日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[10] JGSS Research Series No.7

情意要因が英語の読解力と会話力に及ぼす影響−JGSS-2008 のデータから−
小磯 かをる
大阪商業大学総合経営学部
The Influence of Affective Factors on English Reading and Conversation Proficiency among Japanesefrom the Data of JGSS-2008
Kaoru KOISO
Faculty of Business Administration
Osaka University of Commerce
In second language acquisition affective factors such as motivation or attitude toward L2speakers are closely related to proficiency. Those with positive attitude toward L2 speakers are more
likely to be successful learners. There has been a number of research on affective factors and English
proficiency, however much of this has been researched in class room environments. Based on the dataof JGSS-2008, this study examines the influence of affective factors on English reading andconversation proficiency among Japanese adults. The results show the following: Affective factors
have a stronger influence on conversation proficiency than on reading proficiency. The effect of directcontact with L2 speakers has been clearly demonstrated. In the younger generation it seems that
English has been used not only for communication with native speakers but also as a communicationtool with non-native speakers. In the older generation those with high self-efficacy have a higher levelof proficiency.
Key Words: JGSS, English reading and conversation proficiency, affective factors
第 2 言語習得において、学習への態度や動機付けといった学習者個人が持っている情意要因が及ぼす影響は大きい。情意要因に関する研究は最近多数なされているが、学校教育現場を主とした研究が多く、成人の英語力と情意要因を扱った研究はあまりなされていない。
JGSS-2008 では外国人に対する態度など情意要因に関わる設問と、英語能力に関する設問がなされた。本稿では JGSS-2008 のデータを基に、情意要因が英語の読解力と会話力に及ぼす影響を分析する。分析の結果以下のことが判明した。情意要因は読解力よりも会話力により強く影響を及ぼす。外国留学や研修の経験があること、外国人の知人を持っていることなど英語話者との直接接触が英語力に強い影響を与えている。若い年齢層では、英語は英語母国者に対してだけでなく、アジア人など非英語母国者とのコミュニケーションツールとしても使われ始め、それが英語力、特に英会話力の向上の要因となっている。高年齢層では自己効力感の高い者の英語力が高い。
キーワード：JGSS，英語読解力と英会話力，情意要因

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1. はじめに
1.1 本論の着眼点・目的
第 2 言語習得において、学習への態度や動機付けといった学習者個人が持っている情意要因が及ぼす影響は大きく、目標言語話者や、目標言語国に対する好意的態度を持っている者、異文化への興味を保持している者は、言語習得に成功し易いと指摘されている（e.g. Gardner 1985, Dörnyei 1990, Koiso
2005, 八島 2004, 倉八 1991）。情意要因に関する研究は最近多数なされているが、学校教育現場を主とした研究が多く、成人の英語力と情意要因を扱った研究はあまりなされていない。JGSS-2008 では
外国人に対する態度など情意要因に関わる設問と、英語能力に関する設問がなされた。本稿では情意要因が日本人成人の英語読解力と会話力に及ぼす影響を論じる。また、英語話者との直接の接触が少ない日本においては、英語学習は主に学校教育に依存しており、中学・高校での学習経験がその後の英語力を左右することは疑いの余地がない。そこで分析に際しては、中学・高校の英語の授業の指針である、文部科学省の指導要領も視点に入れた。
1.2 文部科学省学習指導要領の流れ文部科学省（当時の文部省）が戦後初めて、昭和 22 年に学習指導要領外国語編を作成した。その目標の一つに「英語を話す国民について知ること、特に、その風俗習慣および日常生活について知ること」とあり、そこには相互コミュニケーションの意識はみられない。指導要領の昭和 31 年度版（高等学校外国語科）では、読み方については「指導計画をたてるにあたっては最も大きな重点をおくように」とし、一方「聞き方と話し方の分野の学習量は学年が進むに従って漸減するように」としている。外国語や外国の文化を理解するために外国語を学び、読み方に重点を置くという考えは、日本の英語教育の原点であった（木村 2008）。昭和 44 年改訂（中学校）と 45 年改訂（高等学校）では共に総括目標として、「外国語を通して，外国の人々の生活やものの見方について基礎的な理解を得させる」が掲げられ、題材も、「その外国語を日常使用している人々をはじめ広く世界の人々の日常生活、風俗習慣、物語、地理、歴史などに関するもののうちから変化をもたせて選択するものとする」と英語圏へ向いていた視線が全世界へと広がりだして国際語として英語を捉えるようになった(1)。同時に、指導要領は従来の読解中心から聞くこと・話すことに重心を移行し始めて、外国語指導助手（ALT）を教育現場に導入した JET プログラムが 1987 年に開始された。平成元年の改定では、「聞くこと」と「話すこと」を別領域として規定し、コミュニケーションを図ろうとする態度の育成を重視している。さらに、平成 14 年の「英語が使える日本人」の育成のための戦略構想では高校生・大学生の留学を積極的に勧めている。このように、文科省は読解力重視から聞くこと・話すこと、異文化コミュニケーシ
ョンに対する積極的な態度の育成に重点を置き始めた。

2. 英語の読解力と会話力
JGSS-2008 の英語力を問う質問「あなたは以下のことがどのくらいできますか」の下位項目の英語読解力と英会話力を尋ねる質問として、「英字新聞の短い記事を読む」「英語でおしゃべりする」が設けられている。それに対して「1．非常によくできるできない

2．よくできる

3．少しはできる

4．あまり

5．ほどんど／全くできない」という 5 つの選択肢が与えられている。数値を逆転して（非常によくできる＝5、ほとんど／全くできない＝1）、有効回答者 2150 人（男性：1000 人、女性：1150人）の読解力と会話力の男女別平均値をみると、読解力は男性＝1.62、女性＝1.53 (p<0.05)、会話力は男性＝1.50、女性＝1.42 (p<0.01)であり、読解力・会話力とも男性の能力の方が高い。図 1 は読解力・会話力の年齢層別平均値である。
読解力・会話力とも若い年齢層の方が高いが、これは、仕事や日常生活で英語を使用している者を除けば、年齢層が高くなるほど学校英語から遠ざかっているということ、学校以外の英語学習も若い年齢層の方が多いこと（杉田 2003、小磯 2008）を考えると当然の結果であろう。どの年齢層も読解力の方が会話力よりも高いが、これは、そもそも「英語でおしゃべりする」機会が日本ではあまりない

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ので、「できない」の方に回答する傾向があるのではないかと思われる。興味深いのは読解力と会話力の年齢層差である。文部科学省は会話力重点に移行し始めてきたが、読解力と会話力の差は若い年齢層の方が大きい。読解力と会話力の差は 50 歳代までは 0.1 以内であったのが、30 歳代は 0.20、20 歳代は 0.21 と差が広がっている。

図1

年齢層別読解力と会話力の平均値

読解力

会話力

図2

年齢層別読解力・会話力

図 2 は読解力と会話力の「非常によくできる」と「よくできる」を合わせて「できる」に、「あまりできない」と「ほどんど／全くできない」を合わせて「できない」として、「できる」「すこしはできる」「できない」を年齢層別にグラフにしたものである。読解力・会話力とも「できない」と回答した者は年齢層を追うごとに減少しているが、「できる」と答えた者はあまり増えていない。読解力・会話力とも「できる」と回答した者は 30 歳代が一番多く、30 歳代では読解力に関しては 7.2％が、会話力に関しては 3.4％が「できる」と回答している。図 1 では、20 歳代の方が英語読解力・会話力とも165

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30 歳代よりも高かったが、これは「できない」と回答した者が 20 歳代では減少し、「すこしはできる」と回答した者が増加したためであり、日常生活や仕事で英語を使いこなせると思われるレベルの英語力を持っている者、つまり「できる」と回答した者は増えていない。JGSS-2002 と JGSS-2006 のデータを比較して英語能力を分析した小磯（2009）の調査でも、JGSS-2002 に比べ JGSS-2006 の方が全般的な英語能力は向上しているが「英語の本や新聞がスラスラ読める」、「日常生活や仕事の英会話が、充分できる」と回答した者はほとんど増加していなかった。

3. 情意要因
今回の分析では、情意要因として、目標言語話者に対する態度、異文化に対する興味と自己に対する有能感・信頼感（自己効力感）を取り上げた。目標言語話者に対する態度とは、目標言語を話す集団の中に社会的文化的あるいは精神的に溶け込みたいとする Gardner の統合的動機付け（Gardner1985）を基盤にしている。目標言語話者に対しての好意的な態度や、異文化に対する興味が目標言語習得に繋がる事は Gardner だけではなく、Dörnyei など多くの研究者が明らかにしている（e.g. Csizer &Dörnyei 2005, Schmidt et al .1999, Koiso 2005）。また八島他（2008）は Gardner のモデルを日本の土壌に合ったものに再定義し、日本以外の世界と関わりを持とうとする態度、異文化、外国人への態度などを包括的に捉えた「国際志向性」が日本の英語学習環境下では大切であると述べている。この目標
言語話者・目標言語国に対する態度、異文化に対する関心、「国際志向性」を表す変数として、本稿では、外国の大学に通ったか・外国で５日以上の教育・研修を受けたことがあるかを「留学・研修経験あり」（ある＝1、ない＝0）、生活している地域に外国人が増えることに賛成か反対かを「外国人増加賛成」（賛成＝1、反対＝0）、外国を訪問したことがあるかどうかを「外国訪問経験あり」（ある＝1、ない＝0）というダミー変数を使用して分析した。外国人の友人がいるかどうかについては、欧米人の友人がいる場合と、アジア人の友人がいる場合、その他の国の友人がいる場合では英語の読解力と会話力に差が見受けられたので、「欧米人の知人いる」（いる＝1、いない＝0）「アジア人の知人いる」（いる＝1、いない＝0）、「その他の国の知人いる」（いる＝1、いない＝0）という３つのダミー変数を使用した(2)。また国際問題を話す頻度は１週間の単位に変換し共変量変数として使用した(3)。
自己効力感（Self-efficacy）が高い者は価値観や信念などの自分自身の基準や自己評価によって行動を調整する自己調整能力（Self−regulatory capability）が高く、目標にむけて努力を重ねる者が多いとBandura は指摘しており、自己効力感が、人のすべての行為、考え方、感じ方に影響を与えると述べている（Bandura 1997）。また自己効力感に類似したものとして、自己肯定感（self-esteem）があり、自己肯定感が高い者は学習に対して積極的であるとされている。自己肯定感とはその本人自身の価値に関する感覚であるのに対し、自己効力感は自分にある目標に到達するための能力があるという感覚であるという意味で異なるが、自己効力感と自己肯定感は密接な関係があり、自分に自信がある者は学習に積極的に取り組む。自己効力感・自己肯定感の強い者は自分の意見をはっきり主張すると考えられているので、自己効力感・自己肯定感を表す変数として、「自分の意見と違っても、多数派の人々の意見には従う方が無難である」（1＝強く賛成、7＝強く反対）を使用した。

4. 分析
4.1 記述統計
今回の分析では前節で取り上げた情意要因に関する各変数と、コントロール変数として、先行研究から英語力に大きな影響を及ぼしていると実証された「教育年数」（杉田 2004, 小磯 2009, 寺沢 2009）、「1 ヶ月の読書量」、「中学 3 年時の成績」、「都市サイズ」、「女性ダミー」（男性＝0、女性＝1）と「就労ダミー」（無職＝0、有職＝1）を使用した。分析に当たっては、昭和 22 年に中学 1 年になっていた者に焦点を当てるため、2008 年時点で 74 歳以下の者を対象とした(4)。
まず、今回の分析に使用した各説明変数と英語力の関連を示す。表 1 は各共変量の変数と英語読解力・会話力の相関係数を表したもので、表 2 は各カテゴリカル変数の読解力と会話力の平均値を示し

166

日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[10] JGSS Research Series No.7たものである（無回答を除く）。
表 1 を見ると、すべての変数が読解力と会話力に有意な相関関係があることが分かる。特に「教育年数」は読解力・会話力双方に高い相関係数を示している。表 2 を見ると、留学や研修の経験がある者や欧米人の知人を持っている者の英語力が高いことが分かる。都市サイズに関しては、大都市とその他の都市や町村との間で有意差が見られ、都市サイズが大きいほど英語力が高い。
表1

各共変量変数と読解力と会話力の相関係数
読解力

会話力

教育年数

0.471

**

0.465

**

読書量0.299

**

0.284

**

中学３年時成績

0.310

**

0.319

**

自分の意見0.200

**

0.201

**

国際問題頻度

0.142**

0.136****P<.01

表2

各ダミー変数の読解力と会話力の平均値
n

留学・研修

アジア人知人

欧米人知人

その他外国知人

外国訪問経験

外国人増加

就労の有無

都市サイズ

読解力

会話力

ある

114

2.71

***

2.57

ない

1817

1.55

いる

451

1.96

いない

1470

1.52

いる

243

2.42

いない

1678

1.51

いる

135

2.13

いない

1786

1.59

ある

1131

1.77

ない

797

1.42

賛成

761

1.85

反対

1068

1.47

1.36

有職

1328

1.64

1.51

無職

603

1.58

1.45

大都市

430

1.82

中都市

493

1.62

1.49

小都市

786

1.57

1.43

町村

227

1.41

1.37

***

1.43
***

1.79

***

1.40
***

2.26

***

1.38
***

1.99

***

1.46***

1.65

***

1.27
***

***

1.70

1.68

***

△***

△p<.10, *p<.05, **P<.01, ***p<.001

4.2 回帰分析
情意要因が日本人の英語読解力と英会話力に及ぼす影響を調べるために重回帰分析を行った。従属
変数には英語読解力と会話力を、説明変数には、モデル 1 では「教育年数」「1 ヶ月の読書量」「中学 3年時の成績」「大都市ダミー」「中都市ダミー」「小都市ダミー」「女性ダミー」「就労ダミー」を、モデ
ル 2 ではそれに加えて情意要因に関わる変数を投入した。表 3 はその結果である。
まず、「読解力」と「会話力」の相違を見てみよう。留学や海外研修の経験があるかどうか、また167

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外国人、特に欧米人の知人がいるかどうかは読解力と比べて会話力に影響力が大きい。これは読解力が直接英語話者と接触が少ない学校での授業などでも養われるのに対して、会話力は実際にコミュニケーションをする場合に必要である能力であることを考えると当然といえよう(5)。
次に、年齢層の特徴を見てみよう。アジア人の知人を持っていることは、5％水準では 20-39 歳の若い年齢層においてにのみ有意な説明変数である。また「欧米人の知人」のβ値（標準化偏回帰係数）も高い。このことから、この年齢層の者は、外国人の知人を持っているということが英語力に強い影響を与えているといえる。前節で述べたように、文部科学省は国内においても外国人とのコミュニケーションに力を入れ、中学・高校において ALT の導入を進めてきた。学習初期の段階で外国人と英語でのコミュニケーション経験が外国人に対しての情意フィルターを低くし、外国人の友達を持つことに繋がっているのかもしれない。また、アジア人の知人を持っていることの効果が示されているということは、若い年齢層では英語が英語母語者とのコミュニケーションに際してだけでなく、国際語として、アジアの人々とのコミュニケーションにも使われ始めているとも推察できる。
40-59 歳の年齢層にのみ有意な説明変数は「国際問題を話す頻度」と「外国人増加賛成」である。
国際問題を話す頻度が多い者と外国人増加に賛成している者が、この年齢層では、読解力・会話力とも高い。
「国際問題を話す頻度」と「外国人増加賛成」というこの 2 つの変数が高年齢層ではなくこの年齢層で、有意な説明変数になっているということは、この年齢層が学習指導要領の昭和 45 年の改正、つまり英語圏に向けていた視点が、全世界へ向かい、題材も国際理解に関するものを学習するという影響を多少受けているのかもしれない。また、若い年齢層に効果が見られないということは、20-39
歳代の者の異文化に対する肯定的姿勢は、国際問題を話す頻度や、外国人増加への賛否という間接的な指標より、外国人の知人を持つというような、より直接的な触合いに移行しているのではないかと思われる。実際外国人の知人の有無に関する 3 つの変数（「アジア人知人あり」「欧米人知人あり」「その他外国人知人あり」）を除いた分析では、「国際問題を話す頻度」と「外国人増加賛成」というこの2 つの変数が 20-39 歳の年齢層においても英語読解力・英会話力に有意な説明変数であった（表略）(6)。
60-74 歳の年齢層では読解力・会話力とも「留学・研修あり」のβ値が他の年齢層に比べても高い。
また、他の年齢層と違って、自己効力の影響が会話、読解どちらにも見られる。自分の意見に自信を持ち、自己を主張する者の英語力がこの年齢層では高い。アジア人や欧米人以外の国に知人を持つ者の英語力も高い。教育年数は他の年齢層では、読解力に対する影響力の方が会話力に対する影響力よりも強いが、この年齢層では会話力に対しての方が影響力がある。モデル１の決定係数を見ても読解力の係数値は低い。また図 1 からも高年齢層は読解力と会話力の差は他の年齢層ほど開いていない。
このことからこの年齢層では他の年齢層に比べて、実際に英語を読むことよりも英語を話すことによって英語力が向上するのではないかと推測できる。外国訪問経験の効果は他の年齢層では見られなかったが、この年齢層の会話力において 10％水準では効果が見られる。外国訪問経験が「ある」と回答した者はこの年齢層では 51.8％であり、他の年齢層よりも割合が低い。それにも関らず、この年齢層の会話力に対して効果があるのは、実際に観光旅行などで外国を訪問した時に英語を使用する者がこの年齢に多いのではないだろうか。この年齢層の者は学校英語では「読解」に重点を置いて学習してきたが、現在は「英語のニュースを読む」よりも「英語でおしゃべりをする」ことによって英語に接する機会が多いのではなかろうか。つまり、この年齢層は行動的で英語に接することが多く、自分に自信がある者の英語力が高いと言えよう。実際今までの変数に「上層ホワイト（専門職・課長以上）ダミー」を投入して分析を行ったところ、この年齢層では学歴や留学経験よりも「上層ホワイトダミー」の影響力が最も強く説明力も上昇した。今回の調査、JGSS-2008 では仕事上での英語使用の有無についての設問はなされていないが、小磯の JGSS-2002 の調査（小磯 2008）では、仕事で英語を使用する者が上層ホワイトに多いという結果を得ている。この年齢層の者は学校英語から遠ざかってかなりの年月が経っており、英語に接する機会が少ない者が多く、実際に英語を使用しているかどうかが学歴や情意面よりも強いと思われる。

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表 3 英語の読解力と会話力の重回帰分析
読解力

20-39

40-59

60-74

モデル１モデル２モデル１モデル２モデル１

モデル２βββ

βββ

女性ダミー

0.037

0.005

0.016

-0.003-0.021-0.004

教育年数

0.351

***

0.272

***

0.292

***

0.233

***

0.299

読書数(共変量）

0.192

***

0.165

***

0.213

***

0.162

***

0.054

中 3 成績(共変量）

0.205

***

0.172

***

0.190

***

0.165

***

0.112

大都市ダミー

0.138

*

0.092

0.008

0.014

0.099

△

0.069

中都市ダミー

0.064

0.050

-0.050-0.0260.106△0.112

小都市ダミー

0.100

0.076

-0.060-0.023

0.062

0.006

就労ダミー

0.012

0.004

-0.013-0.020-0.015-0.030

***

0.252

**

0.078

留学・研修あり

0.083*0.089*0.169

アジア友人あり

0.108

**

0.064

△

0.034

欧米友人あり

0.217

***

0.144

***

0.057

その他外国友人あり

0.038

0.099

**

0.099

外国訪問あり-0.0240.007

外国人増加賛成

0.043

0.083

*0.047

国際問題頻度(共変量）

0.039

0.091

*

0.030

自分の意見(共変量）0.008

Adjusted R 2

0.337

F 値

30.051

n

会話力

***

21.788

459

0.279
***

27.983

459

558

モデル１

モデル２

β

β

20-39

0.085

0.353
***

19.990

0.161

△

***

*

***

13.258*0.218
***

9.925

558

512

モデル１

モデル２

モデル１

モデル２

β

β

β

β

40-59

0.024

△

0.036

0.010

0.421

***

0.006

***

512

60-74

女性ダミー

0.068

-0.007-0.029

教育年数0.315

***

0.215

***

0.273

***

0.190

***

0.307

***

0.243

読書数(共変量）

0.168

***

0.137

***

0.181

***

0.120

**

0.093

*0.040中 3 成績(共変量）

0.204

***

0.157

***

0.174

***

0.145

***

0.208

**

0.151

大都市ダミー

0.120

△

0.060

-0.014-0.008

0.076

0.032

中都市ダミー

0.019-0.004-0.042-0.016

0.028

0.034

小都市ダミー

0.020-0.015-0.103-0.059-0.011

0.010

就労ダミー

0.038

0.025

-0.014-0.0190.010-0.005△-0.062-0.043

***

0.202

***

**

留学・研修あり

0.121

**

0.138

アジア友人あり

0.119**

0.033欧米友人あり

0.225

***

0.203

***

0.111

**

その他外国友人あり

0.062

△

0.088

*0.121

**

0.050

△

外国訪問あり

0.019

0.036

外国人増加賛成

0.044

0.088

*0.009国際問題頻度(共変量）

0.021

0.118

**

0.003

自分の意見(共変量）0.044

Adjusted R 2

0.294

F 値

24.888

n459

0.007

0.413
***

21.136
459

0.237
***

22.682558△p<.10, *p<.05, **P<.01, ***p<.001

169

0.115

0.355
***

20.180
558

***

0.040

0.255
***

22.887
512

**

0.354
***

18.512
512***

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5. 情意要因の影響力
次に、決定係数の変化を見てみる。図 3 はモデル 1 とモデル 2 の調整済み R２乗値の差を年齢層別にグラフにしたものである。グラフからも明らかなように、モデル１とモデル 2 の調整済み R２乗値の差はどの年齢層においても、読解力よりも会話力の方が大きい。つまり、情意要因が及ぼす影響は、読解力よりも会話力においての方が大きいといえる。八島は従来の文法訳読型教育は知識受信型であったため、目標言語文化・話者への情意的なかかわりは希薄である一方、会話は自己呈示が必要となり、その結果情意的な要因の関連が強くなる（八島 2008）と指摘しているが、今回の分析もそれを裏付ける結果となった。
年齢層差を見てみると、若い年齢層の方が読解力・会話力とも情意要因の影響力が高く、高齢者層には影響力が低い。特に、高齢者層の読解力には情意要因はあまり影響を及ぼしていない。これはこの年齢層の者は学校教育で異文化コミュニケーションの視点を欠いた、知識の伝達としての読解中心の英語教育を受けていたことも影響しているのではないかと考えられる。

図 3 情意要因の影響力

6. まとめDewaele は、目標言語話者との直接の接触が目標言語習得には影響が大きいと述べている（Dewaeleet al., 2008）。今回の調査からも、留学・研修経験や外国人の知人を持っていることが読解力・会話力に強い影響力を与えているという結果を得た。また、若い年齢層においては、アジア人の知人がいるかどうかは読解力と会話力ともに有意な予測変数であった。若い世代において、英語が単に、アメリカ人やイギリス人とのコミュニケーションにだけでなく、世界とのコミュニケーションに使用されているということを表しているのではないかと思われる。コミュニカティブな英語運用能力の重視は学習指導要領にのみ影響されるものではないが文部科学省が提言している国際理解、コミュニケーションを図ろうとする態度の育成は若者層に受け入れられて情意要因が高まっているのではないだろうか。
しかし、図 1 でも示したように、英語の会話力は若い年齢層においても国が期待しているほどは向上していない。また日常生活や仕事で英語を使いこなせる者も増加していない。前節で情意要因が及ぼす影響は、読解力よりも会話力の方が、中高年層によりも若い年齢層の方が強いという結果を得たが、今後は異文化との直接的な触れあい、また異文化に対する更なる肯定的な態度を養成することによって英語力、特に会話力が向上することが期待される。2008 年に文部科学省が策定した「留学生 30万人計画」は、さまざまな国の人々から構成される英会話のクラスで自然に英語が使え、色々な国の英語に接することができるという国際語としての英語習得の面も視野に入れている。日本人のみの英会話のクラスではなく、非英語圏留学生と同じクラスで英語を学習するということは、国際語としての英語の認識を強め、会話力習得にはプラスになろう。林（2006）も述べているように、国や社会の異文化に対する態度が、個人のものと必ずしも一致するわけではないが、国の言語政策は学習者個人

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日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[10] JGSS Research Series No.7の言語習得にも影響を与えるのは確かである。平成 23 年度からの小学校からの英語導入に関しても、国際性を高め、異文化に対する興味・関心を高めるという観点からは妥当だと言えよう(7)。今後は生涯教育の視点を踏まえながら、小・中・高・大の英語教育の果たすべき役割と位置づけを明確にする必要がある。
[Acknowledgement]
日本版 General Social Surveys（JGSS）は、大阪商業大学 JGSS 研究センター（文部科学大臣認定日本版総合的社会調査共同研究拠点）が、東京大学社会科学研究所の協力を受けて実施している研究プロジェクトである。
[注]（1）「学習指導要領における英語教育観の変遷」小泉 仁（www.cuc.ac.jp/~shien/terg/koizumi）を参照した。
（2）今回、情意要因を表す変数として、留学・研修経験があるかどうか、外国人の知人がいるかどうかという変数も使用した。これらの変数は「経験」であり、「態度」とは必ずしも一致しない。しかし、他文化に対して肯定的な態度を持っているかどうかは、留学をすることや、外国人の知人を持っているかどうかに強い影響力を与えるのは確かであろう。その国に対して肯定的な態度を持っていない者は留学や語学研修に参加しないであろうし、他文化に対して、否定的な態度を取っている者は外国人の友人・知人を積極的には持たないであろう。Csizer & Dörnyei（2005）も Attitudes toward L2 speakers を“which concerns toward having directcontact with L2 speakers and traveling to their country ”と規定している。このような観点から今回の分析では留学・研修経験と外国人の知人の有無を情意要因を表す変数として使用した。
（3）国際問題について、「ほぼ毎日」話すを 7、「週に数回」を 3、「月に１回程度」を 0.25、「年に数回」を 0.08、「年に１回程度」を 0.02、「まったくない」を 0 とした。
（4）教育年数は旧制尋常小学校を 6（年）、旧制高等小学校 8、旧制中学校 11、旧制高校・高専 14、旧制大学 16、新制中学 9、新制高校 12、新制短大・高専 14、新制大学 16、新制大学院 18 とした。１か月の読書量は 0（ほどんど読まない）から 4（4 冊以上）、中学 3 年時の成績は 1（下のほう）から 5（上のほう）までの共変量と・した。また都市サイズは「大都市」
・「中都市（人口 20 万人以上の都市）」
・「小都市（人口 20 万人未満の都市）」「町村」の 4 つに分類した。
（5）今回の分析では読解から会話へという学習指導要領の流れとの関連を見るために英語の書く力は分析していないが同じく発信型である書く力は読解力よりも英会話力の分析結果と類似している。
（6）60-79 歳ではモデル２で「アジア人知人あり」「欧米人知人あり」「その他外国人知人あり」を除いた分析でも外国人増加の賛否は有意な説明変数ではなかった。
（7）ただ今回の分析には、情意要因の研究の中でも大きな比重を占める学習不安については触れていない。学
習不安は学習成果にマイナスに作用すると言われている。小学校からの英語教育の導入に際しても、学習初期の段階で学習不安を取り除く努力が最大限になされるべきである。

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