トピアグループの価値創造

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トップメッセージ

３つの経営理念と新たなパーパスでESG の視点に基づいたサステナビリティ経営を推進します代表取締役社長

佐々木 英樹この度初めてとなるサステナビリティレポートを作成することとなりました。
当レポートの開示内容はまだ十分とは言えませんが、今後サステナビリティ経営を実践し様々な課題に取り組んでいく中で、記載内容の充実を図っていく予定です。ト
ピアグループでは、課題解決やそれに伴う情報開示の取り組みを通じて、国内外の幅広いステークホルダーの皆様からの信用・信頼を高め、今後の事業拡大につなげていきたいと考えています。

「常に時代の一歩先を創造する企業」のビジネスモデル
1973 年の創業以来、トピアグループは創業者が掲げた３つの『経営理念』を受け継ぎ、一丸となって着実に実践してきました。この経営理念は、自ら率先して新たな価時代の潮流「ESG」を意識したサステナビリティ経営の実践へ値創造を追求する「野鳩の精神」、お客様最優先の立場で緊急案件や不可能と思われる案件にも最善を尽くす「救急病院の責任感」、そして常に未知・未経験へ挑戦する「チャ

私たちトピアグループは、自動車を中心とした試作品一つひとつをお客様のニーズレンジ精神」です。特に「チャレンジ精神」
は、「チャレンジがリスクなのではない。チャに合わせて製作し続ける企業です。現在は海外に７か国 11 拠点を設け、事業をグローレンジしないことこそ、最大のリスクである」という私たちの行動の根幹を成すものバルに展開しています。

です。この理念に基づき事業を実践し、新たなモノづくりを通じて信頼を獲得してき近年、特に海外を中心としたお客様および取引先から、ESG（環境・社会・ガバナンス）に関する当社グループの取り組みや、外部機関による認証取得の有無などに関する問いたことこそが、今日のトピアグループの礎になったと確信しています。
私たちはこの理念に基づき、海外の展示会に参加するなど幅広く情報を収集し、各時合わせが増加しています。持続的な成長を遂げていくためには、これまで以上にグローバ代で求められているニーズを的確につかみ、そのさらに先を見据えた先行投資を行いなルスタンダードとなっている ESG を意識した経営を進めていく必要性を認識しています。

がらニーズに応え、様々な課題に積極的に挑戦することで、独自の加工・接合技術を磨こうした状況に対応するために、2021 年 7 月にサステナビリティ推進委員会を設置き上げてきました。こうした挑戦を通じて、短納期で多様なニーズに対応することが可しました。当委員会での議論などを通じて、カーボンニュートラルの実現が人類にとっ能になったことに加え、最先端の設備を駆使して高品質・高難度の製品も提供できるよて解決しなければならないことや、ステークホルダーの皆様との共創を図りながら環うになり、これがトピアグループの大きな強みとなっています。現在では国内外の多く境や社会の変化に対して自覚と責任を高める経営を推進していくことが重要であるとのお客様と取引を展開し、「試作」業界において確固たる地位を築くことができました。

考え、2023 年 10 月にはトピアグループの存在意義である「パーパス」を「豊かな未さらに、自動車関連産業のみならず、航空・宇宙、エレクトロニクス、半導体産業など、来の実現に向けて 変化・要求に挑戦し続けます」と定めました。
さらに、この ESG 視点でのサステナビリティ経営を推進し、KPI（重要業績評価指標）や中期目標を明確に定め、成果を幅広くご理解いただくことが極めて重要と考え、従来のマーケットには存在しなかった分野においても、長年培ってきた独自のモノづくりを通じて、「常に時代の一歩先を創造する企業」としてのビジネスモデルを強化し、私たちの優位性を確かなものとしています。
サステナビリティレポート 2024

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持続的成長への課題「4 つのマテリアリティ」
トピアグループでは、サステナビリティ経営を推進するにあたり、2030 年度を目標に、今後解決すべき４つの課題「マテリアリティ」を設定し、それぞれの課題に対しKPI と中期目標を設定しました。
具体的には、①脱炭素に向けた CO2 削減や再生可能エネルギー比率等の目標、②循
環型経済の実現を目指した廃棄物発生量の削減目標、③安全かつ高付加価値な製品提供として、従業員一人当たり付加価値額の目標値、④成長・安心な職場づくりとして、女性管理職比率、男性育休取得率などの定量目標を設定しています。また、外国人従業員・実習生が比較的多いという点を考慮し、日本語能力試験認定率の数値目標も掲げました。

優れた人財の育成と公明正大な事業活動を通じて社会から信頼される企業へ

マテリアリティの特定にあたっては、当社グループの幹部社員と社員約 50 名から私は、企業経営を進めていく上で、人財の獲得、育成は最も重要な課題の一つである提案を募り、経営陣で議論して決定しました。具体的には、「当社グループと社会のと考えています。当社グループは、海外における製造・販売拠点の増加に伴い、外国語持続的な成長」の実現に資するかどうかという観点から社会課題を抽出して絞り込み、を活用した多様な人財の必要性を認識し、様々な人財育成プログラムを導入してきました。

その結果、自社およびステークホルダーの観点から評価して、最終的にこの４つの重さらなる成長を目指し、グローバルな事業活動の拡大、高付加価値なモノづくりを要度が高いと判断しました。
マテリアリティの実践のうち、例えば環境面では以前から「環境方針」を定め、紙資源のリサイクル推進、太陽光発電システムや LED 照明などの省エネルギーに貢献す実現するためには、次世代を担う優秀な人財の育成が鍵となります。新入社員については、入社後 1 年間、専任の教育担当がじっくりと育成に取り組み、私たちのビジネ
スにとって大切な知識や教養などを身に付ける仕組みを導入しています。

る機器の導入などを進めてきました。また、地域的に南海トラフ地震の影響を受ける

一方で、中長期的な目標を達成するために必要となる人財については、自社内での可能性を考慮し、事業継続計画（BCP）の観点からリスクを分散し、事業継続および育成のみならず、即戦力となる人財の獲得や外部との連携など、あらゆる手段を検討早期復旧できる体制と仕組みづくりに取り組んでいます。

し、人財の強化に力を注いでいきます。

本格的なサステナビリティ経営を推進していく上で取り組んだパーパスの設定やマ

私は、サステナビリティ経営とは、正しいことをやっていくことに尽きると考えてテリアリティの特定および推進委員会での議論、そして当サステナビリティレポートいます。そうした行動や姿勢を取り続けなければグローバルスタンダードでは通用しの作成などを通じて、グループ全体にサステナビリティ経営に対する理解促進と 2030ないからです。このような私たちの行動や姿勢をこのレポート等を通じてしっかり社年度の目標達成に向けての結束力が高まってきたように感じています。今後は、こう内外に発信していくことが重要です。今後もサステナビリティ経営の充実に努め、社した取り組みをさらに強化し、目標達成につなげていきたいと考えています。

会から信頼される企業を目指してまいります。
ステークホルダーの皆様におかれましては、今後とも当社グループの活動にご期待いただき、ご支援賜りますよう、よろしくお願いいたします。
サステナビリティレポート 20245