「Ｔａｒｚａｎ」審決取消請求事件【事件の概要】「Ｔａｒｚａｎ」の文字からなる商標（第７類）について、著作権とその管理団体が存在することを重視して、公序良俗に反すると認定した。
【事件の表示、出典】
Ｈ２４．６．２７ 知財高裁平成２３年（行ケ）第１０４００号事件
知的財産裁判例集ＨＰ【参照条文】
商標法４条１項７号【キーワード】国際信義 公序良俗
１．事案の概要
本件は，商標登録無効審判請求を不成立とした審決の取消訴訟である。争点は，本件商標について公序良俗を害するおそれの有無（商標法４条１項７号），である。
原告は，審判において，「ターザン」が世界的に著名なキャラクターであるにもかかわらず，「Ｔａｒｚａｎ」の語の商標登録を得た行為は国際信義に反し許されず，本件商標は，公の秩序又は善良の風俗を害する商標であると主張した。
審決は、次のように判断し、請求を棄却した。
①「Ｔａｒｚａｎ」がジャングルの王者という漠然としたイメージのものとして一定程度認識されているとはいえても，それが著作物の題号ないしはその登場人物の名称として，あるいは原告が管理する標章として，広く認識されていたものとまでは認めることができない。②また，米国あるいは米国の公的機関等がその名称の管理等に密接不可分に係わってきたというような事情も認められない。③そして，本件商標権者（被告）と本来商標登録を受けるべきと主張する者（原告）との間の商標権の帰属等をめぐる問題は，あくまでも，当事者同士の私的な問題として解決すべきであるから，そのような場合にまで公の秩序や善良な風俗を害するおそれについて特段の事情がある例外的な場合と解するのは妥当ではない。

■本件商標登 録 番 号：第５３３８５６９号
商標：Ｔａｒｚａｎ
指 定 役 務：第７類「プラスチック加工機械器具，プラスチック成形機用自動取出ロボット，チャック（機械部品）」登録査定日：平成２２年７月６日
３．裁判所の判断（１）取消事由１（周知性に関する認定の誤り）について「ターザン（Ｔａｒｚａｎ）」は，前記認定事実のとおり，米国の作家エドガー・ライス・バローズ（１８７５年〔明治８年〕～１９５０年〔昭和２５年〕）
により１９１２年から出版された小説シリーズ「ターザン・シリーズ」（全２６巻）に登場する主人公の名前であり，映画など「ターザン」が主人公として登場する多くの派生作品があるところ，証拠（甲６〔日本大百科全書〕，７〔広辞苑第六版〕，８〔デジタル大辞泉〕，９〔日本大百科全書〕，９３）によれば，１９３０年代のハリウッドによる映画化，特に水泳選手ワイズミュラーが主演した映画の人気により全世界的な知名度を有するに至ったことが認められる。
「ターザン」映画の全盛期は１９３０年代であったが，１９６２年に版権の切れた原作小説がペーパーバックで出版されると爆発的な人気を呼び，ターザン人気の第２次ブームとなったものと認められる（甲１５，亀井俊介著「アメリカン・ヒーローの系譜」１９９３年１１月１０日発行〔甲６６〕）。
しかし，原作小説はバローズが亡くなった１９５０年（昭和２５年）までに著作ないし発表されたものであって，「ターザン」が世界的な知名度を獲得する原動力となったワイズミュラー主演の映画の公開は米国では１９４８年，日本では１９５０年（昭和２５年）までであるのみならず，他の「ターザン」劇場公開用実写映画は４３本のうち４１本までが１９６８年（昭和４３年）（米国）
又は１９７０年（昭和４５年）（日本）までに公開が集中し，その後の実写版映画の制作は１９８１年，１９８３年，１９９９年と間隔が空いている上，日本における劇場公開は１９８４年（昭和５９年）が最後である。そうすると，１
９９９年（平成１１年）にディズニー社によるアニメーション映画「ターザン」が日本においてヒットしたほか，１９９９年（平成１１年）から２０００年（平成１２年）にかけて連続ドラマ「ターザンの大冒険」がＢＳ放送で，２０１０年（平成２２年）には連続ドラマ「ターザン」がＣＳ放送でそれぞれテレビ放映され（甲３０，５０），２００５年（平成１７年）までにビデオやＤＶＤが数枚発売されていること，ディズニー社からターザンとタイアップした各種商品・役務を継続的に提供されていることを考慮しても，１９７０年代以降，日本における「ターザン」人気は次第に薄れていき，ディズニー社によるアニメ映画がヒットした１９９９年（平成１１年）から１０年以上が経過した本件商標の登録査定時（平成２２年７月６日）の時点において，「ターザン」の原作小説又はその派生作品やタイアップ商品等が広く人々の目に触れる機会は減少していたものと認められる。
我が国において本件商標登録査定時に「Ｔａｒｚａｎ」の語から想起されるのは，世代による差もあると解されるものの，雄叫びを挙げながら蔦を使ってジャングルを飛び回る男性（青年）の姿という漠然としたイメージであり，熱心な愛好者や研究者は別として，「ターザン」が，米国の作家であるバローズによる小説「ターザン・シリーズ」の題号又はその主人公であることや，英国貴族の血をひきながらアフリカのジャングルで類人猿に育てられ，成長してジャングルの王者として君臨するようになった人物という具体的な人物像（特徴や個性）を想起させるものとしてまでは，一般的であったということができない。
審決が「今日における我が国の需要者においては，『ターザン』がジャングルの王者という漠然としたイメージのものとして一定程度認識されているとはいえても，それが米国の作家であるバローズの著作物の題号ないしはその登場人物の名称として，あるいは請求人（判決注：原告）が管理する標章として，本件商標の登録査定時において広く認識されていたものとまでは認めることはできない。
」，とした認定判断に誤りがあるとはいえない。
（２）取消事由２（本件商標が公序良俗に反しないとの判断の誤り）について
１）上記のとおり，本件商標登録の査定時（平成２２年７月６日）において，「ターザン（Ｔａｒｚａｎ）」の語は雄叫びを挙げながら蔦を使ってジャングルを飛び回る男性（青年）の姿を想起させるものとして一定程度認識されていたことを認めることができる。また，前記認定のとおり，原告が１９８４年（昭和５９年）以降，日本において，「Ｔａｒｚａｎ」に関し，合計１２社に合計２１件のライセンスを許諾したことからすれば，「Ｔａｒｚａｎ」の語が一定の顧客吸引力を有していたことも認めることができる。
しかし，「ターザン（Ｔａｒｚａｎ）」が原作小説の映画化を通じて世界的な知名度を獲得したものであって，日本における「Ｔａｒｚａｎ」に関するライセンス契約において対象となった製品は，雑誌，カジュアルシューズ，下着等のアパレル関係，テレビ放送，子供向け書籍及びソフトカバーブックなどであり（甲８７），米国における有力なライセンシーであるディズニー社は遊園地の経営や映画の製作・配給を業とする企業であること（弁論の全趣旨）などに照らすと，書籍，アパレル，遊園地，映画及びテレビ放送等の一般消費者と直接接する商品・役務との関係ではともかく，本件商標の指定商品である「プラスチック加工機械器具，プラスチック成形機用自動取出ロボット，チャック（機械部品）」という一般消費者を対象としない商品の分野において，「Ｔａｒｚａｎ」の語が経済的に一定程度評価しうる顧客吸引力を有しているとまでは認めがたい。加えて，本件商標登録の査定時（平成２２年７月６日），「ターザン」の原作小説の作者であるバローズが亡くなってから既に６０年を超える期間が経過していた上，１９７０年代以降，日本における「ターザン」人気は次第に薄れていき，ディズニー社によるアニメ映画がヒットした１９９９年（平成１１年）から１０年以上が経過した本件商標の登録査定時（平成２２年７月６日）の時点において，「Ｔａｒｚａｎ」が広く人々の目に触れる機会は減少し，「Ｔａｒｚａｎ」の語から想起されるイメージがかなり漠然としたものになっていたことは前記のとおりである。そうすると，被告が雄叫びを挙げながら蔦を使ってジャングルを飛び回る男性（青年）というターザンのイメージと被告が製作する樹脂成形品取出しロボットの動きを重ね合わせて，このようなロボットの商品名として使用することを想定して本件商標登録をしたのだとしても，そのことをもって，「Ｔａｒｚａｎ」のイメージやその顧客吸引力に便乗しようとする不正の意図に基づく剽窃行為であるとまでいうことはできない。
なお，被告は，合成樹脂成形機械及び付属部品の製造・販売等を業とする株式会社であり，樹脂成形機から成形された樹脂成形品を取り出す樹脂成形品取出しロボットにおいて，樹脂成形品を取り出すための機構が変わった動きをすることから我が国の需要者が抱いている漠然としたイメージに基づいて「ターザン」を製品名として採用したものと認められる（弁論の全趣旨）。
２）しかしながら，日本では広く知られていないものの，独特の造語になる「ターザン」は，具体的な人物像を持つ架空の人物の名称として，小説ないし映画，ドラマで米国を中心に世界的に一貫して描写されていて，「ターザン」の語からは，日本語においても他の言語においても他の観念を想起するものとは認められないことからすると，我が国で「ターザン」の語のみから成る本件商標登録を維持することは，たとえその指定商品の関係で「ターザン」の語に顧客吸引力がないとしても，国際信義に反するものというべきである。
「ターザン（Ｔａｒｚａｎ）」の語は，米国の作家バローズの手になる小説シリーズ「ターザン・シリーズ」に登場する主人公の名前であり，本件商標登録査定時（平成２２年７月６日）の時点において，日本におけるその著作権は存続していたし，派生的著作物にはなお著作権が存続し続けていたものである。
バローズから「ターザン・シリーズ」のすべての書籍に関する権利を譲り受けた原告は，オフィシャル・ウェブサイトを通じ，ターザンに関する諸々の作品及びバローズの業績を伝承・解説するとともに，「ターザン・シリーズ」を含めたバローズに関する小説，パルプ雑誌，映画，ラジオ放送作品，テレビ放送作品，コミックスなどのあらゆる作品を収蔵したオンラインアーカイブを作成・提供するなど，「ターザン」の原作小説及びその派生作品の価値の保存・維持に努めるとともに，米国のみならず世界各国において「ターザン」に関する商標を登録して所有したり，ライセンス契約の締結・管理に関わることによって，その商業的な価値の維持管理にも努めてきた。このように一定の価値を有する標章やキャラクターを生み出した原作小説の著作権が存続し，かつその文化的・経済的価値の維持・管理に努力を払ってきた団体が存在する状況の中で，上記著作権管理団体等と関わりのない第三者が最先の商標出願を行った結果，特定の指定商品又は指定役務との関係で当該商標を独占的に利用できるようになり，上記著作権管理団体による利用を排除できる結果となることは，商標登録の更新が容易に認められており，その権利を半永久的に継続することも可能であることなども考慮すると，公正な取引秩序の維持の観点からみても相当とはいい難い。
被告は，「Ｔａｒｚａｎ」の語の文化的・商業的価値の維持に何ら関わってきたものではないから，指定商品という限定された商品との関係においてではあっても「Ｔａｒｚａｎ」の語の利用の独占を許すことは相当ではなく，本件商標登録は，公正な取引秩序を乱し，公序良俗を害する行為ということができる。
３）当裁判所は，以上の点を総合して勘案し，本件商標は商標法４条１項７号に該当すると判断するものである。
４．検討
本判決は、原告著作物の題号・キャラクター名の標章としての著名性、及び、被告（商標権者）のフリーライド・剽窃の目的は否定しているのであり、「国際信義」と著名性や不正の目的を無関係の概念として捉えている。
一方、判決は、①一定の文化的・商業的価値が存在する著作物であること、②著作権が存在すること、③管理団体が存在することを重視して公序良俗違反と認定しているが、過去の判例に照らすと、国際信義違反が認められる要件が緩和されていると言える。
【参考】■「キューピー人形」事件（平成 13 年（行ケ）386 号）
その使用が他人の著作権と抵触する商標であっても、商標法４条１項７号に規定する商標に当たらないものと解するのが相当であり・・・■「Anne of Green Gables」事件（平成 17 年（行ケ）10349 号）
カナダ国において本件著作物の原題である「ANNE OF GREEN GABLES」

との文字からなる標章が公的標章として登録され、標章権者以外の私的機関がこれを使用することが禁じられていることは、我が国が同一の文字からなる本件商標の登録を認めるかどうかを判断する上でも十分に斟酌すべきであり、本件著作物の主人公の価値、名声、イメージ等を保護、維持し、我が国とカナダ国との国際信義に配慮するという公益的な観点から、私的利益を追求する機関・団体に本件商標の商標登録を制限することには十分な理由があるというべきである。
２０１２．９．１８
弁理士 土生 真之