販売用資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス･日本株･ロング･ショート･ファンド
愛称:ベスト･アルファ

マンスリーレポート

お知らせ

スパークス・アセット・マネジメント株式会社が、「トムソン・ロイター リッパー・ファンド・アワード・ジャパン ２０１７（最優秀運用会社株式部門）」 を４年連続で受賞しました。
株式部門での４年連続受賞は、世界新記録※です。
※ ４年連続受賞の世界新記録を達成したのは、スパークスを含め世界の運用会社で２社のみ｢トムソン・ロイター リッパー・ファンド・アワード・ジャパン ２０１７｣は、世界各都市で開催している｢ThomsonReuters Lipper Fund Awards｣プログラムの一環として行われ、日本において販売登録されている国内および外国籍ファンドを対象に、優れたファンドとその運用会社を選定し、表彰するものです。 選定/評価に際しては、トムソ
ン・ロイター リッパー独自の投資信託評価システム｢リッパー・リーダー・レーティング・システム (トムソン・ロイター
リッパー・リーダーズ、Thomson Reuters Lipper Leaders)｣の中の｢コンシスタントリターン(収益一貫性)｣を用いています。
トムソン・ロイター リッパー・ファンド・アワードの評価の基となるトムソン・ロイター リッパー・リーダーズのファンドに関する情報は、投資信託の売買を推奨するものではありません。トムソン・ロイター リッパー・リーダーズが分析しているのは過去のファンドのパフォーマンスであり、過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではないことにご留意ください。評価結果は、リッパーが信頼できると判断した出所からのデータおよび情報に基づいていますが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。

※当表彰は、スパークス・アセット・マネジメント株式会社が受賞したアワードであり、当ファンドの受賞ではございません。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アセット・マネジメント株式会社スパークス･日本株･ロング･ショート･ファンド
愛称:ベスト･アルファ【運用実績】

マンスリーレポート
基準日 平成29年10月31日【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス（％）
ファンド

基準価額
21,397 円

直近の分配実績（円）TOPIX配当込

ハイ･ウォーター･マーク：

過去1ヵ月間3.59

5.45 第11期 2013/03/110

過去3ヵ月間7.74

9.98 第12期 2014/03/10

300

過去6ヵ月間12.16

16.43 第13期 2015/03/10

0

過去1年間

20.55

29.44 第14期 2016/03/10

025,000

過去3年間

22.14

40.87 第15期 2017/03/10

020,000

設定来133.18

109.22 設定来累計

1,300※決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマンスは、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。

純資産総額
9.79 億円

19,888 円※基準価額がハイ・ウォーター・マークを超えると実績報酬が発生します。
詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

※2002/3/8（設定日前営業日）を10,000として指数化（億円）

500

純資産（右軸）分配金再投資基準価額（左軸）TOPIX配当込み
基準価額（左軸）

400

15,000300

10,000200

5,000100【ロング・ショート別構成】
ロングショート
債券
キャッシュ等

解約価額
21,333 円

0比率（％）
64.9-27.3
0.062.4

銘柄数36350－

002/03 04/03 06/03 08/03 10/03 12/03 14/03 16/03※基準価額は信託報酬・実績報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※当ファンドはTOPIX（配当込み）をベンチマークとするものではありません。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

【ロング･ショート比率推移（設定来）】※比率は対純資産総額

100%80%【市場別構成（ロング）】

市場
東証１部
東証２部
ジャスダック
その他

60%

比率（％）
56.5
0.0
2.85.6※比率は対純資産総額

機械
不動産業
電気機器
銀行業
情報・通信業
その他※比率は対純資産総額

20%
0%
-20%
-40%
-60%
02/03

ロング

04/03

06/03

ショート

08/03

ネット

10/03

12/03

14/03

16/03

【組入有価証券上位10銘柄（ロング）】【業種別構成（ロング）】

業種

40%

銘柄

比率（％）
12.7
8.6
7.5
3.9
3.8
28.4

業種

比率（％）
機械
4.0
1 ＳＭＣ
機械
3.2
2 ディスコ
電気機器
3.1
3 スタンレー電気
不動産業
3.1
4 サンフロンティア不動産
機械
2.9
5 ＤＭＧ森精機
ＳＵＭＣＯ
金属製品
2.8
6
証券、商品先物取引業
2.87 ＳＢＩホールディングス
鉄鋼
2.7
8 大同特殊鋼
その他製品
2.69 任天堂
2.3
10 三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ 銀行業※比率は対純資産総額※上記記載のうち、【運用実績】、【基準価額・純資産総額の推移】以外は当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。
※「比率（％）」は、当ファンドが投資するマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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愛称:ベスト･アルファ

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基準日 平成29年10月31日

ファンド・マネージャーのコメント【市況状況】
10月の日本株式市場は堅調に推移しました。
月の前半の日本株式市場は、連日で年初来高値を更新しました。2日に発表された米ISM製造業景況指数が市場予想を上回り、2004年5月以来の高水準を記録しました。これを受けて、4日の米国株式市場は過去最高値を付け、外国為替市場ではドル高が進みました。
月の半ばには、衆議院選挙に関する世論調査で与党優勢との見通しが広がったことで、日本株式市場は続伸し、12日の日経平均株価はおよそ21年ぶりの高値を付けました。その後も世界的に株高傾向は続き、米国株式市場のダウ工業株30種平均は史上初めて23,000ドルを付け、ナスダック総合株価指数も揃って最高値を更新し、ドイツやフランスなど欧州の株式市場も上昇しました。これらを受け、海外投資家を中心にリスク選好の動きが広がり、加えて、月末から本格化する企業決算の業績拡大への期待にも支えられ、日本株式市場も14日間連続で年初来高値を更新し、20日の日経平均株価は約57年ぶりに14連騰を記録しました。
月の後半には、22日の衆議院選挙で与党が圧勝したことと外国為替市場での円安進行で、日本株式市場は大幅高となり、24日の日経平均株価は歴代最長となる16連騰を達成しました。また、欧州中央銀行（ECB）政策理事会で資産購入の減額を発表したものの、見通しが悪化した場合には「資産購入の規模拡大や期間延長の用意がある」とする従来の見解も繰り返しました。
これを好感し、欧州株式市場と米国株式市場は続伸し、日本株式市場も大幅高となり、日経平均株価は21年ぶりとなる22,000円超えとなりました。
10月の日本株式市場は、前月末比でTOPIX(配当込み)がプラス5.45%、日経平均株価も同プラス8.13%と2か月連続で上昇しました。東証33業種の騰落率ベスト３は非鉄金属、電気機器、金属製品となった一方で、ワースト３は鉱業、海運業、石油・石炭製品となりました。東証1部の規模別指数は、外需銘柄の比率が相対的に高い大型株(TOPIX100)が、小型株(TOPIX Small)をアウトパフォームしました。また、東証2部指数や新興市場はTOPIXをアンダーパフォームしたものの堅調に推移し、東証マザーズ指数も4か月ぶりに上昇しました。
10月の第4週までの東証名証投資部門別売買動向では、海外投資家は約2兆2,325億円の買い越しとなった一方、個人投資家は約1兆8,133億円および信託銀行は約1,132億円の売り越しとなりました。

【運用状況】
10月の当ファンドはSUMCO、ディスコなどが上昇し、パフォーマンスに対してプラスに貢献しました。
SUMCOとディスコは、ともに半導体に関連する企業です。IoT（モノのインターネット）が進展することで、電子部品を搭載する機器だけでなく、半導体は大量データ保存用のサーバーなどにも使われており、力強い需要拡大が続いています。短期的な事業環境だけでなく長期的な成長を見越して株価は上昇を続けています。
一方、ティーケーピー、コロプラなどが下落し、パフォーマンスに対してマイナスに影響しました。
ティーケーピーは、2018年度2月期第2四半期決算を発表しましたが、通期の利益予想を上方修正しなかったことを嫌気して、株価は下落しました。コロプラは、サービスを開始した新作ゲームが不人気であること、今期に予定されている新サービスが無いことから、業績回復の可能性が低下したと考えられたことなどにより株価は下落しました。

【運用方針】
日本株式市場は順調に上昇を続け、日経平均株価は1996年6月につけたバブル崩壊後の最高値に接近しています。好調な世界経済や、安定した国内政治を好感して、株価上昇が続いています。
株価は歴史的な水準まで上昇したとはいえ、株価バリュエーションは依然として割安な水準にあります。予想PER（株価収益率）を比べてみると、バブル後高値である1996年6月は約50倍であるのに対し、2017年10月は約16倍と低水準であり、さらに足元で発表されつつある企業業績は好調なことから今後の予想PERの低下が見込まれるため、単純に株価水準だけで現在の株式市場を「バブル」であると断じるのは早計な判断であると考えます。個別企業の事業価値をしっかりと見極めて投資判断を行う方針です。
個別企業ではティーケーピーへの投資割合を増やしつつあります。同社は都市圏を中心に、貸し会議室を提供する現時点では時価総額700億円超の企業で2017年3月に東証マザーズに上場しました。近年、日本の企業はコスト削減意識の高まりから会議室スペースを自社保有せず、時間貸しスペースを活用することで固定費負担を低位に抑えようとする動きが多く見られます。
一方で、供給サイドに目を向けると、大きな会議室や宴会場を保有して総合的なサービスを提供する大規模ホテルは減少傾向にあり、面積効率の高い宿泊サービスに特化する都市型ホテルが増加しています。このような環境のもと同社は、オフィスビルの空床スペースを借り上げ、会議室を提供するサービスを拡大させてきました。また、会議室に付帯する料飲サービスや宿泊サービスに事業領域を拡大しつつあること、海外への事業展開も進めていることから成長の余地はかなり大きいと考えています。「シェアリングサービス」を行う海外企業が非常に高い株価バリュエーションで評価されていることを考慮すると、同社の評価余地はまだまだ大きいと考えて投資を行っています。
日本株式市場は堅調に推移していますが、日本経済全体はかつてのように高成長する訳ではありません。良好な経済環境の中で海外での成長機会を捉える企業や、国内需要を勝ち取る企業など、勝ち組と負け組に大きな差が出ることが予想されます。
長期的な観点から、必要とされないサービスや社会の変化に適合できないサービスを提供する企業に、ショートの投資機会を見つける方針です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、日本の株式に投資し、絶対値での中・長期的な安定的投資元本の成長を目指して運用を行います。

ファンドの特色
１. 株式市場変動の影響を軽減しつつ、安定的なプラスのリターンを目指すロング・ショート戦略の日本株ファンドです。
当ファンドはロング・ショート型のファンドです。ロング・ショート型とは将来の成長が見込まれる株式を買建て（ロング）する一方で、過大評価されている株式を主に信用取引により売建て（ショート）するという２つのポジションを組み合わせる手法です。
※ベンチマークは特に定めないこととします。

２. 進展する「勝ち組」・「負け組」の二極化現象を投資機会と捉えます。
「勝ち組企業」の株を買建て、「負け組企業」の株を売建てます。
徹底したボトムアップ・リサーチにより、こうした二極化現象を的確に捉えることを目指します。

３. 中長期的な日本の株価上昇の機会を捉えるため、買持ちの多い戦略とします。
スパークスでは、株式は中長期的に見て、通常プラスのリターンをもたらすと考えており、また、現状の日本の政治、経済、社会レベルでの構造変化は株式市場の上昇を後押しすると考えています。
↓原則、買持ちの多い戦略をとります。
（買持ち＝ロングのポジションを、売建て＝ショートのポジションよりも多めに保有する戦略）

４. 徹底的なボトムアップ ・ リサーチに基づく銘柄評価を行います。

ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、株式などの値動きのある有価証券に投資し、有価証券先物取引等を活用することがありますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
ロング・ショート戦略固有のリスク
当ファンドは売建て（ショート・ポジション）取引を行いますので、売建てた株式等が値上がりした場合、基準価額が下落する要因となります。また、ロング・ポジションおよびショート・ポジションの双方で損失が生じた場合、通常のファンドにおける損失よりも大きくなる可能性があります。
信用リスク
組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
中小型株式等への投資リスク
当ファンドは、中小型株式等へも投資します。こうした株式は、比較的新興であり、発行済株式時価総額が小さく、売買の少ない流動性の低い株式が少なくありません。その結果、こうした株式への投資はボラティリティ（価格変動率）が比較的高く、また流動性の高い株式に比べ、市況によっては大幅な安値で売却を余儀なくされる可能性があることから、より大きなリスクを伴います。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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お申込メモ（お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。）
ファンド名スパークス･日本株･ロング･ショート･ファンド（愛称：ベスト･アルファ）

商品分類

追加型投信／国内／株式／特殊型（ロング・ショート型）

信託期間

平成 14 年 3 月 11 日から無期限

決算日

毎年 3 月 10 日
（休日の場合は翌営業日）

収益分配

原則として毎決算時にファンドの基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合は分配を行わないこともあります。

お申込時間

各販売会社で毎営業日お申込いただけます。お申込時間は、原則として午後 3 時までとします。
当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。

【ご解約時】■信託財産留保額
解約請求受付日の基準価額に対して 0.3%の率を乗じて得た額■解約手数料なし

お申込単位

販売会社が定める単位【保有期間中】

お申込価額

お申込受付日の基準価額

解約のご請求販売会社の毎営業日に販売会社が定める単位で解約を請求することができます。お申込時間は、原則として午後 3 時までとします。当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。
※委託会社は金融商品取引所における取引の停止、その他やむを得ない事情があるときには、解約請求の受付を中止することができます。

解約価額

解約請求受付日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額

解約代金の受渡日

解約請求受付日から起算して、原則として 5 営業日目からお支払いします。

お客様にご負担いただく手数料等について＊下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なります
ので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料
お申込受付日の基準価額に 2.16%（税抜2.0%）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額(信託財産から間接的にご負担いただきます)【課税上の取扱い】
課税上の取扱いについては投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。

■信託報酬
純資産総額に対して年率 2.052%（税抜1.90%）■実績報酬
前営業日の基準価額がハイ・ウォーター・マークを上回った場合、当該基準価額と当該ハイ・ウォーター・マークの差額の21.6%（税抜 20%）を費用計上。実績報酬は半年毎に信託財産から支払われ、ハイ・ウォーター・マークも半年毎に見直されます。
■その他の費用等(1)監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対して上限年率 0.10%（税込）)(2)有価証券売買時の売買委託手数料等
は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本トラスティ･サービス信託銀行株式会社に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行います。
販売会社

登録番号

池田泉州ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

ＳＭＢＣフレンド証券株式会社※１

金融商品取引業者

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

ぐんぎん証券株式会社

金融商品取引業者

ごうぎん証券株式会社金融商品取引業者

株式会社荘内銀行

登録金融機関髙木証券株式会社

金融商品取引業者

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

浜銀ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

みずほ証券株式会社

金融商品取引業者

めぶき証券株式会社

金融商品取引業者

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

スパークス･アセット･マネジメン
金融商品取引業者
ト株式会社

日本証券業
協会

近畿財務局長（金商）第 370 号
関東財務局長（金商）第 2251 号
関東財務局長（金商）第 40 号
関東財務局長（金商）第 44 号
関東財務局長（金商）第 2938 号
中国財務局長（金商）第 43 号
東北財務局長（登金）第 6 号
近畿財務局長（金商）第 20 号
東海財務局長（金商）第 140 号
関東財務局長（金商）第 1977 号
関東財務局長（金商）第 165 号
関東財務局長（金商）第 94 号
関東財務局長（金商）第 1771 号
関東財務局長（金商）第 195 号
関東財務局長（金商）第 346 号

加入協会
一般社団法人
一般社団法人
金融先物取引業 日本投資顧問業協会協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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※１ ＳＭＢＣフレンド証券株式会社では、2016年2月1日以降、新規の買付を停止しており、換金のみの受付となります。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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