日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10

現代日本における宗教と社会活動
─JGSS 累積データ 2000～2002 の分析から─
寺沢 重法
北海道大学大学院文学研究科

Religion and Social Activities in Contemporary Japan:
Analysis of JGSS Cumulative Data 2000-2002
Shigenori TERAZAWA
Hokkaido University, Graduate School of Letters
This study examines whether religion foster participation in social activities in contemporary
Japan and the reasons for this relation.

Many sociological studies of religion in the West haveshown that religious people have a tendency to participate in social activities.

Despite theimportance of this theme, such relationships have not been empirically researched in Japan.
Moreover, because many of those Western studies have focused on Western societies and Christianity,
we cannot tell whether such relationships extend to other populations, such as non-Christian or Asiansocieties.

This study aims to fill these two voids by analyzing JGSS Cumulative Data 2000-2002.

The findings are as follows. Firstly, those people who are religious also participate more often insocial activities.

This relation applies not only to Christians and members of New Religious

Movements but also to traditional Buddhists.

Secondly, not religious consciousness but

commitment to Buddhist temples correlated positively and significantly with participation in social
activities among Buddhists.
Key Words: JGSS, religion, social activities
本稿は、現代日本において、宗教は社会活動への参加を促すものなのか、促すとすればそれはなぜか、を明らかにする。
近年、欧米では宗教が社会活動への参加を促す要因であることが実証的に明らかにされてきた。「宗教と社会活動」というテーマは重要であるにもかかわらず、日本では宗教を視野に入れた社会活動の実証研究は行なわれてこなかった。また、欧米の先行研究の多くは欧米
社会・キリスト教を対象としており、非キリスト教社会・アジア社会におけるこのテーマの妥当性は十分に吟味されていない。本稿では、JGSS-2000～2002 の累積データを通じて、これらの空白部分を埋めることを目指す。
知見は以下の通りである。1）宗教属性をもつ人は社会活動にも参加する。しかも、これはクリスチャンや新宗教信者のみならず仏教の檀家にもあてはまる。2）仏教においては、宗教意識ではなく寺院へのコミットの度合いが正の関連を示した。
キーワード：JGSS、宗教、社会活動

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1. 問題設定
現代日本において、宗教は社会活動への参加を促すものなのか、促すとすればそれはなぜか、これが本稿における問いである(1)。
宗教と社会活動というテーマは、アメリカを中心とする欧米の宗教社会学、ボランティア研究、市民社会論などにおいて、盛んに論じられる重要な研究テーマの 1 つである。たとえば、Annual Review
of Sociology を見てみると、D.E.Sherkat と C.G.Ellison が宗教社会学における社会活動研究の動向を（Sherkat & Ellison 1999）、また J.Wilson がボランティア活動の規定要因としての宗教に関する研究動向を整理している（Wilson 2000）。さらに、1997 年に発行された Nonprofit and Voluntary Sector Quarterlyの第 26 巻 4 号では、非営利セクターとしての宗教というテーマで特集が組まれている。
社会活動の規定要因としての宗教が注目されるのは、宗教が、社会活動への参加に不可欠な意識やネットワークなどを形成するからである。たとえば、宗教的利他意識（隣人愛、菩提心）や教会内ネットワーク、教会内ボランティア活動などが、信者に社会活動への参加を促す要因であることが明らかにされてきた（Ruiter & De Graaf 2006）。
こうしたことから、特に、R.D.Putnam の Bowling Alone（Putnam 2000=2006）以降のソーシャル・キ
ャピタル論の拡大の中で、宗教は社会活動への参加を促すソーシャル・キャピタルとして、一層盛んに研究されている。たとえば、C.Smidt はソーシャル・キャピタルとしての宗教という視点で、宗教と社会活動に関する論文集を刊行している（Smidt ed. 2003）。また、P.Norris と R.Inglehart は、宗教とソーシャル・キャピタルについての章を設け、世俗化が宗教と社会活動の関係に与える影響を検討している（Norris & Inglehart 2003）。
一方、日本では、宗教とのかかわりを把握した社会活動研究はほとんど存在しない。近年、社会学
およびその周辺領域においてボランティアなどの「新たな公共」の担い手の研究が進んでいるものの、
ボランティアを新しい市民意識に基づいた自発的な活動と捉える傾向があるためか、宗教を時代遅れなものとして度外視しがちである（白波瀬 2011）。しかし、実際にボランティアの担い手のなかには
伝統的コミュニティーによる相互扶助や宗教を基盤にしたものは存在する（稲場・櫻井編 2009）。日
本では信仰者が少ないため、社会活動に対する宗教の影響力は弱いとも考えられるが、宗教と社会活動の関係はむしろ世俗的な国において明確に現れることも明らかにされている（Ruiter & De Graaf
2006）。以上のことから、現代日本における宗教と社会活動を研究することには大きな意味があると思われる。
また、日本の宗教と社会活動を研究することで、欧米の先行研究の限界を乗り越えることもできる。
欧米の先行研究の多くはアメリカを中心とするキリスト教社会や欧米諸国を対象にしてきた。しかし、これだけでは知見の一般化はできないということで、近年は、“World Values Survey”といった国際調
査のプールデータを利用して、社会活動への参加に対する宗教的要因の効果を検証するような研究が、いくつか発表されている（Norris & Inglehart 2004; Lam 2006; Ruiter & De Graaf 2006）。これらは、世界的なレベルにおいて、宗教が社会活動への参加を促していることを明らかにする。しかし、非キリスト教社会やアジア諸国については、数ある国の中の 1 つとしてデータに含まれているに留まっているため、今後、アジア諸国についてのより体系的かつ詳細な実証研究を行うことが課題であると指摘されている（Lam 2006; Ruiter & De Graaf 2006）。
日本は、経済水準の高さや民主主義的という点では欧米諸国と共通する一方、宗教的背景が大きく異なるため、欧米の宗教社会学の知見の一般性を検証するのに適した地域であり（Miller 2000; Roemer
2010）、こうした課題に取り組む上でも格好のケースである。
ただし、従来の日本では、宗教に関する設問が組み込まれた公開データは非常に限られており、全国データが使用可能な場合でも信仰者数が少ないため、計量分析は困難だった。しかし、近年は、JGSSのように、宗教の計量分析をある程度行えるような全国データも公開されている。
以上を踏まえ、本稿では、現代日本における宗教と社会活動の関連を全国データの計量分析から検討し、宗教を視野に入れてこなかった日本の社会活動研究、および非キリスト教・非西欧社会の実証

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研究に欠けていた欧米の宗教と社会活動研究、双方の空白部分を埋めたい(2)。

2. 現代日本における宗教と社会活動
現代日本における宗教と社会活動の関連を検討する際に、まず考慮しなければならないのは、「キリスト教」「仏教」「無宗教」といった宗教属性の違いである。なぜならキリスト教が大半を占める
欧米諸国と違い、日本には複数の宗教が存在するため、社会活動との関連も宗教属性によって異なると予想されるためである。
日本の宗教は、神道、仏教、キリスト教、新宗教、無宗教に分けられる。このうち社会活動への参加に関連していることが想定されるのは、キリスト教と新宗教である。
明治以降の日本のキリスト教は、各種の教育活動や福祉活動を展開してきた歴史があり、現在も多くの教会では社会活動を行うための部署やグループが設置されている（櫻井ほか 2011）。新宗教の場
合も、天理教の「ひのきしん」や立正佼成会の「明社運動」のように、ボランティア活動は信者が行うべき活動として教団全体で奨励されている場合もある。
また欧米の先行研究で指摘されてきた、宗教と社会活動を結ぶメカニズムについてもキリスト教と新宗教は適合的である。欧米の先行研究の多くでは、礼拝などで教会に参加することにより、教会の信者集団にコミットし、その結果、教会内外の様々な社会活動への動因や情報を得て社会活動に参加
する、というプロセスが想定されている（Ruiter & De Graaf 2006）。
キリスト教では、日曜礼拝への出席が重要な宗教的行動であり、礼拝中、さらには礼拝後も信者同士の交流が行われる。新宗教でも、定期的に支部を訪れることが多く、さらに支部では「法座」、「座談会」、「浄霊」のように、信者同士の交流の場が設けられている。以上のように、キリスト教と新宗教は、教会・支部施設で社会活動が実施され、信者はそこを訪れることで社会活動にも参加するというメカニズムが成立している。
しかし、キリスト教と新宗教は信者数が少ないため、ここから日本における宗教と社会活動を論じきるのは難しい。日本における宗教と社会活動を論じるには、むしろ歴史的な影響力が大きく、現在もある程度の檀家数と寺院数をもっている仏教を扱う必要があろう(3)。
日本では、講や檀家集団といった在家集団が同時に地域の様々な活動を担ってきた歴史がある。現
在でも地域的行事が寺院で開催されるケースも少なくない。こうしたことから、檀家は社会活動に参加する傾向があると推測される。
一方で、檀家であることは社会活動への参加には関連がないと推測する立場もある。まず、日本の仏教の大きな特徴は、檀家と寺院の関わりの低さであるといわれる（Roemer 2010）。檀家が寺院を訪れる目的は、もっぱら墓参り祈願であり、寺院で檀家同士の積極的な交流が行われるわけではない。
その意味で、檀家と「無宗教」との間には、寺院との関係に違いがあまりない。
さらに、「葬式仏教」という言葉が示すとおり、現代日本において僧侶や寺院が担う役割の大半は葬儀・法要であり、寺院自体が積極的な社会活動の場となる場合は少ないともいえる。
また、欧米の先行研究でも、上述したようなメカニズムは、教会参加や信者同士の交流が重視されるユダヤ─キリスト教系宗教に適合するものであり、これらよりもむしろ個人の宗教行動が重視されるアジアの宗教（道教、仏教など）には適合しない可能性があるという指摘がある（Lam 2006）。
以上のことから、寺院にコミットする檀家であったとしても、特別社会活動に参加するわけではな
いとも推測される。このように日本の仏教と社会活動の関係については見解が分かれるところである。
ただし、仏教に関するこれらの見解の妥当性は実証的に確認されているわけではない。そこで以下、
本稿では、仏教に注目しながらその妥当性を検討する。

3. データと変数
本稿で使用するのは JGSS 累積データ 2000～2002 である。有効回答数は JGSS-2000 が 2893、
JGSS-2001 が 2790、JGSS-2002 が 2953 あり、3 年度分を合体させた総数は 8636 である。複数の年度

131日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10のデータを合体させるのは、日本では、宗教属性を回答する回答者数が少ないため、全国データの分析を行う場合には、合体させて分析結果を安定させる必要があるためである（Roemer 2010）。なお
JGSS はクロスセクション・データのため、明らかにできるのは因果関係ではなく関連であることに留意する必要がある(4)。
3.1 使用する変数
本稿で使用する変数の基本統計量は表 1 にまとめてある。
表1

変数の基本統計量
分析 1（ｎ=7729）
平均値/％
標準偏差

範囲
（従属変数）
ボランタリー組織所属（所属=1）（独立変数）
宗教属性
仏教（個人）
仏教（家）
キリスト教
新宗教（創価学会以外）
創価学会
その他
無宗教
信仰熱心度
宗教団体所属（所属=1）（コントロール変数）
年齢
年齢 2 乗実年齢
性別（女性=1）
教育年数
市郡規模（都市=1）
配偶状況（有配偶者=1）
就労地位
非正規
自営
無業
正規
調査年度
2002 年
2001 年
2000 年

分析 2（ｎ=1892）
平均値/％
標準偏差

0,1

31.3％

41.1％

0,1
0,1
0,1
0,1
0,1
0,1
0,1
1-3
0,1

4.4％
20.5％
.9％
1.7％
2.1％
1.7％
68.6％

17.8％
82.2％

400-7921
20-89
0,1
6-18
0,1
0,1

2911.48
51.34
54.3％
12.02
75.9％
73.3％

0,1
0,1
0,1
0,1

14.1％
12.4％
37.7％
35.8％

10.0％
14.5％
45.4％
30.5％

0,1
0,1
0,1

35.4％
31.3％
33.3％

36.6％
32.6％
30.8％

1718.15
16.59
2.70

1.34
8.3％

.56

3617.87
58.26
50.6％
11.78
70.8％
76.4％

1678.73
14.94
2.87

4. 分析結果
4.1 分析 1─全サンプルの分析
従属変数である社会活動への参加の指標には、ボランタリー組織への所属の有無を使用する。これらの組織に所属している人は、その組織に応じた活動も行っていると推察される (5)からである（Lam2006; Ruiter & De Graaf 2006）。具体的には、「政治関係の団体や会」「ボランティアのグループ」「市民運動・消費者運動のグループ」「スポーツ関係のグループやクラブ」「趣味の会」の 5 団体について、1 つでも所属している回答者に 1 を、どれも所属していない回答者に 0 を割り当てて、「ボランタリー組織所属」という従属変数を作成した。なお、この他にも、「宗教の団体や会」と「業界団体・同業者団体」への所属の有無も質問されているが、前者は宗教組織であり、後者は自発的な所属ではないとされるため（Ruiter & De Graaf 2006）、除外した。
独立変数である「宗教属性」については、信仰の有無についての設問を用いる。質問文は「信仰している宗教はありますか」、回答は「ある」（以下、個人の宗教）「特に信仰していないが、家の宗教はある」（以下、家の宗教）「ない」（以下、無宗教）からの単項選択式である。
そして、「個人の宗教」もしくは「家の宗教」を選択した回答者には、さらに宗教名を自由回答方

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式で尋ねている。本稿では宗教名から「仏教（個人）」「仏教（家）」「キリスト教」「創価学会」「新宗教（創価学会以外）」「その他」「無宗教」を作成した(6)。
仏教については、「家の宗教」が多いため、「仏教（個人）」と「仏教（家）」に分割した。新宗
教については、創価学会員の割合が高く、また創価学会は多くの政治活動、平和活動などを行っているため、「創価学会」と「新宗教（創価学会以外）」に分割した(7)。「神道」は回答者数が少ないため「その他」にまとめた(8)。
また、統制変数としては「年齢」（「年齢 2 乗」および「実年齢」）「性別」（「女性」=1、「男性」=0）「教育年数(9)」（6～18）「市郡規模」（「13 大都市」および「その他の都市」=1、「町村」=0）「配偶状況」（「有配偶者」=1、「無配偶者」=0）「就労地位」（「非正規」、「自営」、「無業」、「正規(10)」（基準カテゴリー））「調査年度」（基準カテゴリーは「2000 年」）を使用した。
「年齢」に関しては、社会活動との間に逆 U 字型の曲線関係があることが、先行研究で確認されている（Lam 2006; Ruiter & De Graaf 2006; 奥山 2009）。「性別」については、社会活動の多くは女性が担ってきたといわれている。ただし男性の方が所属する傾向にあるという知見もあり検証が必要である（奥山 2009）。「教育年数」については、学校教育に社会問題や社会活動への関心を促すような効果があるため、教育年数が長い人ほど社会活動を行うことが確認されている（Ruiter & De Graaf 2006;
Taniguchi 2010）。「市郡規模」については、自発的組織は都市部に多いため都市部在住者の方がより参加すると思われる。一方で、地域的な活動は町村部の方が活発であると思われるため検討が必要である。「配偶状況」については、配偶者がいることによって生じる社会関係が、ボランティア活動などへの参加を促すとされる（奥山 2009）。「就労地位」については、仕事の時間的融通の利きやすい
非正規労働者や自営業者、無業者などが社会活動に参加していると思われる（金子 1989）。そこで「就労地位」も投入する。また本稿では複数の年度のデータセットを合体させているため、「調査年度」も統制する。
表 2 は「ボランタリー組織所属」を従属変数とするロジスティック回帰分析の結果である(11)。
表 2「ボランタリー組織所属」のロジスティック回帰分析
Exp (b)（独立変数）
宗教属性
仏教（個人）
仏教（家）
キリスト教
新宗教（創価学会以外）
創価学会
その他
無宗教（ref）（コントロール変数）
年齢
年齢 2 乗実年齢
性別（女性=1）
教育年数
市郡規模（都市=1）
配偶状況（有配偶者=1）
就労地位
非正規
自営
無業
正規（ref）
調査年度
2002 年
2001 年
2000 年（ref）
定数
χ2
Nagelkerke R2(注) ***:p<.001 **:p<.01 *:p<.05

1.768
1.656
3.282
1.676
1.936
1.566
─

***
***
***
**
***
*

.999
1.080
1.046
1.164
.911
1.057

***
***
***

.956
.926
1.121
─
1.187
.946
─
.005
486.820.086

n=7729 ref=基準カテゴリー

133

**

***
***

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これを見ると、「無宗教」に比べて、「仏教（個人）」、「仏教（家）」、「キリスト教」、「新宗教（創価学会以外）」、「創価学会」、「その他」はボランタリー組織所属に対して正の有意な効
果をもっていた。この結果は、日本においては、信仰している宗教はないと回答する人に比べて、個人の信仰として仏教を信仰している人、家の宗教が仏教であると考える人、クリスチャン、創価学会
以外の新宗教信者、創価学会員、それ以外の宗教を信仰している人は、何らかのボランタリー組織に所属する傾向にあることを示唆している。しかも、諸変数を統制した上でも、その効果が残っていることから、宗教はボランタリー組織所属に対して独自の効果をもっていると考えることができる。
関連性の強さについては、キリスト教が最も関連が強い。仏教の関連度はキリスト教ほどではないが、それでもコントロール変数や「新宗教（創価学会以外）」よりも相対的に強い関連が確認された。
以上のことから、確かに予想通りキリスト教と新宗教の信者は社会活動を行う傾向にあったと言える。
また関連の度合いは弱いものの、伝統仏教檀家についても、社会活動に参加するという見解は妥当であると考えることができる（なお、5 つのボランタリー組織それぞれへの所属についても、同じ分析を実施したところ、分析結果は、5 つのボランタリー組織をまとめた場合とほとんどかわらなかった）。
4.2 分析 2─なぜ仏教で有意な結果が見られたのか？
それでは、なぜ仏教に正の有意な関連が見られたのだろうか。関連を生じさせる宗教独自の要因とは一体何であろうか。以下では、この問いに対して検討したい。ただし、その他の宗教については、詳しい内容が不明でありケース数も少ない。また JGSS では「無宗教」と仏教の間での宗教的要因の違いを検討するのは難しい。
仏教のサンプルに限定し、仏教においては、どのような宗教的要因が、ボランタリー組織所属に対して影響を与えているかという点を確認してみることにする。
具体的には、仏教のサンプルのみ（「仏教（個人）」と「仏教（家）」）を取り出して分析する。
関連する宗教的要因としては、仏教においても、第 2 節でも述べたような、寺院へコミットすること
で、社会活動に参加する機会を得るというメカニズムが生じている可能性がある。宗教組織へのコミットを示す指標としては、宗教集団への所属を問う設問が有効であるといわれているため(12)（Kisala1997）、「宗教団体所属(13)」（所属=1）という変数を独立変数として使用する。
なお、寺院へのコミットのほかも、宗教意識に含まれた宗教的利他主義も社会活動への参加に影響するといわれているため（Lam 2002）、「信仰熱心度(14)」という変数も使用する。さらに「仏教（個人）」（該当者=1）も使用する。統制変数には、先に行った分析 1 で使用したものを再度使用する。
分析の結果は表 3 の通りである。結果を見ると、「宗教団体所属」が 5％水準で有意となっている。
オッズ比が 1 以上であることから、宗教団体に所属している人の方が、ボランタリー組織に所属する傾向にあることを示している。一方で、「信仰熱心度」と「個人の宗教」は、そのオッズ比が有意であるとは確認できない。
つまり、仏教においては、ボランタリー組織所属に関連するのは、信仰の熱心さといった宗教意識の側面ではなく、宗教施設や集団へのコミットの有無であるといえる。これは、仏教においては、宗
教意識的な要因ではなく、宗教施設や集団という場に関わることが、社会参加を促すことに何がしかの関連をもっているということを示唆している。

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表 3「ボランタリー組織所属」の二項ロジスティック回帰分析（「仏教」サンプルのみ）
Exp (b)（独立変数）
宗教団体所属(所属=1)
信仰熱心度
仏教（個人）（統制変数）
年齢
年齢 2 乗
実年齢
教育年数
調査年度
2002 年
2001 年
2000 年(ref)定数χ2
Nagelkerke R2

1.474
.953
1.033

*

.999
1.140
1.144

***
***
***

1.353
1.025
─
.003

*

102.810
.071

***

***

(注) ***:p<.001 **:p<.01 *:p<.05、N=1892、ref=基準カテゴリー、「性別」「市郡規模」「配偶状況」「就労地位」は統制しても有意でなかったため表では省略。

5. 結果のまとめと考察
5.1 結果のまとめ
本稿では、現代日本において、宗教は社会活動への参加を促すものか、について全国データの分析を通じて検討してきた。
近年の欧米の宗教社会学においては、社会活動への参加を促す要因としての宗教に関する実証研究が盛んである。しかし、日本の社会活動研究は宗教を視野に入れず、一方、欧米の先行研究は非キリスト教・非西欧社会の実証研究に欠けていた。そこで、本稿は、これらの限界を埋めるべく、現代日本をケースに JGSS 累積データ 2000～2002 の分析を行った。
まず「無宗教」の人に比べて、何らかの宗教属性をもっている人は、ボランタリー組織に所属する傾向にあることが明らかになった。しかも諸変数を統制した上でもその関連は有意だったことから、社会活動への参加には、宗教独自の効果が関連していることが示唆される。
そこで、なぜそうした結果が得られたのかという問題について、対象を仏教に限定して、関連する
宗教的要因を検討した。その結果、宗教施設へのコミットの指標である「宗教団体所属」が正の有意な結果を示し、一方、宗教意識の強さ指標である「信仰熱心度」は有意な結果を示さなかった。これは、仏教において、宗教意識ではなく、宗教施設（寺院）との関わりの中に、社会活動への参加に関連するような側面があるということを示唆している。
5.2 考察では、仏教において、宗教集団（寺院）にコミットすることは、なぜ社会活動への参加に関連するのだろうか。最後にこの問いを検討する。しかし、JGSS では変数が限られているため、別途、調査研
究を参照することで背景を探る。
参照するのは 2008 年に行われた「札幌市の宗教施設の社会活動に関する調査」（以下「札幌市調査」）と 2010 年に行われた「真宗大谷派北海道教区調査」（以下「大谷派調査」）である。前者は、札幌市内の 50 箇所の宗教施設を対象に実施したインタビュー調査であり、このうち仏教寺院は 12 箇所である（稲場・櫻井; 160-181）。後者は、真宗大谷派北海道教区教務所二組（北檜山・江差方面）の 9 箇所の寺院を対象に実施したインタビュー調査である（北海道大学大学院文学研究科 2011）。いずれも、調査対象者は各寺院の住職・副住職・寺族である(15)。社会活動を行っている寺院は「札幌市調査」が 6 箇所、「大谷派調査」が 3 箇所である。社会活動を行っている寺院はいずれも半数程度だ

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が、一定の傾向は示していると思われる。
なお、これらの事例は、いずれも地域限定でケース数も少なく、事例の代表性や JGSS の分析との整合性という点で、必ずしも望ましいものではない。しかし、寺院の社会活動をテーマとした大規模な全国調査は、管見の限りこれまで実施されておらず、こうした個別事例研究の知見から検討せざるをえない状況にある。そのため、以下の事例は、これまでの分析結果を解釈するための手がかりの一つとして参照することにしたい。
一覧にしてみると、次の 3 点が浮かび上がってくる（表 4）(16)。
第 1 に、寺院および境内地で社会活動が実施されていることがわかる（No.3 と No.5 を除く）。さらにその具体的な活動内容を確認すると、No.1 が政治的な活動と社会運動、No.2、No.3、No.4、No.5、No.6、No.9 がボランティア活動におおよそ相当する。また、スポーツ・趣味の活動（No.7、No.8）、
さらには地域的な年中行事（No.8）といった様々な社会活動が寺院で行われている。
なお、寺院を訪れる人々は、こうした内容の活動に参加する傾向があるのかどうかを確認するために、表 3 のロジスティック回帰分析の従属変数を、各ボランタリー組織への所属の有無に変換して、同様の分析を行った。その結果、「宗教団体所属」が正の有意な関連をもっていたのは、「政治関係の団体や会」（Exp (b) =3.092、p<.001）、「ボランティアのグループ」（Exp (b) =2.561、p<.001）、「消費者運動・市民運動のグループ」（Exp (b) =3.771、p<.001）であった（「信仰熱心度」と「個人の宗教」はどの従属変数に対しても有意ではなかった）。
つまり、寺院へのコミット（「宗教団体所属」）と正の有意な関連が見られた各組織の活動領域に対応する活動は、寺院という場において実施されていることがわかる。
表4

寺院と社会活動

檀家数
(概算)

NO.

所在地

設立年代

1

札幌市

1930 年代

250

2

札幌市

1980 年代

50

3

札幌市

1870 年代

2,230

4

札幌市

1960 年代

300

5

札幌市

1900 年代

700

6

札幌市

1970 年代

400

7

厚沢部町

1700 年代

210

8

せたな町

1900 年代

130

9

今金町

1890 年代

330

事例
寺院近辺の公共施設の跡地利用をめぐる住民運動。地域住民からの依頼を受けて住職も参加、会合などで寺院の広間を貸したり、世話人を務めている。また
この一環として、毎年境内を利用した地域向けのイベントも開催。
檀家の婦人部を中心に寺院で年 1 回バザーを開催。檀家にスーパーの経営者がいたため商品の仕入れなどに協力してもらう。町内の人々の集まるところがなかった頃から、町内会の会合場所や子供会で寺院を利用。
町内会との協力のもとで、寺院の職員と檀家で、近所や公園での清掃活動を実施している。信仰歴の長い中高の女性門徒が参加している。
年 1 回，境内でバザーを開催。町内会の集会や子ども会のお泊まり会などで境内を使用。その際、代表役員が手伝う。
住職個人として、地域の町内会の顧問を務める。各種行事や集まりに顔を出す。
境内でアンデス音楽のコンサートを開催（演奏者を呼んで行う）。70 代～80
代の女性門徒が手伝う。
門徒を対象にしたパークゴルフ大会を行っている。地域全体を対象とした万灯会も開催している。寺院は地域の集会場や交流の場などに開放している。住職
は町内会長との面識が強い。
檀家を対象に、新年会などのイベントを開催する。以前は町内会やイベント時の場所の貸し出しなども行っていた。
寺院で子供のお泊り会をする。檀家やその孫、その友達が参加する。

(注) 調査資料をもとに筆者が作成。
No.1～No.6 の中には「大谷派」ではない浄土真宗系の宗派の寺院が 2 つある。しかし、どれも浄土真宗という点では共通しているため、宗派による違いはさほど問題にならないと思われる。

第 2 に、そうした社会活動が寺院や僧侶の地域的な役割と結びついていることがうかがえる。具体的には、寺院の地域的な役割という点については、町内会や地域的なイベントの開催場所として寺院が使用されている（No.7、No.8）。また No.2 は 1980 年代に現在地に移転した新しい寺院だが、当該地域に不足していた機能の一部を寺院で補完してきたことがうかがえる。僧侶の地域的な役割という点については、住職が、地域のキーパーソンとして、近隣住民からの依頼に応じる形で社会運動に関136

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わったケース（No.1）や、町内会長との強い面識をもつケース（No.5、No.7）がある。また No.3 とNo.4 のように活動自体が地域的組織と協働で実施されている場合もある。
第 3 に、寺院の社会活動の担い手として、檀家や門徒が参加している（No.1、No.2、No.3、No.4、No.9）。特に、No.3 においては信仰歴の長い檀家が清掃活動の主な担い手として参加している。また、
No.2 は、檀家と婦人部がバザーの主たる担い手であると同時に、檀家のもつ職業的なメリットが活動を運営する際の重要な資源として活用されている。No.4 と No.9 では檀家を中心とした人々が活動の担い手・参加者となっている(17)。
このように、寺院では様々な社会活動が実施され、しかもそれは寺院や僧侶が地域社会の中で担っている様々な役割との関連の中で行われているということがうかがえる。そして、寺院に関わる檀家や門徒は、地域的役割を担う場としての寺院の役割を通じて、社会活動にも参加するという流れが存在していることが示唆されている。つまり、寺院には地域的な役割の中で様々な社会活動を担うという機能があり、こうした機能を媒介として、あるいは重なり合う形で、檀家や門徒は社会活動に参加
していると言えるのである。表 3 において、「宗教団体所属」が正の関連を示していた背景には、こうしたメカニズムがあるのではないだろうか。
冒頭で提示した、「現代日本において、宗教は社会活動への参加を促すものなのか、促すとすればそれはなぜか」という問いに対する本稿の答えは、「現代日本でも宗教は社会活動を促している可能性があり、その理由を、仏教に限定していえば、寺院や僧侶の地域的機能が背景にある」である(18)。
5.3 本稿の意義と課題分析によって得られた上記の知見をもとに、本稿がもつ意義を挙げるとすると、次のようになるだろう。
第 1 に、日本の社会活動・ボランティア研究への貢献が期待される。従来、ボランティア活動については階層的要因や地域構造要因から論じられることが多かった（奥山 2009）。もちろん、これらの要因も重要であるが、今後は宗教的要因にも目を向けていくことに意味があると思われる。
たとえば、地域的なネットワークを活用した地域福祉のあり方を議論していく上で、寺院が担ってきた地域的な機能やサポート機能などにあらためて目を向ける意義があることを、本稿の知見は示唆している。また、2011 年 3 月に発生した東北地方太平洋沖地震の復興支援には、宗教団体や宗教者の多くも参加していることが、本稿の知見からも推察される。今後この復興支援について議論する上でも、宗教団体や宗教者の活動に注目することは必要である。
第 2 に、日本という、欧米諸国・キリスト教社会とは宗教的背景が大きく異なる地域においても宗教と社会活動の間に正の関連があることを示したことである。特に仏教においても正の関連が見られ、しかも寺院にコミットする檀家が、地域的な活動を担う場としての寺院の役割を通じて、社会活動に参加する可能性が確認された。このことは、今後、日本さらには他の非キリスト教文化圏のアジア地域で同様のテーマを論じる上で、大きな指針となるだろう。
本稿の限界としてはデータの制約が挙げられる。特に宗教関連変数が限られているため、宗教施設
へのコミットについて詳細な分析ができなかった。また日本の場合は、信仰として意識されないような「無自覚の宗教性」と社会活動との関連も検討する必要があるが（稲場 2011）、本稿では十分に明らかにできていない。さらに、町内会や自治会などの地域的組織が宗教と社会活動への参加の間の媒介要因として影響を与えている可能性や寺院活動が活発な地域で社会活動も活発に行われている可能性などもあるが、使用したデータには地域的組織に関する設問が含まれておらず、JGSS はクロスセク
ショナル・データでもあるためこれらの点は検討できなかった。地域における寺院の役割や寺院を通じて社会活動に参加している檀家を対象とした、より詳細な事例研究も必要である。
これらの限界はあるものの、本稿は、このテーマに関して日本を対象に全国データの分析を行った初の試みである。今後、日本において新しい公共性や社会形成といった議論を進めていく上で宗教が果たしてきた役割を再検討する必要がある。また、欧米の先行知見を非欧米社会において比較検証し、137

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宗教を通じた社会形成という議論をより多面的にしていく必要もある。今後の課題としたい。
[Acknowledgement]
データの分析にあたり、東京大学社会科学研究所付属日本社会研究情報センターSSJ データアーカ
イブから、データセットの提供を受けた。
日本版 General Social Surveys（JGSS）は、大阪商業大学比較地域研究所が、文部科学省から学術フ
ロンティア推進拠点としての指定を受けて（1999-2003 年度）、東京大学社会科学研究所と共同で実施している研究プロジェクトである（研究代表 : 谷岡一郎・仁田道夫、代表幹事 : 佐藤博樹・岩井紀子、事務局長 : 大澤美苗）。東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センタ
ーがデータの作成と配布を行っている。
[注]（1）本稿は、平成 23 年度北海道大学提出博士論文『宗教とソーシャル・キャピタルの形成に関する
計量社会学的研究─社会活動への参加を中心に─』の第 3 章に加筆修正を加えたものである。また、本稿は平成 20 年度日本学術振興会科学研究費補助金（特別研究員奨励費）による研究成果の一部である。
（2）近年の日本では、宗教の社会貢献活動に関する実証研究が行われている（稲場・櫻井 2009）。
しかし、その多くは特定教団や信者の質的事例研究であるため、信仰をもたない人との比較や疑似相関の検証がなされておらず、ケース数も限られており、本稿のような課題には十分答えられていなかった。本稿はこうした限界を乗り越える研究でもある。
（3）神道の分析も必要だが、第 4 節で示すとおり、神道はケース数が非常に少ないため分析が困難である。そのため本稿では神道は検討しない。
（4）“World Values Survey”や“International Social Survey Programme（ISSP）”は JGSS より宗教関連の変数が多い。だが、宗教属性の分類が曖昧でありサンプル数も少ないため、本稿では JGSSを使用することにした。
（5）所属していても必ずしも活動をしているとは限らないが、所属している人はその分だけ、活動に参加する機会も増えると思われる。また、この変数の場合、幅広い領域の活動を捉えられるというメリットもある。
（6）「宗教属性」のカテゴリーは次のように構成した。「仏教（個人）」と「仏教（家）」は「仏教」「禅宗（曹洞宗・臨済宗）」「天台宗」「浄土宗」「浄土真宗（本願寺・門徒宗・南無阿弥陀仏）」「真言宗」「日蓮宗」「時宗」「法華経・法華宗」「日蓮正宗」から構成される。「キリスト教」
は「キリスト教」「カトリック」「プロテスタント」「ギリシア正教（日本ハリストス正教会）」から構成される。「新宗教（創価学会以外）」は「本門佛立宗」「大山ねずの命神示教会」「エホバの証人」「世界救世教」「統一教会（世界基督統一神霊協会）」「立正佼成会」「霊友会」「仏所護念会」「幸福の科学」「崇教真光・真光」「天理教」「真如苑」「PL 教団」「霊波之光」「白光」「生長の家」「金光教」「御嶽教」から構成される。「創価学会」は「創価学会」から構成される。「その他」は「神道」「稲荷大明神」「仏教+神道（仏様・神様）」「先祖供養」「その他」から構成される。なお、「新宗教（創価学会以外）」については、井上ほか編（1996）に掲載されている団体を基準にした。
（7）「新宗教（創価学会以外）」についても、教団ごとの違いが大きいため、分けて分析するのが望ましいが、一教団あたりのサンプル数が非常に少なくなるため一括した。
（8）ただし、日本では、伝統仏教の檀家であると同時に新宗教の信者でもある人や、複数の新宗教教団に所属している人もいる。しかし、JGSS の設問ではこうしたケースを識別できないという限界がある。
（9）「教育年数」は、卒業学校に対して以下のような数値を割り当てた。「旧制尋常小学校」=6、「旧138日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集[13] JGSS Research Series No.10

制高等小学校」=8、「旧制中学校・高等女学校・実業学校・師範学校」=11、「旧制高校・専門学
校・高等師範学校」=14、「旧制大学・大学院」=17、「新制中学」=9、「新制高校」=12、「新制短大・高専」=14、「新制大学」=16、「新制大学院」=18。
（10）「就労地位」は以下のように作成した。「正規」は、「経営者・役員」「常時雇用の一般従業員・役職なし」「常時雇用の一般従業員・職長・班長・組長」「常時雇用の一般従業員・係長・係長相当職」「常時雇用の一般従業員・課長・課長相当職」「常時雇用の一般従業員・課長・課長相当職」「常時雇用の一般従業員・部長・部長相当職」「常時雇用の一般従業員・役職はわからない」から構成される。「非正規」は、「臨時職員・パート・アルバイト」「派遣社員」から構成される。「自営」は「自営業主・自由業者」「家族従業員」「内職」から構成される。「無業」はこの中のどれにも属さない回答者（非該当者）から構成される。「わからない」と「無回答」は欠損値とした。
（11）分析には SPSS Ver.18 を使用した。
（12）“World Values Survey”の第 4 回日本版データから「仏教」のサンプルを取り出して（n=746）、
宗教団体への所属と寺院を訪れる頻度（月 1 回以上訪れるか否か）のクロス集計を行ったところ、
月 1 回以上訪れる人の割合は、宗教団体に所属している人（n=105）の中では 46.7％、所属していない人（n=641）の中では 18.3％だった（χ2=42.103、df=1、p<.001）。そのため、宗教団体への所属の有無は、寺院へのコミットの度合いの指標としてさほど問題はないと思われる。
（13）前節のボランタリー組織について、「宗教の団体や会」に所属している回答者である。
（14）信仰の有無を問う設問で「ある」もしくは「特に信仰していないが、家の宗教はある」と回答した人に対しては、さらに「あなたは、自分が熱心な信者だと思いますか」と尋ね、「1 熱心である」「2 まあまあ熱心である」「3 そんなに熱心ではない」から選択を求めている。本稿では、
3 が「熱心である」となるように値を反転させてこの変数を作成した。
（15）両調査とも北海道大学文学部における「社会学演習」という授業の一環として実施された。
（16）これまでの分析では「市郡規模」を統制しても宗教属性に関連がみられた。また、「地域ブロック」を投入した分析を行ってみたところ、それでも宗教属性との関連は変わらなかった（分析
結果は省略）。したがって、地域限定の事例ではあるものの、ある程度一般的な傾向も示していると思われる。
（17）ただし、檀家・門徒に対するインタビューは行っていないため、活動に参加している経緯まではわからない。だが、こうした活動に参加しているという事実自体にも一定の意味があると思われる。
（18）キリスト教や新宗教の社会活動についても、「札幌市の宗教施設の社会活動に関する調査」をもとに補足する。キリスト教や新宗教においては、教会や支部施設内の社会活動専門のグループをベースとして、社会活動は信者や宗教者主体で実施されていた。社会活動を行う上での地域社会との関係は、さほど強くはなく、関係性がある場合も、教会や支部施設が社会活動を通じて地域社会への定着を目指す形で地域社会に働きかけていた。一方、寺院（および神社）の場合、社会活動の実施主体が、キリスト教や新宗教ほど明確ではなく、地域からの呼びかけなどに応じながら、宗教者や檀家・氏子が様々な地域的な活動に参加するというスタンスが見受けられた（稲場・櫻井 2009: 161-181）。
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