【 セゾン資産形成の達人ファンド 】

作成基準日:2024年5月31日

2024年6月号

セゾン投 信 月 次 運 用レポート
長 期 投 資 家 の 皆 さま へ改めて言うまでもないことですが、市場を動かしているのは人です。そして、人はいつも合理的に行動しているわけではなく、時には多くの市場参加者が冷静さを失うことで、市場は合理的に説明できないような動きをすることがあります。しかし、時が経つにつれて状況は変化し、合理的に説明できない状況が永遠に続くことはありません。

よって、長期投資において大事なことは、市場の動きを追いかけることなく、合理的な考えに基づいて行動することだと考えており、当ファンドでは、一貫して投資先企業の価値と価格の関係に焦点を当てて投資を行っています。

当ファンドでは引き続き、幅広い地域への分散を意識して資産配分を行うとともに、投資先ファンドを通じて長 期 的 な収 益 力や財 務 などの健 全 性を基 準 に選 別を行い、短期 的 な価 格の動きでは なく投 資 対 象の価 値を重 視して株 式 投 資を行うこと

でリスクを抑えながら、皆さまの長 期の資 産 形 成に貢 献できるよう努 めてまいります。

ポートフォリオマネージャー

セゾン資産形成の達人ファンド
投資信託 ミックスアセット 日本円 フレキシブル型
最優秀ファンド賞 【10年連続受賞】

瀬下 哲雄

セゾン資産形成の達人ファンド
投資信託10年 外国株式コア
優秀ファンド賞 【11年連続受賞】◆当資料は情報提供を目的としてセゾン投信株式会社によって作成された販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。◆本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
お申込みにあたっては販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
委託会社 [ファンドの運用の指図を行います。
]

セゾン投信株式会社

金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第349号
加入協会：一般社団法人 投資信託協会

https://www.saison-am.co.jp/
お客さま窓口：03-3988-8668 営業時間 9：00～17：00（土日祝日、年末年始を除く）

セゾン資産 形 成の達 人ファンド

作成基準日:2024年5月31日

追 加 型 投 信 / 内 外 / 資産複合（分配金再投資専用）【 基準価額と純資産総額 】（2024年5月31日現在）

基準価額と純資産総額の推移（設定来／月次）

純資産総額
（億円）

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基準価額
（円）

期間

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純資産総額

基 準 価 額（信 託 報 酬 控 除 後）

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1ヵ月

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1年

16.95%

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3年

44.49%

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基準価額

※月末の投資比率に基づく概算値

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（％）

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（％）

➀➂

➃

➄

バンガード 米国オポチュニティファンド

➅➆

➇

➈

➉

⑪

ファンド名称

アライアンス・バーンスタインSICAV- コンセントレイテッドUS エクイティ・ポートフォリオ➃

コムジェスト・ヨーロッパ・ファンド80（適格機関投資家限定）➅

スパークス・長期厳選・日本株ファンド< 適格機関投資家限定 >

➄➆

➇
➈

➉

⑪ドル
米国株式
米国株式

BBH・ルクセンブルグ・ファンズ -BBH・コア・セレクト

米国株式

欧州株式

スパークス・集中投資・日本株ファンドS< 適格機関投資家限定 >

日本株式

日本株式

コムジェスト日本株式ファンド（適格機関投資家限定）

日本株式

FSSA アジア・フォーカス・ファンド

コムジェスト・エマージングマーケッツ・ファンド90（適格機関投資家限定）

フォントベル・ファンド-mtx サステナブル・エマージング・マーケット・リーダーズ
合

計

配分比率
21.7%
9.6%

10.0%
25.8%
3.0%

4.8%

4.1%

アジア・太平洋（日本除く）株式

10.6%

新興国株式

3.7%

新興国株式

スチュワート・インベスターズ・グローバル・エマージング・マーケッツ・サステナビリティ・ファンド
短期金融資産等

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地域 / 資産➁➂336.47%【 図2 】為替変動による影響※月末の投資比率に基づく概算値／投資先ファンド通貨建て➁

634.30%3400.6億円【 図1 】投資先ファンド価格の変動による影響➀15年

231.29%

純資産総額43,647円

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113.28%設定来���年 ��年 ��年 ��年 ��年 ��年 ��年 ��年 ��年 ��年 ��年 ��年 ��年 ��年 ��年 ��年 ��年 ��年��� �� �� �� �� �� �� �� �� �� �� �� �� �� �� �� �� ��

26.17%

5年

10年

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2.45%

6ヵ月

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騰落率��,���

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（2024年5月31日現在）

新興国株式

3.8%

1.1%
1.8%

100.0%※詳細はセゾン投信HPに掲載しております「運用レポート（詳細版）」をご覧ください。

作成基準日:2024年5月31日【 資産配分比率および地域・ファンド別配分比率 】（2024年5月31日現在）⑪新興国 �.�%➉新興国 �.�%

短期金融資産等 �.�％➈新興国 �.�%➀米国 ��.�%➇アジア・太平洋（日本除く）

��.�%➆日本 �.�%株式➅日本 �.�%➄日本 �.�%➁ 米国 �.�%※外貨建て資産については原則として為替ヘッジは行いません。
※地域は、各投資対象ファンドが投資する主要な市場を表しています。

➂ 米国 ��.�%※計算過程で四捨五入の処理を行っております
ので、合計が100％とならない場合があります。

➃欧州 ��.�%5 月の運用状況

今月は、積み立てなどでのご購入により皆さまからお預かりした資金を利用して、スチュワート・インベスターズ・グローバル・エマージング・マー

ケッツ・サステナビリティ・ファンド、スパークス・集中投資・日本株ファンド、FSSA アジア・フォーカス・ファンド、アライアンス・バーンスタイン・米国株式集中投資ファンド、コムジェスト・ヨーロッパ・ファンドを購入しました。なお、現金比率は前月末と変わらず、月末時点で約1.8％です。

5 月の市場動向

株式

為替

景気の先行きに対する不透明感は高まっているものの、ユー景気の先行きに対する楽観的な見方が後退したドルが下落。

物価の高い伸びが想定よりも長く続くことや高金利環境の景気の先行きに対する楽観的な見方が後退したドルが下ものの、ユーロ圏で6月に政策金利が引き下げられるとのは序盤に為替介入と見られる動きにより上昇し、その後はロ圏や米国で政策金利の引き下げ観測が維持されて上昇長期化により景気が減速することへの警戒は高まっている
見方が維持されたほか、米国でも年内に政策金利の引き下げが行われるとの見方が維持されたことを背景に上昇しました。

商 品 解 説 動 画 な どを公 開 中！

円は序盤を除いて下落し、対ドルで円高、対ユーロで円安落し、悲観的な見方が後退したユーロが上昇しました。円

金融緩和の縮小観測が強まったものの、ドルやユーロなどとの金利差が大きい状況が続くとの見方が維持されて下落しました。

最 新 情 報 をチェック！

※詳細はセゾン投信HPに掲載しております「運用レポート（詳細版）」をご覧ください。

ファンド の 特 色・世界中の株式に投資
投資対象ファンドを通じて主として、長期的に高いリターンが期待できる世界の株式に投資を行います。
・国際分散投資
複数のファンドへの投資を通じて、世界各国の株式に実質的に分散投資します。投資対象ファンドへの資産配分比率は、各地域の株式市場の規模などを勘案して長期的な視点で決定します。
・アクティブファンドに投資主として、個別の銘柄選択に特化して長期投資を行うアクティブファンドに投資を行います。投資対象ファンドは、企業分析をしっかり行っていることや、長期的な視点で運用されていること、手数料が適正なことを選定条件としています。
・原則として、為替ヘッジは行いません

投 資 信 託ご購 入 時 の 注 意■投資信託は預金等や保険契約ではありません。また、預金保険の保護対象ではありません。加えて証券会社を通じて購入していない場合には、投資者保護基金制度が適用されません。■投資元本の保証はありません。投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合があります。■運用による損益は、すべてお客さまに帰属します。■投資信託は銘柄ごとに設定された信託報酬等の費用がかかります。■各投資信託のリスク、費用については投資信託説明書（交付目論見書）に詳しく記載されております。■お取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。

投 資 信 託 に 関 す るリス ク に つ い て◆基準価額の変動要因
当ファンドは、ファンド・オブ・ファンズであり、主として投資信託証券に投資を行います。当ファンドは、株式や公社債を実質的な主要投資対象としております。
一般に、株式の価格は、個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、また、公社債の価格は、市場金利の変動等を受けて変動するため、当ファンドはその影響を受けます。
（「価格変動リスク」）また、当ファンドは、実質的に外貨建資産に投資し、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を受けます。
（「為替変動リスク」）その他の当ファンドにおける基準価額の変動要因としては、「カントリーリスク」、「 信用リスク」、「 流動性リスク」などがあります。
したがって、投資元本は保証されているものではなく、一定の投資成果を保証するものではありません。また、基準価額の下落により投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべてお客さまに帰属します。

当 資 料 で 使 用 して い る ロ ゴ に つ い て「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。
LSEGリッパー・ファンド・アワードは毎年、多くのファンドのリスク調整後リターンを比較し、評価期間中のパフォーマンスが一貫して優れているファンドと運用会社を表彰いたします。選定に際しては、「Lipper Leader Rating（リッパー・リーダー・レーティング）システム」の中の「コンシスタント・リターン（収益一貫性）」を用い、評価期間3年、5年、10年でリスク調整後のパフォーマンスを測定いたします。評価対象となる分類ごとに、コンシスタント・リターンが最も高いファンドにLSEGリッパー・ファンド・アワードが贈られます。詳しい情報は、lipperfundawards.com をご覧ください。LSEG Lipper は、本資料に含まれるデータの正確性・信頼性を確保するよう合理的な努力をしていますが、それらの正確性については保証しません。

お 申 込 みメモ位 販売会社が定める単位とします。
購入申込受付日の翌々営業日の基準価額
購 入 価 額※「自動けいぞく投資契約」に基づく収益分配金の再投資は、計算期間終了日（決算日）の基準価額をもって行います。
換 金 価 額 換金申込受付日の翌々営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額原則として、毎営業日に申込みを受付けます。
ただし、ニューヨーク証券取引所休業日、ニューヨークの銀行休業日、アイルランドの銀行休業日の購入・換金申込日いずれかに該当する日には申込みの受付を行いません。
信 託 期 間 無期限（設定日：2007年3月15日）
決算
日 毎年12月10日（休業日の場合は翌営業日）毎決算時（毎年12月10日の年1回。休業日の場合はその翌営業日。
）に収益分配方針に基づき分配を行います。
収 益 分 配 ・委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
・当ファンドは、分配金再投資専用とします。収益分配金は、所得税、復興特別所得税および地方税を控除した後、再投資されます。
課税上は、株式投資信託として取り扱われます。益金不算入制度、配当控除の適用はありません。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
課 税 関 係 当ファンドはNISAの成長投資枠（特定非課税管理勘定）およびつみたて投資枠（特定累積投資勘定）の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳細は販売会社までお問い合わせください。
※詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。税法等が改正された場合には、上記内容が変更になる場合があります。
換 金 制 限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求については制限を設ける場合があります。詳細は販売会社までお問い合わせください。
購入単投 資 信 託 に 関する費 用 につ いて◆投資者が直接的に負担する費用○購入時手数料：ありません。
○信託財産留保額：換金申込受付日の翌々営業日の基準価額に0.1％の率を乗じた額が控除されます。
◆投資者が信託財産で間接的に負担する費用○ 運用管理費用：ファンドの日々の純資産総額に年0.572%（税抜 年0.52%）の率を乗じて得た額とします。その他投資対象である投資信託証券において信託報酬がかかります。当該信託報酬も間接的にお客さまにご負担いただく費用となりますので、実質的な信託報酬は、年1.34％±0.2％程度（税込）となります。
※ファンドが投資対象とする投資信託証券における信託報酬を加味した実質的な負担額の概算値です。各投資信託証券への投資比率、各投資信託証券の運用管理費用の料率の変更等により変動します。
○その他費用：信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用（有価証券の売買の際に発生する手数料や、有価証券の保管に要する費用等を含む）、監査報酬（消費税含む）、立替金の利息等が信託財産の中から差し引かれます。なお、当該その他費用については、運用状況により変動するものであり、事前に計算方法、上限額等を示すことができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

委 託 会 社 、そ の 他 の 関 係 法 人■委託会社：セゾン投信株式会社
ファンドの運用指図、目論見書および運用報告書の作成等を行います。
■受託会社：野村信託銀行株式会社
ファンド財産の保管・管理・計算等を行います。
■販売会社：セゾン投信株式会社
ファンドの募集の取扱い・販売、目論見書・運用報告書の交付、一部解約の請求の受付、収益分配金、償還金および一部解約金の支払い等を行います。