若年性認知症サポート通信
アルツハイマー病の新規治療薬について、秋田県立リハビリテーション・精神医療センター 下村 辰雄 病院長 に伺いました。

アルツハイマー病の新規治療薬レケンビ（一般名 レカネマブ）についてはじめに2023年12月に新しい認知症の薬であるレケンビ（一般名レカネマブ）が発売されました。これまでの薬と違って認知症の原因となる脳内に貯まったアミロイドβというタンパク質を除去することによって症状の進行を直接抑制する効果が期待出来る画期的な薬で、「アルツハイマー病による軽度認知障害（MCI）」と「アルツハイマー病による軽度の認知症」の方が対象となります。この薬は認知症の専門診療を適切に行えるための基準を満たした医療機関でのみ使用できる薬です。秋田県では認知症疾患医療センターや認知症疾患医療センターと連携をとれる医療機関が該当します。

アルツハイマー病とは認知症の原因となる疾患にはいろいろな病気があります
が、最も頻度が高い病気がアルツハイマー病です。アルツハイマー病では症状が出る何年も前からアミロイドβという異常物質が脳内に蓄積し始めています。このアミロイドβが塊となって神経細胞が障害されてくると脳の働きが低下し、アルツハイマー病による軽度認知障害という認知症の前段階を経て、アルツハイマー型認知症へとゆっくりと進行していきます。

アミロイドβ神経細胞

レケンビ

レケンビ（一般名 レカネマブ）
従来の認知症の薬（抗認知症薬；コリンエステラーゼ阻害薬やNMDA拮抗薬）は神経細胞の機能低下を補うような作用を持つもので症状改善薬と呼ばれています。レケンビはアミロイドβの塊になる直前の状態に作用し、免疫反応でこれを脳から除去していく作用をもっています。病気（疾患）の根本的な原因を改善する疾患修飾薬としての役割を期待されています。この薬の効果は病気の進行を遅らせ、認知機能低下を緩やかにすることが見込まれています。

レケンビ投与
アミロイドβに結合して除去
認知機能維持治療をうけるにはまずは、もの忘れなどの症状があり、その原因がアルツハイマー病であることをしっかり診断する必要があります。このため、専門医の診察、神経心理検査（MMSEやCDR）、MRI検査などを受けていただきます。これらの検査で治療対象となることや安全に治療を受けることができそうであることを確認します。その上でアミロイドPET検査や髄液検査を受けてアミロイドが脳に貯まって悪さをしていることを調べる必要があります。

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治療スケジュール
通院していただき二週間毎に一回一時間の点滴治療を行ないます。治療の過程でMRI検査を受けて身体や脳に過度の負担がかかってないか確認します。もし負担の徴候が見られるようであれば一時休薬することになりますが、有効な効果を得るために18ヶ月間の治療が望まれます。

治療中の注意点滴の伴う反応として頭痛、悪寒、発熱、吐き気、嘔吐などの症状が出ることがありますが、治療は病院の治療室で行ないますので、何かあったら医師や看護師が対応します。またアミロイドβを除去する過程で脳に負担がかかり、脳の浮腫や出血が起こることがあります。多くは無症状ですが、まれに頭痛、錯乱、視覚障害、眩暈、吐き気、歩行障害などの症状が現れることがあります。
また、症状が出ないような小さい変化までも見つけて安全に治療を遂行するために定期的なMRI検査を受けていただきます。もし、何らかの症状が出たり、脳への負担が強い場合には一時的な治療休止や中断が必要な場合もあります。

治療費用
医療費は一月あたり約33万円ですので、保険適応後の自己負担額は1割負担で約33000円、2割負担で66000円、3割負担で約99000円になります。しかし、高額療養費制度が利用できますので、年齢や収入に応じて一定の自己負担額を超える分の払い戻しがあります。また、自立支援医療制度を利用できる場合もあるので、ご不明のことがあれば、かかりつけ医療機関のソーシャルワーカーや若年性認知症支援コーディネーターにご相談ください。

高額療養費制度とは？
高額療養費制度とは、医療機関で支払ったひと月の自己負担額が年齢や収入に応じた上限額を超えた場合に、その超過分が還付され医療費の負担を軽減する制度です。

６９歳以下の方の上限額
適用区分

ア 年収約1,160万円以上

ひと月の上限額（世帯ごと）

252,600円 ＋（総医療費－842,000）×1％

イ 年収約770万～約1,160万円 167,400円 ＋（総医療費－558,000）×1％
ウ 年収約370万～約770万円

80,100円 ＋（総医療費－267,000）×1％

エ 年収約370万円以下

57,600円

オ 住民税非課税者

35,400円

限度額適用認定証を申請しましょう
還付されるまでは時間がかかります。あらかじめ「限度額適用認定証」の交付を受けて、認定証を医療機関の窓口に提示することで、ひと月の支払額を自己負担限度額までにすることができます。
「限度額適用認定証は」加入する医療保険の保険者に申請し交付をうけましょう。

－２－相談状況

令和５年度は、秋田県内から１１２件の若年性認知症についてのご相談をいただきました。

ご本人の性別20

ご本人の年齢

2

7 1

39歳以下

男

50～59

女

60～64

90

不明

3964

65～69
不明

コーディネーターへの相談は５０代が最も多く、次いで６０～６４歳となりました。
平均気づき年齢は５４.４歳といわれています。

相談者の関係

11 2本人
配偶者3621兄弟姉妹
その他(親・親族・友人等)
医療機関
介護

713

障害者施設

10

企業
その他

相談内容

3416

勤め先や障害者施設とも連携して支援しています。

61605040302030281418100－３－

6「社会資源の活用」、 「生活」、「就労」 、「経済的な問題」など、若年性認知症の方の相談は、傷病手当金や自立支援医療、精神障害者保健福祉手帳、障害年金などの各種制度の他に、障害福祉サービス、介護サービスなど相談内容は多岐にわたります。
レケンビが発売されたことにより、新しいお薬についての相談も増えました。

ご存じですか？

【 自立支援医療 （精神通院医療）】

認知症の治療のため定期的に通院する場合、継続して医療費の負担がかかります。
自立支援医療（精神通院医療）は、通院医療費の負担軽減制度です。
通常、現役世代の人は健康保険では自己負担は３割となっていますが、自立支援医療（精神通院医療）の対象であれば、自己負担が１割に軽減されます。通院医療費の他に、薬局、往診、デイケア、訪問看護も対象となっています。
さらに、自己負担には世帯の所得や疾患等に応じて月額に上限額を設けた軽減措置がなされています。
対象となる方は、認知症も含め精神疾患のため、継続的に通院医療を必要とする方で、所得の条件（市町村民税の税額）に該当する方となります。
申請窓口は市町村役場の担当課です。申請には診断書が必要になります。
有効期間は申請の受理日から１年以内の日の末月です。診断書は２年に１度の提出になりますが、更新手続きは毎年必要になります。
詳しくは、かかりつけの医療機関や若年性認知症支援コーディネーターへお問い合わせください。

若年性認知症支援コーディネーターの活用

ご相談ください若年性認知症支援コーディネーターは、若年性認知症についてのワンストップの相談窓口です。
秋田県では秋田県立リハビリテーション・精神医療センターにコーディネーターを２名配置しています。
コーディネーターへのご相談は認知症が疑われる時期から可能です。
診断された後も支援の情報が得られず適切な時期に支援が受けられない「空白の期間」ができてし
まわないように、状況に応じてその人に合った、適切で必要な支援の情報を提供します。
勤め先や医療機関、サービス事業所等の担当者と情報交換し、連携して支援が円滑に行われるよう調整します。
認知症のご本人が望む、自分らしい生活を続けられるよう、ご本人の生活に応じた総合的なコーディネートを目指します。
ご本人やご家族だけでなく、企業、市町村や関係機関からのご相談も受け付けています。

若年性認知症リーフレット・ハンドブック
秋田県では、若年性認知症のご本人やご家族への支援として、症状の特徴や家族の対応の注意点、治療しながら働くための制度などを紹介したリーフレット・ハンドブックを作成しています。
秋田県公式サイト「美の国あきたネット」からもダウンロード可能です。ぜひご活用ください。

秋田県健康福祉部
長寿社会課

秋田県立リハビリテーション・精神医療センター〒 ０１９ - ２４９２

秋田県大仙市協和上淀川字五百刈田３５２
TEL ０１８ - ８９２ - ３７５１
FAX ０１８ - ８９２ - ３８１６
https://yod.akita-rehacen.jp/
相談時間 月曜日 ～ 金曜日 9:00 ～ 16:00（祝祭日は除く）－４－