間交流協定校として米国タフツ大学人間栄養学加齢研究センター，韓国延世大学校バイオメディカル・エンジニア
リング研究部及び延世大学校スペース・バイオサイエンス研究部等と協定を締結してい－5-7－

徳島大学栄養生命科学教育部

分析項目Ⅰる。大学間交流協定校のハノーバー医科大学へは平成 21 年度から継続的に学生を派遣す
るプログラムを実施しており，平成 22-27 年度４名の大学院生を派遣した。
２）専門科目「臨床栄養学概論」，「人間栄養学特論」，共通カリキュラム科目「心身健康と環境ストレス」，「生命科学の研究手法」について，英語で講義を行っている。また，共通科目である「英語論文作成法」では，英語を母国語とする教員及び英語論文の執筆経験が豊富な教員により英語論文の執筆並びに英語による口頭発表の方法について教授している。
蔵本地区各教育部合同で行っている小豆島リトリートでは，留学生も参加して参加者全員が研究発表を英語で実施しており，栄養生命科学の大学院生の参加割合も多い（図３）。
〇養成しようとする人材像に応じた効果的な教育方法の工夫
１）授業内容に応じて多様な指導方法を工夫しながら，プログラムを提供しており（表８），
共通カリキュラム（図１）や専門教育科目では e-ラーニングを取り入れ，大学院生自身
が授業時間と研究時間をフレキシブルに活用できるように努めている。
がん専門栄養士コースでは，他大学の講義も受講できるようになっており，「使いやすい。授業の調整を気にせず，空いた時間で講義を聴けるのがありがたい。」，「他県の先生
方の授業を気軽に聴講することができるので，貴重な機会に感じる。
」，「事前に十分に練られた授業内容である。
」というように，受講した学生からも満足度の高い評価を得ている（別添資料１）。
２）医療系クラスター教育では，クラスターコアセミナーを開講し，組織・領域横断的な教育プログラムを提供している。学生は，いずれかのクラスターに所属し，組織，専門
領域を超えて同じプログラムで教育を受けるほか，クラスター毎にミニリトリートを開催し，専門領域を超えて議論する機会を設けた。これらにより，幅広い知識だけでなくチーム医療を目指した連携協育体制が構築できた。
３）通常の授業のほかに，医療教育開発センターが企画・運営し，合同で２泊３日間の小豆島リトリート（Tokushima Bioscience Retreat）を毎年開催し，海外留学生を含めた大学院生の研究発表と教育部を横断した教育指導を実施している。図３のように参加者の満足度は極めて高い。
図３：平成 26 年度小豆島リトリート実施アンケート調査
参加者内訳（人数）

1
2

医科学

4
9

口腔科学
薬科学

15
5

栄養生命科学
保健科学
酵素研

－5-8－

徳島大学栄養生命科学教育部
Q:他の分野の人と交流することができたか2

Q:研究発表会はどうだったか

よくできた

1

できた

13

20

分析項目Ⅰ

2

どちらともいえない
あまりできなかった
できなかった18

16

とてもよかった
よかった
どちらともいえない
あまりよくな
かった
よくなかった（水準）
期待される水準を上回る。
（判断理由）① 多様な教育手法を整備し，学習機会及び内容の充実を図った（表８）。特に，e-ラー
ニングシステムの充実は，学生の満足度も高い。
② 小豆島リトリートや医療系クラスターの構築や運用により，領域・職種横断的な教育体制が整い，学生の分野・領域を超えた相互交流が促され，高い満足度が得られている（図３）。
以上のことから，期待される水準を上回ると判断した。

－5-9－徳島大学栄養生命科学教育部
分析項目Ⅱ
観点

分析項目Ⅱ

教育成果の状況

学業の成果(観点に係る状況)〇履修・修了状況から判断される学習成果の状況
１）標準年限での修了者数，早期修了者数
栄養生命科学教育部博士前期課程及び博士後期課程では，例年ほぼ標準年限で修了しており（表 10），適切な修学指導が行われていると評価できる。また，優秀な研究業績を修めた者は，博士前期課程を１年，博士後期課程を２年で早期修了する制度を設けている。平成 22-27 度の間には２名が博士後期課程を早期修了した。
表 10：栄養生命科学教育部における標準年限修了者数(率)及び博士後期課程早期修了者数（名）
17～21
年度計

博士
前期
課程

博士
後期
課程

22 年度

23 年度

24 年度

25 年度

26 年度

27 年度

22～27
年度計

修了者数

121

22

26

28

33

24

22

155

標準年限
修了者数

119

22

26

27

32

24

21

152

％

98.3%

100.0%

100.0%

96.4%

97.0%

100.0%

95.5

98.1%

修了者数

40

12

12

7

13

7

5

56

標準年限
修了者数

35

10

8

5

10

6

4

43

％

87.5%

83.3%

66.7%

71.4%

76.9%

85.7%

80.0%

76.8%

早期修了
者数

4

0

1

0

1

0

0

2

※平成 17 年度が最初の修了年度

２）大学院修了による学位の授与状況
本教育部での論文博士を含む学位授与数を他大学院のものと比較すると，本教育部での授与数は，平成 22～25 年度の４年間で 58 名である（表 11）。これは，調査できた期間と大学が限られるが，全国の主要な栄養学系の大学院における学位授与者数では最も多く，本教育部における教育成果が着実に上がっていることを示している。
表 11：全国の主要な栄養系大学院における学位授与者数（平成 22-25 年度）※他大学のデータは国立国会図書館博士論文書誌データベースに基づく

徳島大学
女子栄養大学静岡県立大学お茶の水女子大学
奈良女子大学
大阪市立大学
岡山県立大学

平成 22 年度

平成 23 年度

平成 24 年度

平成 25 年度

計（名）

16
0
7
3
4
3
0

14
6
11
4
2
1
0

11
5
4
3
3
7
1

17
4
5
3
7
1
0

58
15
27
13
16
12
1

〇大学院生の学会発表，論文発表及び受賞状況
１）大学院生による学会発表及び論文発表数
図４のとおり大学院生による学会発表及び論文発表は活発に行われており，平成 20 年
－5-10－

徳島大学栄養生命科学教育部

分析項目Ⅱ

度調査以降，件数は増加しており，本教育部の目標とする「次世代の栄養学教育・研究分野を担う優秀な人材の育成」について十分な教育・研究指導が行われている。
図４：栄養生命科学教育部における大学院生の学会発表数及び論文発表数２）大学院生による受賞
大学院生の研究活動に対して，優秀な業績を修めたものは，第 19 回日本フードファクター学会（JSoFF）学術集会ポスター賞（日本フードファクター学会（JSoFF）），日本ビ
タミン学会第 67 回大会優秀学生発表賞（日本ビタミン学会），第 33 回徳島医学会賞（徳島医学会）等団体から表彰を受けている（表 12）。
表 12：栄養生命科学教育部における受賞数（件）20 年度 21 年度 22 年度 23 年度 24 年度
博士前期
0
1
1
1
2
課程
博士後期
1
2
2
2
8
課程

－5-11－

25 年度

26 年度

27 年度

0

3

3

4

1

1

徳島大学栄養生命科学教育部

分析項目Ⅱ

（水準）
期待される水準を上回る。
（判断理由）① 博士の学位授与者数は，管理栄養士養成課程を母体とする大学院について調査した
ところ，本教育部が最多数の学位を授与している（表 11）。本教育部に期待される「次世代の栄養学教育・研究分野を担う優秀な人材の育成，研究成果を通じた社会貢献，高度な専門知識を有し医療機関や地域社会・産業分野で活躍できる人材の育成」の目標について，期待される以上の実績である。
② 平成 20 年度調査以降，大学院生による多数の学会発表，論文執筆，受賞は増加しており，社会の要請に対応できる先進的な研究及び栄養学の発展に十分貢献している（図４，表 12）。
以上のことから，期待される水準を上回ると判断した。

観点

進路・就職の状況(観点に係る状況)〇進路・就職状況，その他状況から判断される在学中の学業の成果の状況
１）平成 22～27 年度の大学院栄養生命科学教育部における博士前期課程(H20;91.7%，
H21;93.3%)・後期課程(H20.H21;100%)修了者の就職率は，いずれも 95%を超えており，適切な修学指導及び就職指導が行われている（表 13）。また，博士前期課程から後期課程への進学率も 20%を超えている。
表 13：栄養生命科学教育部における就職状況

博士前

就職者数／
就職希望者数(%)

H22 年度

H23 年度

H24 年度

H25 年度

H26 年度

H27 年度計

16/16(100%)

18/21(85.7%)

23/25
(92%)

26/26
(100%)

15/15(100%)

11/11(100%)

109/114(95.6%)

6/22(27.3%)

5/26(19.2%)

2/28(7.1%)

5/33(15.2%)

9/24(37.5%)

10/22(45.5%)

37/155(23.9%)

7/7(100%)

7/7(100%)

6/7(85.7%)

9/9(100%)

2/2(100%)

2/2(100%)

33/34(97.1%)

期課程

博士後
期課程

進学者数/
修了者数(%)
就職者数／
就職希望者数(%)

２）就職先状況について表 14 に示すとおり，博士前期課程では，製薬・医療系の企業，病院，食品系の企業，行政・学校教育へと栄養学の知識を活用できる幅広い分野に就職している。博士後期課程では，修了者 29 名中 23 名（79.3%）が，大学教員や研究機関に教育・研究者として就職している。病院での管理栄養士，製薬・医療系企業，食品系企業，
行政・学校教育を含めると 85%を占める。栄養学教育・研究分野を担う優秀な人材の育成，高度な専門知識を有し医療機関や地域社会・産業分野で活躍できる人材の育成といった，
本教育部が想定する関係者から期待される人材育成がなされている。

－5-12－

徳島大学栄養生命科学教育部

分析項目Ⅱ

表 14：栄養生命科学教育部における修了生の主な就職先業種

平成 22 年度
平成 23 年度
平成 24 年度
平成 25 年度
平成 26 年度
平成 27 年度

病院（管理
栄養士）

企業（製薬・
医療系）

企業
（食品系）

行政・学校
教育

大学教員・
研究機関

その他

4
1
3
1
2
0
3
2
5
0
3
1
25

5
0
8
0
5
1
8
1
3
0
0
0
31

3
0
2
0
5
0
4
0
2
0
5
0
21

0
0
0
0
4
0
3
0
2
0
1
0
10

0
6
1
6
3
4
5
4
2
2
2
1
36

4
0
4
0
4
1
3
2
1
0
0
0
19

17.6%

21.8%

14.8%

7.0%

25.4%

13.4%

博士前期
博士後期
博士前期
博士後期
博士前期
博士後期
博士前期
博士後期
博士前期
博士後期
博士前期
博士後期

計

〇在学中の学業の成果に関する卒業・修了生及び進路先・就職先等の関係者への意見聴取等の結果とその分析結果による教育成果の状況
雇用主へのアンケート調査では，図５に示す項目で特に高い評価を得ている。
また，雇用主からの特記事項でも高評価を得ている。
図５：卒業生・修了生の雇用主へのアンケート調査結果
項目１）幅広い教養を身につけている。（教養）項目２）社会的常識を持ち，健全な人間関係を築くことができる（社会的常識）
項目３）仕事上の課題等に責任感，倫理観を持って取り組む姿勢を持っている。（責任感，倫理観）
項目４）仕事上の課題等に積極的に取り組む行動力を持っている。（自主性，行動力）
項目５）問題の解決に当たって，調査，分析，報告の能力が十分に認められる。（問題処理能力）
項目６）問題点の解決に当たって，いろいろな分野の事柄やアイデアを総合して対処する能力がある。（独創性，柔軟性）
項目７）大学・大学院で習得した専門的知識と能力に優れたものが認められる。（専門能力）項目８）チームワークがとれている。
項目９）自分の意見を伝えられる。

（雇用主からの特記事項）「コミュニケーション能力が高く，場の中心的な存在となり，人を引っぱっていく力がある」「栄養士としての知識も十分あり，職責感をもって，仕事に前向きに取り組んでいる」など－5-13－

徳島大学栄養生命科学教育部

分析項目Ⅱ

（水準）
期待される水準を上回る。
（判断理由）① 博士前期課程及び博士後期課程のいずれも就職率が 95%を超えており（表 13），適切な修学・就職指導が行われている。また，社会から必要とされる人材育成ができていることを示している。
② 博士後期課程では 78.6%が大学教員あるいは研究機関の研究員として就職しており，教育部全体でみても 1/4 が研究・教育職である。これは，栄養学教育・研究分野を担う優秀な人材の育成という目標を十分に達成できている。また，大学院全体で 85%を超える修了生が栄養学の高度な知識を活かせる就職先に就職しており，病院，企業，行政，学校教育，大学・研究機関と栄養学関連の幅広い職域に就職している。これは，高度な専門知識を有し医療機関や地域社会・産業分野で活躍できる人材の育成という期待を十分に達成できていることを示す（表 14）。
③ 雇用主からのアンケート回答では修了生を高く評価するコメントが得られており（図５），期待される人材の育成を果たしていることを示している。
以上のことから，期待される水準を上回ると判断した。

－5-14－

徳島大学栄養生命科学教育部
Ⅲ「質の向上度」の分析（１）分析項目Ⅰ 教育活動の状況① 中国・四国がんプロ養成プログラム並びに中国・四国高度がんプロ基盤養成プログ
ラムが採択され，全国で唯一の「がん専門栄養士コース」を設置し，リサーチマイン
ドを持つ高度ながん栄養に関する知識とチーム医療を修得した管理栄養士の育成プロ
グラムを展開している。平成 22 年度以降，博士前期課程学生 21 名，博士後期課程学生 16 名が，がん専門栄養士コースを修了している。
また，このプログラムが契機となり，平成 25 年度より日本病態栄養学会において「がん専門病態栄養専門師」の認定資格制度が発足し，さらに平成 26 年度からは，日本病態栄養学会と日本栄養士会による「がん病態栄養専門管理栄養士」として専門管理栄
養士の認定資格制度の確立に至った（表７）。
② 従来の全専攻系共通カリキュラムに加えて，医療系クラスターを構築し，領域・職
種横断的な教育プログラムを形成した。がんプロ養成プログラムとともにチーム医療の教育体制の実質化につながった。
（２）分析項目Ⅱ 教育成果の状況① 博士後期課程修了による学位取得者数は，他の管理栄養士養成課程を母体とする他大学の大学院と比較して国内最多数を誇る（表 11）。
さらに，博士の学位を取得した大学院生の 78.6%が教育・研究機関への就職を果たしており，栄養学分野を先導する教育・研究者の育成という点で，期待を上回る教育成
果が出ていると評価できることから，教育の成果が向上している（表 14）。
② 大学院生による学会発表数は，平成 20 年度調査以降博士前期・後期課程ともに増加
しており，大学院生の教育成果が向上していると判断した（図４）。
③ 雇用主からのアンケート回答によると，本教育部修了生に対して評価するコメントを得ており，本教育部に期待される人材を育成することができていると判断した（図５）。

－5-15－

徳島大学保健科学教育部

６．保健科学教育部

Ⅰ

保健科学教育部の教育目的と特徴

Ⅱ「教育の水準」の分析・判定

・・・・・・６－４

分析項目Ⅰ

教育活動の状況・・・・・・６－４

分析項目Ⅱ

教育成果の状況・・・・・・６－12

Ⅲ「質の向上度」の分析

・・・・６－２・・・・・・・・・６－21－6-1－

徳島大学保健科学教育部
Ⅰ

保健科学教育部の教育目的と特徴

１

教育目的・目標
保健科学教育部の教育理念・目標は，将来ますます多様化，高度化，専門化する医療に対応することができ，少子・高齢化社会における保健・医療・福祉分野に貢献できる人材の育成，さらに，これらの分野における指導者，教育者，研究者の育成である。
看護学領域，医用情報科学領域及び検査学領域の３領域に共通する「養成する大学院生
像」は，表１のとおりである。
表１：３領域共通の養成する大学院生像○

革新的な進歩に伴う多様化，高度化，専門化した医療環境に対応できかつ，生命の尊厳を重視し，健康増進を使命とする医療人の育成○ 急激な少子・高齢化社会に対応した保健・医療・福祉の充実のために貢献できる人材の育成や，地域社会との連携を保ちつつ，地域における保健・医療・福祉の多様なニーズに対応できる人材の育成○ 薬学・工学系などの関連分野と密接な連携を保ちつつ，時代に即した教育・研究を実践できる高度専門職業人の育成○ 高度先進医療や健康・医療に対するさまざまなニーズに対応するために，臨床応用を志向した，かつ健康増進と疾病の予防，医療，回復支援及び生活支援に資する
学問を推進，発展させることができる教育・研究者の育成
領域ごとの養成する人材像は，図１のとおりである。
○ 従来の学問の枠組みでは対応しきれない新しい医療に果敢に取り組み，保健学の立場をふまえ，新しい学問を構築できる教育・研究者の育成

図１：養成する人材像－6-2－

徳島大学保健科学教育部
２

特徴
本教育部がある蔵本キャンパスには，生命科学研究を行う５教育部（医科学教育部，
栄養生命科学教育部，口腔科学教育部，薬科学教育部，保健科学教育部）があり，医療人として学ぶべき内容の共通的な講義を５教育部が連携・協力して実施している。
大学院の全専攻系共通カリキュラム科目を共同開講しており，教育部共同で開講するカ
リキュラムに係る教育部間の調整等については，医歯薬学研究部医療教育開発センターが行っている。
平成 19 年 7 月に「がんプロフェッショナル養成プラン」の「中国・四国広域がんプ
ロ養成プログラム」が採択され，がん専門看護師及び医学物理士の資格取得を目指したコースを設置した。
平成 24 年度には，新たにがんプロフェッショナル養成基盤推進プランに「中国・四国高度がんプロ養成基盤プログラム」が採択され，がん診療拠点病院が参画する多職種の高度がん専門医療人養成の教育プログラムを開始した。
本教育部では平成 18 年４月に博士前期課程を，平成 20 年４月に博士後期課程を設置した。以下にその特徴を示す。（表２）
表２
課程
領域
博 士 看護学領域
前期
課程

医用情報科
学領域
医用検査学
領域

博士
後期
課程

生涯健康支
援学領域
医用情報科
学領域
医用検査学
領域

概
要
①看護学と看護ケアの質向上のために実践的・実証的研究と教育を通して人材を育成②平成 24 年度には助産実践コースを設置し，助産師教育のあるべき姿を目指して教育課程を発展的に改組③養護教諭専修免許取得を目指すコースを設けて学校保健のスペシ
ャリストの育成
放射線の人体・環境影響，及び放射線や電磁界を用いた生体情報の解析, 高精度放射線治療技術に対応できる技能を有する人材育成①生理機能解析学，病理解析学，細胞・免疫解析学，感染制御・遺伝
子検査学，癌の遺伝子解析学，生殖補助医療学等の研究手法を用いて新しい検査法や解析法の開発と研究を進める②臨床現場での要請に即応した先端医療技術に習熟し，かつ生命倫理を尊重する高度専門家教育③超音波検査士の資格取得を支援
生涯にわたる健康支援に資する科学的で実地に即した学問を確立すること，高齢化や心の不健康状態などの社会問題に対応するため，学問として発展させ国際的に活躍できる教育・研究者の育成
多様な生体情報から必要な情報を効率よく抽出，解析，表現する方法や病態に対応した高効率の検査の開発とそれを担う国際的に活躍できる教育・研究者の育成
一般の医療現場で用いることができる，細胞や病原菌などの遺伝
子・タンパク質等の情報高分子を利用した検査手技を開発する国際的に活躍できる教育・研究者の育成【想定する関係者とその期待】
高度な技能を持った保健・医療職を必要とする保健・医療界，公的機関に所属する関係
者，高い専門性と指導力を持ち，優秀な人材を育成することができる教育者を必要とする教育機関の関係者，本教育部入学希望者，在学生を想定している。
最新の医療技術に対応するとともに技術革新に貢献し，保健，看護の教育及び保健政策を推し進めることができる人材の育成が期待されている。
－6-3－

徳島大学保健科学教育部
Ⅱ

分析項目Ⅰ

「教育の水準」の分析・判定

分析項目Ⅰ 教育活動の状況
観点 教育実施体制(観点に係る状況)〇教員組織編成や教育体制の工夫とその効果
教員組織は，専任教員数は 55 名（平成 27 年度，教授 24 名，准教授 12 名，講師３名，助教 16 名）で構成されており，平成 25 年度に寄附講座「地域総合医療学分野」が設置され，２名の教員が配置された。
本教育部保健学専攻には看護学，医用情報科学，医用検査学の３領域を設けている。各領域においては，大学院生が専門に履修するための個別の研究指導単位として，表３のとおり，７分野を設けている。
表３：保健学専攻を構成する３領域７分野
看護学領域
看護基盤形成支援看護学，社会回復支援看護学，地域生活支援看護学，こころの健康支援学
医用情報科学領域 医用情報理工学，病態情報科学
医用検査学領域
先端医療技術・支援学
看護学領域では，４分野を通じて，高度な看護実践や評価能力を有する指導的な看護専
門職者の養成，保健・医療・看護の多くの役割を担い，生活の質や人権への配慮を伴う質の高いケアを提供できる看護専門職者の養成，学際的な活動ができる高度専門職業人の養成を行う組織とした（表４）。
表４ 学際的な活動ができる高度専門職業人養成を行う組織への改善
平成 20 年４月
がん看護専門看護師教育科目の開講
平成 22 年１月
がん看護専門看護師教育課程の認定
平成 23 年度
徳島県下で第１号となるがん看護専門看護師を輩出
平成 23 年度

養護教諭専修免許取得コースを設置

平成 24 年４月

助産学実践コース設置※博士前期課程では履修単位 58 単位を，カリキュラムを指定規
則相当部分(28 単位)と大学院相当部分(30 単位)に分けず，教育内容を包括し，高度実践者育成に応えられる内容として質的充実を行った。
カリキュラム改正を行い，平成 28 年１月に 38 単位の専門看護師
教育課程の認定を受けた。

平成 27 年４月
平成 27 年４月

脳神経看護専門看護師コースを新たに設置
脳神経看護領域の高度実践者としての教育を開始した。

平成 28 年５月

現在までに６名の修了生ががん看護専門看護師の認定

医用情報科学領域では，診療放射線技師に必要な医学及び理工学の知識と技術を修得させることが可能な教育実施体制を確立できた（表５）。

－6-4－徳島大学保健科学教育部

分析項目Ⅰ

表５ 社会のニーズにマッチした高度専門職業人養成を行う組織
医用情報理工学 先端医療機器の研究・開発に寄与できる人材の養成
分野
病態情報科学分 高度な画像診断・放射線治療技術を有する指導的な診療放射線技師
野の養成及びがんプロフェッショナル育成の教育体制の基盤整備（医学物理士）
医用検査学領域では，医療人の育成及び教育・研究者に必要な知識と技術を修得させることが可能な教育実施体制を確立できた（表６）。
表６ 社会のニーズにマッチした高度専門職業人養成を行う組織
先端医療技術・ ①先端医療技術に対応できる指導的な検査技師，遺伝子検査・新興支援学分野
感染症や生理検査などの広範で高度な医療環境の変化に対応できる
臨床検査技師を養成②少子化に対応して，適切な教育を受けた生殖医療従事者を養成
表７
免許

資格

博士前期課程の免許及び資格取得実績
免許及び資格概要
助産師免許
合格率 100%
養護教諭専修免許
教員採用試験合格率 100%
H22 年度２名，H23 年度１名，H26 年度４名，H27 年度２名の修了生が免許取得，平成 22 年度以降９名の免許取得が，全員養護教諭として勤務
がんプロ関係
がん専門看護師，医学物理士
心臓病の超音波検 心機能を専門的に評価
査士
平成 22 年度修了生１名，平成 24 年度修了生１名

蔵本地区の５教育部に共通するカリキュラム（表８）や FD，カリキュラム等の教育活動については，医歯薬学研究部医療教育開発センターが企画並びに調整・実施にあたり，大学院教育への支援体制が整備されている。チーム医療やチームケアが求められる医療において各教育部からの専門家が学際的にかかわることで教育の質を担保している。
また，社会人院生等のために，e-ラーニング化を推進し，第１期の５科目から第２期の７科目に科目数を増やしている。
これらの教育実施体制を整備してきた結果，表７のとおり，免許や資格等取得する成果が出ている。

－6-5－

徳島大学保健科学教育部
表８：平成 27 年度

教育部共通カリキュラム科目(1)全専攻系共通カリキュラム科目
*① 生

命

*② 臨

倫

責 任 担 当 教 育 部

理

床

分析項目Ⅰ

概

心

理

論

医

学

科

学

教

育

部

口 腔 科 学 教

育 部*③ 社会医学・疫学・ 医学統計概論

医

科

学

教

育

部

*④ 英

医

科

学

教

育

部

語

論

文

作

成

法

*⑤ 心 身 健 康 と 環 境 ス ト レ ス

栄 養 生 命 科 学 教 育 部*⑥ 生

保 健 科 学 教

育 部

命

科

学

の

研

究

手

法

（２）各専攻系間の共通カリキュラム科目① ヒュ ー マ ン サ イ エ ン ス （ 形 態 と 機 能 学 ） （ 医 科 学 、 口 腔 科 学 、 人 間 栄 養 科 学 、 保 健 科 学 ）
② 臨

床

③ 微

生

*④ 臨

床

隔年
開講

⑤ プ

ロ

⑥ ゲ

ノ

薬
物

理
・

免

医
テ

学
疫

科

オ
ム

学

学

ミ

ク

創

薬

ス

医

科

学

教

育

部

概

論 （ 医 科 学 、創 薬 科 学 、医療 生命 薬学 ）

医

科

学

教

育

部

実

習（医

学 、 プロテ オミ クス 、 口 腔 科 学 、 保 健 科 学 ）口 腔 科 学 教

育 部

概

論（医

学 、口 腔 科 学 、人間 栄養 科学 、保 健 科 学 ）

医

科

学

教

育

部

概

論 （ 医 科 学 、口 腔 科 学 、人間 栄養 科学 ）特論 （ 医 科 学 、創 薬 科 学 、医療 生命 薬学 、薬

⑦ 健

康

食

品

・

漢

方 （ 創 薬 科学 、医療生命 薬学 、薬

⑧ 臨

床

腫

瘍

学

概

論 （ 医 科 学 、保 健 科 学 ）

医

科

学

教

育

部

学 、 人間 栄養 科学 ） 薬

科

学

教

育

部

薬

科

学

教

育

部

医

科

学

教

育

部

学 、人間 栄養 科学 ）*はe-learning対象科目

また，本教育部の大学院生をティーチング・アシスタント（TA）に採用しており，平成22-27 年度の採用実績は，TA85 名となっている（表９）。平均 14 名が「看護技術Ⅰ～Ⅲ」，「病理検査学実習」，「放射線物理学Ⅰ」，「放射線物理学Ⅱ」など実習や演習の教育補助にあたっており，指導体制の充実を図っている。また，多くの大学院生が TA を務めることで，教育指導方法を学ぶ重要な機会となっている。
表９：TA の採用実績
博士前期課程
看護学領域
在籍
者数

医用情報
科学領域
在籍
TA
比率
者数

年
度

TA
総数

TA

H22

11

4

9 44.4%

2

H23

16

3

6 50.0%

H24

11

2

H25

16

H26
H27

医用検査学領域
TA

在籍
者数

比率

9 22.2%

5

7

71.4%

4

10 40.0%99 100.0%

17 11.8%

2

13 15.4%

7

7 100.0%927 33.3%

3

9 33.3%4

4 100.0%13

8

21 38.1%

3

9 33.3%2

2 100.0%18

12

21 57.1%

4

12 33.3%

2

3

比率

66.7%

〇多様な教員の確保の状況とその効果
平成 26 年度より外国人教員（教授１名）を採用し，看護学領域に International Nursing
Basic Course（INBC）を設置した。このコースでは，日本の看護師免許取得後，アメリカの看護師免許取得を目指している。英語でのコミュニケーション，国家試験受験のための
英語での専門科目の学習，論文執筆法，口頭発表の方法などについて学ぶ。
また，平成 27 年度には「国際医療実践英語演習」を新設し（表 11），グローバルに活躍する研究者，医療者育成及び国際的な専門誌に対応できる統計解析能力の向上を目指して
いる。
－6-6－

徳島大学保健科学教育部

分析項目Ⅰ

海外での就職や大学院への留学に向けて必要な知識を修得するため，学部から一貫した教育を行っている。現在は，INBC の実施３年目であるが学部の１から３年次の学生が 19 名
在籍し，アメリカの大学院を目指すための学生委員会を平成 28 年度に設置する準備を進めている。また，博士後期課程の４名の修了生が海外のジャーナルに投稿，受理された。
〇教員の教育力向上や職員の専門性向上のための体制の整備
本教育部では，保健学科 FD のほか，医学部 FD 委員会や医歯薬学研究部医療教育開発センターが学部，５教育部共通の FD を実施しており，本教育部教員も参加している。
看護学専攻では，第２期には大学が開催する FD に加えて，平成 20 年度より定期的に表10 に示す独自の夏季研修会を実施しているほか，保健学科 FD 委員会が，時宜に応じた課題について FD を実施するなど教育力の向上について体制整備を行っている。
従来，本教育部 FD 委員会委員が中心となり参加・運営し，体制整備の結果，本教育部全教員が少なくとも１回以上 FD に参加するように意識の向上が図られた。
平成 27 年度には，FD 委員会と学生委員会で FD を共同開催し，教職員及び学生のメンタ
ルヘルスの問題に対処するなど,FD の内容も充実した。
表 10：看護学専攻の夏季研修会の実施状況
年度
テーマ
よき医療人として我々が育てたい学生像と，そのための教育・研
平成 20 年度
究環境の将来構想
平成 21 年度
統合実習の成果と課題
平成 22 年度
統合実習の問題点と解決法
臨地実習における学習成果を高めるための教育支援のあり方につ平成 23 年度
いて看護系大学モデル・コア・カリキュラムによるシラバスの点検・
平成 24 年度
評価
資格取得に必要な教育内容と本学独自の教育内容の視点からのシ
平成 25 年度
ラバスの点検とカリキュラムの見直し
平成 26 年度
卒業研究指導について（学部 FD）
学生のメンタルヘルスと支援の在り方について
平成 27 年度
（学生委員会と共催：参加者 23 名）（水準）期待される水準を上回る。
（判断理由）
看護学，医用情報科学，医用検査学の３領域の特色を活かして，教育目的を達成するために適切な人員配置を行う体制が整備され,保健学科 FD のみならず学部・教育部共通
FD を定期的に開催した。
平成 25 年度に,寄附講座「地域総合医療学分野」が設置され，２名の教員を配置した。
平 成 26 年 度 よ り 外 国 人 教 員 （ 看 護 師 免 許 を 有 す る 男 性 教 授 １ 名 ） を 採 用 し ，International Nursing Basic Course を設置し，日本の看護師免許取得後，アメリカの看護師免許を取得するための体制の整備を行っている。さらに，グローバルに活躍する研究者，医療者を育成するために「国際医療実践英語演習」を新設し，英語での教育を開始した（表 11）。
加えて，高度化する医療に対応できる人材育成を目的として，がんプロ関係の高度医療技術者認定，がん専門看護師，大学院における助産師免許取得のための教育体制（助産学実践コース）の改善を行った（表４）。また，学校保健の現場に対応できる養護教諭
専修免許を取得するだけでなく，教員採用試験に合格するための指導体制の改善を第２－6-7－徳島大学保健科学教育部

分析項目Ⅰ期で行い，看護・放射線診療・検査の領域で多くの高度医療技術者育成の実績を上げた
（表７）。

観点

教育内容・方法(観点に係る状況)〇体系的な教育課程の編成状況
教育プログラムでは，専門分野の知識の上に幅広い素養を有し，さらに関連分野の知識を有する高度な医療者を育成するため，次に示すような教育課程を作成している。
表８に示すとおり，医療系の５教育部に共通なカリキュラムを設定している。これらは，医療人として関連分野の幅広い知識を得ることを目的としており，図２に示したとおり，第１期平成 21 年度から，第２期平成 27 年度にかけて，学生の認識が大きく向上している。またこれら共通カリキュラム科目は，e－ラーニングで開講しており，業務終了後の夜間開講
及び長期履修制度の適用等を組み合わせて社会人学生の履修支援となっている。社会人の入学比率が博士前期課程 20％，博士後期課程 100％に及ぶことから，社会人や地域人材の再教育機関としての機能を果たしている。
4.4
4.2
4
3.8
3.6
3.4
3.2
H21

H22

H23

H24

H25

H26

H27

図２：共通科目・授業評価アンケート「この授業は，今後役に立つと思いましたか．」（5 段階評価，H21~27 年度）
評点は，5 点（非常にそうである），4 点（そうである），3 点（どちらでもない），
2 点（そうではない），1 点（全くそうではない,）①

保健科学教育部の３領域に共通するカリキュラムを設定
３領域に共通する保健学専攻共通科目を開設することにより，医療職者の連携や保健医療についての理論，思考方法や技術について学び，他の医療職者との連携，協力や健康増進への支援能力を養成することを目的としている（表 11）。
以上のように，医療系の５教育部（医科学教育部，栄養生命科学教育部，口腔科学教
育部，薬科学教育部及び保健科学教育部）に共通するカリキュラム及び保健科学教育部の３領域に共通するカリキュラムを，修了要件として看護学領域では８単位以上，医用
情報科学領域及び医用検査学領域では６単位以上としている。

－6-8－

徳島大学保健科学教育部
表 11
博
士
前
期
課
程

博
士
後
期
課
程

分析項目Ⅰ

３領域に共通するカリキュラム
科
目「チーム医療特論」「保健学特論」「臨床腫瘍学概論」

概要
がん看護領域専門看護師の看護実践力及び学際的な医療チームの中での実践力を強化「ヘルスアセスメント特論」，「病態生理学特論」 平成 27 年度新設
「臨床薬理学特論」，「看護学指導演習」
専門看護師の看護実践力の基盤を強化「脳と神経学概論」「脳と神経学評価方法論」
平成 27 年度新設
脳神経領域の専門看護師を養成「国際医療実践英語演習」，「実証研究方法論」 平成 27 年度新設
グローバルに活躍する研究者，医療者育成及び国際的な専門誌に対応できる統計解析能力を向上「先端保健医療学」
保健学に共通する健康課題を解決するための研究手法「ケアリング特論 (Advanced Caring in Health 平成 27 年度新設
Sciences)」
グローバルに活躍する研究者及び医療者育成②

領域特有の「専門教育科目」を設定する「保健学専攻専門科目」での修了単位数は，選択科目で看護学領域 20 単位以上，医用情報科学領域，医用検査学領域では 18 単位以上となっており，多くの科目を提供し，学生に選択の余地を設けている。
専門教育科目は学生が選択した目的に沿って，研究分野の知識，理論，技術を修得し，課題研究・解決能力や研究能力を養成できるよう，e ラーニングや実習形式等を取り入れた。

〇養成しようとする人材像に応じた効果的な教育方法の工夫
本教育部では，専門科目の講義並びに演習は基本的に少人数授業とし，技術修得を徹底するため実験，実習でも少人数教育を行っている。第１期平成 21 年度と第２期平成 27 年度との開設科目数及び授業形態別科目数の比較では，博士前期課程では講義，演習，実習ともに科目数が増えており，効果的な少人数教育を維持している。（表 12）
教育方法の工夫として，e－ラーニングでも開講しており，業務終了後の夜間開講及び長期履修制度の適用等を組み合わせることにより，博士前期課程の 20％を占める社会人院生に対する再教育機関としての機能を果たしている。
授業ごとに HP 上にコンテンツエリアを設け，学生が授業の資料等を閲覧できるようにしている。初回の授業においては医療人として受けるべき基礎となる「全専攻系共通科目」，「各専攻系間の共通科目」を受講すること，他の医療職者との連携，協力や健康増進への支援能力を養成することを目的として，「保健学専攻共通科目」（「チーム医療特論」，「保健学特論」）を設けている。

－6-9－徳島大学保健科学教育部

分析項目Ⅰ

表 12：平成 21 年度及び平成 27 年度の開講科目の授業形態一覧
教育部

専攻

年度

課程

授業形態別科目数

開設科
目数

講義

実験

演習

88

53

0

26

9

29

19

0

5

5

135

80

0

38

17

29

19

0

5

5

博士前
期
保健学 H21 年度
博士後
保健科
期
学教育
博士前
部
期
保健学 H27 年度
博士後期※H27 年度に，助産学実践コースを含む

実習〇学生の主体的な学習を促す取組とその効果
自主学習時間を確保するために，講義の日と時間を集中させたカリキュラムを編成した
ほか，平成 26 年２月に大学院生専用の自習室を設け，情報機器を整備した。
図３に示した授業評価アンケートより，平成 21 年度と比較し，自主学習の時間が増加傾向にあり，特に平成 27 年度は最大となっている。
組織的な履修指導を行うために，それぞれの研究指導教員及びその他の教員もオフィスアワーを設けて，継続的な履修指導を行っている。自習課題としては定期的なレポートの提出を義務付け，カリキュラムによっては小テストや課題研究を行っている。
英語による国際学会での発表，27 年度からの「国際医療実践英語演習」，「ケアリング特論 (Advanced Caring in Health Sciences)」のような英語のみの授業の開始，公的機関主
催の医療関連講演会への参加など，主体的な学習を促す工夫を行い，学会等に参加した者についてはレポート作成を課すことで，単位の実質化に努めている。
4.5
4
3.5
3
2.5
2
1.5
1
0.5
0
H21

H22

H23

H24

H25

H26

H27

図３：共通科目・授業評価アンケート（5 段階評価，H21～27 年度）「この授業の前後で予習・復習（課題・レポート作成，関連文献の読書等を含む）をしましたか．」（5 段階評価，H21~27 年度）
評点は，5 点（非常にそうである），4 点（そうである），3 点（どちらでもない），
2 点（そうではない），1 点（全くそうではない,）－6-10－

徳島大学保健科学教育部
表 13

分析項目Ⅰ

教育活動について(１～５のあてはまる数値に〇)(人)

グラフ タイトル①教養教育が充実していた

0

20

40

60

80

100

120

②専門教育が充実していた③語学教育に積極的だった④工夫され勉強しやすいカリキュラム⑤参加型。プロジェクト型の実践教育⑥少人数による指導が受けられた⑦教員との交流が多かった⑧学習意欲が湧く授業が多かった

⑤大いに

④そう思う

③ある程度

②あまり

①全く

⓪無回答

修了生に対して教育内容，教育方法に対してアンケートを行い，設問の８項目中７項
目で，「大いにそう思う」「そう思う」「ある程度そう思う」が 76.7％であり，共通カリキ
ュラム，e ラーニング化，教育クラスター，がんプロ養成コース等の効果的な教育の工夫が評価された。（表 13）（水準）
期待される水準を上回る。
（判断理由）
カリキュラムの見直しによる，全専攻系共通科目，保健学専攻共通科目により医療領域を網羅した基本的知識を修得させた上で，専門領域を深く学習させるシステムは，講義に加えて演習や学外研究会への参加などを組み合わせる授業形態により，体験的な理解を向上させることが可能となっている。
多様な学習指導方法が行われるようになったことは,教育内容に応じた授業形態改善の取組がもたらした成果である。図２,３により，27 年度の学生満足度は上昇しており，その効果を確認できる。
また，社会人学生が博士前期（20%），博士後期（100％）に及ぶ修了生の教育内容・方法等に対する評価も，表 13 に示すとおり，76.7％が３以上の評価であり，効果的な教育の工夫が高く評価され，社会人や地域の医療人材の再教育・資格取得につながり，教育機関としての機能を果たしている。
カリキュラムの見直しによる自主学習時間の確保，自習室の整備，HP 上での授業資料の提供，英語のみの授業の開始，英語による国際学会での発表の機会を与えることにより，主体的な学習を促すことができている。
以上から，期待される水準を上回ると判断した。

－6-11－

徳島大学保健科学教育部

分析項目Ⅱ

分析項目Ⅱ 教育成果の状況
観点 学業の成果(観点に係る状況)〇資格取得状況，学外の語学等の試験の結果，学生が受けた様々な賞の状況から判断される学習成果の状況
１）学会発表，学術雑誌等論文発表数
平成18年４月に博士前期（修士）課程を，平成20年４月に博士後期課程を設置し，平成27年度までに，修士（看護学）94名，修士（保健学）86名，博士（保健学）24名を輩出した。
図４，図５に示すとおり，ばらつきはあるが，博士前期課程，博士後期課程（博士後
期課程は平成 23 年の完成年度以降）ともに，学会発表数及び論文発表数が増加傾向にある。
博士論文については，英文専門誌への投稿であり，博士論文は国内の学術専門誌（平成 26 年度；日本看護学教育学会誌，平成 27 年度；日本看護研究学会誌）に投稿された２論文以外は全て国内外の英文の専門誌に投稿され，質の高い教育・研究成果が得られている（表 14）。
100
80

発
表
数

60
論文発表数（件）40

学会発表数（回）200※平成 25，26 年度は長期履修の博士後期の大学院生が修了した年度

図４：博士前期課程大学院生の学会発表，学術雑誌等論文発表数の推移－6-12－

徳島大学保健科学教育部

分析項目Ⅱ

50
40
発 30
表
数 20

論文発表数（件）
学会発表数（回）100※博士後期課程設置：平成 20 年 4 月であり，平成 23 年の課程完成年度終了後，夜間講義開講，長期履修制度活用及び養成しようとする人材に適した教育課程に伴い，学会発表数が伸びている。
平成 25，26 年度は長期履修の博士後期の大学院生が修了した年度にあたる。

図５：博士後期課程大学院生の学会発表，学術雑誌等論文発表数の推移

表 14：修了生の論文等の主な投稿先及び論文数
修了年度
投
稿

先

投稿数

2010 (H22)

Journal of Signal Processing

1

2011 (H23)

The Journal of Medical Investigation
Mathematical Problems in Engineering
The Journal of Medical Investigation

2
1
1

The Journal of Medical Investigation
Neuropsychiatric Disease and Treatment
Maturitas，Magnetic Resonance in Medical Sciences
HealthCommunications in Nonlinear Science and Numerical
Simulation
日本看護学教育学会誌
British Journal of Neuroscience Nursing
Journal of Inequalities and Applications
Open Journal of PsychiatryRadiol Phys Technol

3
1
2
1
1
1

2012 (H24)2013 (H25)2014 (H26)

2015（H27）－6-13－

11
1
1
1

徳島大学保健科学教育部

分析項目Ⅱ２）受賞件数
主な受賞は表 15 のとおり。
表 15 大学院生の獲得した学外の賞
2010(H22)
日本不妊カウンセリング学会奨励賞（NPO 法人日本不妊カウンセリ
ング学会）
2011(H23)
なし
2012(H24)
内田論文賞，NCSP'13 Student Paper Award（Committee of the 2013
RISP
International
Workshopon
Nonlinear
Circuits,
Communications and Signal Processing），第 11 回学術大会優秀ポ
スター賞(日本放射線安全管理学会)，
2013(H25)
放射線・復興支援アソシエイト賞，きらめく女性大賞 NHK 局長賞
2014(H26)
チヨダ地域保健推進賞，日本放射線技術学会長推薦優秀発表賞，金森論文賞，日本生体医工学会中四国支部大会若手研究奨励賞
2015(H27)
Cypos 賞(銅賞)，日本放射線技術学会座長推薦優秀発表，三木康楽
賞

平成 18 年４月に博士前期（修士）課程を，平成 20 年４月に博士後期課程を設置し，図６に示すとおり，着実に実績を重ね，受賞件数は増加している。

図６：大学院生の受賞件数の推移
３）大学院博士前期課程の国家試験合格者数
助産師免許国家試験合格率については，平成 24 年度は専攻科から大学院へ移行した初年度であるため，修了生はいない。図７に示すとおり，大学院移行後の平成 25 年度以降
も合格率は 100％であり，
平成 28 年３月修了生４名も全員合格し 100％を維持しており，優秀な合格率を修めている（平成 22 年度，23 年度は助産学専攻科の実績である）。

－6-14－

徳島大学保健科学教育部

分析項目Ⅱ

100

助産師免許合格率

80
60
40
20
0
H22

H23

H24

H25

H26

H27

※平成 24 年度は助産学専攻科が改組のため受験者なし。

図７：助産師免許国家試験合格率
４）大学院博士前期課程の養護教諭専修免許取得者の教員採用試験合格者数
大学院における研究だけでなく，学校保健分野の教授を中心とした受験対策を，学部から行っており，平成 23 年度以来，養護教諭専修免許取得者の養護教諭採用試験への合格率は 100％である。
平成 26 年度の養護教諭専修免許状が取得可能な 31 の大学院で養護教諭専修免許状を取得した人数は，平均で 1.0 名（日本養護教諭養成大学協議会基本調査）であり，本教
育部では，平成 22 年度２名，平成 23 年度１名，平成 26 年度４名，平成 27 年度２名の修了生が免許取得し，平均取得を上回っている。平成 22 年度以降９名の免許取得者が，全員養護教諭として正式採用され，採用試験合格率は 100％である。
５）がんプロ資格取得者数の推移
がんプロは，平成 19 年度に採択され，学生の受入れは平成 20 年度からであった。第
１期ではがんプロフェッショナル育成の教育体制の基盤整備が行われ，第２期では資格取得のための教育及び臨床教育の充実と人材の輩出に力を入れてきた。がんプロ関係の資格取得者は，表 16 のとおり。
表 16：がんプロ大学院生 資格取得実績（平成 22 年年度～平成 27 年度）
資格取得年度
資格名人数
平成 22 年度
医学物理士
1名
平成 23 年度
がん看護専門看護師
1名
平成 24 年度
がん看護専門看護師
2名
平成 26 年度
がん看護専門看護師
1名
がん看護専門看護師
2名
平成 27 年度
がん治療認定医
1名
乳腺認定医
1名※試験合格はしているが，認定が未だのもの 医学物理士 1 名（Ｈ24 合格）
２年間のプログラムであり，平成 26，27 年度の５名は現在も在籍している。

－6-15－

徳島大学保健科学教育部

分析項目Ⅱ

（水準）
期待される水準を上回る。
（判断理由）
大学院生の学会発表回数，論文件数，受賞数などが第１期より増加しており（図４～６），教育成果が着実に顕れていると判断できる。また，助産師免許の 100％取得や養護教諭採用率 100％，がんプロコース学生の資格取得（表 16）実績からも，人材養成の成果が着実に上がっており，期待される水準を上回ると判断した。

観点

進路・就職の状況(観点に係る状況)〇進路・就職状況，その他の状況から判断される在学中の学業の成果の状況
平成 21 年度から平成 27 年度にかけて，博士前期課程及び博士後期課程における就職率
は，ほぼ 100％を示している（表 17）。
表 17

修了生のうち就職希望者の就職率

就職率％

21 年度

22 年度

23 年度

24 年度

25 年度

26 年度

27 年度

博士前期

100%

100%

100%

87.5%

100%

100%

100%

博士後期

H20.4 設置

100%

100%

希望者無

希望者無

希望者無

希望者無

※博士後期の H24～H27 の修了生は，社会人で医療従事者又は教員

前述したように平成 18 年４月に博士前期（修士）課程を，平成 20 年４月に博士後期課程を設置し，平成 27 年度までに，修士（看護学）94 名，修士（保健学）86 名，博士（保健学）24 名を輩出してきた。
博士前期課程修了生;医学物理士，がん専門看護師資格取得者は，大学病院やがん診療拠点病院などの高度放射線診療施設で医療職として従事している。その他の修了生の多くが病院に放射線技師，臨床検査技師，助産師，看護師として就職しているほか，教育機
関では養護教諭，自治体では保健所などに保健師として勤務している。
博士後期課程修了生;企業の研究者や実践家として就業している者や，近隣の大学の教員（助教もしくは准教授）として活躍している。
特筆すべきこととして，看護の領域である生涯健康支援学領域の生涯健康支援看護学分野，生涯健康支援医療学分野の２分野からは，10 名の博士（保健学）を輩出し，８名が大学の看護の教育・研究者として（教授３，准教授２，講師２，他領域の助教１），２名が第二次医療施設の看護管理者として就業している。なお，大学の教育者として就業している者のうち，４名は本教育部で学位取得後，上位職への昇進を果たしている。また，医用情報科学領域修了生１名，医用検査学領域修了生１名も大学で教育者として活躍している。
平成 26 年度博士前期課程修了生の就職先は，表 18 のとおりである。博士前期課程６名（大学等教育機関の教員や大学病院等の看護師），博士後期課程７名（自治体等行政機関の保健師，大学や高等学校の教員，大学病院等の看護師，放射線技師など）の社会人大学院生が修了した。
このように，想定する関係者からの期待に応えている。

－6-16－

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表 18：博士前期課程修了生の就職先（社会人学生除く）
就職先名
平
徳島県
成
公立学校共済組合四国中央病院
26
大分市医師会立アルメイダ病院
年
社会医療法人愛仁会千船病院
度
徳島大学病院
医療法人社団明石医療センター
独立行政法人国立病院機構福山医療センター
京都大学医学部附属病院
大阪府済生会野江病院
平
徳島大学病院，大阪大学医学部附属病院
成聖路加国際病院27
宗教法人在日本南プレスビテリアンミッション年
淀川キリスト病院
度
上勝中学校，川田小学校
徳島県立中央病院，京都大学医学部附属病院，
阿南医師会中央病院，愛知県立病院，山口大学医学部附属病院，北里大学病院，大分県立病院

分析項目Ⅱ

職種
養護教諭（2 名）
助産師
助産師
助産師
助産師（2 名）
助産師
助産師
放射線技師
臨床検査技師
助産師
看護師
助産師
教員（養護教諭）
診療放射線技師〇在学中の学業の成果に関する卒業・修了生及び進路先・就職先等の関係者への意見聴取等の結果とその分析結果による教育成果の状況
修了生に本教育部のディプロマ・ポリシーの達成度にかかる自己評価について，アンケ
ート調査を行った結果，図８，図９のとおり，全ての項目で「大いに達成した」「達成した」「ある程度達成した」とした者が 75％以上であり，修了生は教育目標を達成できたと自覚できている。
また，雇用主へのアンケートでは，「自分の意見を伝えられる」「チームワークがとれている」「大学・大学院で習得した専門的知識と能力に優れたものが認められる」等の項目において，高い評価を得ている（図 10）。

－6-17－

徳島大学保健科学教育部

分析項目Ⅱ

博士前期課程修了時におけるディプロマ・ポリシーの達成度（自己評価）
90.9%

項目１

84.8%

項目２

78.8%

項目３

90.9%

項目４

93.9%

項目５

項目１）
項目２）
項目３）
項目４）
項目５）

創造的，開発的な実践的研究能力
生命尊厳を基盤とした高い倫理観
国際化時代のグローバル・リテラシー（対話・情報・科学等）
チーム医療を推進するための豊かなｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ能力と協働力
人間理解のための幅広い領域の知識

図８：博士前期課程修了生アンケート集計結果（各項目について達成したとする者の割合）

博士後期課程修了時におけるディプロマ・ポリシーの達成度（自己評価）
項目１

100.0%

項目２

100.0%

項目３

100.0%

項目４

100.0%

項目５

100.0%

項目１）
項目２）
項目３）
項目４）
項目５）

独創性と革新性のある研究を遂行する能力
保健科学の新しい研究領域を切り拓く独創力と探求心
地域社会や国際社会に情報発信する起点となる能力
最先端の専門的教育研究技能
複合的な視点で医療・保健を評価・分析・理解する能力

図９：博士後期課程修了生アンケート集計結果（各項目について達成したとする者の割合）－6-18－

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分析項目Ⅱ【資質や身につけている能力】
1)
2)
3)
4)
5)
6)
7)
8)
9)
10)
11)
12)
13)
14)
15)
16)
17)
0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

90%

100%

■ 大いにそう思う ■ そう思う ■ まあそう思う ■ あまりそう思わない ■ まったく思わない■ 無回答
幅広い教養を身につけている。（教養）1)
社会的常識を持ち，健全な人間関係を築くことができる（社会的常識）
2)
仕事上の課題等に責任感，倫理観を持って取り組む姿勢を持っている。
（責任感，倫理観）
3)
仕事上の課題等に積極的に取り組む行動力を持っている。（自主性，行動力）
4)
問題の解決に当たって，調査，分析，報告の能力が十分に認められる。（問題処理能力）5)
問題点の解決に当たって，いろいろな分野の事柄やアイデアを総合して対処する能力があ6)
る。（独創性，柔軟性）
実用的な語学能力が十分に認められる。
（語学能力）
7)
情報処理関係の技能に優れている。
（情報処理能力）8)
社会の諸問題に対する興味・関心を持っている。（社会性）
9)10) 国際的感覚に良いものを感じる。（国際性）
11) 大学・大学院で習得した専門的知識と能力に優れたものが認められる。（専門能力）
12) チームワークがとれている。
13) リーダーシップを発揮している。
14) 自分の将来のビジョンが明確である。
15) 外国語によるコミュニケーション能力がある。
16) 自分の意見を伝えられる。

17)

柔軟な発想や豊かな創造力・構想力を持っている。

図 10：卒業生・修了生雇用主アンケート－6-19－

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分析項目Ⅱ

（水準）
期待される水準を上回る。
（判断理由）
・平成 21～27 年度にかけて，博士前期課程及び博士後期課程における就職率は，ほぼ 100％を示している（表 17）。
・博士前期課程修了生；がん専門等の資格取得者は，大病院，拠点病院及び高度診療施設で医療職として従事。教育機関では，養護教諭として，自治体では，保健所などに勤務している。
・博士後期課程修了生；大学の教育者・研究者として，第二次医療施設の看護管理者として就業。社会人は，学位取得後，上位職への昇進を果たしており，想定する関係者からの期待に応えている。
・修了生の雇用主に対するアンケートにおいて，資質や身につけておくべき能力の項目
で，「身につけている」，「持っている」等の高い水準の満足度を得ており（図 10），修了生の教育効果に対する自己評価においても高い効果を認識しており（図８，９），進学及び就職における，高い数字につながっている。
以上のことから，期待される水準を上回ると判断した。

－6-20－

徳島大学保健科学教育部
Ⅲ「質の向上度」の分析

第１期中期目標期間修了時点と比較し，教育活動や成果の状況の改善，向上などがみられ，重要な質の変化があったと判断できる事項は以下のとおりである。
（１）分析項目Ⅰ 教育活動の状況
１）平成 26 年度に外国人教員（教授１名）を採用し，International Nursing Basic Course（INBC）を設置した。
また，平成 27 年度には「国際医療実践英語演習」を新設し，グローバルに活躍する研究者，医療者育成及び国際的な専門誌に対応できる統計解析能力を向上した。
第２期で新たに，高度化する医療に対応できる人材育成を目的として，①がんプロ関係の高度医療技術者認定，②がん専門看護師，③大学院における助産師免許取得のための教育体制（助産学実践コース）の改善を行った。また，養護教諭専修免許を取得するだけでなく，教員採用試験に合格するための指導体制の改善を行った（表４～６）。
２）医療系の５教育部に共通する共通カリキュラム科目では，図２に示したとおり，第１期平成 21 年度から第２期平成 27 年度にかけて，学生の認識が大きく向上している。
カリキュラムの見直しによる自主学習時間の確保，自習室の整備，HP 上での授業資料の提供，英語のみの授業の開始，英語による国際学会での発表の機会を与えることにより，主体的な学習を促すことができ，学生の評価につながった（図３）。
３）医療人として受けるべき基礎となる「全専攻系共通科目」，「各専攻系間の共通科目」を受講すること，他の医療職者との連携，協力や健康増進への支援能力を養成することを目的として，「保健学専攻共通科目」（「チーム医療特論」，「保健学特論」）を設けている。全専攻系共通科目，保健学専攻共通科目により医療領域を網羅した基本的知識を修得させた上で，専門領域を深く学習させるシステムは，講義に加えて演習や学外研究会への参加などを組み合わせる授業形態により，体験的な理解を向上させることが可能となった。
（２）分析項目Ⅱ 教育成果の状況
１）大学院生の学会発表数及び論文発表数は，博士前期課程，博士後期課程ともに増加傾向にある（図４，５）。また，国内外の英文の専門誌に投稿される論文も増加傾向にある。獲得した受賞件数においても，博士の前後期をあわせて増加しており（図６），
質の高い教育・研究成果が得られている。
２）第１期には，がんプロフェッショナル育成の教育体制の基盤づくりが行われ，第２期には，資格取得のための教育及び臨床教育の充実と人材の輩出に力を入れてきた。
医療領域の基本的知識を習得した上で，専門的領域を深く学習させる教育方法，演習や学外研究会への参加など，体験的な理解を向上させることを可能とした。
その結果，がんプロ関係の資格取得者は，表 16 のとおり輩出し，人材養成の成果が着実に上がっており，資格取得者が医療の現場で活躍している。
３）進路の状況においては，全修了生が自分の希望や学習内容を活かせるような医療及び教育の領域に就職している。助産師免許の合格率 100％，養護教諭専修免許の教員採用試験合格率 100％を維持している（表 17）。
社会人大学院生については，職場の医療や教育の質向上に寄与するとともに，上位職に昇進するなどのキャリアアップに繋がっており，教育成果が上がっている。
４）修了生の雇用主に対するアンケートにおいて，資質や身につけておくべき能力の項目で，「身につけている」，「持っている」等の高い水準の満足度の評価を得ており（図10），修了生の教育効果に対する自己評価においても高い効果を認識しており（図８，９），進学及び就職における，高い数字につながっている。
－6-21－

徳島大学歯学部

７．歯学部

Ⅰ

歯学部の教育目的と特徴

Ⅱ「教育の水準」の分析・判定

・・・・・・・７－３

分析項目Ⅰ

教育活動の状況・・・・・・・７－３

分析項目Ⅱ

教育成果の状況・・・・・・・７－16

Ⅲ「質の向上度」の分析・・・・・・・・７－２

・・・・・・・・・・７－22－7-1－

徳島大学歯学部
Ⅰ

歯学部の教育目的と特徴

社会に貢献できるリサーチマインドをもった高度専門職業人・研究者の育成,多職種協働を担う人材の養成, 次世代を担うグローバル人材の育成を目的とする。
教育目標
１．歯学科
（１）医の倫理を備えた良識ある歯科医師を養成（２）生命の尊厳に対して最大の敬意を払える人材を養成（３）最新の治療技術を身につけ，リサーチマインドを持った歯科医師を養成
２．口腔保健学科（１）医の倫理を備え，慈しみと思いやりの心を持った人材を養成（２）専門的な知識や技能を有し，チーム医療に貢献できる人材を養成（３）口腔保健・福祉の推進に指導的役割を担える人材を養成
教育の特徴（１）高大接続教育を重視（２）内科学・外科学などの隣接医学教育を重視（３）専門職連携教育（IPE）を実施（４）社会福祉士国家試験受験資格も獲得可能（口腔保健学科）（５）外国人教員による英語のみでの授業を実施[想定する関係者とその期待]想定する関係者は，国民，本学部学生とその保護者，病院・歯科医院，研究機関，教育機関，行政機関である。
その期待は，歯科医学者や臨床歯科医，行政担当者，歯科衛生士，社会福祉士などの医療従事者として社会に貢献する人材の育成と輩出である。地域の医療・福祉関係者，海外交流校，高校関係者からも教育活動が期待されている。

－7-2－

徳島大学歯学部
Ⅱ

分析項目Ⅰ「教育の水準」の分析・判定

分析項目Ⅰ 教育活動の状況
観点 教育実施体制(観点に係る状況)● 教員組織編成や教育体制の工夫とその効果
学生現員及び教員数（平成 27 年５月１日現在）（表１）。グローバル化教育の強化のために外国人教員を,全身疾患教育充実のために医師免許保有教員を増やした。
表１ 平成 27 年５月１現在の学生数・教員数
学科
学生数
専任教員（担任数）
非常勤講師
歯 学
科
320
79（12）
92
口腔保健学科6015（8）18
外国人教員３名（第１期中１名）, 医師免許保有教員３名（第１期中２名）
１）図１に示す部会を設置し教育改革に取り組む体制を構築した。平成 25 年度から国際化・連携推進部門を含む口腔科学フロンティア推進室を設置した。

図１

歯学部の教員組織編成と教育体制

２）教育支援体制
・各クラスに２名の担任を置き，いずれの担任も６年間・４年間固定とし，一人一人に合ったきめ細かい個別指導を実施している。
・平成 22 年度から，メンター（１学年約 40 名の学生に対して 20 名程度の教員）による面談を導入し，教員及び学生の報告書を基にベスト・メンターを表彰している（表２）。
・平成 23 年度から学部教育に貢献度が高い教員を表彰している（表２）。
表２

教員表彰・ベストメンター表彰

教員表彰（教育）
ベストメンター表彰

H22
未実施
2名

H23
2名
2名

H24
3名
2名

H25
3名
2名

H26
1名
2名

H27
2名
2名

● グローバル教育の強化
平成 25 年度から歯学科・口腔保健学科ともに外国人教員による全て英語での講義（「歯科英語」）を開始するとともに，留学生と日本人学生交流の場としての International
Friendship Room（IFR）を設置した。なお，第１期中期目標期間中,英語による授業は実施－7-3－

徳島大学歯学部

分析項目Ⅰしていない。
IFR 利用学生数は毎年増加し（表３）, 利用者の満足度も非常に高い（表４）。
表３

IFR 利用学生数

IFR 利用学生数
表４

H25
39

H26
44

IFR に対するアンケート結果

H27
85(H28.２月実施,歯学科３年次 n=38)

はい（％）

いいえ（％）

100

0

100
100
97

0
0
3

1．IFR は授業を受ける上で役に立った。
2. IFR に行くと英語が向上すると感じられる。
3．IFR は何らかの役に立っている。
4．IFR には今後も行ってみたいと考えている。
H24 以前は 0● 教員の教育力向上や専門性向上のための整備
１）FD 講演会の開催実績及び参加者数（表５）。
２）平成 26 年度に実施した教員アンケート結果から, 教員の教育方法の開発など教育に対する積極的姿勢が認められる（表６）。
FD 講演会を機に Team-Based Learning（H22 の FD）や反転授業（H26 の FD）が一部の科
目で開始された。
表５

歯学部 FD 講演会の開催実績

年

月日

平

7 月 16 日成

7 月 30 日

FD 講演会の内容

参加人数

Team-Based Learning(TBL) -能動学習を引き出す 教育手法・HBS 研究部の現状と課題

22

・科学研究費採択に向けて

年

・学生総代との懇談会を終え百日咳について

度

・個人情報保護について
大阪大学大学院歯学研究科における大学院教育の新しい試み

49

4 月 27 日

CBT 試験問題作成法

50

12 月 24 日

技能の修得と伝承

15

1 月 27 日「学校教育における暗黙知の醸造について」

6 月 29 日

成

20

・東日本大震災における歯科医師の検視活動
・東日本大震災の被災地での歯科診療支援

23
年

57

12 月 3 日

先端技術のものづくりと伝統技法に学ぶ
平

53

55

・徳島県医療救護班第 5 班活動報告 -看護の立場から7 月 21 日

度

・歯学部の行動計画とその方向性
・科学研究費採択に向けて

64

・任期制と業績評価(EDB も含めて)
4 月 27 日

CBT 試験問題作成法

52

12 月 9 日

多職種連携:見られ合う職場

31

平

5 月 15 日採択される CBT 問題作成のコツ

46

成

6 月 15 日・望ましい客観的試験問題の作成

24

・研究費申請記載における注意事項について

年

7月6日

暗黙知教育について考える度

8 月 24 日

鳴門教育大学 教員就職率 2 年連続『全国 1 位』達成の秘訣を学ぶ
ー~マニュアルではなく心得~「鳴門教育大学における教師力の開発」

－7-4－

61
14
15

徳島大学歯学部

分析項目Ⅰ

10 月 24 日

LMS 説明会 i-collabo の使い方

9

12 月 19 日

暗黙知による学びと認知的徒弟制

19

1 月 17 日

相手に伝わる言葉のコツ

70

1 月 29 日

学生臨床実習について考える -よりよい実習を目指して

53

平

4 月 23 日採択される CBT 問題作成

42

成

6 月 21 日「歯道とは」

20

25

12 月 16

暗黙知の獲得を支援する方法について-音楽の学習の理論に基づい

年

日

て-

度

1 月 15 日

医療情報の落とし穴 -EBM 入門-

1 月 24 日

The necessity and multifaceted role of in-house academic

18
38

medical/dental English communications centers in the 21st

24

century平

5月8日

成

歯学教育のための良い試験問題の作り方採択される

38-CBT 問題作成のコツと注意点

26

5月9日

反転授業をやってみよう

22

年

8 月 19 日

歯学教育認証評価の重要性

31度

9 月 22 日

科研費獲得のポイント

40

11 月 26 日

機能強化に向けた新潟大学歯学部の取り組み

40

2月5日

グローバル化に対応した臨床実習を補完するシミュレーション実習

46

2 月 10 日

宮崎大学大学院医学獣医学総合研究科がめざすグローバル化とは

17

ー医学部組織細胞化学分野における実践3 月 18 日

広島大学歯学部における国際化への取組み

26

平

7 月 22 日

次世代に伝えたい歯科臨床のすばらしさ48

成

8 月 26 日

科学研究費助成金の獲得と改革の方向性

5827

12 月 21 日

主体的学びと大学図書館—アクティブ・ラーニングの推進に向けて

13

年

2月4日

実践事例に学ぶ簡単アクティブラーニング－学生に実習を促進する

度

一工夫—
3月9日

パイロット養成における暗黙知教育と危機管理

3 月 15 日

暗黙知を伝える方法論—歯科臨床系実習指導を効果的に進めるため
に

25
31
38

以上は，歯学部主催の FD を示す。このほか,全学対象の FD,医学部や薬学部主催の FD(歯学部は共催)にも参加している。

表６

教員アンケート結果(n=41)

設問，５段階選択肢のうちの１及び２

回答（％）

A 教育方法の開発や教材の開発や教材の開発に努力はしていますか。
１．全くそう思う ２．そう思う

97

B 明瞭で聞きやすい話し方をしましたか。
１．全くそう思う ２．そう思う

83

C 適切な授業の進行をしましたか。
１．全くそう思う ２．そう思う
D 授業のポイントを強調しましたか。
１．全くそう思う ２．そう思う
E 学生の理解度に配慮して授業を行いましたか。

95

１．全くそう思う ２．そう思う

92

－7-5－

98

徳島大学歯学部

分析項目Ⅰ● 教育プログラムの質保証・質向上のための工夫とその効果
平成 20～22 年度文部科学省「質の高い大学教育推進プログラム：高齢社会を担う地域育成型歯学」事業を実施した。これは,教育目標の生命の尊厳に対して敬意を払い,慈しみと思いやりの心を持って社会に貢献できる人材育成に合致した事業である（図２）。
１）上記目標に沿う結果及び新規教育実施体制（正課授業への組み入れ）を確立した点において成果を得た（表７）。
２）卒業時アンケートで非常に良好な評価を得た（図３）。

図２

大学教育推進プログラム
23

地域福祉体験学習

23

0

33

高齢者交流学習130

相互歯磨き学習2420

2

気づきの体験学習

23

22

1

0%
良かった

10%

20%

30%

どちらかといえば良かった

40%

50%

60%

70%

80%

90% 100%

どちらかといえば良くなかった

良くなかった

高齢社会を担う地域育成型歯学教育授業の卒業時学生アンケート

図３

口腔保健学科卒業時アンケート（口腔保健学科１期～３期生，n=46）－7-6－徳島大学歯学部
表７

分析項目Ⅰ「高齢社会を担う地域育成型歯学」関連発表＜学術論文（3 件）＞
地域高齢者との福祉体験学習の教育効果と地域貢献事業としての評価
大学教育研究ジャーナル, 8: 17-24，2011.
感情指数を用いた歯科衛生士教育における高齢者交流学習効果
四国公衆衛生学会雑誌，57 71-74, 2012.
地域育成型歯学教育を推進するための教育管理ネットワークシステム導入の有用性
日本歯科衛生教育学会雑誌，4(1):49-54, 2013.
＜学会等発表（11 件）＞
第 21 回近畿・中国・四国口腔衛生学会総会，（2010 年 6 月，松江市）．
第 29 回日本歯科医学教育学会（2010 年 7 月，盛岡市）
第 7 回日本口腔ケア学会学術大会（2010 年 11 月，大阪市）
平成 22 年度徳島大学歯学部教育 GP 口腔保健県民公開フォーラム（2010 年 9 月，徳島市）
平成 22 年度全学 FD 大学教育カンファレンス in 徳島（2011 年 1 月，徳島市）
第 30 回日本歯科医学教育学会（2011 年 7 月，東京）
平成 23 年度全学 FD 大学教育カンファレンス in 徳島（2012 年 1 月，徳島市）
第 31 回日本歯科医学教育学会（2012 年 7 月 21 日，岡山市）
第 33 回日本歯科医学教育学会（2014 年 7 月 5 日，北九州市）
平成 26 年度全学 FD 大学教育カンファレンス in 徳島（2014 年 12 月，徳島市）
第 34 回日本歯科医学教育学会（2015 年 7 月 11 日，鹿児島市）(水準)
期待される水準を上回る。
(判断理由)・グローバル化強化のために外国人教員を,全身疾患教育充実のために医師免許保有教員を増やした（表１）。
・担任（２名）固定制を実施するとともに，平成 22 年度からメンターによる学生面談を導入した。
・外国人教員数を増加させるとともに, 平成 25 年度から歯学科・口腔保健学科ともに外国人教員による全て英語での講義（「歯科英語」）の開始及び IFR・口腔科学フロンティア推進室における国際化・連携推進部門の設置によりグローバル教育を強化した。IFR
利用学生数は毎年増加し（表３）, 利用者の満足度も非常に高い（表４）。
・質の高い大学教育推進プログラム（平成 20〜22 年度）」において高い学生満足度が得られ（図３），事業終了後も正課授業として継続している。
以上の理由により期待される水準を上回ると判断する。

観点

教育内容・方法(観点に係る状況)● 体系的な教育課程の編成状況
１）１年次に高大接続のための自然科学入門を必修としている（歯学科）。
２）医，歯，薬学部１年次全員による IPE ワークショップ（チーム医療入門）を実施するとともに,平成 25 年度より医歯薬学部の教員・学生共同 FD「学部連携 PBL チュートリア
ルトライアル」を毎年行っている。
３）外国人教員による英語のみでの講義（「歯科英語」）を歯学科３年次・口腔保健学科２
年次を対象に実施している。
４）内科学・外科学などの隣接医学教育を重視している。このため,徳島大学歯学部での教－7-7－徳島大学歯学部

分析項目Ⅰ

育担当者による「歯界展望別冊 歯科医師のための医学ハンドブック,医歯薬出版,2014年５月発行,224 頁」を編集・出版した。
①

歯学科（図４）
平成 26 年度より,５年次後期からの「臨床実習」において, 老人福祉施設における在宅歯科往診ケア実習（かかりつけ歯科医である臨床教授の指導下で，地域の要介護高齢者を対象とした歯科訪問診療や口腔ケア実習）を開始した。

図４

歯学科カリキュラムマップ②

口腔保健学科（図５）
口腔保健福祉学（33 単位）履修により，社会福祉士国家試験受験資格の取得が可能で
ある。

－7-8－

徳島大学歯学部

図５

分析項目Ⅰ

口腔保健学科カリキュラムマップ③

平成 24 年度にカリキュラムポリシー，カリキュラムマップを策定し，平成 26 年度にカリキュラムマップを改訂した（図４,５）。平成 27 年度に GPA・キャップ制度を導入した。

● 社会のニーズに対応した教育課程の編成・実施上の工夫，効果① 理科の入学前学習
平成 22 年度までは推薦入試合格者のみを対象としていたが，平成 23 年度以降は入学者全員に拡大した（表８）。課題提出者の割合を高い水準に維持している。
表８

入学前学習実施状況（歯学科）（物理・化学）
H21

H22

H26

H27

対象者数

10

5

40

40

物理・生物の提出

3

0

1

4

物理のみ提出

1

3

11

8

生物のみ提出

5

2

20

25

課題提出者割合（％）

90

100

80

93

H23〜H25 のデータなし－7-9－徳島大学歯学部②

分析項目Ⅰ

リメディアル授業（自然科学入門）の履修を必修化した（表９）。
表９

リメディアル授業（物理・生物・化学）単位修得率
H21
H22
H23
H24
H25

単位修得率（％）

36

100

100

100

100

H26

H27

100

100

H22 より歯学科は必修化③

医歯薬学部１年次全員による IPE ワークショップ（チーム医療入門）を実施している。
学生アンケート「学部学科横断的な教育を必要と思うか」の設問に，高い評価を得ている（表 10）。
表 10 IPE ワークショップにおける学生アンケート結果
学部横断的なチーム医療教育（他学科と学ぶ機会）は必要だと思いますか (%)
H23
H24
H25
H26
H27
歯学科
86.1
86.1
97.2
80.5
82.9
口腔保健学科
100.0
100.0
100.0
100.0
93.3
歯学科
n=36
n=36
n=36
n=41
n=41
n=15
n=13
n=15
n=16
n=15
口腔保健学科● 国際通用性のある教育過程の編成・実施上の工夫とその効果① 歯科英語授業でのシャトルカード提出
平成 25 年度から,外国人教員が歯科英語を教育することにより，専門領域の英語に対する学生の興味が増加した。その結果，シャトルカード（各授業後に学生が疑問や感想をカードに記入して提出，教員は回答を記入して学生に返却）提出率が 100％となっている（表 11）。
表 11

歯科英語授業でのシャトルカード提出率（％）
H22
H23
H24
H25
歯学科
100
口腔保健学科
67
②

H26
100
100

H27
100
100

短期海外留学学生数（語学研修を含む）の増加とともに，海外からの学部学生の受入れも増加している （表 12～14）。
表 12

徳島大学歯学部学生派遣者数(平成 21 年度は無し)

ヘルシンキメトロポリア応用科学大学
口腔衛生学科
インドネシア・ガジャマダ大学歯学部
インドネシア・ムハマディア大学歯学部

H22

H23

H24

H25

H26

H27

2

2

2

4

2

8

0
0

0
0

4
0

4
4

0
7

3
0

－7-10－

徳島大学歯学部
表 13

海外の大学からの学部学生の受入れ者数(平成 19 年度以前は無し)
H20

H21

H22

H23

H24

H25

H26

H27

1

2

2

2

2

2

2

2

0

0

0

0

0

3

4

4

ヘルシンキメトロポリア応用科学大学
口腔衛生学科
インドネシア・ムハマディア大学
歯学部

表 14

分析項目Ⅰ

学生の短期海外留学件数(語学研修) (平成 21 年度以前は無し)

留学学生

H22
0

H23
0

H24
1

H25
2

H26
3

H27
1

②

英語検定試験成績を短期交換留学の選抜材料に加えることより,受験者数が顕著に向上した（表 15）。指導の強化の結果,平成 26 年度歯学科入学者の TOEFL の成績（平均）は,１年時(H26)447,２年時(H27)454 と学年の進行につれて成績が向上している。
表 15

TOEIC，TOEFL 受験者数 (H26 より TOEIC から TOFEL 受験に変更)
H22

H23

H24

H25

H26

H27

受験者数（1・2 年次）
74
TOIEC 受験率（1 年次） 88.9%
TOEFL 受験率（1 年次）

51
69.6%

37
58.2%

47
60.7%

120
60.0%
90.9%

119
98.1%

● 養成しようとする人材像に応じた効果的な教育方法の工夫① チーム基盤型学習法（TBL:Team-Based Learning）は,知識を応用する能動的な学習に学生を引き込むことを重視し，グループで協働して互いに教え合う能力を鍛える少人数
チーム学習の教育である。TBL 授業は，「予習」，「準備確認」，「学習内容の応用」の３段階で進める。
TBL 導入科目では，受講態度，予習復習，目標明示，達成度などで，通常授業よりも有意に良かったと回答する学生が多かった（図６）。

図６

TBL 授業のアンケート結果（n=40）－7-11－

徳島大学歯学部②

分析項目Ⅰ「鉄は熱いうちに打て」（SIH : Strike while the Iron is Hot）の精神に則り,反転授業, グループワーク, 学修ポートフォリオ, 専門領域早期体験などによるリフレクシ
ョンを基盤としたアクティブ・ラーニングの体験を通して,学生と教員が共に学び合い成
長する科目「SIH 道場－アクティブ・ラーニング入門－」（平成 26 年度大学教育再生加速プログラム採択事業）を, 平成 27 年度から初年次に導入した(表 16)。
学生アンケートでは,９割以上から肯定的評価を得た(表 17)。

表 16

平成 27 年度 SIH 道場評価シート

表 17

SIH 道場

学生アンケート結果(n=54)

設問，４段階選択肢のうちの４及び３
A 体験学習で専門分野に対する興味関心が高まった
4
とても当てはまる 3 どちらかといえば当てはまる
B プレゼンテーションを効果的に行うために必要な準備・姿勢・資料を理解した
4
とても当てはまる 3 どちらかといえば当てはまる
C １つの課題に対して,他者と協力して取り組む際の留意点を理解した
4
とても当てはまる 3 どちらかといえば当てはまる
D 学修（体験）を振り返ることの重要性を理解した
4
とても当てはまる 3 どちらかといえば当てはまる
E 自ら考え抜く能動的学修の重要性を理解した
4
とても当てはまる 3 どちらかといえば当てはまる－7-12－

（％）
91

96
100
90
92

徳島大学歯学部

分析項目Ⅰ● 学生の主体的な学習を促すための取組とその効果① 大学入門講座の充実
１）平成 22 年度より前期中にわたって開講している (表 18 に平成 27 年度の日程表を示す)。
表 18

平成 27 年度

大学入門講座日程表

日時
4 月 17 日 （金）4 月 24 日 （金）5 月 1 日 （金）5 月 15 日 （金）5 月 22 日 （金）6 月 5 日 （金）6 月 12 日 （金）6 月 19 日 （金）6 月 26 日 （金）7 月 3 日 （金）7 月 10 日 （金）7 月 17 日 （金）7 月 24 日 （金）時間
14:35～17:50
14:35～18:00
14:35～16:05
14:35～16:05
14:35～16:05
14:35～17:00
14:35～17:50
14:35～16:05
14:35～16:05
14:35～16:05
14:35～16:05
14:35～16:05
14:35～16:05

内容
アカデミック・ライティング入門
長寿福祉口腔保健学の確立をめざして
相互歯磨き学習
歯学・歯科医療における国際センス
食と生きる喜びを支える歯科医療
医学・歯学の歴史
感性の磨き方PBL・TBL 入門（１）
PBL・TBL 入門（２）
薬物中毒・災害対策について
歯科診療とフィジオーム

9 月 30 日 （水）13:00～18:00

蔵本地区 IPE ワークショップ

研究室体験２）平成 25 年度から「読書レポート」を実施しており(図７)，アンケート（n=55）で 86-100％の学生から高い評価を得ている（表 19）。

図７

読書レポート－7-13－

徳島大学歯学部

表 19

読書レポートアンケート結果（H26 年実施）

設問，４段階選択肢のうちの１及び２「アカデミックライティング」の授業はどの程度参考になりましたか？
1 非常に参考になった・2 大いに参考になった
教員から返されたコメントや指摘は的確なものだと思いますか？
1 的確・2 どちらかというと的確

分析項目Ⅰ

（％）
歯学科
(n=40)

口腔保健学科（n=15）

92.1

86.6

93.2

100

② 平成 25 年度より「授業サポートナビ」を開始した（平成 27 年度では 35 科目の公開）（図８）。「授業サポートナビ」は, 学生の能動的・自主的な学習と図書館資料とを結び付ける取組として，授業ごとに参考となる本・Web ページの紹介，講義紹介動画，反転授業用
動画, 講義アーカイブを Web で公開するとともに，図書館において教科書・参考書を授業
科目別に２冊づつ配置している。

図８

授業サポートナビ－7-14－

徳島大学歯学部
附属図書館蔵本分館における入館者数推移
H23以前
H24
入館システム変更
歯学部学生
21,643
によりデータなし

分析項目Ⅰ

表20

H25

H26

H27

26,172

27,022

28,566

図書館の積極的利用を指導した結果，図書館利用者数が着実に増加している（表 20）。
(水準)
期待される水準を上回る。
(判断理由)
・歯学科全員に入学前学習・リメディアル授業（自然科学入門）履修を必修化し,入学前学習においては課題提出者の割合を高い水準に維持している（表８）。
・IPE ワークショップを継続的に実施し,学生から高い評価を受けている（表 10）。
・外国人教員を中心にグローバル化教育を推進し,短期海外留学学生数（語学研修を含む）の増加とともに，海外からの学部学生の受入れも増加している（表 13，14）。
・「SIH 道場」を中心としてアクティブ・ラーニングに，本格的に取り組み,学生から高い評価を受けている（表 17）。
・「読書レポート」を含む大学入門講座を半年間開講するなど高大接続の取組を積極的に実施し,アンケートでも高い満足度が得られている（表 19）。
・附属図書館と協働し学生の自主的な学習環境を整備した結果,図書館の入館者数も増加している（表 20）。
以上の理由により期待される水準を上回ると判断する。

－7-15－

徳島大学歯学部

分析項目Ⅱ

分析項目Ⅱ 教育成果の状況
観点

学業の成果

(観点に係る状況)● 資格取得状況，学外の語学等の試験の結果，学生が受けた様々な賞の状況から判断される学習成果の状況① 【歯学科】
歯科医師国家試験合格状況は，第 102，107 回を除いて全国平均合格率を上回っている。
第１期中期目標期間中は第 101 回に国立大学新卒で１位であったが,第２期では第 106 回で国立大学新卒１位及び第２期最終年度の第 109 回において新卒で全国１位を達成した（表 21）。厚労省は毎年合格者数を漸減させており,定員数が少ない本学科はその影響が合格率の変動に影響したと考える。
表 21

歯科医師国家試験合格状況

実施
年度

回

徳島大学

H16

%

徳島大学
新卒
%

徳大国立
新卒順位
(11 校)

徳大国公私立
新卒順位(29 校)

全国平均
合格率
%

98

81.9

83.1

8

16

74.6

H17

99

80.8

83.3

11

25

80.8

H18

100

84.7

84.7

9

14

74.2

H19

101

90

98

1

1

68.9

H20

102

60.6

86.2

7

9

67.5

H21

103

85

95.7

4

4

69.5

H22

104

73.3

81.1

11

18

71

H23

105

74.6

83.3

10

13

71.1

H24

106

83.6

95.3

1

3

71.2

H25

107

59

66.7

11

21

63.3

H26

108

71.9

76.7

9

14

63.8

H27

109

78.7

96.8

1

1

63.6

②

【口腔保健学科】
平成 22 年度に第１期生が卒業しており, 進級及び卒業状況は極めて良好である。歯科衛生士，社会福祉士（選択）の国家試験合格率は表 22 のとおりである。歯科衛生士国家試験の合格率 100％を維持しているとともに，社会福祉士国家試験合格率は常に高水準を保ち,２期生以降は常に４位以内を維持している。

－7-16－

徳島大学歯学部
表 22

分析項目Ⅱ

歯科衛生士，社会福祉士の国家試験合格率
歯科衛生士国家試験

社会福祉士国家試験

年度

口腔保健学科合格率（本学科受験者数）

口腔保健学科合格率（本学科受験者
数）

社会福祉士国家試験全国平均合格率

口腔保健学科合格率の全国順位/全国で受験者数が 10 名以
上の学校数

H22（1 期生）

100% (15 名)

78.6% (14 名)

25.9%

8 位/209 校

H23（2 期生）

100% (16 名)

81.3% (16 名)

26.3%

3 位/216 校

H24（3 期生）

100% (16 名)

94.1% (16 名)

18.8%

1 位/218 校

H25（4 期生）

100% (12 名)

100% (12 名)

27.5%

1 位/216 校

H26（5 期生）

100% (15 名)

87.5% (15 名)

27.0%

2 位/219 校

H27（6 期生）

100% (13 名)

83.3%（12 名）

26.2%

4 位/215 校③

学生の受賞及び奨学金獲得
表 23 に教育研究関連受賞及び競争的奨学金を獲得した学生数を示す。第１期は計 19名であったが，第２期においては計 39 名と倍増した。
表 23

教育研究関連受賞・競争的奨学金獲得学生数

H16

H17

H18

H19

H20

H21

H22

H23

H24

H25

H26

H27

3

3

3

4

3

3

5

7

7

7

7

6

● 教育の成果・効果に関する学生アンケート等の調査結果とその分析結果① 在学生の授業アンケート「授業のわかりやすさ」,「教員の創意工夫」は平成 26 年度において顕著に上昇して
おり，総合評価も上昇している（表 24）。
② 卒業生を対象とした授業満足度アンケート「これらの学習は有意義であったか？」の問に 3.9-4.5 と高い満足度を示した(図９)。
「現在役に立っているもの」の問に，「実験・実習」と「卒前臨床実習」を選択する学生が多かった（表 25）。
表 24

在学生の授業評価アンケートの比較(５段階評価）H22 (n=252)

H26 (n=250)

受講態度・修学意欲

3.58

3.91

必要事項の明示

3.55

3.88

授業のわかりやすさ

3.7

4.24

教員の創意工夫

3.7

4.19

将来性

4.07

4.41

総合評価

3.73

4.24

－7-17－

徳島大学歯学部

分析項目Ⅱ（1）授業への （2）実験・実習への
積極性
積極性

図９

⑥国試対策授業⑤卒前臨床実習④ﾁｭｰﾄﾘｱﾙ③実験･実習②ｾﾐﾅｰ･演習①講義

学習は有意義であったか

臨床（予備）

臨床前

国試

授業

5
4
3
2
1
0
歯学科
口腔保健学科

授業形態による満足度

卒業生を対象とした授業満足度アンケート結果（抜粋）表 25 「徳島大学の授業において現在役に立っているもの」に対する回答結果（回答者全体のうち，その項目を選択した者の割合％）（n＝41）
授業方式

授業科目

①講義

②演習・
ｾﾐﾅｰ

③実験・
実習

④卒前臨
床実習

③語学

②全学共通
教育科目

③専門
科目

④ｾﾐﾅｰ

⑤卒前臨
床実習

39.1

13

69.6

65.2

8.7

8.7

60.9

13

60.9

(水準)
期待される水準を上回る。
(判断理由)
・口腔保健学科第１期生が平成 22 年度に卒業して以来，歯科衛生士の国家試験合格率は毎回 100％を維持し（表 22），かつ社会福祉士の国家試験合格率は全国順位においてトップクラスにある。歯科医師国家試験においては第２期最終年度において新卒で全国１位を達成した（表 21）。
・教育研究関連受賞及び競争的奨学金を獲得した学生数が第１期と比して倍増した（表 23）。
・在学生の授業アンケートにおいて,「授業のわかりやすさ」・「教員の創意工夫」は平成
26 年度において著明に上昇しており，総合評価も上昇している（表 24）。
・卒前臨床実習において, 在学生・卒業生からの高い満足度を得ている（図９）。
以上の理由により期待される水準を上回ると判断する。

観点

進路・就職の状況(観点に係る状況)【歯学科】
初期臨床研修を受けている。
【口腔保健学科】
病院や行政分野において歯科専門職あるいは医療福祉専門職として就職，社会福祉協議会や歯科関連企業などへの就職もあり，極めて多彩である(表 26，27)。
平成 24 年度に修士課程，平成 27 年度に博士課程が設置され，卒業生が進学している（表28）。平成 26 年度には卒業生が本学科教員として採用された。
－7-18－

徳島大学歯学部

分析項目Ⅱ

ほとんどの卒業生が歯科衛生士と社会福祉士の二つの国家資格を有し,平成 22 年度以降,
就職率は 100%を持続している。
表 26

口腔保健学科卒業生の主な就職先（職種別）（平成 22 年度～平成 27 年度）

歯科衛生士としての主な就職

社会福祉士としての主な就職先

研究職・一般職・その他

徳島大学病院

徳島大学病院

徳島市職員

愛媛大学医学部附属病院

徳島赤十字病院

小松島職員

鳥取大学病院

徳島県立中央病院

鳥取県職員

高知大学病院

伊予病院

花王株式会社和歌山県医科大学病院

徳島市職員

東海大学病院

大阪府職員

徳島赤十字病院

神戸市職員

徳島県鳴門病院

西宮回生病院

先

徳島県立中央病院
国立病院九州医療センター
三豊総合病院
八尾市立病院
高知県職員県職員
川島病院
高知県南国市職員
大阪府堺市職員
熊本市職員
舞鶴市職員
株式会社モリタ
サンスター株式会社
一般歯科（開業医）－7-19－

徳島大学歯学部

表 27

分析項目Ⅱ

口腔保健学科卒業生の主な就職先（業種別）（平成 22 年度～平成 27 年度）

公務員

医療機関

企業等

徳島県職員

徳島大学病院

株式会社モリタ

徳島市職員

徳島赤十字病院サンスター株式会社

高知県職員県職員

徳島県立中央病院

花王株式会社

高知県南国市職員

伊予病院

大阪府職員

愛媛大学医学部附属病院

大阪府堺市職員

鳥取大学病院

熊本市職員

高知大学病院

舞鶴市職員

和歌山県医科大学病院

神戸市職員

東海大学病院
徳島県鳴門病院
国立病院九州医療センター
三豊総合病院
川島病院
八尾市立病院
一般歯科（開業医）

表 28

口腔保健学科卒業生の状況

卒業年度

卒業生数

就職者数

進学者数(修士課程)：他大学も含む

進学者数（博士課程:修士課程修了者）

H22
H23
H24
H25
H26
H27

15
16
16
12
15
13

12
14
15
10
13
13

3
2
1
2
2
0

1
1
1
1

－7-20－

徳島大学歯学部

分析項目Ⅱ● 就職先へのアンケート
表 29 に示すように,雇用主から高い評価を受けている。
表 29

就職先へのアンケート結果(５段階評価)歯学科(n=28 )

口腔保健学科(n=27)① 職務上の指示を理解する能力

4.22

4.2

② 指示した仕事を遂行する能力

4.3

4.27

4.0 以上4.0 以上3.7 以上3.7 以上職務上の資質について

卒業生の資質・能力② 社会的常識，③ 責任感，倫理観，④ 自主性，行動力① 教養，⑤ 問題処理能力，⑪ 専門能力
⑫ チームワークがとれている
雇用主の自由記載（抜粋）① 国立大学出身者だけあって，すべてにまじめに一生懸命に取り組む能力はさすがだと思います。
② 歯科衛生士としてフッ化物の取組を市町村に推進して保健所から学校に拡大しつつある。歯科保健のみではなく，職域保健も担当し，幅広く柔軟に対応できる能力があります。

(水準)期待される水準を上回る。
(判断理由)
・歯学科卒業生の多くは研修終了後に勤務医を経て, 医療機関の勤務医あるいは開業医として医療活動に従事している（表 26，27）。
・口腔保健学科卒業生は多彩な領域に就職し, これまでの就職率は 100%である。さらに平成 23 年度には大学院修士課程（口腔保健学専攻），平成 27 年度には大学院博士後期課程を設置し，毎年，口腔保健学科卒業生が進学している。
・雇用主から高い評価（表 29）を受けている。
以上の理由により期待される水準を上回ると判断する。

－7-21－

徳島大学歯学部
Ⅲ「質の向上度」の分析

第１期中期目標期間終了時点と比較し,教育活動の状況の改善,向上などがみられ,重要な質の変化があったと判断できる事項は以下のとおり。
（１）分析項目Ⅰ 教育活動の状況
１．歯学科, 口腔保健学科ともに外国人教員による英語のみで実施する授業 (歯科英語)の開始（シャトルカードの実施を含む）や IFR などの正課外活動を基盤とする活発な海外協定校との交流促進（表３，４,表 11～15）。
２．文科省 GP「質の高い大学教育推進プログラム」の高い学生満足度，事業終了後も正課授業としての継続（図２，３，表７）。
３．入学前学習・リメディアル授業履修を必修化，「SIH 道場」・「読書レポート」を含む大学入門講座を半年間開講するなど高大接続の積極的実施（表８，９，16～19,図７）（２）分析項目Ⅱ 教育成果の状況
１．口腔保健学科第１期生の卒業（平成 22 年度）以来，歯科衛生士の国家試験合格率は毎
年 100％，社会福祉士の国家試験合格率は全国でトップクラスを維持（表 22）。
２．教育研究関連の受賞者及び競争的奨学金を獲得した学生数が第１期と比して倍増（表23）。
３．口腔保健学科卒業生の就職率は 100%（表 26，27），また，新設された大学院修士課程
や博士後期課程への進学も維持（表 28）。
４．卒業生の就職先の雇用主からも高い評価を得ている（表 29）。

－7-22－

徳島大学口腔科学教育部

８．口腔科学教育部

Ⅰ

口腔科学教育部の教育目的と特徴

Ⅱ「教育の水準」の分析・判定

・・・・・・８－３

分析項目Ⅰ

教育活動の状況・・・・・・８－３

分析項目Ⅱ

教育成果の状況・・・・・・８－10

Ⅲ「質の向上度」の分析

・・・・８－２・・・・・・・・・８－14－8-1－

徳島大学口腔科学教育部
Ⅰ

口腔科学教育部の教育目的と特徴

１

教育目的
口腔科学教育部では，口腔科学専攻（博士課程）と口腔保健学専攻（博士前期・後期課程）を設置しており，口腔科学専攻では，口腔科学並びに隣接する分野に関する学術の理論及び応用を研究し，幅広い科学的基盤を持ち，かつ専門性にも秀でた，教育・研究・臨床並びに歯科行政などの分野で指導的役割を担う人材の養成を目指している。
口腔保健学専攻では，栄養学と社会福祉学を包含した口腔保健学である長寿福祉口腔保健学領域で活躍できる教育者や研究者，また，地域社会や国際社会において歯科口腔保健を推進できる高度専門職業人の育成を目指している。
２ 教育の特徴
１）歯学の分野に偏らない教育を行うために，医療系５教育部の共通科目の履修を課している。また，医療教育開発センターの運営に参画し，e-ラーニングシステムの構築や
大学院研究発表合宿などを行い，ライフサイエンスキャンパスの中で幅広い専門医療教育を推進している。
２）平成 21 年度より組織的な大学院教育改革推進プログラム「医療クラスターによる組織
的大学院教育」により，医科学，栄養生命科学，保健科学，薬科学の各教育部とともに，「肥満・糖尿病」「心・血管」「骨とカルシウム」「ストレスと栄養」「感染・免疫」「脳科学」の６つの教育クラスターの形成による領域・職種横断的な教育プログラムを構築し，広い視点を持つ教育・研究者の育成に取り組んでいる。
３）大学院の国際化のために，医療系５教育部共同による統合医療学際教育英語プログラ
ムにおいては，秋季入学の制度を取り入れ，入学した留学生に対し，英語で教育を行っている。口腔科学関連の科目では，本教育部の教員が，医科学・薬科学等の他教育部の大学院生にも英語で授業を行っている。
４）既に勤務医や開業医として臨床に携わっている歯科医師を社会人大学院生として受け入れる体制を整備し（平成 22-25 年度計 13 人：表１），再チャレンジを積極的に支援している。
５）歯学領域での高度な臨床能力を有する人材を育成するために「臨床歯学コース」を設置し，専門医資格取得につながる臨床教育・臨床研究を推進している。
６）日本６番目のナショナルセンターとして開設された国立長寿医療研究センターとの間で連携大学院を平成 25 年度に設置し，高齢者を対象とした治療，医療デバイスの開発・評価，口腔免疫学的アプローチ，再生工学を中心とした難治性口腔疾患の克服などの分野の研究を強く推進している。
[想定する関係者とその期待]関係者としては，国民全体，全国の病院・歯科医院，研究・教育機関，教育・研究者を必要とする産業界，保健所・文部科学省・厚生労働省などの公的機関に属する関係者を想定している。その期待としては歯科医学の教育者，研究者，行政担当者などとして歯科口腔保健と医療の推進を牽引する者であり，保健・医療と福祉の現場において，歯科医師，
歯科衛生士，社会福祉士として指導的な役割を果たし，社会に貢献する優秀な人材の育成・輩出である。

－8-2－

徳島大学口腔科学教育部
Ⅱ

分析項目Ⅰ

「教育の水準」の分析・判定

分析項目Ⅰ 教育活動の状況
観点 教育実施体制(観点に係る状況)●教員組織編成や教育体制の工夫とその効果
口腔科学教育部では，歯科医師のみならず，高度な能力を持つコデンタルスタッフとその教育従事者を育成するために，平成 23 年度に口腔保健学専攻（修士課程）を設置した。
学年進行に伴い平成 27 年度に口腔保健学博士後期課程を設置した（修士課程は博士前期課
程に改称）。現在，口腔科学教育部は博士課程口腔科学専攻，博士前期課程口腔保健学専攻，博士後期課程口腔保健学専攻の３課程２専攻からなり，博士（歯学），博士（口腔保健学），
博士（学術），修士（口腔保健学）の学位授与が可能であり，医歯薬学研究部の口腔科学部
門の 26 分野の教員が配置され，教育を行っている。
表１

口腔保健学専攻（博士前期課程）の大学院生充足率，留学生，社会人大学院生の
割合
充足率
社会人率
学年定員
(入学者/定員）(社会人数/定員）
平成 23～27 年度
5
100%
64.0％

口腔保健学専攻博士前期課程の学生定員は５名（収容定員 10 名）であり，充足率は平成
23 から 27 年度まで毎年 100%である（表１）。博士後期課程の学生定員は２名（収容定員６名）であり，開設初年度である平成 27 年度の充足率は 100%である（表２）。教育組織は，
長寿福祉口腔保健学（口腔保健学，栄養学および社会福祉学を包含）に関して十分な研究
業績と実務経験を有する研究指導教員 13 名（教授５名，准教授３名，講師２名，助教３名），
研究指導補助教員１名（講師）の計 14 名教員及び２名の教育研究支援職員(技術員等)で構成されている（表３）。
表２

口腔保健学専攻（博士後期課程）の大学院生充足率，留学生，社会人大学院生の
割合
充足率
社会人率
学年定員
(入学者/定員）(社会人数/定員）
平成 27 年度
2
100%
100％

表３

口腔保健学専攻の教育関係職員数
専任教員
教育研究支援職員
142

博士前期課程・修士課程の入学者総計 25 名中４名は言語聴覚士であり，歯科衛生士のみ
ならず他の医療職に対しても教育的貢献を行えている。また，社会人学生のうちの４名の本職は大学・専門学校の教員であり，教育職のリカレント教育にも貢献している。
以上のように，第２期中期目標期間に口腔保健学専攻（修士課程；現博士前期課程）及び同（博士後期課程）を新設したことで，「持続可能な健康長寿社会の創生」に貢献する人
材を育成する上で，一層充実した体制を構築することができた。
口腔科学専攻大学院生は，単一の専攻である口腔科学専攻（博士課程）に属しており，教員も大学院教育については一大講座をなしている。これにより，「講座の壁」を排除した柔軟性の高い教育を行っている。学生定員は平成 22 年度に，より質の高い教育を実施する－8-3－

徳島大学口腔科学教育部

分析項目Ⅰ

ために 18 名（収容定員 72 名）に減員し，充足率は，第１期間の平均 76.9％から第２期間
平均 101％と改善している（表４）。専任教員は基礎系９分野，臨床系 11 分野の教授 19 名，
准教授 13 名，講師５名であり，それに助教 41 名を加えて合計 78 名である（表５）。また，医科学，薬科学，栄養生命科学，保健科学各部門の教員も兼担として教育に携わっている。
さらに，教育研究支援職員として，教務員２名，技術員等 13 名（うち２名が有期），合計15 名が配置されている。このように，収容定員に対し十分な教職員数を配置しており，きめ細かな教育が可能となっている。
表４

口腔科学専攻の期間別大学充足率及び留学生，社会人大学院生の割合
充足率
留学生率
社会人率
学年定員
(入学者/定員） (留学生数/定員） (社会人数/定員）
第 1 期間
26
76.9%
14.7%
23.1％
(平成 16～21 年度)*
第 2 期間
18
101%
24.1％
16.7％
(平成 22～27 年度)*第１期報告書による
表５

口腔科学専攻の教育関係職員数
専任教員
教育研究支援職員
78
15●多様な教員の確保の状況とその効果
口腔科学教育部では，教員の多様性を確保するため，外国人教員と女性教員の採用に積極的に取り組んできた（表６，７）。女性研究者支援機関である AWA サポートセンターの支援によって助教から昇任できた准教授も１名含まれている。外国人教員と女性教員の確保により，増加傾向にある女子学生や，留学生にとっての学習環境の改善につながっている。
表６

外国人教員の採用（人数）教授
平成 21 年 5 月
0
平成 27 年 5 月
0
女性教員の採用（人数）教授
平成 21 年 5 月
0
平成 27 年 5 月
1

准教授
0
0

講師
0
1

助教
1
3

計
1
4

准教授
2
4

講師
4
2

助教
22
25

計
28
32

表７

●入学者選抜方法の工夫とその効果
外国人留学生の受験を促進するために，統合医療学際教育英語プログラムを設置し，秋入学制度を導入している。本コースによって，平成 22 年度から 27 年度の６年間に 14 名の留学生が口腔科学専攻（博士課程）に入学した。第１期間と比べると，第２期では学年定員の削減のため絶対数は減少したが，留学生の割合では増加した（８－４頁：表４）。さらに平成 24 年度からは GRE (Graduate Record Examination)等を学力考査に用いる入試制度を導入している。これにより入学試験のために来日することなく，居住国に居ながら公正な学力考査を受験することを可能とし，外国人留学生の便宜を図っている。
●教員の教育力向上や職員の専門性向上のための体制の整備とその効果
FD に関しては，大学院教務委員会の FD 部会が中心となり，大学院教育に関する FD ワー
クショップを定期的に開催し，教員の教育能力の改善を目指している（表８）。本教育部では，改善に取り組む適切な体制をとっており，新たな教育課程の設定，シラバスの整備，－8-4－

徳島大学口腔科学教育部

分析項目Ⅰ

統合医療学際教育英語コースの充実，FD の推進などの取組を行った成果として，時代のニーズに応じた新しい授業科目を設置した(表９）。
表８ 歯学 FD 講演会開催実績（大学院教育関係）
年度
H22

7 月 30 日

12 月 3 日
H23

6 月 29 日

FD 講演会の内容
・HBS 研究部の現状と課題
・科学研究費採択に向けて・学生総代との懇談会を終え百日咳について
・個人情報保護について
大阪大学大学院歯学研究科における大学院教育の新しい試み

参加人数

57

49
55

H24

10 月 24 日
12 月 19 日

・東日本大震災における歯科医師の検視活動
・東日本大震災の被災地での歯科診療支援
・徳島県医療救護班第 5 班活動報告 -看護の立場から・歯学部の行動計画とその方向性
・科学研究費採択に向けて・任期制と業績評価(EDB も含めて)LMS 説明会 i-collabo の使い方
暗黙知による学びと認知的徒弟制

H25

1 月 15 日

医療情報の落とし穴 -EBM 入門-

38

1 月 24 日

The necessity and multifaceted role of in-house academic
medical/dental English communications centers in the 21st
century24

9 月 22 日

科研費獲得のポイント

40

11 月 26 日

機能強化に向けた新潟大学歯学部の取り組み

40

2 月 10 日

17

3 月 18 日

宮崎大学大学院医学獣医学総合研究科がめざすグローバル化とはー医学部組織細胞化学分野における実践
広島大学歯学部における国際化への取組み

7 月 22 日

次世代に伝えたい歯科臨床のすばらしさ48

8 月 26 日

科学研究費助成金の獲得と改革の方向性

58

1 月 13 日

アウトカム基盤型教育に基づく学部教育改革

38

2月4日

実践事例に学ぶ簡単アクティブ・ラーニング～学生の学習を促進するひと工夫～
暗黙知を伝える方法論～ 歯科臨床系実習指導を効果的に進めるために～21

7 月 21 日

H26

H27

3 月 15 日

－8-5－

64

9
19

26

54

徳島大学口腔科学教育部

分析項目Ⅰ

表９ 平成 22 年度以降に開設された大学院授業科目
開始年度
科目名
22 年
英語で学ぶ歯学概論
22 年
クラスターコアセミナー
25 年
長寿歯科医療学
25 年
長寿歯科医療学演習
26 年
アカデミックプレゼンテーション
27 年
医療倫理と研究倫理27 年
長寿口腔保健学●教育プログラムの質保証・質向上のための工夫とその効果
口腔科学専攻（博士課程）には，教育プログラムの質の保証・向上を図るため，平成 22
年度に臨床歯学コースを設けた。その目的として，新しい治療法の開発など臨床的な研究に携わることで，病気や治療法への理解を深めるとともに，臨床能力を高め専門医等の取得を目指すことがあげられる。専門医取得の条件は各学会により異なるため，コース修了
後のキャリア形成も含めた形でプログラムを提供する。表 10 に示す 10 コースを用意している。なお，これらのコースは単独の分野が担当する場合と，複数の分野が協力して担当する場合がある。開設以来，延べ 29 名の大学院生が本コースに１年以上在籍し，よりサイ
エンティフィックな思考で臨床に取り組める専門医育成の教育を受けている。
表 10 歯科専門医教育の指導者養成に向けた「臨床歯学コース」（平成 27 年８月）
担当教員数
臨床歯学コース名
履修単位
教授
准教授
講師
助教
口腔インプラントコース
30226
高齢者歯科コース3021
15
矯正歯科コース30
1
3
歯周病コース30
114
顎機能コース30
113
口腔外科コース302113
口腔癌専門コース30
113
小児歯科コース30
111
歯科麻酔コース30
11
1
歯内療法コース
30
2
2
7
日本６番目のナショナルセンターとして開設された国立長寿医療研究センターとの間で連携大学院を平成 25 年度に設置し，高齢者を対象とした治療，医療デバイスの開発・評価，
口腔免疫学的アプローチ，再生工学を中心とした難治性口腔疾患の克服などの分野の研究を強く推進し，第２期中期目標として掲げた「創り，支える口腔科学 －持続可能な健康長
寿社会のために－」の達成に努めている。
(水準)期待される水準を上回る。
(判断理由)
本教育部では，歯科医師のみならず，高度な能力を持つコデンタルスタッフとその教育開発従事者を育成するために，歯学部口腔保健学科の年次進行に連動して，口腔保健学専
攻（修士課程；現博士前期課程）及び同（博士後期課程）を新設した。さらに，社会の要請に応えるために，口腔科学専攻に臨床歯学コースを設置し（表 10），よりサイエンティ
フィックな思考で高度な臨床を行える専門医の育成の基盤を確保している。また，国立長－8-6－徳島大学口腔科学教育部

分析項目Ⅰ

寿医療研究センターと開設した連携大学院は，高齢者を対象とした治療，医療デバイスの開発などの分野の研究の強い推進力となっている。このように歯科医療の質の向上に寄与し，社会の要請に応えている。以上の観点から，期待される水準を上回ると判断する。

観点

教育内容・方法(観点に係る状況)●体系的な教育課程の編成状況
１〜２年次の２年間に共通科目で幅広い視野で物事を見る能力を身に付けさせ，また，
口腔科学課題専門科目で専門及び周辺分野についての知識と技能を身に付けさせている。
大学院教育の実質化並びに研究ガイドラインへの対応を踏まえて，全課程共通に１〜２年生でのコースワーク授業での必要単位の修得を図っている。
博士課程並びに博士後期課程では，平成 24 年度より，コースワーク終了後，本格的な研究活動の開始前後に，研究のテーマ，方法論，一部取得している研究成果等について，大学院生が口頭で発表する中間発表会を公開で行っている。平成 26 年度から発表スライドを英語化し，発表言語は英語ないしは日本語で行っている。直接の研究指導教員以外に助言
教員を学生毎に設定し，発表の場を含め，助言教員による指導を実施し，その教育効果が認知されている（表 11）。
表 11 中間発表会の評価（参加者アンケート）
Q:中間発表会の教育効果をどう思うか？
年度

2012

2013

2014

2015

大きい

61 (76.3%)

47 (78.3%)

50 (80.6%)

46 (79.3%)

小さい

5

2

2

0

どちらともいえない
未回答

13
1

8
3

5
5

9
3

学位論文の基本的要件に英文ジャーナルへの投稿・アクセプトを取得すること・学会での発表を課している。また，平成 27 年度後期からは，研究倫理科目「医療倫理と研究倫理」
を設け，将来の指導者となるための必要な人権への配慮や研究倫理への対処法を養成している。学位の申請に対しては，大学院教務委員会での予備審査と教授会による１次審査の合格者に対して，公開学位審査会を実施している。学位審査委員は，学位論文作成に関わった指導教員以外の教授から選出しており，これには他部局や他大学の教授も含めることができる。
博士前期課程では，修士学位取得のための公開の学位研究発表会を実施している。学位審査委員は３名で，指導教授は主査を担当できない。
このように学位審査対象の研究成果の質保証を行い，かつ学位審査過程の透明性を担保することで学位の質保証ならびに質向上のための工夫を行っている。
●社会のニーズに対応した教育課程の編成・実施上の工夫，効果
文部科学省「魅力ある大学院教育」イニシアティブの「歯科専門医教育の指導者養成プ
ログラム」を端緒として，専門医教育に携わることのできる指導者の育成を行う「臨床歯学コース」を設置している（表 10）。
国際化推進の観点から留学生を多く受け入れており，平成 27 年５月現在で 16 名の留学生（国費３名，私費 13 名）が在籍している。統合医療学際教育英語コースの設置により英語での講義が行われるようになったこと，日本人大学院生がチューターを務めていること，
私費外国人留学生に対する奨学金を本教育部･歯学部教職員の協力により設けるなど，留学生が修学しやすい環境の整備に努めている（表４）。
既に社会に出て勤務医あるいは開業医として臨床に携わっている人材に再度学ぶ場を提供するために，社会人大学院生の受入れを促進している。平成 27 年８月現在で口腔科学専
攻（博士課程）70 名の大学院生中 18 名が社会人大学院生であり，口腔保健学専攻 13 名中－8-7－

徳島大学口腔科学教育部

分析項目Ⅰ

11 名が社会人大学院生であり，高い水準を維持している（表２，４）。e-ラーニングによる履修が可能な授業科目を，共通科目５科目，博士前期課程５科目，後期課程１科目に設定
し，昼間に診療等に従事している社会人大学院生にとって履修しやすい環境が整備されている。社会人大学院生にはさらに長期履修制度を設けて，平成 21 年７月の制定以来７名の博士と，３名の修士が本制度を利用して誕生している。
以上のように，大学院生や社会からの要請に対応した教育課程の編成に配慮している。
●国際通用性のある教育課程の編成・実施上の工夫とその効果
大学院には，日本語教育による通常コースと英語のみを用いた英語コースが設定されており，独自のカリキュラムが編成されている。
日本語教育によるコースで国際通用性を確保するための授業科目としては，特に，口腔科学教育部では，平成 26 年度より，初めて外国人教員による「アカデミックプレゼンテー
ション」という授業科目を設定した（表９）。これは，研究の成果を英語論文や国際学会で発表するためのノウハウを指導し，さらに，外国人教員との質疑応答を通して，実際に学生が発表を行う上で必要な実技の修得を目指している。一方，留学生を対象にした英語コースでは，カリキュラムが蔵本地区５教育部全体の協力体制の下で設定されている。その中で,「アカデミックノウハウ」という科目においては，外国人教員による研究課題の設定
方法や研究成果の発表に関する指導が実践的に行われている。これら外国人教員による指導の成果は国際学会発表と英語論文の増加傾向として表れてきた（表 12～14）。
●養成しようとする人材に応じた効果的な教育方法の工夫
口腔科学専攻博士課程では，歯学・学術コースと臨床歯学コースを設定している。特に，臨床歯学コースは研究対象がヒトで，歯科診療上 10 の専門コース（表 10）に分けて，養成すべき人材のニーズに合わせた教育を実施している。
口腔保健学専攻博士前期課程と博士後期課程においては対面講義に加え，社会人大学院生が受講しやすいよう積極的に e-ラーニング化を図り，実施している。さらに事前に提示した課題に対してプロダクトを準備し，スクーリング時に発表するなど，大学院生の課題解決能力の向上に努めている。
また，すべての課程に共通な指導方法として，蔵本地区の医療系大学院が共同して，６つの医療系クラスター（「骨と Ca」「ストレスと栄養」「感染・免疫」「肥満・糖尿病」「脳科学」「心・血管」）を構築し，蔵本地区全教育部横断的な指導体制が構築され，それぞれのクラスターの専門性を活かした教育指導を通じて，大学院生のニーズに応えた効果的な教育を行っている。毎年クラスターごとに学生の所属教育部を越えて議論を交わし刺激し合う場としてのミニリトリートを実施し，参加者の高い評価を得ている（図１）。
国際的に活躍できる人材の育成のために，大学院在学期間中の留学支援にも取り組んでいる。在学中の２ヵ月間以上の留学は第１期までは皆無であったが，平成 25 年１名，平成
26 年１名，平成 27 年２名を出している。
●学生の主体的な学習を促すための取組とその効果
修了までに必要な単位（30 単位以上）を，３年次までに無理なく取得できるように配置しているので，大学院生の主体的な学習時間は十分に確保できている。大学院のシラバス
を Web 上に公開し，その中に成績判定方法なども明記することで，学生が履修しやすいものとした。また，医療教育開発センターの主催で，香川県の小豆島で，医療系５教育部の大学院生，教員が参加し指導･啓発を行う研究発表会「リトリート」を毎年実施してきた。
これに本教育部からも多くの大学院生が参加し，医学・歯学・薬学・栄養学・保健学の領域を越えた交流の中で，教員及び大学院生が相互に触れ合うことで，視野を広げ，知識を吸収し，ディベート能力およびコミュニケーション能力を高め，併せて親睦を深めること
で効果を上げており，参加した大学院生からの高い評価を得ている（図２）。

－8-8－徳島大学口腔科学教育部

図１

分析項目Ⅰ

医療クラスター・ミニリトリート参加者の満足度

A

A 参加者所属教育部

B

B

Q:他の分野の人と交流できたかC

Q:研究発表会はよかったかC

図２ ミニリトリートの参加者アンケート（平成 26 年度）

以上のように，本教育部では教育目的を達成するために，大学院生の主体的な学習を促す適切な取組を行っている。
(水準)期待される水準を上回る。
(判断理由)
１）大学院教育の実質化や研究ガイドラインへの対応を踏まえた，教育プログラムの改善や工夫が継続的に実施されている。
２）臨床歯学コースを設置した（表 10）。
３）中間発表会の制度を作り，大学院生・教員の両方から好評を得ている（表 11）。
４）外国人教員を雇用し，英語発表に特化した科目を新設し（表６，９），国際学会発表と英語論文が増加傾向になる成果につながった（表 12～14）。
５）他の医療系教育部と共同して，医療系クラスターによる分野横断的教育体制を構築し，クラスター参加学生の好評を得ている（図１，２）。
以上から期待される水準を上回ると判断した。
－8-9－徳島大学口腔科学教育部

分析項目Ⅱ

分析項目Ⅱ 教育成果の状況
観点 学業の成果(観点に係る状況)●学会発表，論文発表，及び受賞状況から判断される学習成果の状況
大学院生の国内・国際学会での成果発表については，第１期の終盤２年（平成 20，21 年度）と直近の２年を比較すると顕著な増加を認め，受賞数も増加が認められる（表 12）。
表 12 大学院生の業績■口腔科学専攻（博士課程）
年度

学会発表（総数）

国内発表

国際発表

論文発表

受賞数

平成 20 年度

62

52

10

20

3

平成 21 年度

57

51

6

16

0

平成 22 年度

95

71

24

19

0

平成 23 年度

104

94

10

24

4

平成 24 年度

120

94

26

46

5

平成 25 年度

93

75

18

51

8

平成 26 年度

117

91

26

40

10

平成 27 年度

129

115

14

50

9

国内発表
7
2
9
16
11

国際発表
0
0
1
0
0

（平成 23 年４月設置）
論文発表
受賞数
0
0
2
0
3
2
2
1
4
0

国際発表
1

（平成 27 年４月設置）
論文発表
受賞数
1
0

■口腔保健学専攻（修士課程）
年度
学会発表（総数）
平成 23 年度
7
平成 24 年度
2
平成 25 年度
10
平成 26 年度
16
平成 27 年度
11
■口腔保健学専攻（博士課程）
年度
学会発表（総数）
平成 27 年度
6

国内発表
5

博士学位論文のうち英語で公表されたものの割合が第１期間中に比べて増加している点は（表 13），研究の質の向上の表れと判断される。
表 13 博士論文の国際化
期
間

学位論文総数

英語論文数

英語論文割合平成 16～21 年度（6 年）

89

23

25.8%

平成 22～27 年度（6 年）

92

42

45.7%

口腔保健学専攻（修士課程）では，平成 24～26 年度の学位申請者 14 名（１名は長期履修中のため申請なし）の全員が確実に学位を取得できた。修士論文研究の多くは，その後，国際・国内学術誌（査読有り）に掲載されている（図３）。特に掲載・掲載可の論文４編のうち，２編（50％）は国際誌に掲載された（表 14）。

－8-10－

徳島大学口腔科学教育部
表 14

分析項目Ⅱ

修士論文の国際化

Ishikawa M et al.

Amou T et al.

Oral Porphyromonas gingivalis translocates to theliver and regulates hepatic glycogen synthesis
through the Akt/GSK-3β signaling pathway.
Relationship between halitosis and periodontal
disease - associated oral bacteria in tongue
coatings.

図３

Biochim Biophys Acta.
2013 Dec; 1832(12):2035-43.
Int J Dent Hyg. 2014
May; 12(2): 145-51.

修士論文の学術誌への投稿状況（n=14）

臨床歯学コースを選択した課程修了者が既に出ており，その成果は論文として国際雑誌に掲載されている（表 15，16）。さらに，大学へ残り臨床の研鑽を積み上げている者もおり（表 17），近いうちに専門医の取得が期待される。このように，臨床歯学コースのプログラムにより，よりサイエンティフィックな思考で臨床を行える専門医を育成でき，歯科医療の質の向上に寄与している。
表 15 臨床歯学コース大学院生の研究による英語論文
Fukumoto Y, Horibe M, Inagaki Y, Oishi K, Tamaki N, Ito H, Nagata T., Association of gingival
1

recession and other factors with the presence of dentin hypersensitivity. Odontology 102: 42-49,
2014.
Kajiura Y, Bando M, Inagaki Y, Nagata T, Kido J., Glycated albumin and calprotectin levels in

2gingival crevicular fluid from periodontitis patients with type 2 diabetes. J Periodontol 85:
1667-1675, 2014.
Takuma T, Oishi K, Manabe T, Yoneda S, Nagata T., Buccal bone resorption around posterior

3

implants after surgery: a 1-year prospective study. Int J Oral Maxillofac Implants 29: 634-641,
2014.
Ikuta T, Inagaki Y, Tanaka K, Saito T, Nakajima Y, Bando M, Kido J, Nagata T., Gene

4polymorphism of beta-defensi-1 is associated with associated with susceptibility to periodontitis inJapanese. Odontology 103: 66-74, 2015.

5

Abe N, Kuroda S, Furutani M, Tanaka E., Clinical assessment of new simulation software inorthognathic surgery. Int J Oral Maxil Surg 44: 90-96, 2015..
Takeuchi H, Omoto K, Okura K, Tajima T, Suzuki Y, Hosoki M, Koori M, Shigemoto S, Ueda M,

6

Nishigawa K, Rodis OMM, Matsuka Y，Effects of team-based learning on fixed prosthodontic
education in Japan，J Dent Edu. 79:417-423, 2015
Omoto K, Shigemoto S, Suzuki Y, Nakamura M, Okura K, Nishigawa K, Goto N, Rodis OMM,

7

Matsuka Y ， A preliminary investigation of reproducibility of EMG signals during daytime
masticatory muscle activity using a portable EMG logging device，J Electromyogr Kinesiol
25:603-611, 2015
Honda T , Fujimoto K, Baba T, Nagao K, Takahashi A, Ichikawa T, Swallowing sound waveform

8

and its clinical significance: Evaluation using ultrasonography, J Oral Health Biosci.28: 21-27,
2015.

－8-11－

徳島大学口腔科学教育部
表 16 臨床歯学コースの受講者数
年度
平成 22
平成 23
人数
7
12

平成 24
12

平成 25
13

平成 26
11

分析項目Ⅱ

平成 27
8

表 17 臨床歯学コース大学院生の学会資格取得
日本歯周病学会認定医
3名
日本歯科麻酔学会認定医
2名●学業の成果の達成度や満足度に関する学生アンケート等の調査結果とその分析結果
口腔科学教育部の大学院生の研究指導，学習，研究・実験環境，及び所属する専攻に対する満足度について，口腔科学専攻（博士課程）において，第１期の報告書に示した平成
19 年度のデータと第２期期間の平成 25 年度，27 年度を比較した（表 18）。いずれも大幅な改善を示している。平成 23 年度に設置された口腔保健学専攻修士課程については，平成 24
年度と 26 年度の調査で，３つの項目に対して全て 100%の大学院生が「満足」もしくは「やや満足」の回答をした（表 19）。このように，口腔科学教育部の大学院生の研究指導，研究
環境，及び所属大学院に対する満足度は非常に高い。
表 18 大学院生活に対する学生満足度（口腔科学専攻博士課程）（％満足している＋やや満足している）
年度

平成 19

平成 25

平成 27

研究指導に対して

65

93

82

研究環境に対して

60

91

88

所属専攻に対して

63

95

94

第４回，第５回大学院生生活実態調査報告書（徳島大学）より

表 19 大学院生活に対する学生満足度（口腔保健学専攻修士課程）（％満足している＋やや満足している）（平成 23 年４月設置）
年度

平成 24

平成 26

研究指導に対して

100

100

研究環境に対して

100

100

所属専攻に対して

100

100

第４回，第５回大学院生生活実態調査報告書（徳島大学）より(水準)期待される水準を上回る。
(判断理由)
第１期と比較し，大学院生による多数の学会発表，論文執筆，受賞があり，社会の要請に対応できる先進的な研究，及び口腔科学，口腔保健学の発展に十分貢献している。また
英語による学位論文の増加など，大学院教育の国際化が進んでいる（表 12～14）。さらに大学院生（修了者）の教育に対する満足度の向上と不満の減少が確認された（表 18，19）。
以上のことから，期待される水準を上回ると判断した。

観点

進路・就職の状況(観点に係る状況)●進路・就職状況，その他の状況から判断される在学中の学業の成果の状況
口腔科学専攻の修了者の進路について，直近２年の動向をみると，教育・研究・医育機－8-12－

徳島大学口腔科学教育部

分析項目Ⅱ関に所属して，さらなる研鑽や後進の指導に従事しようとする者の割合が２年間の修了者
25 名中 21 名（84%）と高水準である（表 20）。第１期間の最後の２年間（H20～21 年）の
22 名中 15 名（68.2％）と比べると，元々高水準であったものが，更に高い水準で維持されており，本教育部の教育理念に沿った人材が育成できていると考えられる。
平成 23 年４月に新設された口腔保健学専攻（博士前期課程・修士課程）の修了者は，学位取得後さらに進学する割合が高く，期間中 17 名中 6 名（35.3％）が口腔科学専攻博士課
程もしくは口腔保健学専攻博士後期課程へ進学した（社会人大学院生を含む）。既に職を持つ者を含め修了者全員の就職先は病院，大学・専門学校（教員），行政，企業のいずれかであり，一般開業医に歯科衛生士として勤務する者はいない。教育目的に掲げる「指導的な役割を果たし，社会に貢献する優秀な人材を育成・輩出」ができたと考えられる（図４）。
表 20 口腔科学専攻修了者の進路
業 種 区 分*
合計人数
１
２
３
４
平成 20～21
9名
6名
6名
1名
22 名
平成 26～27
13 名
8名
3名
1名
25 名
*業種区分
（1）教育・研究（大学，研究所など），（2）臨床・研究（総合病院など）（3）一般臨床，（4）その他
系列1, 企業,
8.3%, 8%
系列1, 行政,8.3%, 9%

系列1, 大学・専門学校（教員）,
33.3%, 33%

図４

系列1, 病院,
50.0%, 50%

口腔保健学専攻修士課程修了後の就職先（n=12）(水準)期待される水準を上回る。
(判断理由)
１）口腔科学専攻（博士課程）の修了者は，本教育部の教育目的に沿った大学等の教育研究者，歯科医師等として活躍している（表 20）。
２）口腔保健学専攻（修士課程）修了者の３分の１以上は博士課程へ進学し，就職者の半数は基幹病院における専門職業人として，また３分の１は大学・専門学校の教員として勤務し，本教育部の教育目的に沿った活躍をしている。
以上のことから，期待される水準を上回ると判断した。

－8-13－

徳島大学口腔科学教育部
Ⅲ「質の向上度」の分析

第１期中期目標期間終了時点と比較し，教育活動や成果の状況の改善，向上などがみられ，重要な質の変化があったと判断できる事項は以下のとおり。
（１）分析項目Ⅰ 教育活動の状況① 口腔科学教育部では，平成 23 年４月に口腔保健学専攻（修士課程；現，博士前期課
程）を，さらに平成 27 年４月に同（博士後期課程）を新設した。修士課程設置後５年間および博士後期課程開設初年度の定員充足率はいずれも 100%であった。
臨床歯学コースを平成 23 年度に新設し（表 10），臨床研究の推進や学会認定医の取得につながっている。
② 平成 21 年度に始まった医療系５教育部の合同で構築した６つの医療系大学院教育クラスターでは，領域・職種横断的な教育プログラムを形成した。教育クラスターのミニリトリートには口腔科学教育部からも積極的に参加し，参加者の８～９割から高い評価を得ている（図１）。
クラスター制度に加えて，医療系５教育部合同のリトリートを毎年開催し，全く異なる研究領域の考え方に接することで幅広い研究視点を獲得できることで参加者の高い満足を得ている（図２）。
国立長寿医療研究センターとの間で連携大学院を設置し，高齢社会問題に対する研究を活性化している。
③

外国人教員の採用・英語科目を新設した（表６，９）。学位論文要件と審査方法を見直した。以上により，研究の質の向上，国際化の推進が，学位論文の英文誌への発表の増加（表 12～14）という形に表われている。

（２）分析項目Ⅱ 教育成果の状況① 大学院生の国内・国際学会での成果発表について，第１期と比べて増加している。
大学院生の学会等優秀賞数も，第１期と比較して増加した（表 12～14）。
②

大学院生の研究指導，学習，研究・実験環境，及び所属する専攻に対する満足度について，口腔科学専攻（博士課程）では，第１期のデータに比較して大きく向上した（表 18）。特に，平成 23 年に新設された口腔保健学専攻（修士課程；現，博士前期課
程）では，平成 24 年，26 年度の２回の調査で，全ての項目について 100％の高い満足度が得られた（表 19）。

③

口腔科学専攻の修了者でその後も教育・研究・医育機関を進路に選択する者の率が増加傾向にある（表 20）。口腔保健学専攻（修士課程）では修了者の３分の１以上は，学位取得後さらに口腔科学専攻（博士課程）もしくは口腔保健学専攻（博士後期課程）に進学した。また，社会的ニーズに対応できる人材として，半数が病院に，３分の１が大学・専門学校（教員）に就職・勤務している（図４）。

－8-14－

徳島大学薬学部

９．薬学部
Ⅰ

薬学部の教育目的と特徴

Ⅱ「教育の水準」の分析・判定

・・・・・・・９－３

分析項目Ⅰ

教育活動の状況・・・・・・・９－３

分析項目Ⅱ

教育成果の状況・・・・・・・９－14

Ⅲ「質の向上度」の分析・・・・・・・・・９－２

・・・・・・・・・・９－19－9-1－

徳島大学薬学部
Ⅰ

薬学部の教育目的と特徴

１［教育目的］医療技術の高度化，医薬分業の進展等に伴い，医療の担い手としての高い資質を持つ
薬剤師の養成が必要とされている。同時に，世界的にも高い評価を得ている我が国の薬学研究における次世代の研究者の育成も欠かせない。
本学部の理念は，薬の専門家としての知的・技術的基盤形成に必要な教育と，医療人としての使命感と倫理観を持たせる教育を行い，課題発見能力と問題解決能力，生涯にわたる探究心や学習意欲を身につけ，人類の福祉と健康に貢献できる人材を育てることである。この理念のもと，社会から望まれる薬剤師を養成するための６年制「薬学科」と，世界の生命科学・創薬科学に貢献する研究者を育成するための４年制「創製薬科学科」を設
置した。
２［特徴］
本学部では，両学科一括で募集を行い，３年次後期から薬学科と創製薬科学科に配属する。これは，高校卒業時では薬学の進路の多様性は十分に認識されておらず，入学後，薬学の基本（コア）を充分学んだ後，本人の希望，適正，能力に応じて進路選択するのが最適であると判断したためである。最近６年間の入学志願者倍率の平均は，前期入学試験 6.4 倍，後期入学試験 17.8 倍と高水準を維持している。卒業生（大学院博士前期課
程修了者を含む）の進路は，薬剤師職と非薬剤師職（製薬企業研究職など）がほぼ均等であり，各学科が目指す人材を輩出できている。
各学部の上に薬学専攻と創薬科学専攻の大学院をそれぞれ設置し，各専攻の目的に特化した教育カリキュラムのもと，学部と大学院の一貫教育を行っている。研究指導にあたっては，個々の学生の感性や好奇心を高め，主体性や創造力を育ませ，研究意欲に満ち,能力を発揮できる人材の育成を心がけている。
薬学部が在る蔵本キャンパスには，医学部（医学科，医科栄養学科，保健学科），歯学
部（歯学科，口腔保健学科），薬学部（薬学科，創製薬科学科）といった医療系学部学科と，疾患酵素学研究センター，疾患プロテオゲノム研究センター，アイソトープ総合センター，藤井節郎記念医科学センター，糖尿病臨床・研究開発センターといった共同教育研
究施設が集結している。これを活かした医療系学部横断型教育や相互乗入型教育が行われており，前者の一例としてチーム医療教育（「チーム医療入門」蔵本地区１年生合同ワー
クショップなど）がある。
３［想定する関係者とその期待］想定する関係者は，薬に関する専門的知識の修得，創薬研究者としての技術の修得及び薬剤師資格の取得を希望する高校生や留学生，また薬剤師や創薬研究者の養成を期待する病院, 薬局,自治体,企業,国立研究所など，薬に関連する様々な関係者を想定している。
想定する関係者からの期待については，高校生などからは，創薬研究者としての優れた知識・技術を修得できる研究教育環境及び薬剤師として薬に関する高度な専門知識を修得できる教育カリキュラムなどが期待されている。また，病院や薬局などからは，医薬分業に対応でき，専門知識と技能のみならず，医療現場での実践力，問題解決能力，
人間性及び倫理観を併せ持つ薬剤師の養成が期待されている。一方, 企業や研究所からは，即戦力となる高度な専門知識と技能を持つ創薬研究者の養成が期待されている。さらに，医薬業界のグローバル化に伴い，薬学部卒業生の英語力の向上にも期待が寄せら
れている。

－9-2－

徳島大学薬学部

分析項目Ⅰ

Ⅱ 「教育の水準」の分析・判定
分析項目Ⅰ 教育活動の状況
観点 教育実施体制(観点に係る状況)●教育実施体制の強化とその効果
図１に平成 21 年度（第１期）及び平成 27 年度（第２期）の薬学部組織図を示す。平成
27 年度までに，
１）高度化・専門化する薬剤師教育に対応するため，医療教育研究を統合する総合薬学センターを新たに設置し，医療薬学教育を強化・拡充した。
２）医療の発展とともに高度化・複雑化する医療薬学研究に対応するため，既存の講座に加えて分子難治性疾患学（寄附講座）及びがん細胞と代謝学（共同研究講座）を新設
し，医療薬学に関する教育研究を強化・拡充させた。
以上の教育実施体制の強化によって，平成 18 年から平成 21 年まで下降していた薬剤師
国家試験の合格率を第２期の平成 23 年度に回復させ，その後も高い合格率を維持している（表１）。これを受けて，平成 27 年度には臨床薬学実務教育室の教授ポストを新設し，臨
床教育のさらなる機能強化を推進している。

臨床薬学講座薬学科

生命医療薬学講座

医薬品化学講座

医薬資源学講座

臨床薬物動態学

臨床薬学講座医薬品情報学

医薬品情報学

医薬品機能解析学

医薬品機能生化学

薬物動態制御学
薬物治療解析学

薬学科

生命医療薬学講座

神経病態解析学
衛生薬学

生薬学

医薬品探索学講座

機能分子合成薬学
有機合成薬学
海洋資源薬学

医薬資源学講座

分子薬物学

創薬学講座

分子創薬化学精密薬品製造学

生薬学
分子薬理学
有機合成薬学
生物有機化学
創薬生命工学

創製薬科学科

製剤設計薬学

分子創薬化学薬品製造化学
創薬理論化学

創製薬科学科

機能分子合成薬学

創薬理論化学
製薬学講座

薬物治療学

衛生薬学

臨床薬学実務教育室

創薬学講座

薬剤学

病態神経薬学

創薬生命工学

標的探索学講座

医薬品病態生化学

製薬学講座

創薬分析科学

製剤設計薬学
薬品分析学
臨床薬学実務教育室

総合薬学センター

総合薬学研究推進室

寄附講座 分子難治性疾患学

共同研究講座 がん細胞と代謝学

図１

平成 21 年度
平成 21 年度と平成 27 年度の薬学部組織図の比較－9-3－

平成 27 年度

徳島大学薬学部
表１

分析項目Ⅰ

薬学部新卒者の薬剤師国家試験合格状況※薬剤師国家試験受験が４年制から６年制へ変わったことに伴い，平成 21 年度は，留年生のみの受
験のため少数の受験になった。

●人材育成事業の体制強化とその効果
以下の二つの人材育成事業が採択されたことで，特任教員４名を新たに採用し教育体制の整備・充実を行った。特任教員４名の増員によって図１に示す統合薬学研究推進室を新たに設置し，アドバンスト教育*への対応を図ってきた。
１）文部科学省・高度な専門職業人の養成や専門教育機能の充実に関わる特別経費「創薬人育成のための創薬実践道場教育構築事業」（平成25〜27年度），
２）文部科学省・高度な専門職業人の養成や専門教育機能の充実に関わる特別経費「多機能性人工エキソソーム(iTEX)医薬品化実践を通じた操薬人育成事業『コース化を目指した実践型操薬教育』」（平成26〜27年度）*文部科学省「薬学教育モデル・コアカリキュラム」により薬学生に一律に履修を求める内容ではなく，各大学の理念や特色や学生のニーズ及び進路に応じて履修することが望まれる大学独自の教育内容。薬学専門教育の内容のうち，概ね3割がアドバンストの内容であることが求められている。（参考資料：薬学系人材養成の在り方に関する検討会「薬学教育モデル・コアカリキュラム 」平成25年度改訂版，p.5; 文部科学省ホームページ ）臨床薬学研究者（研究薬剤師）を育成する事業と創薬研究者（基礎研究者）を育成する二
つの教育事業のシナジー効果によって，徳島大学薬学部が掲げる「インタラクティブ薬学人（職種にかかわらず薬学における各領域を充分理解し，社会あるいは他分野との広範か
つ密接な連携構築と未踏分野開拓が可能な，高度な専門性を有する人材）」の育成が強力に推進されている（図２）。
この取組によって低学年次からの研究教育が推進され，表２に示すように，薬学部学生の学会賞受賞数と論文発表数が第２期において顕著に増加している。
表２

薬学部学生の学会賞受賞数と論文発表数－9-4－徳島大学薬学部

分析項目Ⅰ

図２ 「創薬人育成のための創薬実践道場教育構築事業」及び「多機能性人工エキソソー
ム(iTEX)医薬品化実践を通じた操薬人育成事業『コース化を目指した実践型操薬教育』」（http://www.tokushima-u.ac.jp/ph/faculty/labo/mar/iTEX/index.html?node_id=13479）●四国の全薬学部の連携・共同教育体制の構築とその評価「四国の全薬学部の連携・共同による薬学教育改革」が平成24年度の文部科学省「大学間連携共同教育推進事業」に採択され，地域薬剤師会等のステークホルダーとの協働体制が構築された。この協働体制が学部学生及び大学院生の教育に役立てられており，この点は平成25年度で受審した認証評価でも「優れた点」として評価されている（図３）。

図３ 四国の全薬学部の連携・共同による薬学教育改革(http://www.bunri-u.ac.jp/shikoku-yaku/introduction)－9-5－

徳島大学薬学部

分析項目Ⅰ●魅力ある教育プログラムの構築とその効果
本学部では薬学科（６年制薬剤師コース）と創製薬科学科（４年制研究者コース）の募集を一括で行い，３年次前期まで共通の教育プログラムを受講した後に，３年次後期から
本人の希望，適正，能力に応じて薬学科と創製薬科学科に配属する。この２学科の両立体制を構築するために，表３に示すように実務教員を含めた適切な教員の配置を行っている。
以上の一括入試方式と共通教育プログラムが評価され，最近６年間の徳島大学薬学部入学志願者倍率の平均は，前期入学試験 6.4 倍，後期入学試験 17.8 倍と高水準を維持しており，国立大学薬学部の平均志願者倍率を大きく上回っている。（平成 26 年度の国立 12 大学
薬学部の前期入試倍率平均 4.5，徳島大学薬学部の倍率 7.6，旺文社データより算出）
表３ 薬学部教員一覧
学部

平成23年度

平成22年度学科

薬 薬
学
部 創製薬科

平成24年度

平成25年度

平成26年度

平成27年度

全専任 実務家
全専任 実務家
全専任 実務家
全専任 実務家
全専任 実務家
全専任 実務家
割合
割合
割合
割合
割合
割合
教員 教員数教員 教員数教員 教員数教員 教員数教員 教員数教員 教員数
29

5

17.2%

28

4

14.3%

28

5

17.9%

29

6

20.7%

27

5

18.5%

26

4

15.4%

13

0

0.0%

13

0

0.0%

12

0

0.0%

12

0

0.0%

11

0

0.0%

11

0

0.0%

●早期薬学教育体験の体制構築とその効果
本学では薬学部宣伝隊プロジェクトを平成 22 年度より発足させ，薬学教育を入学前に正しく理解してもらう活動を徳島県内及び近隣府県での高校で行ってきた（表４）。
以上のプロジェクトを発足した平成 22 年度以降，徳島大学薬学部への志願者数が大幅に増加し，その後も高い志願者数を維持している（表５）。
表４ 徳島大学薬学部宣伝隊の訪問高校数

表５ 徳島大学薬学部の志願者数●教員の教育力向上や職員の専門性向上のための体制の整備とその効果
薬学部では，FD ワーキンググループを強化し，毎年４月に授業改善を目的とした FD を開催している。85％以上の非常に高い教員の FD 出席率を維持しており，授業改善が順調に進んでいる。実際に，最近の平成 27 年度における授業の判り易さに関する学生評価アンケー
トでは，図４に示すように受講生の約 75％が分かり易いと回答しており，判りにくいと回答した受講生は 10%以下であった。一方, 第１期最終年度の平成 21 年度における授業の判り易さは 52%程度であり，第２期で教員の教育力が大幅に向上したことはアンケート結果より明らかである。

－9-6－

徳島大学薬学部

分析項目Ⅰ

平成２７年度アンケート結果

0％

20％

40％

60％

80％

100％

平成２１年度アンケート結果
図４ 授業の分かり易さに関する学生評価アンケート結果(水準)期待される水準を上回る。
(判断理由)
・ 統合薬学センターの設置によって教育実施体制を強化し，薬剤師国家試験の合格率向上とその維持を達成した（表１）。
・ 特任教員４名の採用及び統合薬学推進室の設置によって，教育体制の整備と拡充が図られた。この結果，学部学生の学会受賞件数や論文発表数が大幅に増加した（表２）。
・ 地域薬剤師会等との協働体制が構築され，平成 25 年度に受審した認証評価で「優れた点」として評価された。
・ ２学科両立体制（一括募集）という特徴ある教育プログラムの確立によって，第２期における本学薬学部の志願者倍率は一貫して国立大学薬学部の志願者倍率平均を上回った。
・ 薬学宣伝隊プロジェクトの発足以降，本学薬学部の志願者数は大幅に増加した（表５）。
・ FD ワーキンググループの強化により教員の高い FD 出席率を維持し,学生評価アンケートからも授業の改善が確認された（図４）。
以上から期待される水準を上回ると判断する。

観点

教育内容・方法(観点に係る状況)●体系的な教育課程の編成状況
平成 26 年度には薬学科及び創製薬科学科のカリキュラムマップを定め，平成 27 年度には，全学的に統一した形式に従ってナンバリングを行った。これにより，学生にとって専門科目の流れを理解しやすい仕組みが構築できた（図５）。以上の教育課程の編成状況に対する
学生アンケート調査では,図６に示すように，共通カリキュラム，薬学科カリキュラム，創製薬科学科カリキュラムとも 70％以上の学生が満足しているとの回答を寄せている。

－9-7－

徳島大学薬学部

図５

カリキュラムマップ（上から薬学科，創製薬科学科）

－9-8－

分析項目Ⅰ

徳島大学薬学部

分析項目Ⅰ【各カリキュラムに対する満足度】
1
2
3
0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

90% 100%■非常に満足している ■満足している ■ある程度満足している ■あまり満足していない ■満足していない

図６

学生のカリキュラム満足度

1. 共通カリキュラム，2. 薬学科カリキュラム，3. 創製薬科学科カリキュラム(教育の成果・効果を検証するための卒業（修了）生及び雇用主，在学生（高学年）のアンケート調査報告書，２０
１５，徳島大学薬学部・大学院薬科学教育部より)●養成しようとする人材像に応じた効果的な教育方法の工夫
１）１年次には「薬学体験実習」を開講し，病院・薬局における薬剤師の仕事，製薬・化学系企業及び行政での仕事を見学し，今後の進路選択及び学習の動機付けに役立てている。
この「薬学体験実習」の授業評価アンケートでは，95%以上の学生が満足と回答している
（図７）。

0.0%

図７

20.0%

40.0%

60.0%

とても満足

満足

あまり満足しなかった

満足しなかった

80.0%

100.0%

まあまあ満足薬学体験実習の授業評価アンケート結果

２）早期から医療人としての意識を構築するために，１年次にその他の医療系学部との合同講義及び合同ワークショップ「チーム医療入門」を実施している。
平成 26 年度における参加者の満足度等は，図８のとおり，参加後に高い満足度を示している。また，参加学生の意識の変化については，図９のとおり，全学科において年々向上している。

－9-9－徳島大学薬学部

分析項目Ⅰ

図８ 平成 26 年度チーム医療入門学生アンケート調査（満足度について）

図９ 平成 26 年度チーム医療入門学生アンケート調査（参加意識について）

３）文部科学省・高度な専門職業人の養成や専門教育機能の充実に関わる特別経費「創薬人育成のための創薬実践道場教育構築事業」の事業において，創薬研究者としての意識・意欲を向上させるために,「創薬実践道場」（平成 25 年度以降）を開講している（図 10）。
製薬企業の研究員と本学教員の監修の下，「創薬プロジェクト演習」として創薬開発の提案を行い，優れた創薬提案を行ったグループは他大学でも（平成 27 年度は京都大学薬学部）プレゼンテーションも行っている。
図 11 に示すように，この演習に参加した学生の約 90％が本演習を有用と捉えている。

－9-10－

徳島大学薬学部

分析項目Ⅰ

図 10 創薬プロジェクト演習の案内

図 11 創薬プロジェクト演習のアンケート結果●国際通用性のある教育プログラムの編成・実施とその効果
文部科学省・高度な専門職業人の養成や専門教育機能の充実に関わる特別経費「多機能性人工エキソソーム(iTEX)医薬品化実践を通じた操薬人育成事業」において，国際化教育の経験が豊富な外国人教員を招聘し，薬学部学生及び教員の国際通用性を向上させる英語
研修プログラム（年３回程度）を平成 26 年より実施している。（図 12）
このプログラムの参加者は総計 416 名に達しており，また本プログラムのアンケート結
果は，大人数にも関わらず 99.5%（414 名）が満足していると回答している（表６）。
－9-11－

徳島大学薬学部

分析項目Ⅰ

図 12 英語研修プログラムの案内
表６

英語研修プログラム参加者のアンケート結果●学生の主体的な学習を促すための取組とその効果
１）１年次後期及び３年次前期には，各研究室で実施される「薬学セミナー」（非単位化）を開講している。学生は，興味のある研究室の実験研究を体験したり，教員・大学院生との十分なディスカッションを経験できる。これにより，各研究室の研究内容や方針について十分に理解した上で研究室を選択できる。図 13，14 のアンケート結果に示すように，約 70％の学生が薬学セミナーに満足しているとともに，研究室選びの参考になったと回答している。

0.0%

10.0%

20.0%

30.0%

40.0%

50.0%

60.0%

非常に満足している

満足している

あまり満足していない

満足していない

図 13 薬学セミナーのアンケート結果（満足度）－9-12－

70.0%

80.0%

90.0% 100.0%

ある程度満足している徳島大学薬学部

0.0%

10.0%

20.0%

30.0%

40.0%

50.0%

60.0%

非常に参考になった

参考になったあまり参考にならなかった

参考にならなかった

70.0%

80.0%

分析項目Ⅰ

90.0% 100.0%

ある程度参考になった

図 14 薬学セミナーのアンケート結果（参考度）
２）学部学生のプレゼンテーション能力向上のために，第２期では学部学生の卒業論文発表を義務付けた。これにより，学部学生のプレゼンテーションの向上意識と自信が高まり，積極的に外部の勉強会や学会等へ参加するようになった。表７に示すように，学生の学会での発表件数は第２期では顕著に増加している。
表７ 薬学部学生の学会発表等での発表件数(水準)期待される水準を上回る。
(判断理由)
・ 体系的な教育課程を編成し，カリキュラム満足度で学生から高い評価を得た（図６）。
・ プロフェッショナル人材養成として開講した「薬学体験実習」，「チーム医療入門」，「創薬プロジェクト演習」の全てが，学生アンケートで高い満足度の評価を得た（図７～９）。
・ 国際化教育として開講した英語教育プログラムに，薬学部のみで述べ 416 名が参加し，その参加者の 99.5%が本プロジェクトの内容に満足していると回答した（表６）。
・ 低学年のうちから各研究室を詳しく知ることができる制度の構築が，学生アンケートによって高評価を受けた（図 13，14）。
・ 学内研究発表の場を設けることによって，学会発表件数が大幅に増加した（表７）。
以上から，期待される水準を上回ると判断する。

－9-13－

徳島大学薬学部

分析項目Ⅱ

分析項目Ⅱ 教育成果の状況
観点 学業の成果(観点に係る状況)●国家試験合格率から判断される学習成果の状況（薬学科）
表１に示したように，国家試験合格率の平均値が, 第１期の 77.4%から第２期では 93.6%と大幅に向上した。さらに, 本学の合格率は，表８に示すように，全受験者合格率及び国立 14 大学平均合格率を一貫して上回っている。
表８

国家試験合格率の比較

注）平成 22 年度は薬学部 4 年制から 6 年制への移行期間であり,当該年度の受験生は本学にはいない。

●大学院進学率から判断される学習成果の状況
創製薬科学科では，大学院への進学を前提とした３年次後期〜博士前期課程の一貫教育を実施している。表９に示すように研究者育成を目指す創製薬科学科では高い大学院進学率を維持しており，学生の研究志向の醸成に本学部の教育が有効に機能していることを示している。一方, 薬剤師の養成を目指す６年制では，薬剤師の即戦力として医療現場で活躍している。
表９

創製薬科学科学生の大学院進学率●学生の研究成果発表等から判断される学習成果の状況
表 10 に示すように，学会賞受賞数，論文発表数，学会発表数が年々増加しており，学生の主体性を促進する本学の教育が有効に機能していることを示している。
表 10

薬学部学生の受賞数・論文発表数・学会発表件数－9-14－

徳島大学薬学部

分析項目Ⅱ

(水準)
期待される水準を上回る。
(判断理由)
・第１期に比べ，国家試験合格率が向上した（薬学科）（表１，８）。
・研究志向の醸成による高い大学院進学率（創製薬科学科）（表９）。
・第１期の最終年度から第２期にかけて，学会発表件数，受賞件数，論文発表数が顕著な増加傾向を示している（表 10）。
以上から，期待される水準を上回ると判断する。

観点

進路・就職の状況(観点に係る状況)
1) 進路・就職状況
薬学科の進路状況を表 12 に示す。６年制の薬学科では，毎年７割以上の学生が病院ある
いは薬局の薬剤師として就職している。次いで，官公庁（公務員）及び製薬企業が主な就
職先として挙げられる。いずれの年度においてもほぼ 100％の高い就職率を保っている。
創製薬科学科の進路状況を表 13 に示す。創製薬科学科では，約９割の学生が毎年進学している。約１割の就職希望者の就職先は，主に製薬企業や官公庁（公務員）であり，平成
25 年度を除き例年高い就職率を保っている。
表 12

薬学科学生の就職状況－9-15－

徳島大学薬学部

分析項目Ⅱ

表 13 創製薬科学科の就職状況

2) 雇用主アンケート結果
図 15 に徳島大学卒業生の職員についての職務上の資質に関する雇用主アンケートの結果を示す。「職務上の指示を理解する能力」及び「指示した仕事を遂行する能力」とも極めて高い評価を受けている。この結果から，本学での専門教育に関しては高い水準が維持できていると判断している。

【職務上の資質】
1)
2)
0%

20%

40%

60%

80%

100%

1) 職務上の指示を理解する能力について■非常に理解できる ■よく理解できる ■まずまず理解できる ■あまり理解できない ■ほとんど理解できない

2) 指示した仕事を遂行する能力について■十分遂行できる ■遂行できる ■どちらかといえば遂行できる ■どちらかといえば遂行能力がない
■全くない

図 15

徳島大学卒業生の職務上の資質に関する雇用主アンケートの結果

図 16 には，「教育理念に関連して資質や身につけている能力」に関する設問についての回答結果を示す。17 項目中 12 項目において肯定的な評価が 90％を超えている。中でも，(2)社会的常識，(3)責任感，倫理観，(5) 問題処理能力，(6) 独創性・柔軟性,(12)チームワークがとれている，(16) 意見が伝えられる，の７項目は肯定的評価が 100％と極めて高い。
上記の結果は，専門教育のみならず人間性の豊さにおいても高い評価を受けたことを示している。これは，単に薬剤師としての職能教育に留まらず，課題発見能力と問題解決能力，生涯にわたる探究心や学習意欲を身に付けさせ，研究能力の醸成に努める本学部の教育の成果が現れたものといえる。

－9-16－

徳島大学薬学部

分析項目Ⅱ[資質や身につけている能力]
1)
2)
3)
4)
5)
6)
7)
8)
9)
10)
11)
12)
13)
14)
15)
16)
17)
0%

20%

40%

60%

80%

100%

■大いにそう思う ■そう思う ■まあそう思う ■あまりそう思わない ■全くそう思わない

1)幅広い教養を身につけている（教養）2)社会的常識を持ち，健全な人間関係を築くことができる（社会的常識）
3)仕事上の課題に責任感，倫理観を持って取り組む姿勢を持っている（責任感，倫理観）
4)仕事上の課題等に積極的に取り組む行動力を持っている（自主性，行動力）
5)問題の解決に当たって，調査，分析，報告の能力が十分に認められる（問題処理能力）
6)問題点の解決に当たって，いろいろな分野の事柄やアイデアを総合して対処する能力がある（独創性，柔軟性）
7)実用的な語学能力が十分に認められる（語学能力）
8)情報処理関係の技能に優れている（情報処理能力）
9)社会の諸問題に対する興味・関心を持っている（社会性）
10)国際的感覚に良いものを感じる（国際性）
11)大学・大学院で習得した専門的知識と能力に優れたものが認められる（専門能力）

12)チームワークがとれている
13)リーダーシップを発揮している
14)自分の将来のビジョンが明確である
15)外国語によるコミュニケーション能力がある
16)自分の意見を伝えられる
17)柔軟な発想や豊かな創造力・構想力を持っている

図 16

徳島大学卒業生の資質や身につけている能力に関する雇用主アンケートの結果－9-17－

徳島大学薬学部

分析項目Ⅱ

(水準)
期待される水準を上回る。
(判断理由)
・ 就職希望者の就職率は常に 100％程度と安定している。また，大学院進学希望者はほぼ全員進学できている（表 12）。
・ 薬学部卒業生を雇用した企業等を対象とした雇用主アンケートによれば，職務上の資質において高い評価を受けている（図 15）。また，能力・資質 17 項目のうち，12 項
目で肯定的な評価が 90％を超えており，そのうち７項目で 100％の肯定的評価が得られている（図 16）。
以上から，期待される水準を上回ると判断する。

－9-18－

徳島大学薬学部
Ⅲ「質の向上度」の分析

第１期中期目標期間終了時点と比較し，教育活動や成果の状況の改善，向上などがみられ，重要な質の変化があったと判断できる事項は以下のとおり。
（１）分析項目Ⅰ 教育活動の状況● 文部科学省・高度な専門職業人の養成や専門教育機能の充実に関わる特別経費「創薬人育成のための創薬実践道場教育構築事業」（平成25〜27年度）及び文部科学省・高度な専門職業人の養成や専門教育機能の充実に関わる特別経費「多機能性人工エキソソーム(iTEX)医薬品化実践を通じた操薬人育成事業」（平成26〜27年度）が採択され，本事業で取り組んだ人材育成教育プログラム「創薬プロジェクト演習」「英語演習プログラム」が学生評価アンケートで高い評価を受けた（表６）。

● 地域薬剤師会等との協働体制が構築され，平成 25 年度で受審した認証評価で「優れた点」として評価された。
● 特任教員４名の採用及び統合薬学センターの設置によって，教育体制の整備と拡充が図られた。
● 教員の FD 出席率が向上し，学生アンケート「授業の分かり易さ」で高評価を得た（図４）。
● 薬学科及び創製薬科学科のカリキュラムマップを定め，全学的に統一した形式に従って
ナンバリングを行った（図５）。これにより，学生にとって専門科目の流れを理解しやすい仕組みを作った。この取組に対し，カリキュラム満足度で学生から高い評価を得た（図６）。
● プロ意識を早期に構築するための早期学習,「薬学体験実習」，「チーム医療入門」を開講し，学生アンケートで高い満足度の評価を得た（図７～９）。
以上のように，薬学部の教育理念と目的を達成するために，適切な教育活動を実施している。
（２）分析項目Ⅱ

教育成果の状況● 第１期に比べ，国家試験合格率が向上した（表１，８）。
● 第１期最終年度に比べ，学会発表件数が顕著に増加した（表 10）。
● 第１期最終年度に比べ，学会賞受賞件数が増加した（表 10）。
● 第１期最終年度に比べ，論文発表数が顕著に増加した（表 10）。

－9-19－

徳島大学薬科学教育部

10．薬科学教育部
Ⅰ

薬科学教育部の教育目的と特徴 ・・・・・10－２

Ⅱ「教育の水準」の分析・判定 ・・・・・・10－４
分析項目Ⅰ

教育活動の状況・・・・・・10－４

分析項目Ⅱ

教育成果の状況・・・・・・10－14

Ⅲ 「質の向上度」の分析 ・・・・・・・・・10－18－10-1－

徳島大学薬科学教育部
Ⅰ 薬科学教育部の教育目的と特徴
１［教育目的］薬科学教育部においては，学部と同様，「インタラクティブ YAKUGAKUJIN 育成」，すなわ
ち「職種にかかわらず薬学における各領域を充分理解し，社会あるいは他分野との広範か
つ密接な連携構築と未踏分野開拓が可能な，高度な専門性を有する人材育成」を理念にして教育を行っている。薬学教育の使命は，主に創薬及び医療の２分野で活躍できる人材の養成にあることに鑑み，それぞれの専攻で以下の人材育成を目的としている。
創薬科学専攻： 創薬科学に関する体系的な教育及び研究指導を通して，広い視野及び国際的に通用する力量を持った創薬・製薬の研究を遂行できる人材
薬学専攻： 医療現場に直結した研究指導及び臨床薬剤師としてのリスクマネジメン
ト等の実務実習を通して，最先端の薬物治療を支える研究実践能力を備えた高度な職能を有し，国民の健康増進に寄与する指導的薬剤師及び医療薬学研究者

また，本学の中間目標（国際化の推進，学位の信頼性と質の向上，教育実施体制の整備）に対応し，国際化については海外発表に呈する財政的支援，海外協定校等との学術交流シンポジウムの実施，学位及び教育実施体制等の整備では副指導教員制度の導入を図り，中期目標を実行に移してきた。
２［特徴］
徳島大学薬学部の歴史的発展の過程と医療薬学教育・研究の進展を背景に，創薬科学専
攻と薬学専攻がそれぞれの専門分野に偏ることなく，両分野に跨る薬学教育に取り組んでいる。そして薬科学教育部では，多様性と専門性の融合を実現するために，平成 24 年度に
以下の２コース制への改組を行った。（創薬科学専攻博士前期課程は平成 22 年度に設置）
・ ４年制学科「創製薬科学科」を母体とする創薬科学専攻博士前期課程（定員 35 名）（２年）と創薬科学専攻博士後期課程（定員 10 名）（３年）
・ ６年制学科「薬学科」を母体とする薬学専攻博士課程（定員４名）（４年）
これに加え，それぞれの専攻において以下の特徴的な教育に取り組み，分野の隔たりのな
い幅広い知識と専門分野の高度な知識を兼ね備えた研究者を育成している。
創薬科学専攻・ 企業の創薬研究プロセスを模倣した創薬研究教育（特別経費（創薬人育成のための創薬実践道場教育構築事業，以下「創薬道場」という。
））
・ コース化を目指した実践型操薬教育（特別経費（多機能性エキソソーム（iTEX）医薬品化実践を通じた操薬人材育成事業））
・ 徳島大学薬学英語研修プログラム（別添資料１）及び定期的な「英会話セミナー」の実
施（別添資料２）。
薬学専攻
・ 薬科学教育部と医科学教育部，口腔科学教育部，栄養生命科学教育部，保健科学教育部の５教育部が徳島大学大学院医歯薬学研究部医療教育開発センター（以下「医療教育開発センター」という。）のもとに緊密に連携した教育体制をとり, 教育クラスターの設置，大学院共通科目の開講，英語プログラムの共同実施，そしてリトリートの開催等，医療生命薬学分野の統合的な教育研究体制を確立している。
・ 大学病院薬剤部が協力講座として参加していることで，医療現場と直結した医療生命薬学分野の教育体制を確立している。
－10-2－

徳島大学薬科学教育部
以上の改組により,創薬科学専攻博士前期課程では全ての研究分野が教育・研究に当たる
ことで教育・研究の多様性を確保し, 創薬科学専攻博士後期課程と薬学専攻博士課程ではそれぞれ創薬科学講座，薬学講座に別れ，専門性の強い教育・研究を実施する体制を整えている。
３［想定する関係者とその期待］
薬学専攻の関係者：病院・薬局など臨床の現場で活躍する薬剤師及びそれらを養成する教育機関。
関係者の期待を実現するために，薬学専攻においては「国際的視野」，「研究推進能力」，「 高 度 な 専 門 知 識 の 習 得 」， そ し て 「 学 際 的 知 識 の 習 得 」 を 実 施 す る こ と で ，pharmacist-scientist としての研究能力のある薬剤師及び地域医療の発展に貢献できる薬剤師を育成・輩出することが期待されている。
創薬科学専攻の関係者：製薬企業や公設研究所等の創薬研究者及びそれらを養成する教育機関。
関係者の期待を実現するために，創薬科学専攻においては「国際的視野」，「研究遂行の方法論」，「研究推進能力」，「コミュニケーション力」，「学際的なアプローチ」を育む教育を提供することで，高度な専門知識を基礎とし，国際的視野と自律的な研究マインドを持った薬学分野をリードする優秀な人材を育成・輩出することが期待されている。

－10-3－

徳島大学薬科学教育部

分析項目Ⅰ

Ⅱ 「教育の水準」の分析・判定
分析項目Ⅰ 教育活動の状況
観点 教育実施体制(観点に係る状況)
薬科学教育部は，創薬科学専攻及び薬学専攻の２専攻からなる（図１）。
創薬科学専攻：自立した創薬育薬研究者の養成課程と定義し，研究者として独立した時
点から独創的研究課題を提案できる資質を養える教育体制。
薬学専攻：医療現場に直結した教育研究を通して，高い倫理観と臨床能力を備え先端的研究を行う実践能力を有した医療系薬学研究者を養成する教育体制。がん専門薬剤師履修コースを設置しており，平成 27 年度は１名の大学院生が本コースに在籍している。

●教員組織編成や教育体制の工夫とその効果
学生定員は，平成 22 年度から創薬科学専攻
博士前期課程（定員 35 名），平成 24 年度から
創薬科学専攻博士後期課程（定員 10 名）と薬学専攻博士課程（定員４名）で，学生１名当たりの教員は，創薬科学専攻博士前期課程で0.613 名，博士課程で 0.655 名である。
＜工夫例＞
 博士後期課程及び博士課程では，主指導教員と２名の副指導教員による複数指導体制を平成 24 年度から導入した。この制度の導入で他専攻の教員が副指導教員となる割合が 55％に上り，「たこつぼ型教育」の弊害がなくなるほか，研究の幅が拡大する効果が出ている。更に学位審査において主指導教員は主査になれな
いこととすることで，学位の質の向上に寄与している。
 各研究室には TA のほか，博士後期課程及び博士課程の学生には RA を優先的に割り当てる
ことで将来の指導者としてのトレーニングも兼ねる体制を整えている。第１期と比べ TA 数
はほとんど変化していないが，RA 数は平成 22，
23 年度薬学部６年制へ移行のため一時的に減尐したがその後は１期より増加した（表１）。
表１ TA・RA 人数の遷移
平成 21 年度
平成 22 年度
平成 23 年度
平成 24 年度
平成 25 年度
平成 26 年度
平成 27 年度
図１ 薬科学教育部の組織図－10-4－TA 数（名）
27
28
23
26
27
26
27

RA 数（名）
12
5
11
15
13
13
16

徳島大学薬科学教育部

分析項目Ⅰ 平成 22 年度から平成 27 年度にかけ，薬学部では４名の助教，４名の特任助教の計８
名の女性教員を採用した（平成 21 年度の女性教員の在籍数は５名，
平成 27 年度は５名）。
図２に示すように薬学部は女子学生の割合が高いことから，女性研究者の在り方やワー
クライフバランスのお手本となり，女子学生の進路相談等，研究以外にもその存在意義を発揮している（図３）
。
学部

博士前期

女
性
48
%

男
性
52
%

女
性
45
%

男
性
55
%

女
性
28
%

博士後期

男
性
72
%

女
性
38
%

博士

男
性
62
%

図２ 学部・薬科学教育部の男女比（平成 27 年度）

件数（件）

200
150
100

男性

50

女性

0
22

23

24

25

26

27

図３ 相談部門の利用者数（延べ数），平成 22 年度～平成 27 年度●入学者選抜方法の工夫とその効果
 学力検査の評価では素点ではなく偏差値を参考として用い，問題の難易度による総合点の変動を補正。
 口頭試問では３名の教員が参加して個別に評価を行っている。また，海外から入学を希望する外国人に対して面接をインターネットインタビューで行う入学試験（英語プログラム）を実施している（平成 27 年度に本制度で１名入学）。
 アドミッションポリシーに沿った学生を確保するため，一般入試，外国人留学生特別入試，社会人特別入試を実施し，多様な学生を受け入れている。
博士前期課程の充足率は平成 24 年度から平成 26 年度にかけて 80％台で推移してきたが，
平成 27 年度は 105.7％となり，適正な充足率となった。また，博士後期課程は第１期中期
目標期間の平成 21 年度は 55％であったが，第２期中期目標期間の平成 24 年度以降は常に100％を満たしている。
博士課程は，薬剤師の売り手市場が極度に高まった平成 26 年度に落ち込みを見せたが，その後改善してきている（表２）。
表２ 大学院充足率
平成 21 平成 22 平成 23 平成 24 平成 25 平成 26 平成 27
年度
年度
年度
年度
年度
年度
年度
博士前期課程 133.30% 108.60% 100.0%
82.9%
88.6%
82.9% 105.7%
定員
63
35
35
35
35
35
35
博士後期課程54.50% 40.90%
54.5% 100.0% 110.0% 120.0% 130.0%
定員
22
22
22
10
10
10
10
博士課程
－
－
－
125.0% 125.0%
25.0%
50.0%
定員
－
－
－
4
4
4
4

－10-5－

徳島大学薬科学教育部

分析項目Ⅰ●教員の教育力向上や職員の専門性向上のための体制の整備とその効果
教員の教育・研究能力向上に向けて，平成 23 年度より，国際会議発表に係る旅費支援（上限 10 万円/件）を開始した（平成 23 年度：５件，平成 24 年度：６件，平成 25 年度：４件，平成 26 年度：５件，平成 27 年度：６件）。その結果，大学院生の受賞数が第１期中期目標
期間０件から，第２期中期目標期間 11 件に上昇した。
さらに，徳島大学教育・研究者情報データベース（EDB）に教育・研究・社会貢献・組織
運営・支援業務・診療活動について教員業績評価を行っている。また業績授業評価アンケ
ート結果は Web を通じて確認できるため，自身の講義に容易に反映することが可能になっ
ている。
(水準)
期待される水準を上回る。
(判断理由)
２専攻に教員が偏りなく配置されており，また博士課程・博士後期課程では複数指導体制の導入，各研究室への TA,RA 配置と RA の増加（表１），他教育部との教育連携，女性教員の登用が行われていること，海外からの入学希望者のために平成 26 年度に英語プ
ログラムを導入し，１名の入学者があったこと，さらに教育研究体制の充実を図るため
平成 22 年度と平成 24 年度に大学院の改組を行ったことにより，期待されている水準を上回ると判断する。

－10-6－

徳島大学薬科学教育部

分析項目Ⅰ

観点 教育内容・方法(観点に係る状況)●体系的な教育課程の編成状況
薬科学教育部では， 大学院の改組が完成した平成 24 年度に，薬科学教育部のカリキュ
ラムポリシーを以下のように見直した（表３）。
表３ 薬科学教育部のカリキュラムポリシー
創薬科学専攻博士前期課程
創薬科学専攻では，創薬科学の専門知識を体系的に学習し，深い探究心や豊かな創造力及び国際的に通用する力量を身につけ，高い応用力，洞察力，国際コミュニケーショ
ン力，医療倫理観を併せ持つ創薬・製薬研究者を養成することをめざし，以下のような
カリキュラムを編成している。
1. 創薬科学分野の知識を体系的に修得し，関連分野の研究展開能力を高めるため，複数教員による分野横断的創薬関連８特論を提供する。
2. 国際コミュニケーション力醸成のため英語論文作成科目を設置する。また，国際学会でのポスター発表への積極的参加を推進する。
3. 医療倫理観醸成に関する講義を１年前期に配し，人権，生命倫理，個人情報保護，
そして実験動物愛護に関する基本的知識を習得させる。
4. 研究指導では，指導教員制度を導入することで，骨太かつきめ細やかな指導体制を実現する。
創薬科学専攻博士後期課程
創薬科学専攻では，薬学の専門性を確保した上で広範な教養を持ち，未知の課題に対し自ら研究計画を立案でき，問題解決能力・学際的な研究推進能力を備えた国際的に通用する力量を持った先導的創薬・基礎薬学研究者及び薬学教育者を養成することをめざ
し，以下のようなカリキュラムを編成している。
1. 広範な教養と学際的なアプローチ，そして客観的な判断力を養うための分野横断的な演習科目を設置する。
2. 国際的視野で活躍できる人材の養成をめざし，国際学会発表，国際誌への論文投稿，
英語論文の査読を体系的に学ぶ特論を設置する。また，国際学会での口頭発表への積極的参加を推進する。
3. プレゼンテーション力，質疑応答能力の涵養を行う演習科目を導入する。
4. 博士論文研究では，広い視点からの研究指導を目的とした主指導教員と２名の副指導教員による複数指導態勢を実現する。
薬学専攻博士課程薬学専攻では，臨床への橋渡し研究を遂行できる能力と国際的に通用する力量を持
ち，臨床に根ざした先端的研究能力を有した臨床薬剤師，高度な職能を持つ専門薬剤師，
レギュラトリーサイエンスに精通した医療薬学研究者及びこれらの人材を育成できる
医療系薬学教育者を養成することをめざし，以下のようなカリキュラムを編成している。
1. 広範な教養と学際的なアプローチ，そして客観的な判断力を養うための分野横断的な演習科目及び特論を設置する。
2. 国際コミュニケーション力醸成のため英語論文作成科目を設置する。また，国際学会での口頭発表への積極的参加を推進する。
3. 大学病院と連携した実践演習を導入する。
4. 博士論文研究では，広い視点からの研究指導を目的とした主指導教員と２名の副指導教員による複数指導態勢を実現する
5. がん専門薬剤師養成を目的としたアドバンスド科目群を設置する。

－10-7－

徳島大学薬科学教育部
各専攻における教育課程の体系図を以下に示す（図４～図６）。

図４ 創薬科学専攻博士前期課程

図５ 創薬科学専攻博士後期課程

図６ 薬学専攻博士課程－10-8－

分析項目Ⅰ徳島大学薬科学教育部

分析項目Ⅰ＜授業形態，学習指導法一覧＞
 各専攻の教育体系に合わせ，平成 22 年度（創薬科学専攻博士前期課程），平成 24 年度（創薬科学専攻博士後期課程，薬学専攻博士課程）の改組では創薬科学専攻前期課程
及び薬学専攻博士課程では座学の割合を増やし幅広い知識の修得に力点を置き，創薬科学専攻後期課程では演習を主として研究能力の向上を図った(図７)。

創薬科学専攻博士前期課程

創薬科学専攻博士後期課程

薬学専攻博士課程

0
14

4

0

2

8

2

10

28

4
32

16

12

■：座学（必修），■：座学（選択），■：演習，■：実習，■：自由（がんプロ）※ 図中の数字は単位数を示す。

図７ 大学院教育における修学方法の形態●社会のニーズに対応した教育課程の編成・実施上の工夫，効果
 e ラーニング科目の導入，大学院特論・講義の開講や各分野演習，各分野等での博士論
文研究は，夜間の時間帯や集中的に行うなどして，フレキシブルな方式で社会人にも対応できる活動の機会を設けて実施している。これにより，社会人大学院生の入学者
数は平均３名以上で維持できている（図８）。また，蔵本キャンパス内での各教育クラスター授業を取り入れ，広い視野を持つ人材の育成に努めている（図９）
。

人数（人）

6
4
2
0

平成22年度 平成23年度 平成24年度 平成25年度 平成26年度 平成27年度

図８ 社会人大学院生の入学者数推移
創薬科学専攻博士前期課程

薬学専攻博士課程

12

18
6

36

0
46

■：クラスター科目（e ラーニング），■：クラスター科目，■：薬科学教育部専門科目，※ 図中の数字は単位数を示す。

図９ 各専攻におけるクラスター科目の割合－10-9－

徳島大学薬科学教育部


分析項目Ⅰ

大学院生に対する独自の奨学金制度として，「薬学部教育研究助成奨学金」を設けている。１名あたり 36 万円を付与している（表４）。
表４ 薬学部教育研究助成奨学金支給一覧
21 年度 22 年度 23 年度
年度
24 年度
25 年度
26 年度
27 年度
5
人数
4
4
3
3
3
3
1,620
金額(千円)
1,260
1,440
1,080
1,080
1,080
1,080



教育クラスター・リトリート及びミニリトリートへの参加
特徴ある取組として，医療教育開発センターが企画・運営し，医療系５教育部合同で２泊３日のリトリートを年開催し，海外留学生を含めた大学院生の研究発表と教育部を横断した教育指導を実施している。また，平成 21 年度に採択された文部科学省の組織的な大学院教育改革推進プログラム「医療クラスターによる組織的大学院教育」により，医科学教育部，口腔科学教育部，薬科学教育部，保健科学教育部とともに肥満・糖尿病クラスター，心・血管クラスター，骨と Ca クラスター，ストレスと栄養クラス
ター，脳科学クラスター，感染・免疫クラスターの６つの教育クラスターを形成した。
所属大学院・専門分野の異なる複数の指導者で形成した教育クラスターにより，領域横断的・学際的研究を自律的に遂行できる指導体制を確立した。プログラム終了後もクラスターによる領域横断的・学際的な教育体制を継続し，クラスター毎にミニリト
リートを実施して，大学院生の発表の機会を設け教育部の枠を超えた交流を行っており，高い満足度を保っている（図 10）。

次年度以降も継続して開催したほうがよい

19
7

52

14

16

49
21

医科学

口腔科学

薬科学

栄養生命科学

保健科学

病院

その他

今後の研究にとって役に立つ
ヒントがもらえた
十分なディスカッション・意見交換ができた
発表会は有意義だった

他の分野の人と交流できた

0% 20% 40% 60% 80% 100%
そう思う

どちらとも

そう思わない無回答

図 10 ミニリトリートへの参加者(人，左)と，満足度(右) 平成 24 年度から本教育学部を含む四国の薬学部と連携して「平成 24 年度採択 文部科学
省 大学間連携共同教育推進事業 －四国の全薬学部の連携・共同による薬学教育改革－」を実施しており，その中間評価（平成 27 年６月公表）ではＡ評価を得た。参加している
大学院生・学生からも同事業に対し高い評価を得ている（図 11）。

－10-10－徳島大学薬科学教育部
大変役に立った

42.9
57.1

役に立った
役に立たなかった

分析項目Ⅰ

図 11
大学間連携事業の評価委員会 C（大学院生，学部学生が事業に対して意見を述べる委員会）におけるアンケ
ート調査のまとめ（平成 27 年度）●国際通用性のある教育課程の編成・実施上の工夫とその効果 平成 27 年度，文部科学省の日本学生支援機構(JASSO)留学生交流支援制度（短期派遣）に採択された。
 英語特別コースとして，海外の協定校から広く受講生を募り，彼らと共に日本人大学院
生が英語で受講する科目が運用されている。薬科学教育部からは毎年２名の教員が参加し，英語の講義を行っている。
 国際学会発表を活性化することを目的に，英語の堪能な技術補佐員を採用し，徳島大学
薬学英語研修プログラム（別添資料１）を実施している。また，平成 27 年１月より「英語学習サポート」として，非常勤講師が英会話学習のサポート，英語プレゼンテーション
準備のサポート，一般的な英文校正・英文作成相談，英語学習相談，留学相談等，英語学
習支援を行っている。これらは大学院生の海外発表，海外留学及び外国人研究者とのコミュニケーション能力の涵養に大いに役立っていることが，「予想以上にためになった」「英語の重要性がよくわかった」等，報告書の内容からも読み取れる（参考：iTEX 事業報告書，別添資料２）。
 国際学会発表の大学院生の参加を促す目的で，大学院生等が海外で行う教育・研究活動
旅費を学部長裁量経費から支援する，海外旅費支援制度を第２期中の平成 23 年度から設けている（上限 10 万円/名）（表５）。
表５ 薬学部海外旅費支援制度適用一覧
平成 23 平成 24 平成 25 平成 26 平成 27
年度
年度
年度
年度
年度
1
1
1
1
2
大学院生数 博士前期（名）
博士後期・博士
352
52●学業の成果の達成度や満足度に関する学生アンケート等の調査結果とその分析結果
・学生の学習に関する実態調査
大学院生生活実態調査によると，授業以外の研究活動に費やす１週間の平均時間が 20 時
間を超える割合は，平成 21 年度と平成 27 年度を比較すると，博士前期課程は増加傾向にあり，また，研究テーマへの満足度（満足している，どちらかと言えば満足している）も
平成 21 年度と平成 27 年度を比較すると博士前期課程で数値が上昇していた。これらを総合する指標として薬科学教育部に全体として満足しているかという質問について９割を超える院生が「満足している」あるいは「どちらかといえば満足している」と答えており，
改組直後（平成 23 年度）の一過性の低下から回復していることが明らかとなった（図 12～14）。

－10-11－

徳島大学薬科学教育部
120

90
85
博士前
期

80

満足度（％）

割合（％）

95

分析項目Ⅰ

100

75

80
60
40

博士前期

20

博士後期

0

平成21年度 平成23年度 平成27年度

平成21年度 平成23年度 平成27年度

図 12 １週間の研究活動時間（>20h 以上）図 13

研究テーマの満足度

満足度（％）

95

出典：大学院生生活実態調査

90
85
博士前期

80

博士後期
75
平成21年度 平成23年度 平成27年度

図 14 薬科学教育部への満足度
また，平成 22 年度の創薬科学専攻博士前期課程，平成 24 年度の創薬科学専攻博士後期課程，薬学専攻博士課程の改組により，それまでの問題点を踏まえた教育課程の見直しを行い，平成 22 年度以降，満足度（５段階評価）（表６）でスコアが年々増加傾向にある。
表６ 大学院に相応しい教育の実践度調査
平成 22 年度 平成 23 年度 平成 24 年度 平成 25 年度 平成 26 年度
3.70
3.79
3.78
実施せず
3.81
出典：
「大学院生生活実態調査報告書」
・学生（大学院生）生活実態調査
大学院生生活実態調査によると，教育課程に対する満足度や授業の内容・進め方に対する満足度（「満足している」「どちらかといえば満足している」）も第１期に比べ平成 27 年度はいずれの項目の満足度も上昇しており，こちらも大学院の改組（平成 22 年度～平成 24年度）の結果を反映したものと考えている(図 15,16)。
100

90
85
80

博士前
期

75

満足度（％）

満足度（％）

95

70

90
80
70

博士前
期

60
平成21年度 平成23年度 平成27年度

図 15 教育課程に対する満足度
出典：大学院生生活実態調査

平成21年度 平成23年度 平成27年度

図 16 授業の内容・進め方に対する満足度－10-12－

徳島大学薬科学教育部

分析項目Ⅰ

(水準)
期待される水準を上回る。
(判断理由)
 教育クラスターにより，領域横断的・学際的研究を自律的に遂行できる指導体制を確立した。
 ミニリトリートを実施して，大学院生の発表の機会を設け教育部の枠を超えた交流を行い，９割を超える参加者から発表会が有意義という結果を得た（図 10）。
 第２期から英語力強化の取組を開始し，
平成 23 年度に海外旅費支援制度を発足させる（表５）とともに，「徳島大学薬学英語研修プログラム（別添資料１）」を実施し，参加者からの評価も高かった。
 「平成 24 年度採択 文部科学省 大学間連携共同教育推進事業 －四国の全薬学部の連携・共同による薬学教育改革－」では，中間評価（平成 27 年６月公表）ではＡ評価を得た。参加している大学院生・学生からも同事業に対し高い評価を得ている（図 11）。
 第２期の間に大学院改組を実施し，その結果，第１期と比較して教育課程に対する満足度や授業の内容・進め方に対する満足度（図 15，16），大学院に相応しい教育の実践度（表６）が向上した。
以上から，期待される水準を上回ると判断した。

－10-13－徳島大学薬科学教育部

分析項目Ⅱ

分析項目Ⅱ 教育成果の状況
観点 学業の成果(観点に係る状況)●履修・修了状況から判断される学習成果の状況

人数（人）

100

修士

課程博士

論文博士

50

0
平成21年度 平成22年度 平成23年度 平成24年度 平成25年度 平成26年度 平成27年度

図 17 学位取得状況
学位取得状況は，薬学部６年制による大学院改組に伴う入学定員の見直し（修士：平成22 年度より 63 名→35 名，課程博士平成 24 年度より 22 名→14 名）の影響で，修士は平成
23 年度に大きく減尐したが，６年制の定着につれ，平成 26 年度は回復傾向にある。また，博士取得者は毎年課程博士・論文博士合わせて 11 名で，ほぼ横ばいであるが，入学者に対する取得率も第１期，第２期を通じ 80％の前半であった（図 17）。
●資格取得状況，学外の語学等の試験の結果，学生が受けた様々な賞の状況から判断される学習成果の状況
博士前期

博士後期

博士課程

回数/人

150

1.5
1

100
0.5

50
0

回数/人

学会発表回数（回）200

0
平成21年度 平成22年度 平成23年度 平成24年度 平成25年度 平成26年度 平成27年度

図 18 学会発表回数（国内＋国外）
学会発表回数は，薬学部６年制による大学院改組に伴う入学定員の見直し（修士：平成22 年度より 63 名→35 名，課程博士平成 24 年度より 22 名→14 名）の影響で，平成 23 年度
から平成 24 年度にかけて発表回数が一過性に減尐したが，博士前期課程が完成した平成 24
年度以降は回復してきている。また，博士後期課程，博士課程は平成 24 年度に改組を行ったが，改組後は徐々に発表回数が増加してきているほか，第１期期間中の平成 21 年度に比べ，院生１名当たりの回数は増加傾向にある（図 18）。

博士前期

博士後期

博士課程

回数/人

60

0.6
0.4

40
0.2

20
0

0
平成21年度 平成22年度 平成23年度 平成24年度 平成25年度 平成26年度 平成27年度

図 19 論文，雑誌・著書等への掲載数（和文＋英文）－10-14－

回数/人

論文掲載数(回）

80徳島大学薬科学教育部

分析項目Ⅱ

論文掲載数は，第１期の平成 21 年度と比較して，博士前期課程では平成 22 年度から平成 24 年度にかけて約２倍上昇した。博士後期課程は平成 22 年度で落ち込むが，平成 23 年
度からは回復傾向で，第１期期間中の平成 21 年度に比べ，院生１名当たりの回数は増加傾向にある（図 19）
。
博士前期

博士後期

博士課程

件数/人

0.2
0.15

20

0.1
10

0.05

0

件数/人

受賞件数（件）30

0
平成21年度平成22年度平成23年度平成24年度平成25年度平成26年度平成27年度

図 20 学生の受賞状況，件数
受賞件数においても，第１期の平成 21 年度と比較して，博士前期課程，博士後期課程で大きく受賞件数を伸ばしているほか，第１期期間中の平成 21 年度に比べ，院生１名当たりの件数は増加傾向にある（図 20）。
●学業の成果の達成度や満足度に関する学生アンケート等の調査結果とその分析結果
・各種アンケート（授業，修了生，雇用主など）
広範な教養と学際的なアプローチ，客観的な判断力
創薬に関する課題に対し自ら研究計画を立案でき，問題解決能力・学際的な研究推進能力を備えた国際的に通用する能力
医療倫理観を備え，自立した創薬・製薬研究者及び教育者として国際的・学術的研究を遂行し社会に貢献できる能力
未知の課題に対し自ら研究計画を立案でき，問題解決能力・学
際的な研究推進能力を備えた国際的に通用する力量を持った先導的創薬・基礎薬学研究者及び薬学教育者として活躍できる能力■大いに修得した ■修得した ■ある程度修得した ■あまり修得できなかった ■修得できなかった図 21 博士後期課程学位授与方針に対する修得状況
平成 27 年度に実施したアンケートによると，徳島大学大学院薬科学教育部の学位授与方
針（ディプロマポリシー）に対する修了時における状況（修得状況）は，博士後期課程修了生では８割を超えていた（図 21）。一方，博士前期課程修了生では「外国語のコミュニケーション能力」「外国語の記述能力」「外国語の読解力」が不足している項目として挙げられていた。
雇用主に対するアンケート（図 23）でも同様の結果であり，グローバル化に対応した教育環境の一層の充実が急務であると考えられる。
現在，その対策として学部内に「英語研修プログラム（別添資料１）」を設置し，教育環
境の整備を行った。次回のアンケートではこの取組の結果が反映されると考えている。
(水準)期待される水準を上回る。
(判断理由)
 学位取得状況，学会発表数及び論文掲載数は薬学部４年制から６年制への切り替わりと改組に伴う定員の削減の影響で，平成 23 年度から平成 24 年度にかけて特に博士前期課程でその影響が強く表れたが，現在は回復傾向にある（図 17～19）。
－10-15－徳島大学薬科学教育部



分析項目Ⅱ

第１期（平成 21 年度）に比べ，大学院生の受賞件数が顕著な伸びを見せた(図 20)。
薬科学教育部における教育の成果に対する修了生，雇用主等の満足度は８割を超えている(図 21)。

観点 進路・就職の状況(観点に係る状況)●進路・就職状況，その他の状況から判断される在学中の学業の成果の状況
表７ 進学率，就職率
平成 21 年度

平成 21 年度

平成 23 年度

平成 24 年度

平成 25 年度

平成 26 年度

平成 27 年度

博士
前期

博士
前期

博士
前期

博士
前期

博士
前期

博士
前期

博士
前期

博士
後期

博士
後期

博士
後期

博士
後期

博士
後期

博士
後期

博士
後期

進学数(人)

8

5

9

11

7

12

3

進学率(%)

14

7

29

37

26

40

11

就職数(人)

48

6

59

3

18

6

16

5

17

4

16

5

18

2

就職希望
者数（人）

48

6

60

3

18

6

16

7

17

4

16

5

18

2

就職率(%)※

100

100

98

100

100

100

100

71

100

100

100

100

100

100

その他(人)

3

8

8

10

4

6

3

6

3

5

2

4

7

9

その他(%)

5

57

11

77

13

50

10

46

11

56

7

44

25

82

※ 就職希望者に対する割合を示す。
博士前期課程の進学率は，第１期と比べ平成 23 年度以降上昇し，平成 26 年度は 40%になった。また，就職を希望する大学院生の就職率は第１期の平均の 96.6％からさらに向上し100％が就職している。博士後期課程には社会人大学院生が多く，「その他」の割合を高める要因となっている（表７）。
表８ 業種別就職者数(人)

平成 21 年度

平成 22 年度

平成 23 年度

平成 24 年度

平成 25 年度

平成 26 年度

平成 27 年度

博士
前期

博士
前期

博士
前期

博士
前期

博士
前期

博士
前期

博士
後期

博士
前期

博士
後期

1

17

1

1

1

博士
後期

博士
後期

病院

15

15

2

薬局

2

14

1

製薬会社
等

21

公務員

8

大学等

1

3

その他

2

2

1

23

1

14

博士
後期

博士
後期

博士
後期

1

2

16

3

7

1

14

2

14

1
2

4
1

1
2

1

2

2
1

1

平成 22 年度の修了生までは旧制度の薬剤師国家試験受験資格（４年で受験資格，その後修士に進学）であったため，博士前期課程を修了後も病院・薬局への就職が多かったが，新制度の平成 24 年度以降は，製薬会社への就職が主になった。博士後期課程修了の大学院生の約半数は高等教育機関へ就職している（表８）。
 主な就職先企業としては，アストラゼネカ，大塚製薬，小野薬品，第一三共，大鵬薬品，冨田製薬，
日本化薬，日本新薬，日本臓器，ノボノルディスク，塩野義製薬，小野薬品，病院としては大学病院，市民病院，日本赤十字，薬局としては全国チェーン薬局，行政職としては公－10-16－

徳島大学薬科学教育部

分析項目Ⅱ

務員（県職員，農林水産省，厚生労働省），その他大学が含まれる。
●在学中の学業の成果に関する修了生及び進路先・就職先等の関係者への意見聴取等の結果とその分析結果による教育成果の状況
 平成 27 年度に実施した企業による修了生のアンケート結果では，職務上の指示を理解する能力については「非常に理解できる」「よく理解できる」「まずまず理解できる」
で 100％となり，本学部修了生は職務を遂行する上で十分な資質を備えていることを強く示唆する結果となっている（図 22）
。

37

42

21

0

■非常に理解できる ■よく理解できる ■まずまず理解できる ■あまり理解できない ■ほとんど理解できない

0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

90%

100%

図 22 職務上の指示を理解する能力について（％）
 平成 27 年度に実施した資質や身につけている能力に関するアンケート結果をまとめると，以下の表のように責任感・倫理観，社会的常識，チームワーク，及び専門能力で高い評価を受けている。一方，リーダーシップ，国際性，外国語の評価は，70％程度に評価されているものの，まだ十分ではなく，これらに対して複数指導体制による多様性の涵養，外国語に触れる機会（英語セミナーの導入，サマープログラムへの参加，
英語科目の必修化，英会話セミナーの定期開催）の増加等の改革を行い，実行に移している。
（図 23）
責任感、倫理観
社会的常識
チームワーク
専門能力
幅広い教養
リーダーシップ
国際性
6
外国語 0
0%

50
50

28

39
35
17

39
33

35
28
17

28
33
28

28
39

33
20%

11
11

50
29
39

28

10%

22
39

30%

40%

50%

60%

70%

80%

90%

0
0
0
0
60
0
0
0
100%

■大いにそう思う ■そう思う ■まあそう思う ■あまりそう思わない ■全くそう思わない

図 23 資質や身につけている能力（％）(水準)
期待される水準を上回る。
(判断理由)●博士前期課程の進学率は，第１期期間の平均 15.8%と比べ平成 23 年度以降上昇し，平成
26 年度は 40％になった（第２期平均 25%）
。また，就職を希望する大学院生の就職率は第１期からさらに向上し，100％となっている。更に大学院で修得した能力を発揮する事のできる製薬関連企業及び大学病院，行政機関，そして高等教育機関が就職先として選ばれている（表７，８）。
●薬科学教育部の教育目的における育成すべき人材において，想定する関係者が求めている能力のうち，職務上の指示を理解する能力においては図 22 に示すように高いレベルで期待に添う人材を供給できている。

－10-17－

徳島大学薬科学教育部
Ⅲ 「質の向上度」の分析
第１期中期目標期間終了時点と比較し，教育活動や成果の状況の改善，向上などがみられ，重要な質の変化があったと判断できる事項は以下のとおり。
（１）分析項目Ⅰ 教育活動の状況
 薬科学教育部では，第２期中平成 22 年度に創薬科学専攻博士前期課程，平成 24 年度に創薬科学専攻博士後期課程並びに薬学専攻博士課程の改組を行った。
（図１，４～６，
表３）
 博士後期課程及び博士課程の学生には主指導教員１名と副指導教員２名から成る複数指導体制を導入した。
 海外から入学を希望する外国人に対し，面接をインターネットで行う入学試験（英語プログラム）を導入した。
 薬科学教育部と蔵本地区の他の教育部が，組織横断的な医療系クラスターによる組織
的大学院教育を構築し，教育クラスター・リトリート及びミニリトリートを博士前期課程，博士課程に導入し，大学院生の発表の機会を設け教育部の枠を超えた交流を行っており，学生からの高い満足度を保っている。
（図 10）


国際化の推進 「徳島大学薬学英語研修プログラム（別添資料１）」，専門教員による「英会話セミナー（別添資料２）」を平成 26 年度から実施している。
 国際学会発表及び海外提携校への渡航を活性化するため，第２期中の平成 23 年度に海外旅費支援制度を発足した。（表５） 平成 27 年度，文部科学省の日本学生支援機構(JASSO)留学生交流支援制度（短期派遣）

に採択された。
これらの取組を通じ，大学院に相応しい教育の実践度を大学院生にアンケート調査したところ，「十分に行われている」「ある程度行われている」が 94%であった。
（図 12～
14）（２）分析項目Ⅱ 教育成果の状況
 徳島大学大学院薬科学教育部の学位授与方針（ディプロマポリシー）に対する修了時における状況（修得状況）は，博士後期課程修了生では８割を超えていた（図 21）。
 第１期と比較して，顕著な伸びが見られたのは以下の項目である
 大学院生の１名当たりの論文，雑誌・著書等への掲載数が増加した（図 19）。


大学院生の受賞件数が顕著な伸びを見せた。
（図 20）



博士前期課程からの進学率が第１期 16％から第２期 25％へと上昇した（表７）。



進路先・就職先へのアンケートの結果，職務上の指示を理解する能力，及び社会的常識，チームワークで 100％となり，本学部卒業生・修了生は職務を遂行する上で十分な資質を備えていることを強く示唆する結果となっている。
（図 22,23）－10-18－徳島大学工学部

11．工学部Ⅰ

工学部の教育目的と特徴

Ⅱ「教育の水準」の分析・判定 ・・・・・・・11－４

Ⅲ・・・・・・・・11－２

分析項目Ⅰ

教育活動の状況・・・・・・・11－４

分析項目Ⅱ

教育成果の状況・・・・・・・11－14「質の向上度」の分析・・・・・・・・・・11－19－11-1－

徳島大学工学部Ⅰ

工学部の教育目的と特徴【工学部の教育目的】
科学技術とその進歩が人類と社会に及ぼす影響について，強い責任をもつ自律的技術者を育成することを教育目的とし，次の４項目から成る。
1. 豊かな人格と教養，及び自発的意欲の育成
2. 工学の基礎知識による分析力と探究力の育成
3. 専門の基礎知識による問題解決力と表現力の育成
4. 社会の変化に柔軟に対応できる自律的応用力と創造力の育成【工学部の教育の特徴】
工学部の教育は以下のような特徴を有している。
1. ５学科において，日本技術者教育認定機構（JABEE）に認定された教育プログラムを実践している。
2. 入学試験においては，一般入試（前期・後期），特別入試［推薦入試Ⅰ・Ⅱ，帰国子
女特別入試，社会人特別入試，私費外国人留学生入試］，編入学制度を実施し，多様な学生を受け入れている。
3. 創成学習開発センターにおいて，学生の自由な発想を自ら形にしていくプロジェクト活動を支援する教育に取り組んでいる。（平成 25 年度以降，「自主プロジェクト演習１～３」として正規科目化）
4. 卒業生の就職率（就職者数／就職希望者数）は 93％程度であり順調である。
5. 大学院博士前期課程への進学率（進学者数／卒業者数）は 50％を超えている。
【工学部入学者の学力】(株)リクルートホールディングスの「受験サプリ」によれば，表１に示すように，徳島大学工学部の難易度（合格率 50％ライン）は，昼間コースが偏差値 45.0～50.0，夜間主コ
ースが偏差値 42.5～45.0 とされている。
工学部の入学者はいわゆる「受験エリート」ではない。彼らの潜在的能力をいかに引き出すか，教育目的に謳っている創造力をいかに身に付けさせるかが，工学部の教育において強く求められている。
[想定する関係者とその期待]
・工学系技術者を必要とする産業界や公的機関関係者
産業や地域の発展に寄与できる人材を育成すること。特に，技術者として必要な素地を身に付けた人材を輩出すること。
・入学希望者及びその保護者
様々な修学履歴をもつ高校生が受験できる多様な入試を実施し，入学後は基礎学力向上を図り，創成学習やアクティブ・ラーニング等の実施により創造力を身に付けた人材に育成すること。

－11-2－

徳島大学工学部
表１ 平成 26 年度入試を基に算出された徳島大学工学部入試難易度（合格率 50％ライン）(株)リクルートホールディングス「受験サプリ」より（http://jyukensapuri.jp/SC000076/hensachi/）※光応用工学科には夜間主コースは設置されていない。
※生物工学科後期日程偏差値はオリジナルの表においても空欄にされている。
コース
学科
入試日程
偏差値
センター得点率
建設工学科
機械工学科
化学応用工学科
昼間コース

電気電子工学科
知能情報工学科
生物工学科
光応用工学科

夜間主
コース

建設工学科
機械工学科
化学応用工学科
電気電子工学科
知能情報工学科
生物工学科

前期
後期
前期
後期
前期
後期
前期
後期
前期
後期
前期
後期
前期
後期

47.5
50.0
47.5
50.0
50.0
50.0
47.5
47.5
47.5
50.0
47.5
45.0
47.5

62％
71％
65％
74％
65％
73％
64％
73％
61％
68％
67％
75％
60％
66％

前期
前期
前期
前期
前期
前期

42.5
42.5
45.0
42.5
42.5
45.0

55％
54％
56％
55％
56％
54％

－11-3－

徳島大学工学部
Ⅱ

分析項目Ⅰ「教育の水準」の分析・判定

分析項目Ⅰ 教育活動の状況
観点 教育実施体制(観点に係る状況)● 教員組織編成や教育体制の工夫とその効果
表２に示すようにクラス担任を配置しており，定期的に面談を行い学修状況や生活状況を確認している。この取組は第１期と同様である。
表２ クラス担任制（１学年当たり）
学科

建設

機械

化学応用

生物

電気電子

知能情報

光

コース

昼

夜

昼

夜

昼

夜

昼

夜

昼

夜

昼

夜

昼

学生数

80
4

10
2

110
6

10
1

80
2

5
1

60
2

5
1

100
4

10
2

75
2

10
2

50
2

20

5

18

10

40

5

30

5

25

5

38

5

25

担任数
担任１名
当たり学
生数

工学部独自に「学びの相談室」を設置しており，履修や学修上の問題についての相談窓口としている。図１に示すように，相談件数は年間 136 件～191 件となっており，活用されている。
第１期

第２期

相談件数（件）

200

150

100

50

0
H21

H22

H23

H24

H25

H26

H27

図１ 学びの相談室相談件数（H21 年度～H27 年度）● 入学者選抜方法の工夫とその効果
多様な入学者選抜を実施している。（一般入試（前期・後期），特別入試［推薦入試
Ⅰ・Ⅱ，帰国子女特別入試，社会人特別入試，私費外国人留学生入試］）－11-4－

徳島大学工学部

分析項目Ⅰ

志願者数（名）工学部志願者数の推移を図２に示す。昼間コースの総志願者数は，第１期末の平成
21 年度 2,631 名からほぼ横ばいであるが，定員が最も多い前期日程（青色部分）については６年連続で増加している。夜間主コースについては，「フレックス履修制度」の導入に伴う全学科一括入試の実施により，一括入試導入前後の平均値を比較すると，前期日程（青色部分）の志願者数が約２割増加した。

3000

350

2500

300

2000

250

1500

200

1000

150

一括入試導入前

一括入試導入後

H22

H25

100

500

50

0
H22
前期

H23
後期

H24

H25

推薦I

推薦II

H26

H27

0

帰国子女

H23

H24

前期

推薦I

H26

H27

社会人

図２ 工学部志願者数（左：昼間コース，右：夜間主コース）【用語解説】夜間主コース「フレックス履修制度」
平成 25 年度以降，夜間主コースにフレックス履修制度を導入した。夜間主コースに所属する学生は，従来は夜間（18:00～21:10）に開講される科目のみ履修できたが，フレックス履修制度では，昼間コースにおいて開講される科目も最大 60 単位まで履修できるようになった。また，従来は行われていなかった卒業研究を必修科目とした。

● 教育プログラムの質保証・質向上のための工夫とその効果
表３に示すように，現在，７学科中５学科が JABEE(日本技術者教育認定機構)認定を受けている。
表３ 各学科の JABEE 対応※知能工学系と情報工学系の２分野を融合した知能情報工学科では，現在，JABEE 受審を検討中。
学科
分野
期間
光応用工学科工学（融合領域・新領域）関連分野

平成 15 年度から認定

電気電子工学科

電気・電子・情報通信及びその関連分野

平成 16 年度から認定

建設工学科

土木及び土木関連分野

平成 17 年度から認定

生物工学科

生物工学及び生物工学関連分野

平成 17 年度から認定

化学応用工学科

化学及び化学関連分野（応用化学コース）

平成 19 年度から認定

機械工学科

機械及びその関連分野

平成 15 年度から認定，平成 25 年度終了

知能情報工学科

検討中

検討中

第２期におけるカリキュラムの大きな変更としては，平成 22 年度に「日亜スーパー
テクノロジーコース」の特別待遇奨学生向け科目を８科目新設したことや，平成 23 年
度にキャリア教育関連科目を６科目新設したことが挙げられる。

－11-5－

徳島大学工学部

分析項目Ⅰ【用語解説】日亜スーパーテクノロジーコース（日亜 STC）
工学部では，県内 LED メーカーである日亜化学工業(株)からの寄付金を基に，平成 22
年度から日亜 STC を立ち上げた。日亜 STC 所属学生は，大学入学後から博士後期課程修了まで合計７年で修了することを大きな目的として設定している。また，学部段階で体系的な技術英語教育やもの作り教育を行っている。平成 27 年度において，学部から大学院まで合計 46 名が在籍している。
平成 27 年度にカリキュラムマップを作成し，専門科目全てにナンバリングを行った。
電気電子工学科のカリキュラムマップを例として図３に示す。カリキュラムマップと各科目に付与されたナンバリングコードは，選択科目の多い工学部において，科目間の関連を学生に分かりやすく示す試みである。

学習目標１
学習目標２
学習目標３

卒業研究

学習目標４

雑誌講読
電気エンジニアリングデザイン演習
機器応用工学

学習目標５

電気電子工学実験２

学習目標６
学習目標７，８，９，１０

電気施設管理及び法規＼
無線設備管理及び法規

電気・電子材料工学
電気機器２＼パワーエレクトロニクス＼
高電圧工学＼発変電工学＼
照明電熱工学ｘ

学習目標１１
生産管理＼
労務管理

学習目標１２

電子デバイス＼電子物性工学＼
光デバイス工学

電気電子工学実験１
設計製図

微分方程式特論＼数値解析＼確率統計学

集積回路工学

電気電子工学創成実験
微分方程式１＼微分方程式２＼複素関数論＼
ベクトル解析＼量子力学＼統計力学
電気回路２及び演習＼電気磁気学２及び演習＼電子回路基礎＼
過渡現象＼ プログラミング基礎＼半導体工学基礎＼
エネルギー工学基礎論＼基礎制御理論＼情報通信基礎

電気電子工学実験３

電子回路設計＼
パルス・ディジタル回路

プログラミング演習

短期インターンシップ
マイコンシステム設計

通信応用工学

電気電子工学基礎実験

電気回路１及び演習＼電気磁気学１及び演習

量子工学基礎＼電子物理学＼
電気機器１＼電力系統工学＼計測工学＼制御理論＼ 論理回路

電気エンジニアリング入門＼電気電子工学基礎演習
電気電子工学入門実験

通信工学＼ディジタル信号処理＼
制御システム解析＼電磁波工学

プロジェクトマネジメント基礎

電気数学演習電気電子工学特別講義

アイデア・デザイン創造

技術英語基礎１ ＼技術英語基礎２

技術英語入門3年

ＳＴＥＭ概論＼ＳＴＥＭ演習

4年

2年
高大接続

1年
※１

入学年度により科目名ならびに設置学年・学期が異なります

図３ カリキュラムマップの例（電気電子工学科）各大講座（「電力・エネルギー・制御」「半導体デバイス」「電子回路設計・解析」「信号処理・制御システム」）において卒業研究を行うために各学年で履修すべき科目名が示されている。

学生による優秀教員投票を毎年実施しており，各学科等当たり１名の優秀教員を選出し，The Teacher of the Year の称号を与えて氏名を公開している。優秀教員の授業
参観や，優秀教員による FD 講演会を実施し，参加教員アンケートをまとめている学科もある。（例：機械工学科）（http://www.tokushima-u.ac.jp/e/faculty/staff/）（http://www.tokushima-u.ac.jp/e/campus/educational_reform/fd/）
工学部に対する外部評価としては，８名から成る外部評価会議を組織しており，工学部執行部や学科長，各種委員会委員長を加えた会議を第２期中に平成 23 年度と 25
年度の２回開催し，報告書をまとめた。表４に示すように，平成 25 年度報告書によれ－11-6－

徳島大学工学部

分析項目Ⅰば，教育活動に関する総合評価は５点満点で 3.9 点の評価を得た。特に教育支援プログラム，学生支援・教育環境が４点を超える高評価となっている。
表４ 平成 25 年度工学部外部評価より教育関係評価
８名の外部評価委員が５点満点（０点～５点）で各項目を評価。
（「徳島大学工学部・大学院先端技術科学教育部・大学院ソシオテクノサイエンス研究部の教育・研究・社
会活動の外部評価報告書（平成 26 年３月）」より）

評価項目

平均点
（５点満点）

工学部・大学院の教育プログラム
FD 活動
教育改善
教育支援プログラム
学生支援・教育環境
昼間コースカリキュラム・シラバス
夜間主コースカリキュラム・シラバス
大学院博士前期課程カリキュラム
大学院博士後期課程カリキュラム
教育活動に関する総合評価

3.5
3.8
3.9
4.1
4.3
3.8
3.4
3.5
3.4
3.9

● 授業科目編成に関する学生満足度調査
平成 27 年度に学部４年生を対象に「教育改善に向けてのアンケート調査」を行った。
回答者は在籍者 666 名（５月１日現在）のうち 457 名であった。カリキュラム編成に関する３つの質問項目に対して，５段階評価（１～５）の平均点で表５に示す結果が得られた。カリキュラムのバランスについて十分高い評価が得られた。
表５ 授業科目編成に関する学生満足度調査（学部４年生・回答者 457 名）（「教育改善に向けてのアンケート調査報告書（平成 27 年 10 月）」より）
質問項目
平均点（１～５の５段階評価）
全学共通教育科目と専門科目のバランス
専門科目の講義科目と実験・実習科目のバランス
専門科目の必修科目と選択科目のバランス

3.45
3.58
3.58

(水準)
期待される水準を上回る。
(判断理由)
 工学部独自に「学びの相談室」を運営し，学生に活用されている。
 多様な入学者選抜方法を実施し，第１期と同程度の志願者数を維持している。昼間コースにおいては前期日程の志願者数が６年連続で増加した。夜間主コースについては一括入試の導入後，前期日程の志願者数が平均で約２割増加した（図２）。
 ７学科中５学科の教育プログラムが JABEE 認定を受けている（表３）。
 工学部外部評価会議を実施し，高い評価が得られた（表４）。
 カリキュラムマップ，科目ナンバリングを整備し，科目間関連の明示化を図った。
 教育改善に向けての在校生アンケートにおいて，カリキュラム編成に関する設問に対し，高い評価が得られた（表５）。
以上から，期待される水準を上回ると判断する。

－11-7－

徳島大学工学部
観点

分析項目Ⅰ

教育内容・方法(観点に係る状況)● 体系的な教育課程の編成状況
表３に示すように，現在，７学科中５学科が JABEE(日本技術者教育認定機構)認定を受けている。

● 社会のニーズに対応した教育課程の編成・実施上の工夫，効果「自らの就業力向上を促す巣立ちプログラム」が平成 22 年度に文部科学省「大学生の就業力育成支援事業」（就業力 GP）に採択されたことから，「４年一貫キャリア教育
カリキュラム」を策定し，順次開講した。本プログラムについては，平成 23 年度に外部評価を実施し，表６に示すように総合評価 4.2 点（１～５の５段階評価）という高い評価が得られた。また，平成 25 年度に行われた(独)大学評価・学位授与機構による大学機関別認証評価において，「主な優れた点」の１つとして挙げられた。
（http://www.tokushima-u.ac.jp/_files/00185059/hyoukakekka_25.pdf）
表６ 「巣立ちプログラム」（就業力 GP）外部評価結果（評価者６名による１～５の５段階評価平均点）（「自らの就業力向上を促す巣立ちプログラム」平成 22・23 年度成果報告書より）

評価項目
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11

特任教員・非常勤職員の採用「巣立ちプログラム」１年生向け「キャリアプラン入門Ⅰ」の開講
Web 版ポートフォリオの立ち上げ
授業評価アンケート（キャリアプラン入門Ⅰ）の実施
Web 版ポートフォリオのチェック・指導（キャリアプラン入門Ⅰ）「巣立ちプログラム」１年生向け「キャリアプラン入門Ⅱ」の開講
授業評価アンケート（キャリアプラン入門Ⅱ）の実施
Web 版ポートフォリオのチェック・指導（キャリアプラン入門Ⅱ）
就業力アンケート（４年次）実施
就業力検証シンポジウムならびに外部評価委員会の開催
取組成果報告書の作成

平均点（５段階評価）
4.5
4.5
4.2
4.3
4.0
4.5
4.3
4.0
4.2
4.3
3.5
総合評価（平均）4.2

平成 23 年度から知的財産関係２科目（「知的財産の基礎と活用」，「知的財産事業化演習」）を開講した。これらの科目においては，現役弁理士を講師として実践的な講義を行うとともに，文部科学省等が主催する「パテントコンテスト」への学生の積極的な参加を促している。第２期中に工学部学生が得たパテントコンテストの受賞 15 件を表７に示す。

－11-8－

徳島大学工学部

分析項目Ⅰ

表７ パテントコンテスト（主催：文科省，特許庁，日本弁理士会，(独)工業所有権情報・研修館）の受賞成果（工学部学部学生）
受賞年度
賞
発明内容
平成 23 年度

震災復興賞
入賞（特許出願支援対象）

電球型照明具組み合わせ式定規
電球型照明具ヘアドライヤー平成 24 年度

入賞（特許出願支援対象）

洗濯物用ハンガー

平成 25 年度

文科省 科学技術・学術政策局長賞
日本弁理士会会長賞
入賞（特許出願支援対象）※徳島大学として受賞
囲碁などにおける自動審判カメラ
囲碁などにおける自動審判カメラ
外部から内部が見えにくい網戸
水中吸い上げ洗浄機

平成 26 年度

入賞（特許出願支援対象）

パンチ付きファイル

平成 27 年度

入賞（特許出願支援対象）

雨の日でも早く乾かすことができる部
屋干し物干し竿電源を必要としないモータ式ドアクローザ
直線を切断するハサミ
靴のべろヨレ防止靴べら

社会から得られた高い評価として，日本経済新聞(平成 26 年６月 16 日)に掲載された「企業の人事担当者が選ぶ大学ランキング」において，総合得点第６位にランクされたことが挙げられる。表８にランキング表を示す。
表８「企業の人事が選ぶ大学ランキング」（日本経済新聞 H26.6.16）総合得点（点数の基準はオリジナル記事に記載なし）

順位

大学名

総合得点

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

京都大学
神戸大学
大阪市立大学
筑波大学
一橋大学
徳島大学
早稲田大学
慶応義塾大学
九州大学
名古屋大学

180.1
158.7
157.2
155.3
154.8
153.3
151.3
149.5
148.3
148.0

学業成果の達成度を学生本人に認識させること，すなわち，成績の見える化を行うことが重要と考えられる。本学では平成 27 年度から，各授業の「成績分布グラフ」を学生に対して公開している。成績分布グラフの例を図４に示す。

－11-9－

徳島大学工学部

分析項目Ⅰ

図４ 成績分布グラフの例（赤色が本人の成績が属している領域）● 国際通用性のある教育課程の編成・実施上の工夫とその効果
工学部における国際交流に関する事項は国際連携教育開発センターが所掌しており，海外大学に派遣される学生の事前教育，留学中や帰国後の指導等を行っている。
学生の受入れ・派遣事業を円滑に行う支援として，日本学生支援機構（JASSO）の「海外学生派遣制度（協定受入・協定派遣）」がある。国際連携教育開発センターは毎年積極的に応募し，平成 26 年度は申請した３件全てが採択された。表９にこれら３事業を示す。
表９ 平成 26 年度 JASSO に採択された事業（平成 27 年度実施）
事業タイプ
事業名称
協定受入 短期研修・研究型
協定受入 双方向協定型
協定派遣 短期研修・研究型

グローバル環境エンジニアとしての動機付けをねらいとした交流型サマープログラム
ダブルディグリー協定に基づくグローバル環境エンジニ
ア育成プログラム
大学間交流協定を生かしたグローバルエンジニア育成プ
ログラム● 養成しようとする人材像に応じた効果的な教育方法の工夫
本学では，問題の発見・解決能力を身に付けさせる授業をアクティブ・ラーニング（AL）として捉えて展開を進めている。工学部内での実施状況を教員アンケートにより確認した。その結果，工学部昼間コースにおいて，AL を行っている科目は平成 25 年
度 294 科目，平成 26 年度 314 科目であり，実施率は 50％近くに達しており，着実に増加している。

－11-10－徳島大学工学部

分析項目Ⅰ

また，平成 26 年度「大学教育再生加速プログラム」に，徳島大学「学生と教員が共に成長する SIH 道場～アクティブ・ラーニング入門～」が採択され，工学部も取組を進めている。平成 27 年度「SIH 道場」実施後に受講生対象にアンケートを行った。工
学部学生の結果を図５に示す。学科によりバラツキがあるものの，70％以上の学生が，
SIH 道場の教育プログラムに満足していると判断できる。

図５ 「平成 27 年度 SIH 道場学生アンケート」より。設問内容は「SIH 道場の教育プログラム
は全体的に満足できるものであった」。（工学部入学者 616 名中，回答者数 557 名）

工学部卒業生の大学院進学率は 50％を超えており，学部４年間と大学院博士前期課
程２年間を合わせた６年一貫教育を志向した大学院開講科目の早期履修制度を平成 26
年度から導入した。
【用語解説】大学院開講科目の早期履修制度
本学大学院への進学を希望する優秀な学部４年生を対象に，大学院の各コースが指定する科目から 10 単位を上限に履修できる制度。大学院進学後に生じる時間的余裕を留学や長期インターンシップに振り向けるように指導している。平成 26 年度に早期履修を行った学生は 22 名，平成 27 年度は 23 名である。

工学部では，学生の創造力を育む教育を推進しているが，前掲の日本経済新聞(平成26 年６月 16 日)「企業の人事担当者が選ぶ大学総合ランキング」によれば，表 10 に示
すように，徳島大学出身者の「独創性」が全体の４位にランクされている。特に「創造力」については，全大学中で最も高い点数（33.3：第１位）となっており，工学部
における創造力を育む教育が大きく寄与しているものと判断している。
表 10「企業の人事が選ぶ大学ランキング」（日本経済新聞 H26.6.16）独創性評価（点数の基準はオリジナル記事に記載なし）

順位

大学名

側面得点

個性

創造力

1
2
3
4
5

信州大学
京都大学
東京都市大学
徳島大学
工学院大学

42.9
40.2
39.3
36.7
36.1

57.1
47.8
57.1
40.0
44.4

28.6
32.6
21.4
33.3
27.8

－11-11－

徳島大学工学部

分析項目Ⅰ● 学生の主体的な学習を促すための取組とその効果
昼間コースにおいて，学生の主体的学習を促す取組を行っている科目数（重複あり）
を表 11 に示す。第１期末・平成 21 年度と第２期・26 年度の科目数を記載している。
学科により取組状況が異なるが，工学部全体としては 131 科目から 231 科目に増加した。
表 11 学生の主体的学習を促す取組を行っている科目数（重複あり）
平成 21 年度と 26 年度における科目数を矢印（→）で結んだ。黄色は増加した項目を示す。
少人数授

討論・対話

業
建設工学科
機械工学科
化学応用工学科
生物工学科
電気電子工学科
知能情報工学科
光応用工学科

3→3
5→11
11→9
3→3
0→6
2→2
3→0

3→7
2→10
7→21
6→6
0→12
2→6
4→1

フィールド

メディア

情報機器利

型

利用

用

3→2
2→4
1→3
1→1
0→1
0→2
1→1

0→10
1→16
7→6
6→2
0→1
0→0
0→0

ゼミ形式

0→6
3→8
18→21
10→7
1→15
1→14
6→4

3→0
6→2
1→5
5→1
2→1
1→1
1→0

工学部では創成学習開発センターを設置して，学生の自主プロジェクト活動を支援している。平成 25 年度以降は「自主プロジェクト演習１～３」として正規科目化した。
平成 27 年度においては計 11 のプロジェクトが活動しており，約 100 名の学生が参加している。第２期中に創成学習開発センターのプロジェクトが外部から得た表彰等の成果８件について表 12 に示す。
表 12 創成学習開発センタープロジェクトの外部表彰状況（平成 22～27 年度）
受賞年度
コンテスト等名称順位
平成 22 年度

平成 23 年度
平成 24 年度

徳島 LED アートフェスティバル 2010

学生部門第１位

MDD ロボットチャレンジ「飛行船ロボットコンテス

優勝ト」相撲競技部門

第３位

知的財産シンポジウム in Tokushima 2011

四国地域特別発表賞

第 12 回レスキューロボットコンテスト

日本消防検定協会理事長賞

四国移動型＆自律型ロボットトーナメント

準優勝

平成 26 年度

四国移動型＆自律型ロボットトーナメント

優勝

平成 27 年度

第 15 回レスキューロボットコンテスト

日本消防検定協会理事長賞

毎年，全ての開講科目について「授業評価アンケート」を行っている。アンケートの結果は自己点検・評価委員会 WG により分析され，「教育の成果・効果を検証するためのアンケート調査報告書」にまとめられ本学 HP 上で公開されている。
（http://www.tokushima-u.ac.jp/about/concept/self_inspection/）
授業評価アンケートデータから判断される学生の主体的学習への取組指標として，「予習・復習」に着目した。図６は平成 21 年度～27 年度における昼間コース学生の「予習・復習」に関する５段階評価（１～５）平均値の推移である。第１期末の平成 21 年度において 2.76 であった評価値は第２期に少しずつ上昇し，平成 26 年度，27 年度は連続して 3.00 を超えた。上昇傾向にあることから，学生の自主的学習を促す取組が成果を上げつつあるものと判断している。
－11-12－

徳島大学工学部

分析項目Ⅰ

１～５の５段階評価平均値

第１期 第２期
3.5
3
2.5
2
1.5
1
H21
図６

H22

H23

H24

H25

H26

H27

授業評価アンケート「予習・復習」の自己評価点（１～５の５段階評価）平均値の推移(水準)期待される水準を上回る。
(判断理由)
 ７学科中５学科が JABEE 認定を受けている（表３）。
 「自らの就業力向上を促す巣立ちプロジェクト」が平成 22 年度文科省就業力 GP に採択された。本プロジェクトは高い外部評価を得ており，認証評価においても「主な優れた点」に挙げられた。
 実践的知財教育の結果，平成 23 年度以降，文科省等主催の「パテントコンテスト」において 15 件受賞した（表７）。
 日経新聞「企業の人事担当者が選ぶ大学総合ランキング」において総合６位にランクされた。特に「独創性」において第４位（「創造力」の得点第１位）と高い評価を受けた（表８，10）。
 JASSO「海外学生派遣制度」に平成 26 年度，応募３件全ての事業が採択された（表９）。
 平成 26 年度「大学教育再生加速プログラム」に徳島大学「学生と教員が共に成長する
SIH 道場～アクティブ・ラーニング入門～」が採択され，工学部での取組が学生アンケートで高い評価を得た（図５）。
 学生の主体的な学習を促す取組を行っている科目数が第１期と比べて大幅に増加（131
科目から 231 科目へ）した（表 11）。
 創成学習開発センターによる学生プロジェクト支援活動の結果，第２期において８件の表彰を受けた（表 12）。
 授業評価アンケートで「予習・復習」の学生自己評価点が上昇している（図６）。
以上から，期待される水準を上回ると判断する。

－11-13－徳島大学工学部

分析項目Ⅱ

分析項目Ⅱ 教育成果の状況
観点 学業の成果(観点に係る状況)● 学生の学会発表，学生が受けた様々な賞の状況から判断される学習成果の状況
学部学生の研究成果が学会等で発表されている。図７に発表件数の推移を示す。第
１期末の平成 21 年度に比べて，第２期の実績が全ての年度において上回っている。
表７のパテントコンテストや表 12 の自主プロジェクトに対する表彰に加えて，学生の学会等での発表のいくつかが優秀賞等を受賞している。受賞件数は第１期（平成 16～21 年度）の 29 件に対して，第２期（平成 22～27 年度）には 38 件に増加した。表13 に学部学生に対して与えられた賞の例を示す。
第１期 第２期
140
発表件数（件）

120
100
80
60
40
20
0
H21

H22

H23

H24

H25

H26

図７ 学部学生の学会等での発表件数の推移
表 13 第２期に学部学生が獲得した賞の例（パテントコンテスト，自主プロジェクト以外）
受賞年度
賞の名称
順位等
平成 23 年度

組み込みシステムシンポジウム・ESS ロボットチャレ

優秀賞

ンジ 2011平成 24 年度

日本光学会・第 10 回関西学生研究論文講演会
第２回 ICT とくしま大賞

平成 25 年度th

The 20International Display Workshop 2013

優秀講演賞
大賞
Outstanding Poster
Paper Award（共著者）● 学業の成果の達成度や満足度に関する学生アンケート等の調査結果とその分析結果
各授業における授業評価アンケートの結果は自己点検・評価委員会 WG により分析され，「教育の成果・効果を検証するためのアンケート調査報告書」にまとめられ本学 HP上で公開されている。
（http://www.tokushima-u.ac.jp/about/concept/self_inspection/）
図８は平成 21～27 年度における昼間コース学生のアンケート結果から，各授業に対する「総合評価」の平均値の推移をまとめたものである。第１期末の平成 21 年度において 3.49 であった評価値は，第２期に少しずつ上昇し平成 27 年度には 3.72 に達した。
図６「予習・復習」のように個別の評価項目も同様の上昇傾向を示しており，地道なFD 活動の取組が反映されているものと判断している。
－11-14－

徳島大学工学部

分析項目Ⅱ

１～５の５段階評価平均値

第１期 第２期
4
3.5
3
2.5
2
1.5
1
H21 H22 H23 H24 H25 H26 H27
図８

授業評価アンケート「総合評価」の自己評価点（１～５の５段階評価）平均値の推移● 入学者選抜方法と学業成績との相関
入学者選抜方式と大学進学後の成績に相関関係があるかについて分析した。
最も定員（110名）の多い機械工学科昼間コース平成22年度入学生を対象に，入学１
年後から４年後（＝標準年限卒業時）の全科目GPAを，一般入試（前期日程，後期日程）
入学者及び推薦Ⅱ入試入学者の３つのグループに分けて比較した。GPAが最も高いのは
一般後期入学者であり，推薦Ⅱ入学者の成績はそれに次いでいた。最も成績が低いのは一般前期入学者であった。そこで，各年度終了時の全科目GPAの差を，最も成績差の大きい一般後期入学者と一般前期入学者について求めたグラフを図９に示す。

全科目 GPA の差
小 ← 成績差 → 大

0.2
0.15
0.1
0.05
0
1年後

2年後

3年後

4年後

図９ 一般後期入学者と一般前期入学者の「全科目GPAの差」の経年変化（機械工学科昼間コース・平成 22 年度入学者について追跡調査）

入学２年後に差は一度拡大するが，入学４年後にはほぼ同じGPAとなっている。他の入学年度についても同様の比較を行ったが，入学４年後には入試区分の違いによる成績差はほとんどみられなかった。これは，入学時の選抜方式の違いに関係なく，その後の大学教育で学力差を埋めているためと判断できる。
(水準)期待される水準を上回る。
(判断理由)
 第１期末の平成 21 年度に比べ，学部学生による学会発表件数が増加している（図７）。
 学部学生の学外からの受賞件数（38 件）が第１期（29 件）に比べて増加している。
－11-15－徳島大学工学部



分析項目Ⅱ

第１期末の平成 21 年度に比べ，学生の授業評価アンケート評価値が上昇している（図８）。
入学４年後には入試区分による成績差がほとんどなくなることから，入学後の教育が学力差を埋める働きをしていると理解できる。
以上から，期待される水準を上回ると判断する。

観点

進路・就職の状況(観点に係る状況)● 進路・就職状況，その他の状況から判断される在学中の学業の成果の状況
表14に示すように，学部卒業生の就職希望者に対する就職率（就職者数／就職希望者数）は，景気動向の影響を受けて変動しているが91.7％～96.9％となっている。大
学院進学率は，進学希望者に対して98.8～100％であり，進学を希望するほぼ全ての学生が進学している。卒業者のうち50％以上が大学院に進学している。

表14 就職率，進学率（昼間コース）
平成22 平成23 平成24 平成25

平成26

平成27

91.7％

92.8％

93.6％

91.8％

96.9％

95.7％

進学率①（進学者/進学希望者） 99.7％

98.8％

100％

100％

99.7％

99.4％

大学院進学率（進学者/卒業者） 58.3％

53.7％

56.2％

57.4％

58.3％

56.1％

就職率（就職者/就職希望者）「平成 27 年度 学校基本調査 卒業後の状況調査票」を基に，各学科の就職者のうち専門的・技術的職業従事者への就職割合を調べた。図 10 に結果を示す。生物工学科を除き，全ての学科において専門的・技術的職業への就職者が多数を占めている。また，
表 15 には学科別に最も就職者の多い職種を示す。専門と関連の深い職種に就職した卒業者が多い。

建設
機械
化学応用

専門的・
技術的職業

電気電子

その他

知能情報
生物
光応用
0

10

20

30

40

50

就職者数（名）図 10 「平成 27 年度 学校基本調査 卒業後の状況調査票」より，学部卒業就職者の「専門的・技術的職業従事者」への就職状況－11-16－

徳島大学工学部

分析項目Ⅱ

表 15 「平成 27 年度 学校基本調査 卒業後の状況調査票」より，学科別最多就職職種
就職者が最も多い職種
最多職種への就職者数／学科
別就職者数
建設工学科

建築・土木・測量技術者

機械工学科

製造技術者(開発)機械

化学応用工学科

製造技術者(開発＋開発除く)化学

電気電子工学科

製造技術者(開発除く)電気

知能情報工学科

情報処理・通信技術者

生物工学科

販売従事者

光応用工学科研究者

42 名／47 名
34 名／43 名
15 名／25 名
22 名／31 名
27 名／40 名
9 名／21 名
4 名／12 名● 就職先等関係者への意見聴取等の結果とその分析結果による教育成果の状況
平成 25～27 年度に卒業生・修了生を雇用した実績のある企業等 921 社を対象に雇用
主アンケートを実施し，卒業生・修了生の資質や身に付けている能力に対する評価について調査した。回収数は 294 社（回収率 31.9％）であった。評価結果を図 11 に，17
個の評価項目を表 16 に示す。
17 個の評価項目のうち，表 16 において背景色を付けた 11 個の項目において評価値
が 3.5 を超えた。「基本的な学力に裏付けられた問題処理能力を有し」「与えられた場で自主的にかつ責任感を持って物事に取組み」「独創性や柔軟な発想を発揮できる」学
生像の養成に結び付いている。

１～５の５段階評価平均値

4.5
4.0
3.5
3.0
2.5
2.0
1.5
1.0
0.5
0.0
1

2

3

4

5

6

7

8

9 10 11 12 13 14 15 16 17

図 11 平成 25～27 年度に卒業生・修了生を雇用した企業対象アンケートより，卒業生・修了生が身に付けている能力・資質に関する５段階評価（１～５）平均値（「教育改善に向けてのアンケート調査報告書（平成 27 年 10 月）」）－11-17－

徳島大学工学部

分析項目Ⅱ

表 16 雇用主アンケート質問項目（卒業生・修了生が身に付けている能力，資質）
黄色の背景色は１～５の５段階評価平均点が 3.5 を超えている項目を示す。

1
2

幅広い教養を身に付けている
社会的常識を持ち，健全な人間関係を築くことが

10
11

できる

3

国際的感覚に良いものを感じる
大学・大学院で習得した専門的知識と能力に優れたものが認められる

仕事上の課題等に責任感，倫理観を持って取組む

12

チームワークがとれている13

リーダーシップを発揮している

14

自分の将来のビジョンが明確である

15

外国語によるコミュニケーション能力がある16
17

自分の意見を伝えられる姿勢を持っている

4

仕事上の課題等に積極的に取組む行動力を持っている

5問題の解決に当たって，調査，分析，報告の能力が十分に認められる

6

問題点の解決に当たって，いろいろな分野の事柄
やアイデアを総合して対処する能力がある

7
89

実用的な語学能力が十分に認められる情報処理関係の技能に優れている

柔軟な発想や豊かな創造力・構想力を持っている社会の諸問題に対する興味・関心を持っている（水準）期待される水準を上回る。
（判断理由）
 就職希望者の就職率は 93％程度であり安定している（表 14）。大学で学んだ専門分野と関連の深い専門的・技術的職業への従事者が多い（表 15）。また，大学院進学希望者
はほぼ全員進学できている。
 平成 25～27 年度に卒業生・修了生を雇用した企業等を対象とした雇用主アンケートによれば，評価対象の能力・資質 17 項目のうち，11 項目が５段階評価で 3.5 を超えており，高い評価が得られている（表 16）。
以上から，期待される水準を上回ると判断する。

－11-18－徳島大学工学部
Ⅲ「質の向上度」の分析（１）分析項目Ⅰ 教育活動の状況
第１期と比較して向上がみられた項目は以下のとおりである。
 「自らの就業力向上を促す巣立ちプログラム」が平成 22 年度文部科学省・就業力 GPに採択された（表６）。本プログラムは平成 23 年度の外部評価において高い評価を受
け，平成 25 年度の大学機関別認証評価においても「主な優れた点」の１つとして評価された。


徳島大学「学生と教員が共に成長する SIH 道場～アクティブ・ラーニング入門～」が
平成 26 年度文部科学省・大学教育再生加速プログラムに採択され，工学部も取組を開始した。アンケートの結果，70％を超える学生がプログラムに満足している結果が得られた（図５）。



平成 26 年４月に日本経済新聞に掲載された「企業の人事担当者が選ぶ大学ランキング」
において，総合評価６位にランクされた。特に「独創性」において第４位（「創造力」の得点第１位）と高い評価を受けた（表８，10）。



第１期末の平成 21 年度と比べ，学生の授業評価アンケートの評価値が向上した。特に，自発的学習と直結する「予習・復習」の項目が５段階評価の３を初めて超えた（図６）。

（２）分析項目Ⅱ 教育成果の状況
第１期と比較して向上がみられた項目は以下のとおりである。
 平成 23 年度から参加を始めたパテントコンテストにおいて，学部学生が６年間で 15件の表彰を受けた（表７）。


第１期末の平成 21 年度と比べ，学部学生の学会での発表数が増加した（図７）。



第１期と比べて学部学生の学外からの受賞数が増加した。



平成 25～27 年度に卒業生・修了生を雇用した実績のある企業等に雇用主アンケートを実施し，卒業生・修了生の資質や身に付けている能力について，表 16 のとおり 11 個の項目において評価値が 3.5 を超えており，「基本的な学力に裏付けられた問題処理能力を有し」「与えられた場で自主的にかつ責任感を持って物事に取組み」「独創性や柔軟な発想を発揮できる」という学生像実現に即した成果が出ている。

－11-19－徳島大学先端技術科学教育部

12．先端技術科学教育部
Ⅰ

先端技術科学教育部の教育目的と特徴 ・・・・・・12－２

Ⅱ「教育の水準」の分析・判定

Ⅲ・・・・・・・・・・12－３

分析項目Ⅰ

教育活動の状況・・・・・・・・12－３

分析項目Ⅱ

教育成果の状況・・・・・・・・12－９「質の向上度」の分析・・・・・・・・・・・・・12－15－12-1－

徳島大学先端技術科学教育部
Ⅰ

先端技術科学教育部の教育目的と特徴【教育部の教育目的】
1. 豊かな人格と教養及び自発的意欲を育て，工学の基礎知識を基とした分析力や課題探究・解決能力を備え，社会の変化に柔軟に対応できる自律的な応用力と創造力を持つ技術者・研究者を育成する。
2. 工学分野の広角的な教育から，幅広い視点で現代社会に生じている問題の分析力や解決能力を備えた人材を育成する。
【教育部の教育の特徴】
先端技術科学教育部では「Ｔ型，π型人材の育成」を目指しており，専門知識だけではなく，境界領域や他分野の知識も有する応用力に優れた技術者を育成するため，以下のような特徴を持ったプログラムを編成している。
1. 専攻内共通科目，自由選択科目を設け，専攻する専門分野だけでなく，多様な分野の科目が履修できる。これにより，総合的判断力，応用力，課題探求力のある人材の育成を目指している。
2. 「企業行政演習」科目として，企業や行政機関での長期インターンシップ制を導入している。また，「課題探求法」は，ベンチャー企業の立ち上げや企業との共同研究を行うことで単位を修得できる科目である。これにより，地域企業の活性化やベンチャ
ー企業の立ち上げができる人材の育成を目指している。
3. 「プレゼンテーション技法」は国際会議や学会での発表準備や実績で単位修得をする科目である。実践的な英語力やプレゼンテーション能力を高めて，国際社会や実社会で活躍できる技術者・研究者の育成を目指している。
4. 外国連携大学院と共同で教育を行う国際連携大学院教育プログラムを導入している。
5. 環境工学を全専攻で必修化している。また，持続可能な社会システム構築に向けた技術者育成と，省エネルギー，再生可能エネルギー，CO2 削減を担う技術者育成を行う
ために，環境工学履修プログラムを導入している。

[想定する関係者とその期待]・国民，及び工学系技術者・研究者を必要とする産業界や公的機関に属する関係者
21 世紀の我が国が科学技術創造立国として更なる発展をするために必要な，新しい技術や知的資源を生み出す担い手となる優秀な人材を育成・輩出することが期待されている。
特に，環境技術や防災等の社会的な要請が強い分野への対応が求められている。また，深い専門知識だけでなく，多様な総合科目の履修やインターンシップ等の実践的経験を通じて広い視野を培った人材が求められている。
・入学を希望する学生
博士前期課程については，入学する学生の 90％以上が本学工学部卒業生である現状に鑑
み，大学院での教育・研究を通じて学部時代以上の達成度を実感させることが期待されている。
博士後期課程については，社会人や外国人留学生が高い割合を占めている現状に鑑み，研究指導だけではなく，無理なく履修できるプログラム編成や各種の支援策に対する期待も大きいと考える。

－12-2－

徳島大学先端技術科学教育部
Ⅱ

分析項目Ⅰ

「教育の水準」の分析・判定

分析項目Ⅰ 教育活動の状況
観点 教育実施体制(観点に係る状況)

学生１名当たり教員数（名）● 教育体制第１期に引き続き，学生１名当たり教員数は適正な水準が保たれており，指導教員によるきめ細かな研究指導が行われている。図１に示すように，博士前期課程については，学生１名当たり教員数は，第２期中に 0.233→0.259 と微増した。教員１名当たりの修論指導学生数に換算すると４名に相当する。
博士後期課程については，平成 23 年度以降は教員数が学生数を上回っている。
0.3

第１期 第２期

0.2
0.1
0
H21

H22

H23

H24

H25

H26

H27

図１ 博士前期課程 学生１名当たり教員数の推移● 入学者選抜方法の工夫
多様な入学者選抜を実施している。（一般入試，特別入試（社会人，外国人留学生，
他分野選抜），10 月入学者入試）
入学定員充足率は，博士前期課程は第２期中の平均値で 105％であり，第１期末の平成 21 年度の 113％と比べて適正化された。
【用語解説】他分野選抜
平成 27 年 10 月入学から，建設創造システム工学コースにおいて新たに導入された入試区分。大学等において土木工学・建設工学に係る教育プログラムを履修していないが，自然と調和した安心安
全で持続可能な社会の構築に関する勉学意欲を有する者が受験できる。
入試対象者を環境等の他分野出身者に広げ多様な入学者を確保すること，及び，研究において異なる分野の知識を融合させることを目的としている。
（募集人数：若干名，平成 27 年 10 月入学：志願者１名，入学者１名）● 教育プログラムの質保証・質向上のための工夫とその効果
大学院生の教育は研究と不可分である。平成 25 年度以降，本教育部においては全コースの大学院博士前期課程院生に対して，学会発表を義務化した。これにより，大学院における教育・研究の質保証を図っている。
義務化の効果は学会発表数の増加として顕著に現れた。図２は第１期末の平成 21 年度から 27 年度までの博士前期課程院生による学会発表数の推移を示したグラフである。
第２期中に漸減傾向を示した学会発表数は，平成 25 年度の義務化以降，増加に転じている。また，第２期の発表数は全ての年度で平成 21 年度の発表数を上回っている。

－12-3－

学会発表数（件）

徳島大学先端技術科学教育部
750

分析項目Ⅰ

義務化後

第１期 第２期
700
650
600
550
H21

H22

H23

H24

H25

H26

H27

図２ 博士前期課程院生の学会発表数(国内＋国際)の推移(水準)期待される水準を上回る。
(判断理由)
 少人数研究指導体制を維持している（図１）。
 多様な入学者選抜を実施している。平成 27 年 10 月入試以降，新しい試みとして建設
創造システム工学コースにおいて他分野選抜を導入した。
 博士前期課程院生に対して，平成 25 年度に在学中の学会発表を義務化した。その結果，第２期中に漸減傾向にあった学会発表数が増加に転じ，全ての年度で平成 21 年度の発表数を上回っている（図２）。
以上から，期待される水準を上回ると判断する。

観点

教育内容・方法(観点に係る状況)● 社会のニーズに対応した教育課程の編成・実施上の工夫，効果
第２期中期目標期間中の大きな変更としては，平成 24 年度に全国初の試みとして，全ての専攻について環境工学科目（環境システム工学特論）２単位を必修化したことが挙げられる。この必修科目の導入は，全専攻の大学院生に環境関連科目を履修させ，本教育部における環境教育を拡充する目的で行われた。同時に，環境工学アドバンス
ド科目群も導入された。環境工学研究指導教員の下，環境に関連した研究を行っている大学院生は，環境工学アドバンスド科目を自由科目として２単位以上履修すること
により，環境工学履修プログラムを修得したと認められる。標準プログラムと環境工学履修プログラムの比較を図３に示す。大学院博士後期課程は前期課程の４つの科目
群に加えて特別演習・実験科目及び自由科目群が加わるが，環境工学科目の２単位必修化及び環境工学履修プログラムの取扱いは同様である。
学生の視野を広げ，実践的な経験を積ませることを目的とする総合科目は，知的財
産論，技術経営論，長期インターンシップ，プレゼンテーション技法，企業行政演習，
課題探求法などの科目から構成されている。

－12-4－

徳島大学先端技術科学教育部

分析項目Ⅰ

環境工学履修プログラム
環境工学履修プログラム
登録者

標準的な履修
プログラム
を修了する
ために必要

環境工学ｱﾄﾞﾊﾞﾝｽﾄﾞ科目(2)

派遣学生数（名）

必修

特別実験等

特別実験等（環境工学関連）

必修

(12)

(12)

履修認定は,
各コース会議専門選択

専門科目（総合科目を含む）
(16)

選択
必修

専攻内共通科目

必修

環境ｼｽﾃﾑ工学特論 (2)

選択

総合科目

(2)

大
学
院
修
了
要
件

専門科目
（総合科目を含む）(16)

専攻内共通科目 (2)必修

環境ｼｽﾃﾑ工学特論 (2)
総合科目

大
学
院
環
境
工
学
履
修
プ
ロ
グ
ラ
ム
修
了
要
件

図３ 博士前期課程における標準プログラムと環境工学履修プログラムの比較

長期インターシップは企業や行政へ大学院生を長期（３ヶ月以上，延べ 270 時間以上）にわたって派遣し，事前事後の技術経営に関する学習と組み合わせたプログラムである。派遣先の企業及び行政機関等の合計は 110 箇所以上に上っている。第１期末の平成 21 年度から 26 年度までの派遣学生数の推移を図４に示す。第１期末と比べ第２期の派遣学生数が急増した。
80
70

第１期 第２期

60
50
40
30
20
10
0
H21

H22

H23

H24

H25

H26

図４ 長期インターンシップ派遣大学院生数の推移

特筆すべきカリキュラムとして，平成 25 年度から導入され，平成 27 年３月に最初の修了生を出した，全国初の試みである「四国防災・危機管理特別プログラム」が挙げられる。このプログラムは，「行政・企業防災・危機管理マネージャー養成コース」，「救急救命・災害医療・公衆衛生コーディネーター養成コース」，「学校防災・危機管理マネージャー養成コース」の３コースから構成されている。南海地震の発生が迫る
中，地域防災の核となる人材を育成する，社会的要請に応えるプログラムである。表１に修了生の内訳を示す。
－12-5－

徳島大学先端技術科学教育部

分析項目Ⅰ

表１ 四国防災・危機管理特別プログラム修了生内訳（平成 27 年３月以降累計数）
科目等履修生
博士前期
博士後期
行政・企業防災・危機管理マネージャー
救急救命・災害医療・公衆衛生コーディネーター
学校防災・危機管理マネージャー

9
1
2

8
0
0

0
0
1

大学院生に対する経済支援制度としては，「日亜スーパーテクノロジーコース」所属
学生に対する特待生制度がある。
【用語解説】日亜スーパーテクノロジーコース（日亜 STC）
工学部では，県内 LED メーカーである日亜化学工業(株)からの寄付金を基に，平成 22 年度から日亜 STC を立ち上げた。日亜 STC 所属学生は，大学入学後から博士後期課程修了まで合計７年で修了することを大きな目的として設定している。また，学部段階で体系的な技術英語教育やもの作り教
育を行っている。平成 27 年度の段階で学部から大学院まで合計 46 名が在籍している。

● 国際通用性のある教育課程の編成・実施上の工夫とその効果
国際的な高度専門職業人を育成する「グローバル大学院工学教育プログラム」としてダブルディグリー(DD)プログラムを実施し，教育の国際化を推進している。平成 27
年度現在 13 の海外大学と，英語による専門講義と研究指導により双方の大学でそれぞれ学位が取得できる。図５に DD プログラムによる学位取得者数の推移を示す。平成 23年度に博士後期課程修了者を 15 名も出しているためバラツキが大きくなっているが，制度として定着している。
16

第１期 第２期

DD 修了者数（名）

14
12
10

博士後期

8
6

博士前期

4
2
0
H21

H22

H23

H24

H25

H26

図５ ダブルディグリー（DD）プログラム修了者数の推移

毎年７月下旬から８月上旬にかけてサマースクールを開催し，先端技術科学教育部の教育・研究を，海外の大学に紹介，発信する行事として定着している。近年は毎年
50 名程度の海外からの学生に加え，約 30 名の本学学生が参加している。サマースクー
ルに参加してレポート提出等を行えば，「国際先端技術科学特論１」の単位修得が可能である。
平成 26 年６月に DD 協定校の１つである国立台湾科技大学に，また平成 26 年９月に同じくマレーシアマラッカ技術大学に本学の海外教育研究センターを設置し，それぞれ中国語圏，ASEAN での優秀な学生を確保する拠点として機能させることとした。また，
これによって，本学学生が安心して留学や海外インターンシップを体験できる環境が整ってきた。センター設置以来既に２名の本学大学院生が国立台湾科技大学において－12-6－

徳島大学先端技術科学教育部

分析項目Ⅰ

DD 協定に基づくグローバル大学院工学教育プログラムの履修を行っている。
平成 27 年度からは，国立台湾科技大学の本学海外教育研究センターの仲介により，台北近郊企業での２週間の海外インターンシップを開始した。平成 27 年度夏季には２名の学生（学部生１名，博士前期課程院生１名）が海外インターンシップに参加し，「長期インターンシップ」や「国際先端技術科学特論２」の単位を修得した。

● 養成しようとする人材像に応じた効果的な教育方法の工夫
徳島大学工学部卒業生のうち，大学院先端技術科学教育部博士前期課程に進学する
学生の割合は 50％を超えており，学部教育と大学院教育を６年一貫教育として捉える必要がある。そのため，本学大学院への進学を希望する成績優秀な学部４年生に対して早期履修制度を導入した。
【用語解説】大学院開講科目の早期履修制度
学部４年生を対象に，大学院の各コースが指定する科目から 10 単位を上限に履修できる制度。早期履修した科目は学部卒業に必要な単位には含めることはできないが，大学院進学後，大学院修了要件に含まれる。学部教育と大学院教育の連携を図り，合わせて，大学院進学後の時間的余裕を留学や長期インターンシップに振り向けるように指導している。平成 26 年度に早期履修を行った学生は 22 名，平成 27 年度は 23 名である。

大学院博士前期課程，後期課程ともに優れた業績を上げた者の期間短縮修了に関する要項を定めている。第２期中の修了者総計は博士前期課程 11 名，博士後期課程４名となっている。
大学院博士後期課程に所属する大学院生には有職者の割合が高いことから，大学院
学則に規定する在学年限を上限とする長期にわたる教育課程の履修に関する規則を定めている。また，国際連携大学院に所属する大学院生も長期履修を行うことができる
ため，外国大学院との DD を取得する際に活用されている。第２期中に長期履修を行った大学院生数は博士前期課程３名，博士後期課程 22 名である。

● 学生の主体的な学習を促すための取組とその効果
毎年，全ての開講科目について「授業評価アンケート」を行っている。アンケートの結果は自己点検・評価委員会 WG により分析し，「教育の成果・効果を検証するためのアンケート調査報告書」にまとめられ本学 HP 上で公開している。
（http://www.tokushima-u.ac.jp/about/concept/self_inspection/）
授業評価アンケートデータから判断される学生の主体的学習への取組指標として，「予習・復習」に着目した。図６は平成 21 年度～27 年度における博士前期課程院生の「予習・復習」に関する５段階評価回答値（前後期平均値）の推移である。第１期末の平成 21 年度において 2.92 であった評価値は第２期に少しずつ上昇し，平成 27 年度には 3.40 となり，年々，上昇傾向にあることから，学生の自主的学習を促す取組が成果を上げつつあるものと判断している。

－12-7－

１～５の５段階評価平均値

徳島大学先端技術科学教育部
3.5

分析項目Ⅰ

第１期 第２期

3
2.5
2
1.5
1
H21

H22

H23

H24

H25

H26

H27

図６ 授業評価アンケート「予習・復習」の自己評価点（５段階評価）の推移(水準)期待される水準を上回る。
(判断理由)
 全国初の試みとして，平成 24 年度以降，全専攻に対して環境工学科目を必修化した。
 全国初の試みとして，平成 25 年度に四国防災・危機管理特別プログラムを開設した。
平成 27 年３月に第１期生が修了した。
 長期インターンシップによる実践的教育に取組んでいる。第１期末の平成 21 年度に比べて，第２期後半の平成 25，26 年度の派遣学生が急増した（図４）。
 ダブルディグリー(DD)プログラムを推進し，コンスタントに修了生を出している（図５）。
 平成 26 年に台湾とマレーシアに海外教育研究センターを設立し，DD プログラムや海外
インターンシップの拠点として活用している。既に学生の参加実績がある。
 平成 26 年に早期履修制度を導入し，学部・大学院連携教育を開始した。
 大学院博士前期課程院生の授業評価アンケート「予習・復習」の自己評価点は第１期末の平成 21 年度に比べ，第２期中に継続して上昇している（図６）。
以上から，期待される水準を上回ると判断する。

－12-8－

徳島大学先端技術科学教育部

分析項目Ⅱ

分析項目Ⅱ 教育成果の状況
観点 学業の成果(観点に係る状況)● 資格取得状況，学生が受けた様々な賞の状況から判断される学習成果の状況
総合科目の１つである知的財産論では，国家資格である知的財産管理技能検定３級の受験を推奨しており，平成 27 年度には 52 名の大学院生が合格した。
60

第１期 第２期

合格者数（名）

50
40
30
20
10
0
H21

H22

H23

H24

H25

H26

H27

図７ 「知的財産管理技能検定３級」合格者数の推移

図７は，知的財産管理技能検定３級合格者の推移を示している。第２期後半の平成
25～27 年度に合格者が急増している。上記試験は年３回行われているが，大学別合格者ランキング（10 位以内のみ公表）が発表されるようになった平成 23 年度以降，表２に示すように徳島大学は７回ランクインしている。
表２ 「知的財産管理技能検定３級」合格者数の大学別ランキング順位（10 位以内）
（http://www.kentei-info-ip-edu.org/exam_kekka.html）
試験実施年月順位
試験実施年月順位
平成 23 年 11 月
平成 24 年 11 月
平成 25 年 11 月
平成 26 年 3 月

９位
５位
３位
３位

平成 26 年 7 月〃

11 月

平成 27 年 7 月

３位
３位
３位

大学院生が学位論文の執筆過程で実施した研究の成果が学会や国際会議等で発表されている。図２において示したように，第２期の発表件数は全ての年度で平成21年度
を上回っている。その中のいくつかは優秀発表賞，国際会議のPresentation Award等を受賞している。図８に第１期の平成18年以降の受賞件数の推移を示す。データの残る第１期（平成18～21年度）の平均件数が34.7件/年であるのに対して，第２期（平成22～27年度）の平均件数は47.5件/年であり，増加傾向にあるものと考えられる。表３に国際会議等での受賞例を示す。

－12-9－

徳島大学先端技術科学教育部

分析項目Ⅱ

大学院生の受賞件数（件）8070

第１期 第２期

60
50
40
30
20
10
0
H18

H19

H20

H21

H22

H23

H24

H25

H26

H27

図８ 大学院生の学会等での受賞件数の推移

表３ 第２期における大学院生の国際会議等での受賞（一部）
受賞した国際会議等の略称
賞の名称

年月

Yamada Conference LXVIBest Poster Award

平成24年6月

The 2nd IEEE International Conference on CloudBest Paper Award

平成24年11月

Best Poster Award

平成24年11月

Outstanding Poster Paper

平成24年12月

Computing and Intelligence Systems
JAACT2012th

The 19International Display Workshops

Award
GCCE2013

Excellent Poster Award

平成25年10月

NOLTA2013

Best Student Paper Award

平成25年10月

IDW13

Outstanding Poster Paper

平成25年12月

Award
Analytical Science【学術雑誌論文賞】

Hot Article Award

平成26年8月

IMID2014

Outstanding Poster Paper

平成26年8月

AwardIEEE CPMT Symposium Japan 2014
th

The 7

LAMP

Young Researcher Award

平成26年11月

Outstanding Student Paper

平成27年5月

Award
CLEO-PR2015

Best Student Paper Award

平成27年8月● 学業の成果の達成度や満足度に関する学生アンケート等の調査結果とその分析結果
平成 27 年３月に刊行されたキャンパスライフ（大学院生生活実態調査）によると，先端技術科学教育部大学院生の大学院教育に対する全般的な満足度は高い。その根拠として，「教育課程の満足度」，「大学院に相応しい教育の実践度」，「授業の内容・進め方の満足度」という３つの質問事項について，「満足している」及び「どちらかといえば満足している」を合わせた回答が，博士前期課程，後期課程ともに 90％を超えていることが挙げられる。図９に博士前期課程についてのアンケートまとめを示す。また，研究面においても，「研究指導についての満足度」，「研究テーマについての満足度」，「研
究環境についての満足度」の３つの質問事項について，「満足している」及び「どちらかといえば満足している」を合わせた回答が，博士前期課程，後期課程ともに 85％を超えており，研究に関する満足度も高いと判断できる。図 10 に博士前期課程についてのアンケートまとめを示す。なお，本アンケートは博士前期課程，後期課程の在籍者
それぞれ 677 名，139 名を対象に行われ，提出者数はそれぞれ 445 名（回収率 65.7％），
48 名（回収率 34.5％）であった。
－12-10－徳島大学先端技術科学教育部

分析項目Ⅱ

図９ 博士前期課程院生の大学院教育満足度

図 10 博士前期課程院生の大学院研究満足度

各授業における授業評価アンケートの結果は自己点検・評価委員会 WG により分析し，「教育の成果・効果を検証するためのアンケート調査報告書」にまとめられ本学 HP 上で公開している。
図 11 は平成 21～27 年度における博士前期課程院生のアンケート結果から，各授業に対する「総合評価」（５段階評価）の推移をまとめたものである。第１期末の平成 21
年度において 3.60 と，元々かなり高かった評価値は，第２期に少しずつ上昇し平成 27
年度には 4.01 となって，初めて 4.00 を超えた。図６「予習・復習」のように個別の評価項目も同様の上昇傾向を示しており，地道な FD 活動の取組が反映されているものと判断している。

１～５の５段階評価平均値

4.5

第１期 第２期

4
3.5
3
2.5
2
1.5
1
H21

H22

H23

H24

H25

H26

H27

図 11 博士前期課程院生授業評価アンケート「総合評価」の推移－12-11－

徳島大学先端技術科学教育部

分析項目Ⅱ

(水準)
期待される水準を上回る。
(判断理由)
 実践的知財教育の一環として知的財産管理技能検定３級の受験を推奨し，多数の合格者を輩出している。全国の大学別合格者数ランキング 10 位以内に過去４年間に７回ランクインしている（図７，表２）。
 大学院生が国内会議，国際会議で活発な発表を行っている。発表件数は，第２期の全ての年度において第１期末の平成 21 年度を上回っている（図２）。また，大学院生の学外からの受賞は，第１期（平成 18～21 年度）の平均件数が 34.7 件/年であるのに対して，第２期（平成 22 年度～27 年度）の平均件数は 47.5 件/年であり，増加傾向にある（図８）。
 大学院生を対象とした生活実態調査において，教育及び研究に関する満足度がそれぞ
れ 90％，85％を超えている（図９，10）。
 授業評価アンケートの総合評価において，第１期末の平成 21 年度より高い評価を得ている（図 11）。
以上から，期待される水準を上回ると判断する。

観点

進路・就職の状況(観点に係る状況)● 進路・就職状況，その他の状況から判断される在学中の学業の成果の状況
表４に示すように，大学院修了生の就職率は，博士前期課程の就職希望者については94.7～99.7％である。景気変動の影響を受けつつも博士前期課程の就職希望者の95％以上が就職できている。この値は，第１期末の平成21年度の97.8％とほぼ同等である。
表４ 博士前期課程修了者就職率の推移（平成22年度～27年度）
平成22 平成23 平成24 平成25 平成26
就職率（就職者／就職希望者）

96.1％

94.7％

97.7％

97.6％

99.7％

平成27
99.7％

「平成27年度 学校基本調査 卒業後の状況調査票」を基に算出した専門的・技術的職業従事者への就職割合は99.0％（就職者300名中297名）に達していた。表５には専
攻別に就職者の多い職種を示す。専門と関連の深い職種に就職した修了者が多い。
表５ 「平成 27 年度 学校基本調査 卒業後の状況調査票」より専攻別代表的就職職種（学校基本調査は専攻別に整理されており，コース毎のデータに分けられていない。）

専攻

コース

代表的就職職種（就職者数）

専攻別
就職者数
101 名

知的力学システム

建設創造システム

建設・土木・測量技術者（34 名）

工学専攻

機械創造システム

製造技術者(開発)機械（62 名）

物質生命システム

化学機能創生生命テク

製造技術者(開発＋開発除く)化学

工学専攻

ノサイエンス（27 名）

システム創生

電気電子創生知能情報

製造技術者(開発)電気（70 名）

工学専攻

システム光システム

情報処理・通信技術者（46 名）－12-12－

57 名
142 名

徳島大学先端技術科学教育部

分析項目Ⅱ

4
3.5
3
2.5
2
1.5
1
0.5
0

大学院修了生
学部卒業生

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
13
14
15
16
17
18
19
20
21

５段階達成度評価平均値● 在学中の学業の成果に関する卒業生・修了生への意見聴取等の結果とその分析結果による教育成果の状況
平成 27 年度に，平成 24～26 年度博士前期課程修了生のうち，博士後期課程在籍者以外を対象に「教育改善に向けてのアンケート調査」を行った。このアンケートでは，大学で身に付けるべきスキル（21 種）の達成度自己評価等について調査した。結果を
図 12 に示す。質問項目のスキル 1～21 の内容は表６に示す。図 12 においては，学部
卒業生についての調査結果も示している。大学院修了生の達成度自己評価は比較的高く，１～５の５段階評価で平均 3.5 を超えた項目が９項目あった。

大学で身に付ける学力，資質，能力
図 12 平成 24～26 年度博士前期課程修了者アンケートより，大学で身に付けるべき 21 スキルの達成度５段階自己評価（「教育改善に向けてのアンケート調査報告書（平成 27 年 10 月）」）
表６

アンケート質問項目（大学で身に付ける学力，資質，能力）

自己評価値 3.5 を超える項目を黄色で表示（５段階評価平均値）

質問項目

評価値

1

多様な文化を理解する能力

3.05

12

2

社会における諸問題を理解する

3.31

13

3.70

14

質問項目

評価値

専門基礎領域に関する知識とそ

3.66

の活用能力
能力

3

協調性や社会性などの組織適応
自分の意見を持ち他人に述べる
体と心の健康を保つ方法と考えものごとを基本から演繹して考3.55

える論理的思考力

3.82

15

能力

5

3.59

決に応用する能力能力

4

専門領域に関する知識を問題解

情報収集と情報機器を使いこな

3.75

す能力

3.46

16

日本語の読解能力

3.46

3.92

17

日本語の文章作成能力

3.37

3.87

18

日本語のプレゼンテーション能

3.47

方

6

粘り強さ，忍耐力，集中力，逆境にめげない力7

制約の下で計画的に仕事を進め，まとめる能力8

新しいものや考え方を創造する

力

3.41

19

外国語の読解力

2.72

3.43

20

外国語の記述能力

2.37

3.39

21

外国語のコミュニケーション

2.37

能力

9

自ら積極的に企画し，行動する能力

10

自己研鑽・自己啓発が継続的に行える学習習慣11

専門分野での学習に必要な基礎

3.72

知識とその応用能力－12-13－徳島大学先端技術科学教育部

分析項目Ⅱ● 就職先等関係者への意見聴取等の結果とその分析結果による教育成果の状況
平成 25～27 年度に卒業生・修了生を雇用した実績のある企業等 921 社を対象に雇用
主アンケートを実施し，卒業生・修了生の資質や身に付けている能力に対する評価について調査した。回収数は 294 社（回収率 31.9％）であった。
「職務上の指示を理解する能力（理解力）」及び「指示した仕事を遂行する能力（遂行能力）」について，５段階で評価した結果を図 13 に示す。５段階評価の内容は表７に示している。理解力，遂行能力のいずれにおいても回答１及び２が合わせて 80％を超えており，十分高い評価が得られている。回答４及び５の否定的な評価は皆無であ
った。

理解力

回答１
回答２

遂行能力

回答３

0%

20%

40%

60%

80%

100%

図 13 卒業生・修了生の職務上の能力に関する雇用主アンケート結果（「教育改善に向けてのアンケート調査報告書（平成 27 年 10 月）」）
表７ 卒業生・修了生の職務上の能力に関する雇用主アンケート評価内容
回答１
回答２
回答３
回答４
回答５
理解力

非常に理解でき

よく理解できるる

遂行能
力十分遂行できる

遂行できる

まずまず理解であまり理解できな

ほとんど理解

きる

い

できない

どちらかといえどちらかといえば全くないば遂行できる遂行能力がない(水準)期待される水準を上回る。
(判断理由)
 修了生の 95％以上が専門を活かせる技術者として就職できている（表４，５）。
 アンケート調査の結果，大学院博士前期課程修了者の大学での学習スキル達成度自己評価が高い値を示した（図 12）。
 大学院博士前期課程修了者の大学での学習スキル達成度自己評価が高い評価値を示した（表６）。
 平成 25～27 年度に卒業生・修了生を雇用した企業等を対象とした雇用主アンケートによれば，職務上の指示を理解する能力及び指示した仕事を遂行する能力において高い評価が得られた（図 13）。
以上から，期待される水準を上回ると判断する。

－12-14－

徳島大学先端技術科学教育部
Ⅲ「質の向上度」の分析（１）分析項目Ⅰ 教育活動の状況
第１期と比較して向上がみられた項目は以下のとおりである。
 博士前期課程院生に対して，平成 25 年度に在学中の学会発表を義務化した。その結果，第２期中に漸減傾向にあった博士前期課程院生による学会発表数が増加に転じた（図２）。


全国初の試みとして，平成 24 年度以降，全専攻に対して環境工学科目を必修化した。



全国初の試みとして，平成 25 年度に四国防災・危機管理特別プログラムを開設した。



長期インターンシップによる実践的教育に取組んでいる。第１期末の平成 21 年度に比べて，第２期後半の平成 25，26 年度の派遣学生が急増した（図４）。



ダブルディグリー(DD)プログラムを推進し，コンスタントに修了生を輩出している。
平成 26 年に台湾とマレーシアに海外教育研究センターを設立し，DD プログラムや海外
インターンシップの拠点として活用している。既に学生の参加実績がある（図５）。



平成 26 年に早期履修制度を導入し，学部・大学院連携教育を開始した。



授業評価アンケートの総合評価において，第１期末の平成 21 年度より高い評価を得ている。特に，学生の主体的取組を反映している「予習・復習」の自己評価点は第１期末の平成 21 年度に比べ，第２期中に継続して上昇した（図６）。

（２）分析項目Ⅱ 教育成果の状況
第１期と比較して向上がみられた項目は以下のとおりである。
 実践的知財教育の一環として知的財産管理技能検定３級の受験を推奨し，多数の合格者を輩出している。全国の大学別合格者数ランキング 10 位以内に過去４年間に７回ランクインした（図７，表２）。


大学院生の学外からの受賞は，第１期（平成 18～21 年度）の平均件数が 34.7 件/年であるのに対して，第２期（平成 22 年度～27 年度）の平均件数は 47.5 件/年であり，増加傾向にある（図８）。



大学院生を対象とした生活実態調査において，教育及び研究に関する満足度がそれぞ
れ 90％，85％を超えた（図９，10）。



修了生の 95％以上が，専門知識を活かせる技術者として就職できている（表４，５）。



アンケート調査の結果，大学院博士前期課程修了者の大学での学習スキル達成度自己評価が高い評価値を示した（表６）。

－12-15－