国⽴病院機構 名古屋医療センター
救急科専⾨研修プログラム

1

⽬次
1. 名古屋医療センター救急科後期研修プログラムについて ........................................................ 4
2. 救急科専⾨研修の⽅法 ............................................................................................................... 5
3. 救急科専⾨研修の実際 ............................................................................................................... 6
4. 専攻医の到達⽬標(習得すべき知識・技能・態度など) .......................................................... 14
5. 各種カンファレンスなどによる知識・技能の習得 ................................................................. 16
6. 学問的姿勢について................................................................................................................. 16
7. 医師に必要なコアコンピテンシー、倫理性、社会性などについて ....................................... 17
8. 施設群による研修プログラムおよび地域医療についての考え⽅ ........................................... 18
9. 年次毎の研修計画 .................................................................................................................... 19
10. 専⾨研修の評価について ....................................................................................................... 20
11. 研修プログラムの管理体制について ..................................................................................... 22
12. 専攻医の就業環境について.................................................................................................... 24
13. 専⾨研修プログラムの評価と改善⽅法 ................................................................................. 24
14. 修了判定について .................................................................................................................. 26
15. 専攻医が研修プログラムの修了に向けて⾏うべきこと ........................................................ 26
16. 研修プログラムの施設群 ....................................................................................................... 26
17. 専攻医の受け⼊れ数について ................................................................................................ 27
18.サブスペシャルティ領域との連続性について ........................................................................ 28
19. 救急科研修の休⽌・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件 .............................. 28220. 専⾨研修実績記録システム、マニュアル等について ........................................................... 29
21. 専攻医の採⽤と修了............................................................................................................... 31
22. 応募⽅法と採⽤ ...................................................................................................................... 31

3

1. 名古屋医療センター救急科後期研修プログラムについて

①

理念と使命
当院は救命救急センターを有し名古屋市中⼼部から北⻄部、およびその近郊の三次救急医療機関としての役割を担っています。救急集中治療科は救命救急センターの中⼼的な役割として、救急外来(ER)に受診した患者の初期診療と、集中治療室(ICU)に収容された急性期重症患者の全⾝管理を、各診療科と連携しながら⾏っています。
救急医療では医学的緊急性への対応、すなわち、⼿遅れとなる前に診療を開始することが重要です。ところが、患者にとってはどの診療科に⾏けばよいのか、
緊急性があるのかどうかを判断するのが難しく、軽症だと思って受診したにもかかわらず、重病が隠れているということもあります。したがって、救急患者が医療にアクセスした段階で急病、外傷、中毒など原因や罹患臓器の種類に関わらず、すべての重症度、緊急性に対応する救急科専⾨医が重要な役割を果たします。
本研修プログラムの⽬的は、「地域住⺠から必要とされ、質の⾼い救急医療を提供できる」救急科専⾨医を育成することです。本研修プログラムを修了した救急科専⾨医は、急病や外傷の種類や重症度に応じた総合的判断に基づき、必要に応じて他科専⾨医と連携し、迅速かつ安全に急性期患者の診断と治療を進める
ためのコンピテンシーを修得することができます。内因性疾患で複数臓器の機能が急速に重篤化する場合や、外傷や中毒など外因性疾患では、初期治療から継続して根本治療や集中治療でも中⼼的役割を担うことが可能となります。さらに、地域ベースの救急医療体制、特に救急搬送（プレホスピタル）と医療機関との連携の維持・発展、さらに災害時の対応にも関与し、地域全体の安全を維持する仕事を担うことも可能となります。
救急科専⾨医の社会的責務は、医の倫理に基づき、急病、外傷、中毒など疾病の種類に関わらず、救急搬送患者を中⼼に、速やかに受け⼊れて初期診療に当たり、必要に応じて適切な診療科の専⾨医と連携して、迅速かつ安全に診断・治療を進めることにあります。さらに、救急搬送および病院連携の維持・発展に関与することにより、地域全体の救急医療の安全確保の中核を担うことがその使命
です。

4

②

専⾨研修の⽬標
本研修プログラムを修了した専攻医は、以下の能⼒を備えた医師となることを⽬標とします。
1) 様々な傷病、緊急度の救急患者に、適切な初期診療を⾏える。
2) 複数患者の初期診療に同時に対応でき、優先度を判断できる。
3) 重症患者への集中治療が⾏える。
4) 他の診療科や医療職種と連携・協⼒し、良好なコミュニケーションのもとで診療を進めることができる。
5) 必要に応じて病院前診療を⾏える。
6) 病院前救護のメディカルコントロールが⾏える。
7) 災害医療において指導的⽴場を発揮できる。
8) 救急診療に関する教育指導が⾏える。
9) 救急診療の科学的評価や検証が⾏える。
10) プロフェッショナリズムに基づき、最新の標準的知識や技能を継続して修得し能⼒を維持できる。
11) 救急患者の受け⼊れや診療に際して倫理的配慮を⾏える。
12) 救急患者や救急診療に従事する医療者の安全を確保できる。

2. 救急科専⾨研修の⽅法

専攻医は、以下の 3 つの学習⽅法によって専⾨研修を⾏います。
①

臨床現場での学習

経験豊富な指導医が中⼼となり救急科専⾨医や他領域の専⾨医とも協働して、専攻医のみなさんに広く臨床現場での学習を提供します。
1) 救急診療での実地修練(on-the-job training)2) 診療科におけるカンファレンスおよび関連診療科との合同カンファレンス

53) 抄読会・勉強会への参加
4) 臨床現場でのシミュレーションシステムを利⽤した、知識・技能の習得②

臨床現場を離れた学習
国内外の標準的治療および先進的・研究的治療を学習するために、救急医学に関連する学術集会、セミナー、講演会および JATEC、JPTEC、ICLS(AHA/ACLSを含む)コースなどの off-the-job training course に積極的に参加していただきます(参加費⽤の⼀部は研修プログラムで負担いたします)。また救急科領域で必須となっている ICLS(AHA/ACLS を含む)コースが優先的に履修できるようにします。救命処置法の習得のみならず、優先的にインストラクターコースへ参加できるように配慮し、その指導法を学んでいただきます。
また、研修施設もしくは⽇本救急医学会やその関連学会が開催する認定された法制・倫理・安全に関する講習にそれぞれ少なくとも 1 回は参加していただ
く機会を⽤意いたします。
③

⾃⼰学習
専⾨研修期間中の疾患や病態の経験値の不⾜を補うために、⽇本救急医学会やその関連学会が準備する「救急診療指針」、e-Learning などを活⽤した学習を
病院内や⾃宅で利⽤できる機会を提供します。

3. 救急科専⾨研修の実際

本プログラムでは、救急科領域研修カリキュラムに沿って、経験すべき疾患、病態、検査・診療⼿順、⼿術、⼿技を経験するため、基幹研修施設と複数の連携研修施設での研修を組み合わせています。
本専⾨研修プログラムによる救急科専⾨医取得後には、サブスペシャルティ
領域である集中治療専⾨医、感染症専⾨医、脳卒中専⾨医、消化器内視鏡専⾨医、
⽇本脳神経⾎管内治療学会専⾨医の研修プログラムに進んだり、救急科関連領
域の医療技術向上および専⾨医取得を⽬指す臨床研修や、リサーチマインドの6醸成および医学博⼠号取得を⽬指す研究活動を選択したりすることが可能です。
また本専⾨研修プログラム管理委員会は、基幹研修施設である名古屋医療センターの卒後教育研修センターと協⼒し、⼤学卒業後 2 年以内の初期研修医の希望に応じて、将来、救急科を⽬指すための救急医療に重点を置いた初期研修プ
ログラム作成にもかかわっています。
①

定員：5 名/年。

②

研修期間：3 年間。

③

出産、疾病罹患等の事情に対する研修期間についてのルールは「項⽬ 19. 救急科研修の休⽌・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件」をご参照く
ださい。
④

研修施設群

本プログラムは、研修施設要件を満たした下記の施設によって⾏います。
施設１）独⽴⾏政法⼈国⽴病院機構 名古屋医療センター（基幹研修施設）(1)救急科領域の病院機能：救命救急センター、災害拠点病院、地域メディカル
コントロール(MC)協議会中核施設(2)指導者：救急科専⾨医 6 名（うち集中治療専⾨医 3 名）
(3)救急⾞搬送件数：8,594/年(2020 年実績)
(4)救急外来受診者数：13,735 ⼈/年(2020 年実績)
(5)研修部⾨：救命救急センター(救急外来(ER)、集中治療室(ICU))(6)研修領域と内容
i.救急室における救急外来診療(クリティカルケア・重症患者に対する診療含む)
ii.外科的・整形外科的救急⼿技・処置
iii.重症患者に対する救急⼿技・処置
iv.集中治療室、救命救急センター病棟における⼊院診療
v.救急医療の質の評価 ・安全管理
vi.地域メディカルコントロール(MC)vii.災害医療viii.救急医療と医事法制(7)研修の管理体制：救急科領域専⾨研修管理委員会による(8)給与：当院規定による

7

(9)⾝分：専攻医(10)勤務時間：8:30-16:30(11)社会保険：労働保険、健康保険、厚⽣年⾦保険、雇⽤保険を適⽤(12)宿舎：あり(13)専攻医室：専攻医専⽤の設備はないが、医局内に個⼈スペース(机、椅⼦、棚)が充てられる。
(14)健康管理：年 2 回。その他各種予防接種。
(15)医師賠償責任保険：各個⼈による加⼊を推奨。
(16)臨床現場を離れた研修活動：⽇本救急医学会、⽇本救急医学会地⽅会、⽇本
臨床救急医学会、⽇本集中治療医学会、⽇本集中治療医学会地⽅会、⽇本外傷学会、⽇本中毒学会、⽇本熱傷学会、⽇本集団災害医学会、⽇本病院前診療医学会など救急医学・救急医療関連医学会の学術集会への 1 回以上の参加ならびに報告を⾏う。参加費ならびに論⽂投稿関連費⽤は⼀部補助あり。
(17)週間スケジュール

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施設２）名古屋⼤学医学部附属病院(1) 救急科領域の病院機能：三次救急医療施設、災害拠点病院、集中治療室配備、地域メディカルコントロール(MC)協議会(2)指導者:救急科指導医 1 名、救急科専⾨医 7 名、その他の専⾨診療科医師(集中治療専⾨医 3 名、整形外科 3 名、⼩児科 1 名、外科 2 名、呼吸器内科 1 名、消化器内科 1 名)
(3)救急⾞搬送件数：約 4,200/年(4)研修部⾨：救急外来 ER/集中治療部/救急科病棟(5)研修領域8

i.

クリティカルケア・重症患者に対する診療

ii.

⼼肺蘇⽣法・救急⼼⾎管治療

iii.

ショック

iv.

重症感染症(敗⾎症)

v.

全⾝性炎症

vi.

重症患者に対する救急⼿技・処置

vii.

救急医療の質の評価 ・安全管理

viii.

災害医療

ix.

救急医療と医事法制(6) 研修内容
i. 外来症例の初療
ii. 集中治療室での重症患者管理iii. 救急科⼊院症例の管理(7) 研修の管理体制：救急科領域専⾨研修管理委員会による
施設３）藤⽥医科⼤学病院(1)救急科領域の病院機能：三次救急医療施設(救命救急センター)、基幹災害拠点病院、地域メディカルコントロール(MC)協議会中核施設(2)指導者：救急科指導医 4 名、救急科専⾨医 4 名、その他の専⾨診療科(内科、外科、 脳神経外科、集中治療科ほか)専⾨医師(3)救急⾞搬送件数：8445/年(4)救急外来受診者数：25606 ⼈/年(5)研修部⾨：救命救急センター(救急室、集中治療室(救命 ICU)、救急病棟(GICU))(6)研修領域と内容
i.救急室における救急外来診療(クリティカルケア・重症患者に対する診療含む)
ii.外科的・整形外科的救急⼿技・処置
iii.重症患者に対する救急⼿技・処置
iv.集中治療室、救命救急センター病棟における⼊院診療
v.救急医療の質の評価 ・安全管理
vi.地域メディカルコントロール(MC)vii.災害医療9

viii.救急医療と医事法制(7)研修の管理体制:救急科領域専⾨研修管理委員会による
施設４）洛和会丸太町病院(1) 救急科領域関連病院機能：⼆次救急医療機関(2) 指導者：専⾨診療科医師(救急科専⾨医 1 名)
(3) 救急⾞搬送件数：2,955 台/年(4) 救急外来受診者数：11,303 ⼈/年(5) 研修部⾨：救急・総合診療科(救急・⼀般外来、病棟)(6) 研修領域
i.クリティカルケア・重症患者に対する診療
ii.ER 型救急診療(あらゆる領域の患者に対する診療)
iii.⼼肺蘇⽣法・救急⼼⾎管治療
iv.ショックv.重症患者に対する救急⼿技・処置
vi. 救急医療の質の評価・安全管理(7) 施設内研修の管理体制：救急科領域専⾨研修管理委員会による
施設５）倉敷中央病院(1)救急科領域の病院機能：三次救急医療施設（救命救急センター）、災害拠点病院、地域メディカルコントロール（MC）協議会中核施設(2)指導者：救急科指導医 16 名、救急科専⾨医 16 名、その他の専⾨診療科専
⾨医師（集中治療専⾨医 8 名、外科専⾨医 4 名）
(3)救急⾞搬送件数：10,285/年(4)救急外来受診者数：53,636 ⼈/年(5)研修部⾨：救命救急センター（救急外来、集中治療室、救急病棟）(6)研修領域と内容
i. ER における救急外来診療
ii. 外科的・整形外科的救急⼿技・処置
iii. 重症患者に対する救急⼿技・処置
iv. 集中治療室、救命救急センター病棟における⼊院診療
v. 救急医療の質の評価・安全管理10

vi. 地域メディカルコントロール（MC）
vii. 災害医療viii. 救急医療と医事法制(7)研修の管理体制：救急科領域専⾨研修管理委員会による
施設６）東京ベイ・浦安市川医療センター(1)救急科領域の病院機能：災害拠点病院，千葉県救急基幹センター，地域メディカルコントロール（MC）協議会中核施設(2)指導者：救急科専⾨医 10 名（うち集中治療専⾨医 1 名）
(3)救急⾞搬送件数：9594 件/年（2020 年度実績）(4)救急外来受診者数：18673 ⼈/年（2020 年実績）
(5)研修部⾨：救急部⾨（救急外来，集中治療室，病棟）(6)研修領域と内容i.

救急室における救急診療（⼩児から⾼齢者まで，軽症から重症（クリティカルケア・重症患者に対する診療含む）），疾病・外傷，各専科領域におよぶあらゆる救急診療を救急医が担当する

ii.

外科的・整形外科的救急⼿技・処置

iii.

重症患者に対する救急⼿技・処置

iv.

集中治療室，救命救急センター病棟における⼊院診療v.

救急医療の質の評価・安全管理vi.

病院前救急医療（地域メディカルコントロール：MC）

vii.

災害医療

viii.

救急医療と医事法制ix.

他科専⾨研修（整形外科，眼科，⽪膚科，⽿⿐咽喉科，中毒の外来及び選択として東京ベイ内科，整形外科，脳外科，産婦⼈科のいずれかでの
病棟研修）

x.

救急部⾨運営xi.

救急領域の臨床研究(7)研修の管理体制：救急科領域専⾨研修管理委員会による施設７）公⽴陶⽣病院(1)救急科領域の病院機能:救命救急センター、災害拠点病院、地域メディカルコ

11ントロール(MC)協議会中核施設(2)指導者：救急科専⾨医 2 名、その他の専⾨診療科(内科、⿇酔科、外科、脳神経外科、集中治療科ほか)専⾨医師(3)救急⾞搬送件数：6850/年(4)救急外来受診者数：30000 ⼈/年(5)研修部⾨：救命救急センター(6)研修領域と内容
i.救急室における救急外来診療(クリティカルケア・重症患者に対する診療含む)
ii.外科的・整形外科的救急⼿技・処置
iii.重症患者に対する救急⼿技・処置
iv. 地域メディカルコントロール(MC)v.集中治療室、救命救急センター病棟における⼊院診療(7)施設内研修の管理体制：救急科領域専⾨研修管理委員会による
施設８）藤⽥医科⼤学岡崎医療センター(1)救急科領域の病院機能：救急告⽰病院(2)指導者：救急科専⾨医 6 名(3)救急⾞搬送件数：5370/年(4)研修部⾨：ER、病棟
施設９）⼤垣市⺠病院
(1) 救急科領域関連病院機能：地域救命救急センター(2) 指導者：救急科指導医 1 名(3) 救急⾞搬送件数：8,960/年(4) 救急外来受診者数：44,753 ⼈/年(5) 研修部⾨：救命救急センター(6) 研修領域
i.クリティカルケア・重症患者に対する診療
ii.ER 型救急診療(あらゆる領域の患者に対す診療)
iii.病院前救急医療(MC)iv.⼼肺蘇⽣法・救急⼼⾎管治療
v.ショック12

vi.重症患者に対する救急⼿技・処置
vii.救急医療の質の評価・安全管理
viii.災害医療ix.救急医療と医事法制(7) 施設内研修の管理体制：救急科領域専⾨研修管理委員会による
救急科領域の専⾨研修プログラムでは、医師としてのコンピテンスの幅を広げるために、最先端の医学・医療を理解すること及び科学的思考法を体得することを重視しています。具体的には、専⾨研修の期間中に臨床医学研究、社会医学研究あるいは基礎医学研究に直接・間接に触れる機会を持つことができるように、
研修施設群の中に臨床研究あるいは基礎研究を実施できる体制を備えた施設を含めています。
⑤

研修プログラムの基本モジュール
基本モジュールごとの研修期間は、ER での救急診療(IVR 研修 3 ヶ⽉含む) 21

ヶ⽉間、集中治療部⾨ 6 ヶ⽉間、地域での救急診療 3〜6 ヶ⽉間、他科専⾨研修(内科、外科、整形外科、脳神経外科、眼科、⽿⿐咽喉科、⿇酔科)3〜6 ヶ⽉間としています。研修基幹施設である名古屋医療センターでは救急初期診療および集中治療を主担当医として学ぶ他、連携病院を含めた専⾨研修施設群で⾮常に多くの救急症例数を経験することが出来ます。研修内容や研修先の希望については、施設⾒学や質問等により柔軟に対応させて頂きます。

13

4. 専攻医の到達⽬標(習得すべき知識・技能・態度など)①

専⾨知識
専攻医のみなさんは救急科研修カリキュラムに沿って、カリキュラム I から

XV までの領域の専⾨知識を修得していただきます。知識の要求⽔準は、研修修了時に単独での救急診療を可能にすることを基本とするように必修⽔準と努⼒⽔準に分けられています。
②

専⾨技能(診察、検査、診断、処置、⼿術など)
専攻医のみなさんは救急科研修カリキュラムに沿って、救命処置、診療⼿順、

診断⼿技、集中治療⼿技、外科⼿技などの専⾨技能を修得していただきます。これらの技能は、独⽴して実施できるものと、指導医のもとで実施できるものに分けられています。
③

経験⽬標(種類、内容、経験数、要求レベル、学習法および評価法等)

1) 経験すべき疾患・病態
専攻医のみなさんが経験すべき疾患・病態は必須項⽬と努⼒⽬標とに区分されています。救急科研修カリキュラムをご参照ください。これらの疾患・病態は全て、本研修プログラムにおける⼗分な症例数の中で、適切な指導のもとで経験することができます。
2) 経験すべき診察・検査等
専攻医のみなさんが経験すべき診察・検査等は必須項⽬と努⼒⽬標とに区分されています。救急科研修カリキュラムをご参照ください。これら診察・検査等
は全て、本研修プログラムにおける⼗分な症例数の中で、適切な指導のもとで経験することができます。
3) 経験すべき⼿術・処置等
専攻医のみなさんが経験すべき⼿術・処置の中で、基本となる⼿術・処置につ14

いては術者として実施出来ることが求められます。それ以外の⼿術・処置については助⼿として実施を補助できることが求められています。研修カリキュラムに沿って術者および助⼿としての実施経験のそれぞれ必要最低数が決められています。救急科研修カリキュラムをご参照ください。これらの⼿術・処置等は全て、本研修プログラムにおける⼗分な症例数の中で、適切な指導のもとで経験することができます。
4) 地域医療の経験(病診・病病連携、地域包括ケア、在宅医療など)
専攻医のみなさんは、原則として研修期間中に 3 か⽉以上、研修基幹施設以外の名古屋⼤学病院や、公⽴陶⽣病院、倉敷中央病院、東京ベイ・浦安市川医療センターで研修し、周辺の医療施設との病診・病病連携の実際を経験していただ
きます。また、藤⽥医科⼤学病院、公⽴陶⽣病院、藤⽥医科⼤学岡崎医療センタ
ーではドクターカーで救急現場に出動し、病院外で必要とされる救急診療について学ぶことができます。また、消防組織との事後検証委員会への参加や指導医のもとでの特定⾏為指⽰などにより、地域におけるメディカルコントロール活動に参加していただきます。
5) 学術活動
臨床研究や基礎研究へも積極的に関わっていただきます。専攻医のみなさん
は研修期間中に筆頭者として少なくとも 1 回の⽇本救急医学会が認める救急科
領域の学会で発表を⾏えるように共同発表者として指導いたします。また、少な
くとも 1 編の救急医学に関するピアレビューを受けた論⽂発表(筆頭著者であることが望ましいが、重要な貢献を果たした共同研究者としての共著者も可)を⾏うことも必要です。臨床研究にあたっては、名古屋医療センター臨床研究センターのサポートを受けることができます。⽇本救急医学会が認める外傷登録や⼼停⽌登録などの研究に貢献することが学術活動として評価されます。また、⽇本
救急医学会が定める症例数を登録することにより論⽂発表に代えることができます。
なお、救急科領域の専⾨研修施設群において、卒後臨床研修中に経験した診療実績 (研修カリキュラムに⽰す疾患・病態、診察・検査、⼿術・処置)は、本研修プログラムの指導管理責任者の承認によって、本研修プログラムの診療実績に含めることができます。

15

5. 各種カンファレンスなどによる知識・技能の習得

本研修プログラムでは、救急科専⾨研修では、救急診療や⼿術での実地修練(on-the-job training)を中⼼にして、広く臨床現場での学習を提供するとともに、各種カンファレンスなどによる知識・技能の習得の場を提供しています。
①

診療科におけるカンファレンスおよび関連診療科との合同カンファレンス
カンファレンスの参加を通して、プレゼンテーション能⼒を向上し、病態と診断過程を深く理解し、治療計画作成の理論を学んでいただきます。
②

抄読会や勉強会への参加
抄読会や勉強会への参加やインターネットによる情報検索の指導により、臨床疫学の知識や EBM に基づいた救急診療能⼒における診断能⼒の向上を⽬指していただきます。
③

臨床現場でのシミュレーションシステムを利⽤した知識・技能の習得
各研修施設内の設備や教育ビデオなどを利⽤して、臨床で実施する前に重要な救急⼿術・処置の技術を修得していただきます。また、基幹研修施設である名古屋医療センターが主催する ICLS コースに加えて、臨床現場でもシミュレーシ
ョンラボにおける資器材を⽤いたトレーニングにより緊急病態の救命スキルを修得していただきます。

6. 学問的姿勢について

救急科領域の専⾨研修プログラムでは、医師としてのコンピテンスの幅を広げるために、最先端の医学・医療を理解すること及び科学的思考法を体得することを重視しています。本研修プログラムでは、専攻医の皆さんは研修期間中に以下に⽰す内容で、学問的姿勢の実践を図っていただけます。

16

①

医学、医療の進歩に追随すべく常に⾃⼰学習し、新しい知識を修得する姿勢

を指導医より伝授します。
②

将来の医療の発展のために基礎研究や臨床研究にも積極的に関わり、カンファレンスに参加してリサーチマインドを涵養していただきます。
③

常に⾃分の診療内容を点検し、関連する基礎医学・臨床医学情報を探索し、EBM を実践する指導医の姿勢を学んでいただきます。
④

学会・研究会などに積極的に参加、発表し、論⽂を執筆していただきます。

指導医が共同発表者や共著者として指導いたします。
⑤

更に、外傷登録や⼼停⽌登録などの研究に貢献するため専攻医の皆さんの経験症例を登録していただきます。この症例登録は専⾨研修修了の条件に⽤いることが出来ます。

7. 医師に必要なコアコンピテンシー、倫理性、社会性などについて

救急科専⾨医としての臨床能⼒(コンピテンシー)には医師としての基本的診療能⼒ (コアコンピテンシー)と救急医としての専⾨知識・技術が含まれています。専攻医のみなさんは研修期間中に以下のコアコンピテンシーも習得できるように努めていただきます。
①

患者への接し⽅に配慮でき、患者やメディカルスタッフと良好なコミュニ

ケーションをとることができる。
②

⾃⽴して、誠実に、⾃律的に医師としての責務を果たし、周囲から信頼される(プロフェッショナリズム)。
③

診療記録の適確な記載ができる。

④

医の倫理、医療安全等に配慮し、患者中⼼の医療を実践できる。

⑤

臨床から学ぶことを通して基礎医学・臨床医学の知識や技術を修得できる 。

⑥

チーム医療の⼀員として⾏動できる。

⑦

後輩医師やメディカルスタッフに教育・指導を⾏える。

17

8. 施設群による研修プログラムおよび地域医療についての考え⽅①

専⾨研修施設群の連携について
専⾨研修施設群の各施設は、効果的に協⼒して指導にあたります。具体的には、各施設に置かれた委員会組織の連携のもとで専攻医のみなさんの研修状況に関する情報を 6 か⽉に⼀度共有しながら、各施設の救急症例の分野の偏りを専⾨
研修施設群として補完しあい、専攻医のみなさんが必要とする全ての疾患・病態、診察・検査等、⼿術・処置等を経験できるようにしています。併せて、研修施設
群の各施設は診療実績を、⽇本救急医学会が⽰す診療実績年次報告書の書式に従って年度毎に基幹施設の研修プログラム管理委員会へ報告しています。
②

地域医療・地域連携への対応

1) 専⾨研修基幹施設以外の研修関連施設である名古屋⼤学病院や、公⽴陶⽣病院、倉敷中央病院、東京ベイ・浦安市川医療センターに出向いて救急診療を⾏い、⾃⽴して責任をもった医師として⾏動することを学ぶとともに、地域医療の実状と求められる医療について学びます。3 か⽉以上経験することを原則としています。
2) 地域のメディカルコントロール協議会に参加し、あるいは消防本部に出向いて、事後検証などを通して病院前救護の実状について学びます。
3) 藤⽥医科⼤学病院、公⽴陶⽣病院、藤⽥医科⼤学岡崎医療センターではドクターカーで救急現場に出動し、病院外で必要とされる救急診療について学ぶことができます。
③

指導の質の維持を図るために研修基幹施設と連携施設および関連施設における指導の共有化をめざすために以下を考慮しています。
1) 研修基幹施設が専⾨研修プログラムで研修する専攻医を集めた講演会やhands-on-seminar などを開催し、研修基幹施設と連携施設および関連施設の教育内容の共通化をはかっています。更に、⽇本救急医学会やその関連学会が準備する講演会や hands-on-seminar などへの参加機会を提供し、教育内容の⼀層の充実を図っていただきます。

182) 研修基幹施設と連携施設が IT 設備を整備し Web 会議システムを応⽤したテ
レカンファレンスや Web セミナーを開催して、連携施設に在籍する間も基幹施設による⼗分な指導が受けられるよう配慮しています。

9. 年次毎の研修計画

専攻医のみなさんには、名古屋医療センター救急科専⾨研修施設群において、専⾨研修の期間中に研修カリキュラムに⽰す疾患・病態、診察・検査、⼿術・処置の基準数を経験していただきます。
年次毎の研修計画を以下に⽰します。
・専⾨研修 1 年⽬
・基本的診療能⼒(コアコンピテンシー)
・救急診療における基本的知識・技能
・集中治療における基本的知識・技能
・病院前救護・災害医療における基本的知識・技能・必要に応じて他科ローテーションによる研修
・専⾨研修 2 年⽬
・基本的診療能⼒(コアコンピテンシー)
・救急診療における応⽤的知識・技能
・集中治療における応⽤的知識・技能
・病院前救護・災害医療における応⽤的知識・技能・必要に応じて他科ローテーションによる研修
・専⾨研修 3 年⽬
・基本的診療能⼒(コアコンピテンシー)
・救急診療における実践的知識・技能
・集中治療における実践的知識・技能
・病院前救護・災害医療における実践的知識・技能・必要に応じて他科ローテーションによる研修
救急診療、集中治療、病院前救護・災害医療等は年次に拘らず弾⼒的に研修し19ます。必須項⽬を中⼼に、知識・技能の年次毎のコンピテンシーの到達⽬標(例
A:指導医を⼿伝える、B:チームの⼀員として⾏動できる、C:チームを率いることが出来る)を定めています。
研修施設群の中で研修基幹施設および研修連携施設はどのような組合せと順
番でローテーションしても、最終的には指導内容や経験症例数に不公平が無い
ように⼗分に配慮いたします。研修の順序、期間等については、専攻医の皆さんを中⼼に考え、個々の専攻医の希望と研修進捗状況、各病院の状況、地域の医療体制を勘案して、研修基幹施設の研修プログラム管理委員会が⾒直して、必要があれば修正させていただきます。
表

研修施設群ローテーション研修（例）

A~B：専攻医、専攻医のアルファベットのセルの最⼩幅は 3 か⽉

10. 専⾨研修の評価について

①

形成的評価
専攻医の皆さんが研修中に⾃⼰の成⻑を知ることは重要です。習得状況の形

成的評価による評価項⽬は、コアコンピテンシー項⽬と救急科領域の専⾨知識および技能です。専攻医の皆さんは、専攻医研修実績フォーマットに指導医のチェックを受け指導記録フォーマットによるフィードバックで形成的評価を受けていただきます。指導医は臨床研修指導医養成講習会もしくは⽇本救急医学会等の準備する指導医講習会などで⾝につけた⽅法を駆使し、みなさんにフィードバックいたします。次に、指導医から受けた評価結果を、施設移動時と毎年度末に研修プログラム管理委員会に提出していただきます。研修プログラム統括20

責任者は専攻医の診療実績等の評価資料をプログラム終了時に⽇本救急医学会に提出いたします。研修プログラム管理委員会はこれらの研修実績および評価の記録を保存し総括的評価に活かすとともに、中間報告と年次報告の内容を精査し、次年度の研修指導に反映させます。
②総括的評価1)評価項⽬・基準と時期
専攻医のみなさんは、研修終了直前に専攻医研修実績フォーマットおよび指導記録フォーマットによる年次毎の評価を加味した総合的な評価を受け、専⾨的知識、専⾨的技能、医師として備えるべき態度、社会性、適性等を習得したか判定されます。判定は研修カリキュラムに⽰された評価項⽬と評価基準に基づいて⾏われます。
2)評価の責任者
年次毎の評価は当該研修施設の指導管理責任者(診療科⻑など)および研修管
理委員会が⾏います。専⾨研修期間全体を総括しての評価は専⾨研修基幹施設の専⾨研修プログラム統括責任者が⾏います。
3)修了判定のプロセス
研修基幹施設の研修プログラム管理委員会において、知識、技能、態度それぞれについて評価を⾏われます。修了判定には専攻医研修実績フォーマットに記載された経験すべき疾患・病態、診察・検査等、⼿術・処置等の全ての評価項⽬についての⾃⼰評価および指導医等による評価が研修カリキュラムに⽰す基準を満たす必要があります。
4)他職種評価
特に態度について、(施設・地域の実情に応じて)看護師、薬剤師、診療放射線技師、MSW、救急救命⼠等の多職種のメディカルスタッフによる専攻医のみなさんの⽇常臨床の観察を通した評価が重要となります。各年度末に、メディカル
スタッフからの観察記録をもとに、当該研修施設の指導管理責任者から専攻医研修マニュアルに⽰す項⽬の形成的評価を受けることになります。

21

11. 研修プログラムの管理体制について

専⾨研修基幹施設および専⾨研修連携施設、関連施設が、専攻医の皆さんを評価するのみでなく、専攻医の皆さんによる指導医・指導体制等に対する評価をお願いしています。この、双⽅向の評価システムによる互いのフィードバックから専⾨研修プログラムの改善を⽬指しています。そのために、専⾨研修基幹施設に専⾨研修プログラムと専攻医を統括的に管理する救急科専⾨研修プログラム管理委員会を置いています。
救急科専⾨研修プログラム管理委員会の役割は以下です。
①

研修プログラム管理委員会は、研修プログラム統括責任者、研修プログラム

連携施設担当者、研修プログラム関連施設担当者等で構成され、専攻医および専⾨研修プログラム全般の管理と、研修プログラムの継続的改良を⾏っています。
②

研修プログラム管理委員会では、専攻医及び指導医から提出される指導記

録フォーマットにもとづき専攻医および指導医に対して必要な助⾔を⾏っています。
③

研修プログラム管理委員会における評価に基づいて、研修プログラム統括

責任者が修了の判定を⾏っています。
プログラム統括責任者の役割は以下です。
①

研修プログラムの⽴案・実⾏を⾏い、専攻医の指導に責任を負っています。

②

専攻医の研修内容と修得状況を評価し、その資質を証明する書⾯を発⾏します。
③

プログラムの適切な運営を監視する義務と、必要な場合にプログラムの修

正を⾏う権限を有しています。
本研修プログラムのプログラム統括責任者は下記の基準を満たしています。
①

専⾨研修基幹施設名古屋医療センターの ER 室⻑であり、救急科の専⾨研修指導医です。
②

救急科専⾨医として、2 回の更新を⾏い、13 年の臨床経験があり、⾃施設

で過去 3 年間に 1 名の救急科専⾨医を育てた指導経験を有しています。

22

③

救急医学に関するピアレビューを受けた論⽂を筆頭著者として 1 編、共著

者として 5 編を発表し、⼗分な研究経験と指導経験を有しています。
救急科領域の専⾨研修プログラムにおける指導医の基準は以下であり、本プロ
グラムの指導医 15 名は全ての項⽬を満たしています。
①

専⾨研修指導医は、専⾨医の資格を持ち、⼗分な診療経験を有しかつ教育指導能⼒を有する医師である。
②

5 年以上の救急科医師としての経験を持つ救急科専⾨医であるか、救急科専

⾨医として少なくとも 1 回の更新を⾏っていること。
③

救急医学に関するピアレビューを受けた論⽂(筆頭演者であることが望ましいが、重要な貢献を果たした共同研究者としての共著者も可)を少なくとも 2
編は発表していること。
④

臨床研修指導医養成講習会もしくは⽇本救急医学会等の準備する指導医講

習会を受講していること。
・ 採⽤の決定した専攻医を研修の開始前に⽇本救急医学会に所定の⽅法で登録します。
・ 研修プログラム管理委員会における評価に基づいて修了の判定を⾏います。
・ 専攻医の診療実績等の評価資料をプログラム終了時に⽇本救急医学会に提出します。
■基幹施設の役割
専⾨研修基幹施設は専⾨研修プログラムを管理し、当該プログラムに参加する専攻医および専⾨研修連携施設および専⾨研修関連施設を統括しています。
以下がその役割です。
①

専⾨研修基幹施設は研修環境を整備する責任を負っています。

②

専⾨研修基幹施設は各専⾨研修施設が研修のどの領域を担当するかをプログラムに明⽰します。
③

専⾨研修基幹施設は専⾨研修プログラムの修了判定を⾏います。

■連携施設および関連施設の役割
専⾨研修連携施設は専⾨研修管理委員会を組織し、⾃施設における専⾨研修

23

を管理します。また、専⾨研修連携施設および関連施設は参加する研修施設群の専⾨研修基幹施設の研修プログラム管理委員会に担当者を出して、専攻医および専⾨研修プログラムについての情報提供と情報共有を⾏います。

12. 専攻医の就業環境について

救急科領域の専⾨研修プログラムにおける研修施設の責任者は、専攻医のみなさんの適切な労働環境の整備に努めるとともに、⼼⾝の健康維持に配慮いたします。そのほか、労働安全、勤務条件等の⾻⼦を以下に⽰します。
①

勤務時間は週に 40 時間を基本とします。

②

研修のために⾃発的に時間外勤務を⾏うことは考えられることではありま

すが⼼⾝の健康に⽀障をきたさないように⾃⼰管理してください。
③

当直業務と夜間診療業務を区別し、それぞれに対応した給与規定に従って対価を⽀給します。
④

当直業務あるいは夜間診療業務に対して適切なバックアップ体制を整えて負担を軽減いたします。
⑤

過重な勤務とならないように適切に休⽇をとれることを保証します。

⑥

原則として専攻医の給与等については研修を⾏う施設で負担します。

13. 専⾨研修プログラムの評価と改善⽅法①

専攻医による指導医および研修プログラムに対する評価

⽇本救急医学会が定める書式を⽤いて、専攻医のみなさんは年度末に「指導医に対する評価」と「プログラムに対する評価」を研修プログラム統括責任者に提出していただきます。専攻医のみなさんが指導医や研修プログラムに対する評
価を⾏うことで不利益を被ることがないことを保証した上で、改善の要望を研修プログラム管理委員会に申し⽴てることができるようになっています。専⾨
研修プログラムに対する疑義解釈等は、研修プログラム管理委員会に申し出ていただければお答えいたします。研修プログラム管理委員会への不服があれば、

24

⽇本救急医学会もしくは専⾨医機構に訴えることができます。
②

専攻医等からの評価(フィードバック)をシステム改善につなげるプロセス
研修プログラムの改善⽅策について以下に⽰します。

1) 研修プログラム統括責任者は報告内容を匿名化して研修プログラム管理委
員会に提出し、管理委員会は研修プログラムの改善に⽣かします。
2) 管理委員会は専攻医からの指導医評価報告⽤紙をもとに指導医の教育能⼒を向上させるように⽀援します。
3) 管理委員会は専攻医による指導体制に対する評価報告を指導体制の改善に反映させます。
③

研修に対する監査(サイトビジット等)・調査への対応
救急科領域の専⾨研修プログラムに対する監査・調査を受け⼊れて研修プロ

グラムの向上に努めます。
1) 専⾨研修プログラムに対する⽇本救急医学会からの施設実地調査(サイトビジット)に対して研修基幹施設責任者および研修連携施設責任者、関連施設責任者が対応します。
2) 専⾨研修の制度設計と専⾨医の資質の保証に対して、研修基幹施設責任者および研修連携施設責任者、関連施設責任者をはじめとする指導医は、プロフェッショナルとしての誇りと責任を基盤として⾃律的に対応します。
④

名古屋医療センター専⾨研修プログラム連絡協議会
名古屋医療センターは複数の基本領域専⾨研修プログラムを擁しています。

名古屋医療センター院⻑、同センター内の各専⾨研修プログラム統括責任者および研修プログラム連携施設担当者からなる専⾨研修プログラム連絡協議会を設置し、名古屋医療センターにおける専攻医ならびに専攻医指導医の処遇、専⾨研修の環境整備等を定期的に協議します。
⑤

専攻医や指導医による⽇本専⾨医機構の救急科研修委員会への直接の報告
専攻医や指導医が専攻医指導施設や専⾨研修プログラムに⼤きな問題があると考えた場合(パワーハラスメントなどの⼈権問題も含む)、名古屋医療センター
救急科専⾨研修プログラム管理委員会を介さずに、直接下記の連絡先から⽇本

25

専⾨医機構の救急科研修委員会に訴えることができます。
電話番号: 03-3201-3930
e-mail アドレス: senmoni-kensyu@rondo.ocn.ne.jp
住所: 〒100-0005 東京都千代⽥区丸の内 3-5-1 東京国際フォーラム D 棟 3 階⑥

プログラムの更新のための審査
救急科専⾨研修プログラムは、⽇本専⾨医機構の救急科研修委員会によって、5 年毎にプログラムの更新のための審査を受けています。

14. 修了判定について

研修基幹施設の研修プログラム管理委員会において、専⾨医認定の申請年度(専⾨研修 3 年終了時あるいはそれ以後)に、知識・技能・態度に関わる⽬標の達成度を総括的に評価し総合的に修了判定を⾏います。修了判定には専攻医研修
実績フォーマットに記載された経験すべき疾患・病態、診察・検査等、⼿術・処置等の全ての評価項⽬についての⾃⼰評価および指導医等による評価が研修カ
リキュラムに⽰す基準を満たす必要があります。

15. 専攻医が研修プログラムの修了に向けて⾏うべきこと

研修基幹施設の研修プログラム管理委員会において、知識、技能、態度それぞれについて評価を⾏います。専攻医は所定の様式を専⾨医認定申請年の 4 ⽉末
までに専⾨研修プログラム管理委員会に送付してください。専⾨研修プログラ
ム管理委員会は 5 ⽉末までに修了判定を⾏い、研修証明書を専攻医に送付します。

16. 研修プログラムの施設群

26

専⾨研修基幹施設
・名古屋医療センターが専⾨研修基幹施設です。
専⾨研修連携施設・名古屋医療センター救急科研修プログラムの施設群を構成する連携病院は、診
療実績基準を満たした以下の施設です。
・名古屋⼤学医学部附属病院
・藤⽥医科⼤学病院
・洛和会丸太町病院
・倉敷中央病院
・東京ベイ・浦安市川医療センター
・公⽴陶⽣病院
・藤⽥医科⼤学岡崎医療センター
・⼤垣市⺠病院
専⾨研修施設群・名古屋医療センターと連携施設により専⾨研修施設群を構成します。
専⾨研修施設群の地理的範囲
・名古屋医療センター救急科研修プログラムの専⾨研修施設群は、愛知県(名古屋⼤学医学部附属病院、藤⽥医科⼤学病院、公⽴陶⽣病院、藤⽥医科⼤学岡崎医療センター)および岐⾩県（⼤垣市⺠病院）、京都府(洛和会丸太町病院)、岡⼭県（倉敷中央病院）、東京都（東京ベイ・浦安市川医療センター）にあります。施設群の中には、地域中核病院が⼊っています。

17. 専攻医の受け⼊れ数について

全ての専攻医が⼗分な症例および⼿術・処置等を経験できることが保証できるように診療実績に基づいて専攻医受⼊数の上限を定めています。⽇本専⾨医機構の基準では、各研修施設群の指導医あたりの専攻医受⼊数の上限は 1 ⼈/年とし、⼀⼈の指導医がある年度に指導を受け持つ専攻医数は 3 ⼈以内となって27

います。また、研修施設群で経験できる症例の総数からも専攻医の受け⼊れ数の上限が決まっています。なお、過去 3 年間における研修施設群のそれぞれの施設の専攻医受⼊数を合計した平均の実績を考慮して、次年度はこれを著しく超えないようにとされています。
本研修プログラムの研修施設群の指導医数は、名古屋医療センター6 名、名古屋⼤学医学部附属病院 1 名、洛和会丸太町病院１名、倉敷中央病院１名、東京ベ
イ・浦安市川医療センター１名、公⽴陶⽣病院 1 名、藤⽥医科⼤学岡崎医療セン
ター3 名、⼤垣市⺠病院 1 名の計 15 名ですが、毎年の専攻医受け⼊れ数 は、研修内容の充実を図るために 5 名とさせていただきます。

18.サブスペシャルティ領域との連続性について①

サブスペシャルティ領域である、集中治療専⾨医、感染症専⾨医、熱傷専⾨

医、外傷専⾨医、脳卒中専⾨医、消化器内視鏡専⾨医、⽇本脳神経⾎管内治療学
会専⾨医の専⾨研修でそれぞれ経験すべき症例や⼿技、処置の⼀部を、本研修プ
ログラムを通じて修得していただき、救急科専⾨医取得後の各領域の研修で活かしていただけます。
②

集中治療領域専⾨研修施設を兼ねる名古屋医療センターでは、救急科専⾨

医の集中治療専⾨医への連続的な育成を⽀援します。
③

今後、サブスペシャルティ領域として検討される循環器専⾨医等の専⾨研修にも連続性を配慮していきます。

19. 救急科研修の休⽌・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件

⽇本救急医学会および専⾨医機構が⽰す専⾨研修中の特別な事情への対処を以下に⽰します。
①

出産に伴う 6 ヶ⽉以内の休暇は、男⼥ともに 1 回までは研修期間として認めます。その際、出産を証明するものの添付が必要です。

28

②

疾病による休暇は 6 か⽉まで研修期間として認めます。その際、診断書の添付が必要です。
③

週 20 時間以上の短時間雇⽤の形態での研修は 3 年間のうち 6 か⽉まで認めます。
④

上記項⽬ 1),2),3)に該当する専攻医の⽅は、その期間を除いた常勤での専攻

医研修期間が通算 2 年半以上必要になります。
⑤

⼤学院に所属しても⼗分な救急医療の臨床実績を保証できれば専⾨研修期間として認めます。ただし、留学、病棟勤務のない⼤学院の期間は研修期間として認められません。
⑥

専⾨研修プログラムとして定められているもの以外の研修を追加することは、プログラム統括責任者および専⾨医機構の救急科領域研修委員会が認めれば可能です。ただし、研修期間にカウントすることはできません。

20. 専⾨研修実績記録システム、マニュアル等について①

研修実績および評価を記録し、蓄積するシステム
計画的な研修推進、専攻医の研修修了判定、研修プログラムの評価・改善のために、専攻医研修実績フォーマットと指導記録フォーマットへの記載によって、専攻医の研修実績と評価を記録します。これらは基幹施設の研修プログラム管理委員会と⽇本救急医学会で 5 年間、記録・貯蔵されます。
②

医師としての適性の評価
指導医のみならず、看護師等のメディカルスタッフからの⽇常診療の観察評価により専攻医の⼈間性とプロフェッショナリズムについて、各年度の中間と終了時に専攻医研修マニュアルに⽰す項⽬の形成的評価を受けることになります。
③

プログラム運⽤マニュアル・フォーマット等の整備
研修プログラムの効果的運⽤のために、⽇本救急医学会が準備する専攻医研

修マニュアル、指導医マニュアル、専攻医研修実績フォーマット、指導記録フォーマットなどを整備しています。

29◉ 専攻医研修マニュアル:救急科専攻医研修マニュアルには以下の項⽬が含まれています。
・ 専⾨医資格取得のために必要な知識・技能・態度について・ 経験すべき症例、⼿術、検査等の種類と数について・ ⾃⼰評価と他者評価
・ 専⾨研修プログラムの修了要件
・ 専⾨医申請に必要な書類と提出⽅法
・ その他◉ 指導者マニュアル:救急科専攻医指導者マニュアルには以下の項⽬が含まれています。
・ 指導医の要件
・ 指導医として必要な教育法
・ 専攻医に対する評価法
・ その他◉ 専攻医研修実績記録フォーマット:診療実績の証明は専攻医研修実績フォー
マットを使⽤して⾏います。
・ 指導医による指導とフィードバックの記録:専攻医に対する指導の証明は⽇本救急医学会が定める指導医による指導記録フォーマットを使⽤して⾏います。
・ 専攻医は指導医・指導管理責任者のチェックを受けた専攻医研修実績フォー
マットと指導記録フォーマットを専⾨研修プログラム管理委員会に提出します。
・ 書類提出時期は施設移動時(中間報告)および毎年度末(年次報告)です。
・ 指導医による評価報告⽤紙はそのコピーを施設に保管し、原本を専⾨研修基
幹施設の研修プログラム管理委員会に送付します。
・ 研修プログラム統括責任者は専攻医の診療実績等の評価資料をプログラム終了時に⽇本救急医学会に提出します。
・ 研修プログラム管理委員会では指導医による評価報告⽤紙の内容を次年度の研修内容に反映させます。
◉ 指導者研修計画(FD)の実施記録:専⾨研修基幹施設の研修プログラム管理委
員会は専⾨研修プログラムの改善のために、臨床研修指導医養成講習会もしくは⽇本救急医学会等の準備する指導医講習会への指導医の参加記録を保存して

30

います。

21. 専攻医の採⽤と修了①

採⽤⽅法
救急科領域の専⾨研修プログラムの専攻医採⽤⽅法を以下に⽰します。

・ 研修基幹施設の研修プログラム管理委員会は研修プログラムを毎年公表します。
・ 研修プログラム管理委員会は書⾯審査、および⾯接の上、採否を決定します。
・ 採否を決定後も、専攻医が定数に満たない場合、研修プログラム管理委員会
は必要に応じて、随時、追加募集を⾏います。
・ 研修プログラム統括責任者は採⽤の決定した専攻医を研修の開始前に⽇本救急医学会に所定の⽅法で登録します。
②

修了要件
専⾨医認定の申請年度(専⾨研修 3 年終了時あるいはそれ以後)に、知識・技能・態度に関わる⽬標の達成度を総括的に評価し総合的に修了判定を⾏います。

22. 応募⽅法と採⽤

①

応募資格

1) ⽇本国の医師免許を有すること
2) 臨床研修修了登録証を有すること(第 98 回以降の医師国家試験合格者のみ必要。令和 4 年(2022 年)3 ⽉ 31 ⽇までに臨床研修を修了する⾒込みのある者を含む。)
3) ⼀般社団法⼈⽇本救急医学会の正会員であること(令和 3 年 4 ⽉ 1 ⽇付で⼊会予定の者も含む。)
4) 応募期間：令和 3 年(2021 年)9 ⽉頃を予定②

選考⽅法：書類審査、⾯接により選考します。⾯接の⽇時・場所は別途通知

31

します。
③

応募書類：名古屋医療センターのホームページに掲載する予定の当院指定様式の願書兼履歴書、初期臨床研修病院院⻑もしくは初期臨床研修プログラム
責任者の推薦状、医師免許証の写し、保険医登録票の写し、臨床研修修了登録証の写し問い合わせ先および提出先:〒460-0001 名古屋市中区三の丸 4-1-1
名古屋医療センター

卒後教育研修センター

TEL：（052）951-1111（代表）FAX：（052）951-0664（代表）E-mail：311-sotsugok@mail.hosp.go.jp

32