スパークス･アセット･マネジメント株式会社

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド

マンスリーレポート

お知らせ

スパークス・アセット・マネジメント株式会社が、トムソン・ロイター選定による「リッパー・ファンド・アワード・ジャパン ２０１６（最優秀運用会社株式部門）」を３年連続で受賞しました。
株式部門での３年連続受賞は、GDP上位５ヶ国では史上初！！

｢リッパー・ファンド・アワード・ジャパン ２０１６｣は、世界各都市で開催している｢ Lipper Fund Awards ｣プログラムの一環として行われ、日本において販売登録されている国内および外国籍ファンドを対象に、優れたファンドとその運用会社を選定し、表彰するものです。選定/評価に際しては、リッパー独自の投資信託評価システム｢リッパー リーダー レーティ
ング システム (リッパーリーダーズ、Lipper Leaders)｣の中の｢コンシスタントリターン(収益一貫性)｣を用いています。

リッパー・ファンド・アワードの評価の基となるリッパー・リーダーズのファンドに関する情報は、投資信託の売買を推奨するものではありません。リッパー・リーダーズが分析しているのは過去のファンドのパフォーマンスであり、過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではないことにご留意ください。評価結果は、リッパーが信頼できると判断した出所からのデータおよび情報に基づいていますが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。

※当表彰は、スパークス・アセット・マネジメント株式会社が受賞したアワードであり、当ファンドの受賞ではございません。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド 基準日 平成28年8月31日【運用実績】【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(％)
ファンド

直近の分配実績（円）

基準価額12,816 円

TOPIX配当込

過去1ヵ月間-5.920.55

過去3ヵ月間

-8.94

-3.47

過去6ヵ月間3.32

3.64 第1期 2014/08/25

過去1年間-6.15-11.66 第2期 2015/08/25

250 16,000

過去3年間

31.10

27.55 第3期 2016/08/25

0 15,000

30.68

26.36 設定来累計

設定来0

資産種類

比率(％）

株式
投資信託証券その他株式関連証券
現金その他

96.3
0.0
0.03.7※比率は対純資産総額

市場250200150

11,00010,000

100

9,000

50

8,000
0
13/08 13/12 14/04 14/08 14/12 15/04 15/08 15/12 16/04 16/08※当ファンドはTOPIX配当込みをベンチマークとするものではありません。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

【組入有価証券 上位10銘柄】
比率(％)(銘柄数: 33)

92.7
1.3
2.3
96.3

基準日: 7月29日 ※銘柄【株式業種別構成】

業種

300

12,000※比率は対純資産総額

化学
不動産業
機械卸売業
建設業
その他

350

純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）TOPIX配当込み（左軸）基準価額（左軸）

13,000【株式市場別構成】
東証１部
ジャスダック
その他市場
株式組入比率

純資産総額15.70 億円

※設定日前営業日（2013/08/29）を10,000として指数化 （億円）
400

14,000250※ファンド、TOPIX（配当込）の過去のパフォーマンスは月末値により算出。尚、決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマンスは、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って 実際の投資家利回りとは異なります。

【資産別構成】

17,000

解約価額
12,778 円

比率（％）
17.2
11.7
10.7
7.7
7.5
41.5

比率（％）

1

オープンハウス

8.3

23

東洋建設
エフピコ

5.9
5.3

45

トーセイ
三浦工業

5.1
4.767

シップヘルスケアホールディングス
ＭＡＲＵＷＡ

4.4
4.1

89

レンゴー
メタウォーター

3.8
3.5

10

ジャックス

3.5

※組入上位10銘柄については、ファンドの特性を鑑み、開示基準日を前々月末として開示を行っております。
※比率は対純資産総額※比率は対純資産総額※上記記載のうち、運用実績、基準価額および純資産総額の推移（設定来）以外は当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。
従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド 基準日 平成28年8月31日【市況状況】
8月の日本株式市場は日銀の株価指数連動型上場投資信託（ETF）の購入拡大と円安を受けて前月末比で上昇しました。
月初には前月末の金融政策決定会合で緩和策を微調整するにとどまったことから、金融緩和の拡大余地は限界に近づいているとの見方が広がり、投資家心理が悪化しました。そのため、債券市場で長期金利が急上昇しました。また、政府が2日に閣議決定した事業規模28兆円超の経済対策も事前報道と変わらず、即効性に欠くとして材料出尽くし感が広がり、日本株式市場は大きく売られました。しかしながら、月半ばからは、円安進行を好感した買いと日銀のETF購入増額の支えで一転上昇しました。
一方、8月前半の海外では、4日に英国イングランド銀行（BOE、英国中央銀行）が政策金利を0.5%から0.25%に引き下げるとともに、国債買い入れ枠の拡大や社債の購入等を決定しました。さらに、およそ7年振りの利下げを発表した翌日には、英国中央銀行のカーニー総裁は必要に応じて金利はさらに引き下げられる可能性があるとの考えを改めて示しました。また、5日には米労働省が発表した7月の非農業部門雇用者数が市場予想を上回り、前月比で25万5,000人増という大きな伸びを記録しました。堅調な雇用統計を受けて、米国株式市場は上昇し、主要３指数が揃って最高値を更新しました。外国為替市場では良好な米雇用統計発表後、米ドルが上昇していましたが、月半ばには米国で低調な経済指標の発表が相次いだことと、17日に米連邦準備制度理事会(FRB)が発表した総じてハト派的な米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨で早期利上げ観測が一旦後退しました。そのため、英国が欧州連合離脱を決めた6月24日以来の円高水準となる1ドル99円台半ばを一時つけました。しかしながら、8月後半にはFRB高官から早期利上げを支持する発言が続き、さらには、26日のジャクソンホール会議で、利上げについて「慎重」との発言に終始していたイエレンFRB議長が、利上げの根拠が「ここ数カ月で強くなった」と発言したことで、年内利上げ観測が広まりました。これを受け外国為替市場ではドルが再び上昇し、1ドル102円台をつけました。
8月の日本株式市場は、前月末比でTOPIX(配当込み)がプラス0.55%、日経平均株価はプラス1.92%となりました。東証33業種の騰落率ベスト３は鉄鋼、鉱業、銀行になった一方で、ワースト３は水産・農林業、医薬品、陸運業となっています。
8月の第4週までの東証名証投資部門別売買動向では、海外投資家が約4,056億円の売り越しとなった中、個人と信託銀行がそれぞれ約1,078億円と4,663億円の買い越しとなりました。7月29日に発表された日銀の追加金融緩和の内容に失望した海外投資家が、8月の第1週に4,500億円超の売り越しとなっていました。

【運用状況】
8月、当ファンドのパフォーマンスは前月末比5.92%の下落となりました。一方、参考指数のTOPIX（配当込み）は0.55%の上昇となりました。
当月のファンドパフォーマンスに対して、プラスに貢献した主な銘柄はDIC、TPRでした。マイナスに影響した主な銘柄はオープンハウス、東洋建設でした。
以下に、パフォーマンスへの影響が大きかった主要な組入れ銘柄についてご報告させていただきますが、その前に、8月のパフォーマンスに関して状況を説明いたします。
2016年初から7月末まで、当ファンドはマイナスのリターンながらも、参考指数のTOPIX（配当込み）を大きく上回って推移してまいりました。しかし、8月には一転し苦戦しました。
7月末の日銀政策決定会合では、更なるマイナス金利の採用が見送られると同時に、日銀によるETF（Exchange Traded Fund、株価指数連動型上場投資信託）の買い増しが発表されました。日銀によるETFの買い増しは、時価総額の大きい銘柄へ多くの資金が流れることを意味します。結果として、時価総額の大きい銀行株や大型の輸出関連株が買われました。一方、中小型株は、流れに乗り切れず、加えてリターンリバーサルの動きから、株価が好調であった銘柄は業績に関係なく売られています。当ファンドは設定来、一貫してボトムアップ・リサーチに基づく「逆張り的発想の割安株」投資をしております。
市場が無視している銘柄や、正当に評価されていない銘柄の中に、リターンのチャンスがあると信じております。短期的な市場の物色動向などに惑わされることなく、引き続き個別企業そのものに注目して行きたいと思います。
DICは印刷用インキで世界的大手企業です。近年、ファインケミカルセグメントにおいて液晶材料の拡販に注力しております。当ファンドでは、同社の事業構造改革に注目しております。具体的には、より利益が出る事業、例えば、液晶材料や、顔料といった特殊化学分野への注力に期待しております。当
月、同社はファンドのパフォーマンスに対してプラスに貢献しました。8月初旬に発表された2016年12月期 中間決算は、15.5％の営業増益であり、好調さが示されました。引き続き、同社の業績拡大に期待したいと思います。
TPRは自動車部品メーカーです。主にピストンリング、シリンダライナと言ったエンジン周り部品と、外装用の樹脂系部品を製造しています。同社のシリンダライナは世界シェア第１位です。当ファンドでは、シリンダライナを中心に利益成長が続くと判断し、同社に投資しております。当月、同社の株価はファンドのパフォーマンスに対してプラスに貢献しました。8月初旬に2017年3月期 第１四半期決算が発表されました。前年同期比0.8%の営業減益でした。円高に伴い減益になりましたが、市場の期待を上回る結果が示されました。当ファンドでは注意深く同社の業績をモニターする所存です。
オープンハウスは都内の狭小地での戸建・マンション分譲に強みを持っています。自社で仲介店舗を持っているため、土地の仕入れから販売まで、一貫して取り扱えることが特徴です。当ファンドでは、狭小地ゆえの価格競争力の高さや、近年、注力している中古物件の転売事業の可能性に注目し投資しています。当月、同社はファンドのパフォーマンスに対してマイナスに影響しました。8月中旬に2016年9月期 第３四半期決算が発表されました。前年同期比77.3%の営業増益と、業績の好調さが示されましたが、8月はリターンリバーサル（上昇してきた銘柄が売られる状況）の動きとなり、株価は軟調に推移しました。当ファンドでは、引き続き同社は利益成長すると判断しております。
東洋建設は海洋土木業界（いわゆるマリコン業界）においてトップクラスの企業です。当ファンドでは、民間建設が回復していることや、2020年の東京オリンピックに向け、沿岸部の土木工事が拡大することを期待し、同社に投資しております。当月、同社はファンドのパフォーマンスに対してマイナスに影響しました。8月初旬に2017年3月期第１四半期決算が発表されました。前年同期比47.3%の営業減益であり、補正予算の編成等のニュースで上昇していた株価を押し下げる内容でした。当ファンドでは、同社のコスト管理体制に、引き続き改善の余地があると判断しております。今後、会社側との面談を通じ、適切に業況を判断したいと思います。

【運用方針】
日本経済の停滞感が強まっているというニュースが増えております。為替も1ドル100円近辺で推移しており、企業業績も頭打ちの状況です。なかなか日本株投資に強気になる環境ではないと思われますが、今こそ、個別企業の動きに注目すべきだと考えます。冒頭でも述べましたが、株式市場が無視している銘柄や、正当に評価されていない銘柄にこそ、リターンのチャンスがあると考えます。皆が日本株に慎重になっている今こそ、積極的な姿勢で臨むべきだと思います。引き続きボトムアップ・リサーチを通じて、投資魅力の高い企業の発掘に注力して行きたいと思います。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド
ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・少数精鋭・日本株マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とします。

ファンドの特色
１. 株価と実態価値が大幅に乖離（バリューギャップ）している日本企業を中心に２０～４０社程度に、集中投資いたします。
 主として、中小型株への投資を中心に行います。また、株式市場の状況を勘案し、大型株により多くの投資機会があると考えられる場合には、大型株にも投資を行います。
 中長期的視点に基づいて実態価値を計測し、投資判断いたします。

２. 逆張り的発想で徹底した調査から銘柄を選別し、市場参加者の悲観・無視によって広がったバリューギャップを探し出します。
 下落リスクが小さく、上昇余地が大きいと考えられる銘柄を選別します。

３. 日本の中小型株の集中投資戦略で、長期の経験を有するスパークス・アセット・マネジメントが運用いたします。
 当戦略は、１９９９年からの長期の運用実績があります。また、スパークス創業以来２０年超の中小型株の運用経験が充分に活用されます。

ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
集中投資リスク当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄数を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。
流動性リスク当ファンドは、中小型株式等に集中投資することを想定しています。こうした株式は、比較的新興であり、発行済株式時価総額が小さく、売買の少ない流動性の低い株式が少なくありません。その結果、こうした株式への投資はボラティリティ(価格変動率)が比較的高く、また流動性の高い株式に比べ、市況によっては大幅な安値で売却を余儀なくされる可能性があることから、より大きなリスクを伴います。また、大口の解約及び設定が発生し、有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下で取引を行えない場合または取引が不可能となる場合、市場実勢から期待される価格より不利な価格での取引となる可能性があります。その結果として、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
信用リスク
組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生ある
いは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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お申込メモ（お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。）
ファンド名スパークス･少数精鋭・日本株ファンド

商品分類

追加型投信／国内／株式

信託期間

平成 25 年 8 月 30 日から平成 35 年 8 月 25 日

決算日

毎年 8 月 25 日（休日の場合は翌営業日）

収益分配

原則として毎決算時にファンドの基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

お申込時間

各販売会社で毎営業日お申込いただけます。お申込時間は、原則として午後 3 時までとします。
当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。

お申込単位

販売会社が定める単位

お申込価額

お申込受付日の基準価額

解約のご請求販売会社の毎営業日に販売会社が定める単位で解約を請求することができます。お申込時間は、原則として午後 3 時までとします。当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。
※委託会社は金融商品取引所における取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときには、解約請求の受付を中止することおよびすでに受付けた解約請求の受付を取り消すことができます。

解約価額

解約請求受付日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額

解約代金の受渡日

解約受付日から起算して、原則として 5 営業日目からお支払いします。

お客様にご負担いただく手数料等について＊下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なります
ので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料
お申込受付日の基準価額に 3.78%（税抜3.5%）を上限として販売会社が定める手数
料率を乗じて得た額【ご解約時】■信託財産留保額
解約請求受付日の基準価額に 0.3%の率を乗じて得た額■解約手数料なし【保有期間中】(信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬
純資産総額に対して年率 1.998%（税抜1.85%）■その他の費用等(1)監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対し上限年率 0.108%（税抜 0.10%））(2)有価証券売買時の売買委託手数料等
は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

【課税上の取扱い】
課税上の取扱いについては投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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販売用資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

マンスリーレポート

スパークス･少数精鋭・日本株ファンド
ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本トラスティ･サービス信託銀行株式会社に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行います。
加入協会
販売会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会○○

エイチ・エス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第35号○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第 2251 号○○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○○

髙木証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第20号○

ふくおか証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第5号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号

○○

○

○

スパークス･アセット･マネジメント株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第346号

○

○

○

○

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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