2024 年 3 月改訂 （第 1 版）

日本標準商品分類番号

外用殺菌消毒剤

872612

ポビドンヨードエタノール製剤

Popiyodon Field 10％

貯法：室温保存有効期間：3 年

販売開始

3. 組成・性状3.1 組成有効成分100mL 中 日局ポビドンヨード 10g（有効ヨウ素として 1g を含む。）

添加剤

エタノール、 ヨウ化ナトリウム、 ｐH 調整剤

3.2 製剤の性状
性状

承認番号 22000AMX00325000

黒褐色の液剤で、特異なにおいを有する。
無菌製剤である（開栓までの無菌を保証）。

4. 効能又は効果
手術部位（手術野）の皮膚の消毒
6. 用法及び用量本剤を塗布する。
9. 特定の背景を有する患者に関する注意
9.1 合併症・既往歴等のある患者
9.1.1 本剤又はヨウ素に対し過敏症の既往歴のある患者
9.1.2 甲状腺機能に異常のある患者
血中ヨウ素の調節ができず甲状腺ホルモン関連物質に影響を与えるおそれがある。
9.7 小児等
ポビドンヨード製剤を新生児に使用し、一過性の甲状腺機能低下を起こしたとの報告がある 1）。
11. 副作用
次の副作用があらわれることがあるので、観察を十分に行い、異常が認められた場合には投与を中止するなど適切な処置を行うこと。
11.1 重大な副作用
11.1.1 ショック（0.1％未満）、アナフィラキシー（0.1％未満）
呼吸困難、不快感、浮腫、潮紅、蕁麻疹等があらわれることがある。
11.2 その他の副作用
0.1％未満1995 年 9 月

14.1.2 大量かつ長時間の接触によって接触皮膚炎、皮膚変色があらわれることがあるので、溶液の状態で長時間皮膚と接触させないこと 3）。本剤が手術時に体の下にたまった状態や、ガーゼ・シーツ等にしみ込み湿った状態で、長時間皮膚と接触しないよう消毒後は拭き取るか乾燥させるなど注意すること。
14.1.3 眼に入らないように注意すること。入った場合には水でよく洗い流すこと。
14.1.4 石けん類は本剤の殺菌作用を弱めるので、石けん分を洗い落としてから使用すること。
14.1.5 電気的な絶縁性をもっているので、電気メスを使用する場合には、本剤が対極板と皮膚の間に入らないよう注意すること。
14.1.6 エタノールを含有しているので、電気メスを使用する
場合には、本剤を乾燥させ、エタノール蒸気の拡散を確認してから使用すること。特にドレープ（覆い布）等の使用時には、本剤が液状として残ったり、ドレープ下に気化したエタノール蒸気が充満することで、引火しやすくなるおそれがある。
18. 薬効薬理18.1 作用機序
水溶液中のポビドンヨード液はヨウ素を遊離し、その遊離ヨウ素（I2）が水を酸化して H2OI＋が生じる。H2OI＋は細菌及びウイルス表面の膜タンパク（－SH グループ、チロシン、ヒスチジン）と反応することにより、細菌及びウイルスを死滅させると推定される。
18.2 細菌等に対する効果（ in vitro ）ポビドンヨード製剤（10％液剤）の臨床分離株に対する効果は次の通りであった 4-7）。
被験菌

ポビドンヨード製剤
株数 （10％液剤）の希釈倍率（PVP-I 濃度）

作用
時間

減菌率

Staphylococcus
aureus （MSSA） 2020 倍（0.5％）

30 秒 99.99％以上

Staphylococcus
aureus （MRSA） 2020 倍（0.5％）

30 秒 99.99％以上

過敏症

発疹

Escherichia
coli1020 倍（0.5％）

30 秒 99.99％以上

皮膚

接触皮膚炎、そう痒感、灼熱感、皮膚潰瘍、皮膚変色

Pseudomonas
aeruginosa

2020 倍（0.5％）

30 秒 99.99％以上

血中甲状腺ホルモン値（T3、T4 値等）の上昇
あるいは低下などの甲状腺機能異常

Serratia
marcescens

2020 倍（0.5％）

30 秒 99.99％以上

甲状腺Burkholderia
cepacia

1020 倍（0.5％）

30 秒 99.99％以上

Klebsiellapneumoniae

1020 倍（0.5％）

30 秒 99.99％以上

Mycobacterium
avium

2100 倍（0.1％）

30 秒

99.9％以上

Mycobacterium
kansasii

3100 倍（0.1％）

30 秒

99.9％以上

Mycobacterium
tuberculosis

7100 倍（0.1％）

30 秒 99.99％以上

Bordetella
pertussis1050 倍（0.2％）

15 秒 99.99％以上

12. 臨床検査結果に及ぼす影響
酸化反応を利用した潜血試験において、本剤が検体に混入すると偽陽性を示すことがある 2)。
14. 適用上の注意
14.1 薬剤使用時の注意
14.1.1 エタノールによる刺激作用を有するため、損傷・創傷皮膚及び粘膜には使用しないこと。

18.3 ウイルスに対する効果（ in vitro ）ポビドンヨード製剤（10％液剤）のウイルスに対する効果は次の通りであった 8-13）。
ウイルスポビドンヨード製剤（10％液剤）の希釈倍率（PVP-I 濃度）

作用
時間

ウイルス
不活化率

単純ヘルペスウイルス

10 倍（1.0％）

30 秒

99.99％以上

アデノウイルス

10 倍（1.0％）

30 秒

99.9％以上

風疹ウイルス

10 倍（1.0％）

60 秒

99.99％以上

麻疹ウイルス

10 倍（1.0％）

60 秒

99.0％以上

ムンプスウイルス

10 倍（1.0％）

60 秒

99.99％以上

インフルエンザウイルス

10 倍（1.0％）

30 秒

99.99％以上

ロタウイルス（サル）

10 倍（1.0％）

30 秒

99.9％以上

ポリオウイルス

2 倍（5.0％）

30 秒

99.9％以上HIV

20 倍（0.05％）

30 秒

99.9％以上

サイトメガロウイルス

10 倍（1.0％）

30 秒

99.9％以上SARS ウイルス10 倍（1.0％）

60 秒

99.99％以上

鳥インフルエンザウイ
ルス（高病原性）

5 倍（2.0％）

10 秒

99.99％以上

鳥インフルエンザウイ
ルス（低病原性）

5 倍（2.0％）

10 秒

99.99％以上

豚インフルエンザウイ
ルス

10 倍（1.0％）

10 秒

99.99％以上

カリシウイルス（ネコ、イヌ）

40 倍（0.25％）

10 秒

99.9％以上

マウスノロウイルス50 倍（0.2％）

15 秒

99.99％以上

5）国定孝夫ほか：環境感染．2000；15(2)：156-162
6）Rikimaru,T.,et al.：Dermatology．1997；195(Suppl.2)：
104-106
7）Suzuki,T.,et al.：J Infect Chemother．2012；18(2)：272-2758）川名林治ほか：臨床とウイルス．1998；26(5)：371-386
9）Kariwa,H.,et al.：Dermatology．2006；212(Suppl.1)：
119-12310）Ito,H.,et al.：Dermatology．2006；212(Suppl.1)：115118
11）伊藤啓史ほか：日本化学療法学会雑誌．2009；57(6)：508-51012）遠矢幸伸ほか：日本化学療法学会雑誌．2006；54(3)：260-262
13）Matsuhira,T.,et al.：Exp Anim．2012；61(1)：35-40
14）栗村 敬ほか：Biomedica．1987；2(12)：1223-1226
15）野田伸司ほか：岐衛研所報．1979；24：15-21
16）吉田製薬株式会社 社内資料：生物学的同等性
24. 文献請求先及び問い合わせ先
吉田製薬株式会社 学術部〒164-0011 東京都中野区中央 5-1-10
TEL 03-3381-2004
FAX 03-3381-7728
26. 製造販売業者等
26.1 製造販売元

また、コクサッキーウイルス、エコーウイルス、エンテロウ
イルスに対しても効果が認められた 14）、15）。
18.4 生物学的同等性
ポピヨドンフィールド 10％とイソジンフィールド液 10％を任意に希釈し菌液と接触させたとき、両剤の生存菌数の経時的変化には相関がみられ、生物学的同等性が認められた 16）。
19. 有効成分に関する理化学的知見
一般的名称：ポビドンヨード (Povidone-Iodine)
化学名：Poly［1−（2−oxopyrrolidin−1−yl）ethylene］iodine
分子式：(C6H9NO)n ・ xI性 状：暗赤褐色の粉末で、わずかに特異なにおいがある。
水又はエタノール（99.5）に溶けやすい。
1.0g を水 100mL に溶かした液の pH は 1.5 ～ 3.5 である。
化学構造式：

20. 取扱い上の注意
直射日光を避けて保存すること。
22. 包装250mL （ポリ容器）
23. 主要文献
1）竹内 敏ほか：日本小児外科学会雑誌．1994；30(4)：749-754
2）Bar-Or,D.,et al.：Lancet．1981；2(8246)：589
3）Okano,M.：J Am Acad Derm．1989；20(5)：860
4）国定孝夫ほか：環境感染．1999；14(2)：142-147202403