販売用資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社
マンスリーレポート

スパークス・厳選株ファンド・ヘッジ型（ダイワ投資一任専用）
お知らせ

スパークス・アセット・マネジメント株式会社は、株式会社格付投資情報センターの選定による「Ｒ＆Ｉファンド大賞 2018」において、「投資信託／総合部門」の「国内株式総合部門」で「優秀賞」を受賞しました。

「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。
当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。「投資信託／総合部門」の各カテゴリーは、受賞運用会社の該当ファンドの平均的な運用実績を評価したもので、受賞運用会社の全ての個別ファンドについて運用実績が優れていることを示すものではありません。
※当表彰は、スパークス・アセット・マネジメント株式会社が受賞したアワードであり、当ファンドの受賞ではございません。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■
投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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特化型

スパークス・厳選株ファンド・ヘッジ型（ダイワ投資一任専用）
当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として運用を行います。

【運用実績】

0.50

直近の分配実績（円）※休業日の場合は翌営業日-17.60

過去6ヵ月間3.81-12.78

過去1年間

－－

過去3年間

－

－ 第1期 2018/10/15

12,00011,000

純資産総額65.83 億円

-12.87 設定来累計

（億円）

300

純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）TOPIX配当込み（左軸）基準価額（左軸）

250

0200

0 10,000150※決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマン
スは、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。

100
9,00050【資産別構成】
資産種類
株式
株式先物
投資信託証券
現金その他

解約価額
10,788 円※2018/4/16(設定日前営業日）を10,000として指数化-0.278.04

基準価額
10,804 円-10.21

過去3ヵ月間

設定来・設定日2018年4月17日
・信託期間 約10年（2028年4月14日まで）
・決算日
原則 4月15日および10月15日※【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(%)
ファンド TOPIX配当込
過去1ヵ月間マンスリーレポート

2018年12月28日

8,000
18/04

比率(％）
69.7
-71.2
0.0
30.3

0
18/06

18/08

18/1018/12※当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「TOPIX(配当込)」です。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

※比率は対純資産総額【株式市場別構成】

市場
東証１部
東証２部
その他市場
株式組入比率【株式業種別構成 上位5業種（％）】

比率(％）
69.7
0.00.069.7

20.015.0※比率は対純資産総額【組入有価証券 上位5銘柄】
銘柄
1 ユニ・チャーム
2 三菱商事
3 日本電産
4 花王
5 シマノ( 銘柄総数：18銘柄 )
市場業種
東1 化学
東1 卸売業
東1 電気機器
東1 化学
東1 輸送用機器

10.0

比率(％）
5.7
5.4
5.4
5.2
5.2

5.00.0※市場は下記の取引市場を指します。
東1：東証1部、東2：東証2部、ﾏｻﾞｰｽﾞ：東証マザーズ、JQ：JASDAQ※比率は対純資産総額

化学

卸売業

機械

11.0
9.28.8※比率は対純資産総額

電気機器8.7

輸送用機器
5.2※上記記載のうち、純資産総額に対する比率については、マザーファンドへの投資を通じて実質的に投資している各投資資産の時価残高を含めて算定しています。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。
従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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2018年12月28日【運用担当者のコメント】◆株式市場の状況
2018年12月、日本株式市場の代表指数であるTOPIX（配当込み）は、前月末比10.21%と大幅な下落となりました。
当月の日本株式市場は、月初に開催された米中会談の内容を好感して上昇して始まりましたが、その後は、月半ばに中国企業の華為技術（ファーウェイ）社の首脳がカナダで逮捕されたことが、米中貿易摩擦を深刻化させるという見方につながったことや、月後半には、米国政府機関が一部閉鎖されたことなどを受け、貿易摩擦や景況感悪化への懸念が高まる中で、大幅な下落となりました。月末に一時的に急反発する局面も見られましたが、月を通しての下落を補うには至らず月末を迎えました。

◆ファンドの運用状況
当月のプラス貢献銘柄は、ユニ・チャーム、アニコムホールディングスでした。一方、マイナス影響銘柄は、ソフトバンクグループ 、日本電産、リクルートホールディングスなどでした。
2018年暦年の東証株価指数（配当込み）の騰落率は、2011年以来のマイナスとなりました。要因としては、1)年初から勃発した米中貿易摩擦の進展による中国景気の減速、2)米国の利上げを発端とする新興国からの資金流出、3)世界的なハイテク企業に対する規制強化の警戒感、4)過去約10年続いた米国経済拡大と株式上昇相場の終焉に対する懸念、などが挙げられます。いずれも日本の株式市場全体だけでなく当ファンドに対しても、マイナスの影響を与えました。株
価は企業固有の要因で上げ下げするのに加えて、マーケット全体の上げ下げにもある程度引っ張られるという「習性」があるからです。
このような難しい相場環境の中、当ファンドの組入マザーファンドのパフォーマンスはマイナスを余儀なくされましたが、株式市場全体との比較では小さな下げでした。マイナスのパフォーマンスは決して喜べることではありませんが、株式投資では短期的なリターンの変動が起こり得ます。私どもは、長い時間軸でみれば本年の当ファンドの運用成績は必ずしも悲観するものではなく、むしろ相対的には良好な結果であったと考えています。
アクティブ運用を行う私どもにとって、長期的（3～5年程度）な運用目標は、信託報酬等控除後ベースでプラスの絶対リターンを実現し、且つパッシブファンド（市場全体の平均的な収益を獲得することを目的とし、十分に分散化されたポートフォリオを保有するタイプのファンド）の運用成績を上回ることです。一方、短期（1～3年）では、下げ相場のときに市場全体よりも損失を最小限にとどめることを目指します。そして、上げ相場では強気ムードに浮かれることなく、「市場平均並みの成績を確保できれば良し」とします。これらは、実際の運用結果とは必ずしも一致しないケースがあるかも知れませんが、あくまで「相場に対する私どもが臨む姿勢」として理解していただければと思います。
このような考え方は、恐らく一般の市場参加者のアプローチとは異なると思われます。「人間」は儲かっているときほど、つまり上げ相場の時ほど、気持ちが大胆になり、つい目先の利益に目を奪われて、勢いよく上昇している相場に飛びついてしまいがちです。皆、先をこぞって上げ相場に勝とうとしますが、これは高値掴みにつながるハイリスクな投資行動です。高値掴みをしてしまった銘柄は、下げ相場に転じたときに相場全体以上の下落に見舞われます。
（次ページへ）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マンスリーレポート

2018年12月28日（前ページより）
さて、下落相場で出来るだけファンドの下落を最小限に留めることが重要な理由は以下に示すとおり、下落率が大きいと、もとの水準に戻るために大きな上昇率が必要となってしまうからです。
＜下落率＞＜もとの株価水準に戻るのに必要な上昇率＞
10%下落の場合は、11.1%の上昇率
20%下落の場合は、25.0%の上昇率30%下落の場合は、42.9%の上昇率
40%下落の場合は、66.7%の上昇率
50%下落の場合は、100.0%の上昇率

ここから言えるのは、基準価額が半値になってしまったファンドは、そこから２倍の上昇率が必要となりますが、１割下落の場合は、約１割強の上昇率でもとの水準を回復できるということです。すなわち、長期的にプラスの絶対リターンを実現するための近道が「下げ相場で勝ち、上げ相場はそこそこ」を実践することなのです。
こうした考え方は、当然私どもの銘柄選択の視点に現れて来ます。私どもの投資基準に掲げている「本質的に安全なビジネス」とは、天変地異や金融危機といった未曾有の事態に見舞われたとしても、業績やビジネスモデルが構造的に悪化しにくいビジネス（需要が無くなりにくく、生産活動が滞りにくいビジネス）を指します。
以下、当ファンドの組入マザーファンドが保有する銘柄についてご説明しますと、花王、ユニ・チャームといった日用品企業は、景気に左右されにくいビジネスの筆頭に挙げられます。また、景気に左右されやすい資本財関連の企業についても、相対的に安全なビジネスを選択することは十分意味あることです。ここで判断材料になるのは、過去の実績です。例えば、日本電産は、2008年の金融危機当時、業績が急激に悪化しましたが、永守社長の強力なリーダーシップのもとで、売り上げが半分になっても黒字を出せる体質となるよう「ダブルプロフィットレシオ」という手法を通じて、コスト削減と生産性の引き上げを達成しました。結果として2010年3月期には直近のピーク時（2008年3月期）よりも約２割低い売上高水準にもかかわらず、業績をいち早く回復しました。また、キーエンスやミスミグループ本社なども、一般的な設備投資関連企業に比べて不景気からの業績回復が早いという特徴があると考えます。「ファクトリーオートメーション関連」といわれるこれらのビジネスは、景気減速局面でも同業種の顧客である製造業の企業が業績悪化に歯止めをかけるために、生産現場の合理化に関する投資はある程度継続しますし、景気が上向き始める局面でも、製造業は増産投資に一気に踏み切るよりも、当面は生産性向上によって需要増に対応しようとします。これらの企業行動は、いずれもファクトリーオートメーションの需要を下支えするのに貢献し、こうした「底堅さ」は多くの場合、株価の動きにも反映されます。
《株式市場の変動リスクの低減について》
当月、当ファンドは、株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、マザーファンドを通じて投資する株式の市場感応度（ベータ値）に応じて、株価指数先物取引等の売建て額を調整しました。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・厳選株ファンド・ヘッジ型（ダイワ投資一任専用）ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・オールキャップ・ベスト・ピック・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、日本の株式に投資するとともに、株価指数先物取引等を活用し、株式市場の変動リスクの低減を図りつつ、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行うことを基本とします。

ファンドの特色
わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、『魅力的』と判断した銘柄に投資します。
1 z 『魅力的』な銘柄とは、高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本企業(新・国際優良企業）をいいます。
z ベンチマークや業種にとらわれず、『厳選』した少数の投資銘柄群に集中的に投資を行うことを基本とします。
※ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に 10％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

z 原則として短期的な売買は行わず、長期保有することを基本とします。

2 当ファンドにおいては株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、わが国の株価指数先物取引等の売建てによりヘッジを行います。
ファンドの資金動向や市場動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

3 当ファンドは、投資者と販売会社が締結する投資一任契約に基づいて、資産を管理する口座の資金を運用するためのファンドです。
当ファンドの購入の申込みを行う投資者は、販売会社と投資一任契約の資産を管理する口座に関する契約および投資一任契約を締結する必要があります。

ファンドの仕組み
当ファンドは、ファミリーファンド方式※により運用を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。
なお、当ファンドは、マザーファンドへの投資のほか、株価指数先物取引等の売建てを行います。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、国内の株式などの値動きのある有価証券に投資するとともに、株価指数先物取引等を活用しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。
株式ヘッジに伴うリスク
当ファンドは、国内の株式に投資するとともに、株式市場全体の変動の影響を低減することを目的として、株価指数先物取引等の売建てを行いますので、株式市場全体が上昇しても必ずしも基準価額が上昇するわけではありません。また、完全に株式市場全体の動きの影響を排除できるものではありません。マザーファンドの株式ポートフォリオの価格上昇の寄与が株価指数先物の価格上昇の寄与より小さい場合、または、マザーファンドの株式ポートフォリオの価格下落の影響が株価指数先物の価格下落の影響より大きい場合等には、基準価額が下落する可能性があります。マザーファンドの株式ポートフォリオの価格が下落し、株価指数先物の価格が上昇する場合、基準価額の下落幅が拡大することがあります。
信用リスク
・ 組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
・ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に１０％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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お客様にご負担いただく手数料等について
下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
【購入申込時】■購入時手数料： なし【換金申込時】■信託財産留保額： 換金申込受付日の基準価額に対して 0.15%の率を乗じて得た額■換金時手数料： なし【保有期間中】 (信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬： 純資産総額に対して年率 1.2204%（税抜 1.13%）■その他の費用等(1) 監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対して上限年率0.108%（税抜0.10%））(2) 有価証券売買時の売買委託手数料等は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行います。
加入協会
販売会社
大和証券株式会社

金融商品取引業者

登録番号
関東財務局長（金商）第108号

日本証券業
協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

○○

○

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〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
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