福岡県保健環境研究所年報第41号，78-83，2014

原著
安定型最終処分場における硫化水素発生対策と経時的モニタリング
平川周作・志水信弘・鳥羽峰樹・池浦太荘・桜木建治・大久保彰人
硫化水素ガスによる事故が発生した安定型最終処分場について、場内で発生するガス及び水質の経時的変化を調査し、硫化水素ガス発生対策の効果や変動要因を考察した。ガス抜きによる埋立層の好気化措置や雨水分離措置により、事故から 2 年後には硫化水素ガス濃度が顕著に低減し、両対策の効果が認められた。しかし、事故から 6 年後、二期埋立地拡張部における硫化水素ガス濃度が上昇し、浸透水の水質の悪化がみられた。水の滞留により廃棄物層内が嫌気的環境になっていたことが原因と考えられ、現在は覆土による雨水排除などの対策措置によって改善が認められている。また、ガスと水質の相関解析を実施したところ、浸透水の有機物量が多く、嫌気的であるほど最終処分場の硫化水素ガス濃度が高くなることが示唆された。そのため、浸透水の水質から最終処分場における硫化水素ガス濃度を予測するモデル式を作成した。
［キーワード：安定型最終処分場、嫌気的環境、硫化水素、BOD］
１がれき類) 及びこれらに準ずるものとして環境大臣が指はじめに
平成 11 年 10 月、福岡県内の安定型最終処分場におい定した品目を埋め立てるようになっている。しかし、このて、浸透水の送水槽内で作業中の従業員が硫化水素中毒とように埋め立て品目が限定された最終処分場であるにも疑われる症状によって死亡する事故が発生した。福岡県でかかわらず、全国的に硫化水素ガスの発生や悪臭問題に関は、事故発生後直ちに最終処分場内の大気及び水質の調査する報告がある2)。硫化水素ガス発生の原因となる有機物を実施し、原因調査や周辺環境への影響調査を開始した。

や硫黄成分の供給源として、石膏ボードからの影響が報告

また、事故の原因解明のため、学識者で構成した事故調査されており1, 3)、平成 18 年 6 月には安定型最終処分場へ委員会が設置された。平成 11 年 12 月より処分場内のボの埋め立てが全面的に禁止されている。志水らは、廃プラーリングを実施し、処分場の地質、廃棄物の性状、水の流スチック類の抽出有機物を用いた培養試験により、硫酸塩れ及び収支、水質、土壌、ボーリング孔内のガス組成等を還元菌が主に親水性の有機物を利用して木質と同程度の調査した。

硫化物イオンを発生させることを明らかにし、廃プラスチ安定型最終処分場における高濃度の硫化水素ガスの発生には、①硫酸塩還元菌の存在、②硫酸塩の存在、③硫酸ック類が硫化水素ガスの発生原因となる可能性を指摘している4)。

塩還元菌が増殖するための有機物の存在、④硫酸塩還元菌

福岡県では、当該硫化水素ガス発生事故後の安定型最終が増殖するのに適当な温度・水分・嫌気的状態の保持、⑤処分場の状況と周辺環境への影響を把握するため、継続的発生した硫化水素と結合する物質が少ない、といった条件にガス及び水質の調査を実施している。本研究は、最終処が挙げられる1)。当該事故調査委員会の検討においても、分場の適正管理及び早期安定化に寄与することを目的と埋立層内が湿潤状態で嫌気的性状を示しており、廃棄物層して、場内で発生するガスと水質の経時的変化を調査し、に有機物が 10 % 程度含まれていたことが明らかとなっその関係を解析することにより、硫化水素ガス発生対策にた。このことから、微生物による有機物の分解に伴って、よる効果や変動要因を考察した。

より嫌気的な状態となり、硫酸塩還元菌の活動が活発化することによって、廃棄物層内の硫酸塩が硫化水素に還元さ2)れたものと考えられた 。

２

調査方法

２・１

対象処分場の概要・調査対象地点

安定型最終処分場では、有害物質や有機物等を含まず性調査対象の最終処分場は、面積約 90,000 m2 、容積約状が安定しているとされる安定 5 品目 (廃プラスチック1,375,000 m3 である。安定型最終処分場として平成元年か類、ゴムくず、金属くず、ガラスくず・コンクリートくず、ら産業廃棄物の埋立を開始していた。しかし、平成 17 年に許可が取り消されている。最初に埋め立てられた地点か

福岡県保健環境研究所 （〒818-0135 太宰府市大字向佐野 39）- 78 -ら順に、一期 (平成元年－平成 5 年)、二期 (平成 5 年－平成 11 年)、二期拡張 (平成 11 年－平成 17 年) と埋め

表 2 水質の測定項目及び分析方法 a
測定項目

分析方法

調査頻度

pH

JIS K0102 (ｶﾞﾗｽ電極法)

月1回立ての範囲が拡げられており、浸透水を処理・放流するた溶存酸素(DO)JIS K0102 (隔膜電極法)

月1回

電気伝導率(EC)JIS K0102 (電気伝導度計)

月1回めの調整池や水処理施設も設置されている。

酸化還元電位(Eh)

白金電極法

月1回

硫化水素(H2S)

環境庁告示第9号b別表第2

月1回

化学的酸素要求量(COD)

JIS K0102 (100℃における過ﾏﾝｶﾞﾝ酸ｶﾘｳﾑによる酸素消費量）

月1回

生物化学的酸素要求量(BOD)

JIS K0102 (隔膜電極法)

月1回

浮遊物質量(SS)

環境庁告示第59号c付表8

月1回

硫化水素ガス発生事故後の対策について、埋立廃棄物と雨水の接触を避けるための雨水分離措置 (一期埋立地：平成++2+2+-2-

Na ，K ，Mg ，Ca ，Cl ，SO4-2-

JIS K0102 ｲｵﾝｸﾛﾏﾄｸﾞﾗﾌ法

月1回

環境省自然環境局鉱泉分析法指針（改訂） （分離滴定法）

月1回

12 年 9 月工事完了、二期埋立地拡張部：平成 13 年 5 月工

HCO3 ，CO3

ノルマルヘキサン抽出物質

環境庁告示第64号 付表4

年2回事完了)、ガス抜きによる好気化措置 (平成 12 年 8 月工事

カドミウム，鉛JIS K0102 (ICP質量分析法)

年2回

全シアン

JIS K0102 (4-ﾋﾟﾘｼﾞﾝｶﾙﾎﾞﾝ酸-ﾋﾟﾗｿﾞﾛﾝ吸光光度法)

年2回完了、同年 12 月ガス抜き孔追加工事) が実施された。

六価クロム

JIS K0102 (ｼﾞﾌｪﾆﾙｶﾙﾊﾞｼﾞﾄﾞ吸光光度法)

年2回

d砒素，セレン

JIS K0102 (ICP質量分析法)

年2回解析に用いたガス及び水質の調査地点と調査期間、調査

総水銀

環境庁告示第59号c付表1

年2回

頻度を表 1 に示す。本研究では、平成 26 年 3 月までのデ有機燐ータを使用した。

ﾄﾘｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ，ﾃﾄﾗｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ，ｼﾞｸﾛﾛﾒ
ﾀﾝ，四塩化炭素，1,2-ｼﾞｸﾛﾛｴﾀﾝ，1,1ｼﾞｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ，1,2-ｼﾞｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ，ﾄﾗﾝｽ1,2-ｼﾞｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ，1,1,1-ﾄﾘｸﾛﾛｴﾀﾝ，1,1,2-ﾄﾘｸﾛﾛｴﾀﾝ，1,3-ｼﾞｸﾛﾛﾌﾟﾛﾍﾟﾝ，
ﾍﾞﾝｾﾞﾝチウラム
シマジン，チオベンカルブ

環境庁告示第59号c付表5

年2回

硝酸性窒素及び亜硝酸性窒素

JIS K0102 ｲｵﾝｸﾛﾏﾄｸﾞﾗﾌ法

年2回

ホウ素

JIS K0102 ICP発光分光分析法

年2回

フッ素

JIS K0102 (ランタン‐アリザリンコンプレキソン吸光光度法)

年2回

鉄，マンガンJIS K0102 (ICP質量分析法又はICP発光分析法)

年2回

全窒素

JIS K0102 (紫外線吸光光度法)

年2回

1,4-ジオキサン

環境庁告示第59号c付表7

年2回

塩化ビニルモノマー

環境庁告示第10号e付表

年2回

表 1 ガス及び水質の調査地点と調査期間、調査頻度
対 象ガ ス

水 質分 類
ボーリング孔（一期）
ボーリング孔（二期）
ボーリング孔（二期拡張）
通気管（二期拡張）
浸透水（一期）浸透水（二期、二期拡張）
処理水（二期、二期拡張）

調査地点
B-1, B-7, B-8
B-2, B-9, B-10
B-3, B-11, B-12
101, 102
103
S-1, S-2
S-3
S-4

調査期間
平成12年10月～平成15年6月
平成12年10月～平成26年3月
平成12年10月～平成15年1月
平成15年4月～平成26年3月
平成15年4月～平成19年2月
平成11年11月～平成26年3月
平成11年10月～平成26年3月
平成12年1月～平成26年3月

調査頻度
月1回
月1回
月1回
月1回
月1回
月1回
月1回
月1回

アルキル水銀PCB

ac

環境庁告示第59号 付表2

年2回c

環境庁告示第59号 付表3

年2回

JIS K0125 (ヘッドスペース‐ガスクロマトグラフ質量分析法)

年2回

環境庁告示第59号c付表4

年2回

環境庁告示第64号 付表1

平成25年度に実施した調査の測定項目と分析方法b

昭和47年5月30日環境庁告示第9号 (特定悪臭物質の測定の方法)c

昭和46年12月28日環境庁告示第59号 （水質汚濁に係る環境基準について）d

昭和49年9月30日環境庁告示第64号 (排水基準を定める省令の規定に基づく環境大臣が定める排水基準に係る検定方法)e

平成9年3月13日環境庁告示第10号 （地下水の水質汚濁に係る環境基準について）

図 1 硫化水素ガス濃度の経時的変化- 79 -

年2回

d

２・２

調査項目・分析方法

ガスの調査項目は、温度、吹出速度 (ボーリング孔のみ)、硫化水素、二酸化炭素、メタンである。硫化水素と二酸化炭素は検知管 (株式会社ガステック) により、メタンはテドラーバッグにガスを捕集して水素炎イオン化検出器付ガスクロマトグラフ法で測定した。水質の調査項目及び分析方法は表 2 に示す。
２・３

統計解析

統計解析はエクセル統計2010 (株式会社社会情報サービス) とIBM SPSS Statistics 20 (日本アイ・ビー・エム株式会社) を用いた。相関解析は、スピアマンの順位相関係数を用い、有意水準は 5 % とした。重回帰分析は、F 値の有意確率 (<0.05) を基準としたステップワイズ法を適用し、変数選択をおこなった。なお、全ての解析において、測定値が報告下限値未満の場合は、解析から除外した。
３

結果および考察３・１

ガスモニタリング調査

ボーリング孔及び通気管の硫化水素ガスについて、平成12 年 10 月から平成 26 年 3 月の調査結果を図 1 に示す。
事故後に実施された改善対策の結果、硫化水素ガス濃度は低減傾向を示し、特に平成 13 年 11 月から 12 月に顕著な減少が認められた。メタンや二酸化炭素濃度、吹出速度についても、硫化水素ガス濃度ほど大きな変化はなかったが、同様に低下する傾向がみられた。一方、平成 17 年から平成 18 年にかけて、二期埋立地拡張部に設置されている通気管の調査結果において、硫化水素ガス濃度の上昇が認められた (図 1)。
二期埋立地拡張部通気管について、有機物の嫌気的分解に伴って発生するメタン及び二酸化炭素の濃度変動と硫化水素ガスを比較したところ、同時期に濃度が上昇していた (図 2)。また、現地調査によって、二期埋立地拡張部
図 2 二期埋立地拡張部通気管における硫化水素、に保有水が滞留していることが明らかとなった。これらの二酸化炭素、メタンの経時的変化結果から、集排水管の管理が適切でなかったため、廃棄物の埋立層内に滞留水が生じ、嫌気的な環境が形成されてい３・２たことが硫化水素ガス発生の一因と推察された。

浸透水 (S-1－S-3) 及び処理水 (S-4) の水質について、対策措置として、平成 18 年から覆土による雨水排除などが実施された結果、平成 19 年には硫化水素ガス濃度の減少が認められ、以降は安定した状態が継続している。し有機物汚濁の指標であるCODとBODの経時的な変化を図3に示す。
一期埋立地の浸透水 (S-1、S-2) は、時間の経過と共にかし、二期埋立地の B-2 では断続的に硫化水素ガスが発生しており、二期埋立地拡張部の 101 でも低濃度であるが継続して硫化水素ガスが確認されている。このことから、依然として埋立層内で微生物活動が起こっていることが考

水質モニタリング調査

COD、BOD 濃度の低下傾向が認められており、平成 19 年 8月以降は、安定型最終処分場の維持管理基準 (COD：40 mg/L、BOD：20 mg/L) を超過することなく推移している。
二期・二期埋立地拡張部の浸透水 (S-3) と処理水 (S-4)

えられる。のCOD、BODは、平成 17 年から平成 18 年にかけて水質の- 80 -である。
次に、S-3 における酸化還元電位 (Eh) と溶存酸素量(DO) の変化を調査したところ、平成 17 年から平成 18年にかけて低下しており、嫌気的環境への移行が示唆された (図4)。この期間は、ガスモニタリング調査において二期埋立地拡張部の硫化水素ガス濃度が上昇した時期と重なっており、廃棄物の埋立層内に嫌気的環境が形成されたとする考察と一致していた。
３・３

硫化水素ガスと浸透水水質の関係

硫化水素ガスと浸透水の関係を調査するため、二期埋立地ボーリング孔及び二期埋立地拡張部通気管の硫化水素ガス濃度とその下流の浸透水 (S-3) の水質項目について、相関解析を実施した (表3)。解析の結果、二期埋立地拡張部通気管 (101、102) の硫化水素と浸透水の有機物指標(COD、BOD) に有意な正の相関関係があり、さらに浸透水の採取場所に最も近い通気管 (102) の硫化水素は DO やEh と有意な負の相関関係が認められた。これらの結果は、浸透水の有機物量が多く、嫌気的であるほど廃棄物埋立地の硫化水素濃度が高くなることを示唆しており、硫化水素の発生条件と一致していた1)。
最終処分場浸透水からの硫化水素の発生を調査した文図 3 浸透水及び処理水における COD、BOD の経時的変献によると、硫化水素ガスの発生条件にBODと硫酸イオン化(SO42-) 濃度が高いことが挙げられている5)。さらに、
表 3 硫化水素ガスと浸透水水質項目の相関係数
浸透水
水質項目
水温pHDOECEh
COD
BOD

図 4 浸透水 (S-3) における Eh、DO の経時的変化-0.24（n =98）(n =86)(n =69)(n =117)(n =61)

-0.10

0.18

0.093

-0.088-0.43***(n =98)(n =86)(n =69)(n =117)(n =61)

0.032

0.28**

0.22

-0.12

-0.57***(n =98)(n =85)(n =69)(n =116)(n =60)0.31**

0.053-0.25*

0.53***

0.27*(n =98)(n =86)(n =69)(n =117)(n =61)

-0.15

0.014

-0.13

-0.13

-0.57***(n =95)(n =83)(n =68)(n =115)(n =60)0.29**-0.068-0.33**

0.47***

0.31*(n =98)(n =86)(n =69)(n =117)(n =61)0.28**

0.065

-0.24

0.21*

0.28*

(n =98)(n =86)(n =69)(n =117)(n =61)

0.092-0.22*

0.11(n =105)(n =54)

0.18

-0.19

-0.52***

0.38***

0.20(n =98)(n =86)(n =69)(n =117)(n =61)-0.0012-0.18-0.43***-0.0940.14(n =98)(n =86)(n =69)(n =117)(n =61)0.32**-0.0016-0.20

0.56***

0.45***(n =98)(n =86)(n =69)(n =117)(n =61)

2+0.30**-0.041-0.23

0.48***

0.43***(n =98)(n =86)(n =69)(n =117)(n =61)-0.45***

0.40***

0.42***

0.62***

0.70***(n =98)(n =86)(n =69)(n =117)(n =61)

0.012

-0.17

-0.45***

0.13-0.50***(n =98)(n =86)(n =69)(n =117)(n =61)

0.10

-0.11

-0.40***-0.0080.14(n =98)(n =86)(n =69)(n =117)(n =61)

Mg2+

よる好気化措置が実施されたことにより、易分解性の有機Cl物の分解が進行し、BODが低下したことが考えられる。しSO42-

れていることから、その要因の解明には更なる調査が必要

0.079(n =60)K+

かし、BODは、平成 25 年の調査においても変動が認めら

102-0.45***

0.089

平成 16 年までの平均値と比較して高くなっていたが、時Ca

101-0.26*(n =78)Na+た。要因の一つとして、覆土による雨水排除やガス抜きにB-100.0790.11悪化が認められた。CODは濃度が急激に上昇した時期以降、はCODに比べて早い時期に濃度が低下し、改善が認められ

B-9(n =86)

SS間の経過と共に徐々に低減する傾向がみられた。一方、BOD

硫化水素ガス
B-2-

HCO3*p <0.05, **p <0.01, ***p <0.001- 81 -

林らは硫酸塩還元菌の培養試験により、硫化物生成に対すも含まれていると推察される。

る寄与は硫酸イオンよりも有機物質の方が大きく、また、回帰式から算出した予測値と実測値の散布図 (n = 52)

硫酸イオン濃度を一定とした場合、BOD濃度が上昇するほを図5 に示す。なお、予測値が負の値となる場合は、値をど硫化水素転換率は高くなることを示している6)。本研究ゼロとした。本モデル式は当該通気管における硫化水素ガにおいて、通気管 (102) の硫化水素ガスと浸透水の硫酸ス濃度の予測に役立つと考えられる。一方、廃棄物の埋立イオンには有意な負の相関関係が認められている。このこ層内は均質な環境ではないため、硫化水素ガス濃度の予測とから、廃棄物埋立地内部で硫酸イオンが還元され、硫化に関与する因子は、調査地点によって異なっていることが水素を発生する状態を反映しているものと考えられる。

考えられる。そのため、対象とする調査地点ごとに適した次に、最終処分場における硫化水素ガス濃度の変動につ水質項目を変数として選択することで、より有効な予測がいて、浸透水の水質データを用いて予測を試みた。二期埋できると考えられる。

立地拡張部の通気管 (102) を対象として、硫化水素ガス濃度を目的変数に、表3に示す水質項目を説明変数に適用

４

し、重回帰分析をおこなったところ、次の回帰式が得られた (寄与率 = 0.68)。

まとめ
福岡県内で発生した安定型最終処分場の硫化水素ガス発生事故に関連して、ガス及び水質のモニタリング調査を継続して実施した。経時的な変化を調査したところ、事故

硫化水素(ppm) = -3.7×SO42-(mg/L) + 2.9 ×Ca2+ (mg/L) +後に実施した対策により、2 年後には硫化水素ガス濃度の0.66×Eh (mV) -38×DO (mg/L) + 510

顕著な低減が認められた。その後、平成 17 年から平成 18

硫酸イオンやEh、DOが説明変数として適用されており、硫酸塩や嫌気的環境の指標となる水質項目が硫化水素ガスの濃度予測に有用と考えられる。また、カルシウムイオンは、ステップワイズ法により変数として選択されたが、年にかけて、二期埋立地拡張部における硫化水素ガス濃度の上昇及び水質の悪化が認められた。廃棄物埋立層内が嫌気的環境になっていたことが原因と考えられ、現在は対策措置によって改善されている。

浸透水の水質項目間の関係を解析した結果、COD (r = 0.66,硫化水素ガスと浸透水水質の関係を解析したところ、浸p <0.001) やBOD (r = 0.44, p <0.001) と有意な正の相透水の有機物量が多く、嫌気的であるほど硫化水素ガス濃関関係が認められたことから、これには有機物による影響度が高くなることが示唆された。また、継続的に実施してきたモニタリングデータを用いることにより、浸透水の水質から最終処分場における硫化水素ガス濃度を予測するモデル式を作成した。
文献1) 井上雄三：国立環境研究所研究報告, 188, 2005.
2) 厚生省：廃棄物最終処分場における硫化水素対策検討会報告書, 2000.
3) 菊池憲次ら：日本化学会誌, 12, 705-713, 2001.
4) 志水信弘ら：福岡県保健環境研究所年報, 40, 76-80,2014.
5) 浜口知敏：徳島県保健環境センター年報, 25, 27-28,
2007.

図 5 通気管 (102) における硫化水素ガス濃度の実測

6) 林ら：日本環境衛生センター所報, 36, 74-79, 2009.

値と浸透水水質から算出した予測値の関係- 82 -（英文要旨）

Monitoring and Measuring Hydrogen Sulfide Generationin the Least-controlled Landfill Site
Shusaku HIRAKAWA, Nobuhiro SHIMIZU, Mineki TOBA,
Taso IKEURA, Kenji SAKURAGI and Akito OHKUBO
Fukuoka Institute of Health and Environmental Sciences,
Mukaizano 39, Dazaifu, Fukuoka 818-0135, Japan
We investigated temporal change in gas and water quality in the least-controlled landfill site, which had an accidental generationof hydrogen sulfide. As a result of countermeasures, including formation of an aerobic environment in the waste layer andseparation of rainwater, the concentration of hydrogen sulfide was noticeably reduced by 2 years. However, the concentration ofhydrogen sulfide in the landfill site had increased, and the quality of the leaching water had deteriorated in 2005-2006. The
suspected cause was the anaerobic environment formed by retention of water in the waste layer, and it has been improved. The
correlated analysis of gas and water quality suggested that the concentration of hydrogen sulfide in landfill sites increases with theamount of organic matter and more anaerobic conditions of leaching water. In addition, we created a model equation to predict theconcentration of hydrogen sulfide in landfill sites from the quality of leaching water.
[Key words; least-controlled landfill site, anaerobic environment, hydrogen sulfide, BOD]

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