第91回通常総会 第1号議案 別紙１

社団法人 日本物理学会
2011 年 1 月 1 日〜8 月 31 日
事業報告書
目次*****************************************************************************************
1. 事業概要
2-5．刊行物
2. 各事業詳細資料
3．処務詳細資料
2-1．学術講演会の開催・後援等
3-1. 総会・役員に関する事項
2-2．国際交流・協力活動
3-2. 契約・入札・他に関する事項
2-3．物理学に関する普及･啓蒙活動
4. 会員の異動状況
2-4. 本会の目的達成のために重要な活動*********************************************************************************************
１. 事業概要
本会期を特徴付ける活動は
1) 一般社団法人への移行申請作業
2) 東日本大震災への対応
3) 就業規則・給与規則の改訂
4) 諸学会･団体との連携である。今期は 3 月 11 日に発生した東日本大震災のために 2)に示す変則的な活動を強いられた。以下にそれぞれを概観する。
1) 一般社団法人への移行申請作業
2008 年 12 月から実施された新公益法人制度に対応するため、第 87 回臨時総会（2010 年 7 月 10 日）で承認されて以降準備を重ねてきた。本年 5 月 9 日に移行申請をし、8 月 22 日付けで内閣府総理大臣より認可書を受け取り、予定通り本年 9 月 1 日付けの移行登記を行い、当日より、新定款、新細則による運営がされることとなった。移行に備えた諸準備の内、代議員については、移行前法人体制で細則を改定し、選挙管理委員会による代議員選挙を行った。その結果選出された代議員は、新法人体制での代議員となる。また、新しい公益法人会計基準への移行により特別会計が設けられらなくなるため、米軍資金凍結金会計を含む全ての特別会計を廃止する方向を決めた。米軍資金凍結金は特定資産「米軍資金凍結金預金」として保有される。
2) 東日本大震災への対応
2ー1 震災発生は新潟大学で開催予定の年次大会の間際であったため、まず開催の可否決定を急いだ。
結果として大会を中止したが、当時、東北地方からの避難者が新潟に集中していたことから妥当な選択であった。後日、永宮会長が新潟大学を訪問し、大会に向けて多大な準備を重ねた現地実行委員会の労をねぎらった。年次大会での講演予定者にとって、講演は中止になったものの発表が成立したかは重要案件である。そこで、講演資料公開サイトを設置し、ここに資料を掲載した場合には発表が成立したものとした。
年次大会に併せて開催されるジュニアセッションも延期となったが、７月に新潟大学で開催された。
2ー2 震災被災者への義援金の拠出を総会に諮り、実行した。義援金は今期理事・監事の個人負担を含めて総額 100 万円とし、総額を本会名義で日本赤十字に委託した。
また、被災した本会会員に対する会費免除措置を決定し、免除対象は翌年度会費とした。
2ー3 原子力利用とエネルギーに関するシンポジウムの開催
福島第一原子力発電所の事故に関連して、「物理学者から見た原子力利用とエネルギー問題」と名付けたシンポジウムを開催した。
3）就業規則・給与規則の改訂- 1 -刊行センターには物理学会雇用の職員と、応用物理学会職員とが働いている。これら職員間の労働条件にあまり大きい差があることは好ましくないことから、両学会間で可能な調整を行い、併せて世の中の平均的な労働条件とのすりあわせを行った。主として休暇の日数、手当などの見直しからなり、刊行センター独自の就業規則の廃止を伴う改定であり、2011 年 1 月 1 日からの実施予定であった。応用物理学会は予定通り実施したが、本会は遅れて 4 月 1 日からの実施となった。
4）諸学会･団体との連携
4―1 海外学会との連携
永宮会長が AAPPS の会長に就任し、アジア各国の物理学会との関係を深め、AAPPS の活動を活性化する取り組みが強化された。特に韓国との連携を核として新しい刊行方針による AAPPS Bulletin の発行が実現した。Bulletin のために日本が負担してきた多額の費用も、日･中・韓が分担することになった。
韓国物理学会との間では年会開催時の共同シンポジウムの開催、ポーランド物理学会との間では相互訪問時の費用負担について協約を交わした。
4−2 物理オリンピック日本委員会との協定
物理オリンピック日本委員会が本会事務局内に事務局を設置し、本会が事務的協力をする事について協定書を交わした。
4―3 日本物理教育学会との協定
日本物理教育学会が本会事務局内に事務局を設置し、本会が事務的協力をする事について協定書を交わした。
２．各事業詳細資料
2-1．学術講演会の開催・後援等
2-1-1．第 66 回年次大会関係 会期： 3 月 25 日（金）〜28 日（月）会場： 新潟大学 五十嵐キャンパス（新潟市西区五十嵐 2 の町）
上記での開催を予定していたが、東日本大震災のため中止をする判断をした。大会の開催は中止としたが、講演資料公開サイトを開設し講演は成立するものとした。（サイト開設は 2011 年 8 月まで）。また、若手奨励賞受賞記念講演については秋季大会への延期とした。
講演数： 4,230 件
内訳： 一般講演 3,538 件、PS 692 件
参加登録者数： 5,150 名

2-1-2．各種国内会議
2-2．国際交流・協力活動
2-2-1．国際会議の共催

102 件の国内会議の共催・協賛・後援を行なった。
会議名：第 8 回物質内高速重イオン国際シンポジウム
主催：SHIM2012 実行委員会
会期：2012 年 10 月 23 日（火）〜2012 年 10 月 27 日（土）場所：京都大学百周年時計台記念館
本会代表運営委員：伊藤秋男（京大院工）参加者数：150 名（予定）なお、上記件の国際会議以外に、15 件の国際会議の協賛・後援を行った。

2-2-2. その他の国際活動●AAPPS 委員会
・日韓物理フォーラムの検討
・AAPPS Bulletin 発行に関する対応検討●AAPPS（アジア・太平洋物理学連合）の加盟学会としての活動
・2013 年ＡＰＰＣ12 の日本誘致
・AAPPS への積極的関与（第 25 回 AAPPS 理事会出席など）●IUPAP WIP 国際会合へ男女共同参画推進委員会より代表団派遣- 2 -●韓国物理学会・ポーランド物理学会との協定書締結●海外からの投稿者への JPSJ 掲載料金援助●諸外国の学会とのＪＰＳＪの交換●APS March Meeting 2011 へ展示ブースを出展 （3 月）●26th Int. Conf. Low Temp. Phys. (LT26)へ展示ブースを出展 （8 月）

2-3.物理学に関する普及･啓蒙活動
セミナー名： イメージングの科学
2-3-1．科学セミナー
会期： 7 月 25 日(月)、26(火)会場：東京大学弥生講堂一条ホール
演題：「 ナノ物質のイメージング」 以下 9 件
聴講料： 無料
聴講者数： 162 名

2-3-2. 第 7 回 Jr.セッション

3 月 26 日に第 66 回年次大会（新潟大学）会場において開催を予定していた（主に高校生による講演発表会が、東日本大震災の影響を考慮して延期、次の日時に開催した。

・新潟大学で開催）

会期：7 月 24 日（日）9:20〜16:00
会場：新潟大学五十嵐キャンパス大学会館
発表件数： 24 件（口頭 9 件、ポスター12 件、ポスター展示のみ 3 件）
なお、延期のため発表できなくなった講演が 7 件あった。
表彰件数： 最優秀賞 1 件

優秀賞 3 件奨励賞 6 件

参加者数： 約 200 名（うち高校生約 120 名）

2-3-3．その他【物理教育シンポジウム】「高校の物理、大学の物理―そしてその接続―」
主催：（社）日本物理学会
共催：日本物理教育学会
後援：東京都教育委員会、神奈川県教育委員会、埼玉県教育委員会、千葉県教育委員会
期日：2011 年 4 月 3 日（日）13：00〜：16：30
場所：東京大学本郷キャンパス小柴ホール
プログラム：
１．はじめに 新田英雄（物理教育委員会委員長）
２．参照基準について 北原和夫（国際基督教大学）
３．新入学生のデータと全学的基礎物理教育の改革 鈴木 勝（電気通信大学）
４．高校の物理教育のカリキュラム・指導要領のあり方について
川角 博（東京学芸大学付属高校）
５．高校の物理教育の授業実践の具体例について 岸澤眞一（越谷高校）
６．総合討論
参加者数：95 名【自然の不思議ー物理教室】
共同主催：日本物理学会・国立科学博物館・日本物理教育学会
開講日：6 月 25 日（土）、7 月 16 日（土）、8 月 6 日（土）場所：国立科学博物館 上野本館地球館（東京都台東区）
主な対象は小学 5 年〜中学 3 年。毎回 15 名〜20 名の参加者があった。
【世田谷区への協力事業】「世田谷区中学生講座」サイエンスドリーム
主催：世田谷区教育委員会
企画協力：日本物理学会
会期・場所：8 月 9 日（火）・日本科学未来館- 3 -【高校物理の授業に役立つ基本実験講習会】
主催：物理教育研究会（APEJ）
共催：日本物理学会
応用物理学会
後援：学術図書出版社
大学発教育支援コンソーシアム推進機構
期日：7 月 17 日（日）―18 日（月祝日）
場所：麻布高校（港区元麻布）
対象：現職の物理（理科）教員、物理（理科）教員を志望する学生他
定員：60 名【物理学者から見た原子力利用とエネルギー問題】
主催：日本物理学会
協賛：立教大学理学部
期日：2011 年 6 月 10 日（金） 13：00-18：00
場所：立教大学池袋キャンパス 太刀川記念館 3 階多目的ホール

2-4. 本会の目的達成のために重要な活動
5 編 18 名を表彰した。
2-4-1.第 16 回論文賞の表彰
学会として若手物理系人材のキャリア支援のための活動を行った。
2-4-2．キャリア支援センタ
主な活動としてメール，Web によるキャリア支援関連情報の周知を行い、2011 年
ー
11 月に神戸大と東大で物理系人材向けのキャリアガイダンスを開くための準備を行った．

2-4-3.協力活動●「理数系学会教育問題連絡協議会」への参加・協力●「日本技術者教育認定機構(JABEE)」関係
・ 物理・応用物理学関連分野における 2010 年度の認定審査結果を審議・承認した。
・ 認定審査に係わる, 物理・応用物理学関連分野の”分野別要件”を見直した。
・ JABEE 連絡協議会規約の一部改定, 「物理・応用物理学関連分野」審査委員会規則の一部改定をそれぞれ行った。
・ 2011 年度の認定審査チームを発足させ, 審査活動を開始した。
●男女共同参画関係
・４月５日（火）〜8 日（金）に南アフリカ Stellenbosch で開催された The
4th IUPAP International Conference onWomen in Physics (ICWIP 2011)に参加
・8 月 18 日（木）女子中高生夏の学校に参加●研究費配分に関する研究環境関係
・科学研究費補助金の申請・採択状況について「データ提供に関する要望書」を日本学術振興会に提出した。
・科学研究費補助金の申請・採択状況に間する独自の集計方法を検討した。
●受賞候補等推薦委員会関係
・「朝日賞」など各種賞の受賞候補者を選定し, 主催機関へ推薦した。

2-4-4．物理系学術誌刊行セ 応用物理学会と協同して運営を行った。センター運営に関わる協定書の発効に伴い、2011 年 1 月 1 日から、刊行センター職員はそれぞれの雇用学会の就業規則にンター(PCPAP)従うことになり、両学会の就業規則の差異を縮小することも念頭に置いた上で、2011 年 4 月より就業規則の改定を実行した。

- 4 -2-4-5．支部活動●支部例会、支部特別企画等
本会の各支部において、例会、特別企画等の会合を開催した。

2-4-6.情報・資料公開●電子化・ホームページ関係
ホームページによる情報公開を行った。
●図書雑誌および物理学史資料の供覧
本会所蔵の図書・雑誌、物理学史資料を会員の利用に供した。

2-5．刊行物
2-5-1．日本物理学会誌

第 66 巻第 1 号〜8 号を刊行した。A4 冊子版、月刊、総数

月平均 月予算

ページ数 868

108.5 120

刊行部数 141,200 17,650 18,000
ほかに年次大会のプログラムとして 3 月増刊号 143 ページ（本文）18,190 部を刊行した。

2-5-2 .JOURNAL OF THE
PHYSICAL SOCIETY OFJAPAN(JPSJ)

Vol. 80 No.1〜No.8 を刊行した。A4 冊子及び電子版。
総数

月平均

月予算

ページ数

1,962245258

冊子刊行部数

5,520690700【掲載論文】Full Paper 212, Letter 98, Short Note 17, Addenda 3, Comments& Reply 1, Errata 3, Invited Review Paper 2, Special Topics 0【電子版の年間論文総ダウンロード数】233,680【電子版ダウンロード、国内外の比率】国内 40％、海外 60％

2-5-3．講演概要集（A4 判）

第 66 回年次大会(第 66 巻第 1 号)
分冊

刊行部数

本文ページ数

1500

1582120029231200241413003082-5-4．大学の物理教育（B5 第 17 巻 1〜2 号(3 月、7 月)を刊行判）
総ページ数
1 号平均ページ数
100

2-5-6．JPSJ のサプルメント

1 号平均刊行部数50

約 1,800

Supplement A to Vol. 80 (2011)
Proceedings of the International Conference on Heavy Electrons 2010
(ICHE2010)452 ページ、A4 判、400 部刊行

2-5-7. PROGRESS OF
THEORETICALPHYSICS(PTP)

本会との共同により理論物理学刊行会がVol. 125 Nos. 1〜6、Vol. 126 Nos. 1〜2 を刊行した。
B5 判、月刊総数- 5 -月平均月予算

ページ数

1,738217210

刊行部数

5,850731750

掲載論文数：本論文 77 Letters 9
上記のほか Supplement Nos. 187〜189 の 3 冊 (総頁数 1,020) を刊行した。

3．処務詳細資料
3-1．総会・役員会等に関する事項●第 88 回通常総会
3-1-1．総会
3 月 25 日(金)15 時 00 分〜15 時 40 分 日本物理学会会議室にて開催した。第 1 号議案の第 68 期会長には家 泰弘氏が選ばれ、第 2 号〜第 5 号の事業・会計報告、事業計画・予算、理事・監事等の各議案が、それぞれ原案通り承認された。
●第 89 回臨時総会
2011 年 6 月 11 日(土)13 時 00 分〜13 時 30 分 日本物理学会会議室にて開催した。
第１号議案の東日本大震災被災者への義援金拠出案、第 2 号議案の第 67 期〜68 期代議員の選任の案が、原案通り承認された。
●第 90 回臨時総会
2011 年 7 月 9 日(土)13 時 00 分〜13 時 30 分 日本物理学会会議室にて開催した。
第１号議案の定款変更案（移行後法人での定款案）の一部修正・追加案 が、原案通り承認された。

3-1-2．理事会

下記期日に開催した。
第 529 回 1 月 8 日、第 530 回 2 月 5 日、第 531 回 3 月 5 日、
第 532 回 4 月 9 日、第 533 回 5 月 7 日、第 534 回 6 月 11 日、
第 535 回 7 月 9 日、第 536 回 8 月 19 日

3-1-3．委員会（開催日）●会誌編集委員会
1 月 22 日 2 月 16 日 3 月 23 日 4 月 16 日 5 月 21 日 6 月 18 日
7 月 16 日 8 月 24 日
●JPSJ 編集委員会
1 月 19 日、2 月 15 日、4 月 12 日、5 月 16 日、6 月 15 日、7 月 12 日、
8 月 10 日（3 月の委員会は 16 日に予定されていたが、震災の影響で中止され、代わりに電子メール会議を行った）●刊行委員会2 月 23 日 5 月 9 日 6 月 30 日 8 月 30 日
●PTEP 刊行準備委員会
4 月 20 日 5 月 31 日 8 月 1 日●物理系学術誌刊行センター運営協議会
2 月 7 日 4 月 15 日 7 月 7 日●受賞候補等推薦委員会
1 月 21 日 7 月 15 日 9 月 9 日●論文賞選考委員会
1 月 26 日●物理学史資料委員会
3 月 14 日 7 月 29 日
●物理教育委員会
1 月 15 日 2 月 22 日 4 月 3 日 7 月 14 日
●大学の物理教育編集委員会- 6 -1 月 22 日 2 月 19 日 2 月 26 日 5 月 21 日 6 月 11 日 6 月 25 日
8 月 20 日●JABEE 委員会議
1 月 24 日●男女共同参画推進委員会
3 月 9 日 5 月 30 日 8 月 4 日●領域委員会
5 月 25 日●事務局運営委員会
3 月 3 日 6 月 3 日 （その他メール審議を数回）●Jr.セッション委員会
2 月 1 日 7 月 24 日
●物理人材活用委員会
開催せず。
●研究費配分に関する研究環境検討委員会議
3 月 11 日 8 月 12 日
●AAPPS 委員会
2 月 12 日 4 月 23 日 （第 25 回 AAPPS 理事会 6 月 17 日〜18 日）

3-1-4.その他の事項●応用物理学会との共同要望書について
会計検査院宛に、科研費補助の必要性についての共同要望書を提出した。
●JPSJ の海外販路の検討について
海外機関購読について、2013 年から Institute of Physics の出版部門への委託を検討。会員サイトに要点を掲載し、会員へ意見を求めた。
●会誌発送方法変更について
会誌発送をヤマトメール便から、ゆうメールへ変更した。
●外部団体への推薦等について
JABEE 理事として 1 名を選出、分子科学研究所学会等連絡会議構成員に 2 名を推薦した。

3-2．契約・入札・他に関する事項● 主な新規契約に関する事項
契約月日 相手方

契約の種類

期間

2 月 15 日 （株）ダイナコム

システム運用保守変更契約

3 月 1 日以降の変更

5 月 26 日 郵便事業株式会社 銀座支店

ゆうメール運送業務委託契約

2011/06/01〜2012/05/31

6 月 29 日 （株）エスケイコンサルタント

労働者派遣契約

2011/06/29〜2012/06/28● 入札に関する事項（なし）● その他の事項
領域 13 の物理教育分野について、日本物理教育学会との相互協定の締結
日物応物男女共同参画連絡会（仮称）の設立● 許可、認可および承認に関する事項（なし）- 7 -4．会員の異動状況

会員種別会2010 年 12 月 31 日現在

員数
2011 年 8 月 31 日現在

増減

17,283 1）（内：大学院生数 2,151）

17,239 2）（内：大学院生数 2,847）

学部学生会員47140＋93

賛助会員

90(267 口)

86 (269 口)−4(＋2 口)特別会員838３）

832 4）−6

正会員

計18,258

18,297１）

うち名誉会員 6、シニア会員 495
うち名誉会員 6、シニア会員 486
３）
会誌：国内 260 国外 3 、JPSJ：国内 156 （オンライン版のみ 18 、プラス冊子版 138）
国外 419 （オンライン版のみ 65 、プラス冊子版 354 ）４）
会誌：会誌：国内 250 国外 、1
JPSJ：国内 171 （オンライン版9、オプション冊子版 162 ）国外 410 （オンライン版 91、オプション冊子版 319 ）
２）

- 8 -

−44
(内大学院生数＋696)＋39