〜テクノインストラクターになるために〜

指導員養成訓練
ガイドブック
働く人を育てることそれがテクノインストラクターの仕事です

を
来
未
で
技
!
く
開
り
切

目次

０１ テクノインストラクター（職業訓練指導員）とは０２ 仕事のやりがい・現役の指導員に聞いてみました
０４ 職業訓練指導員になる方法
０５ 職業訓練指導員に求められる７つの能力
０６ 職業訓練指導員養成コース一覧
０８ 訓練技法習得コース
０９ 訓練技法・技能等習得コース
１０ 指導力習得コース
１１ 実務経験者訓練技法習得コース
１２ 職種転換コース
１３ 職業能力開発研究学域
１４ 専門課程担当者養成コース・応用課程担当者養成コース
１５ 職業訓練指導員に関するよくある質問
１６ 職業能力開発総合大学校（PTU）とは
１７ アクセス・お問い合わせ先

シンボルマークについて

ハロトレくんとはテクノインストラクター（職業訓練指導員）とは
日本には、希望する仕事に就くために必要な技能や知識を習得することができる、職業訓練（ハロートレーニング）という公的制度があります。
テクノインストラクターとは、国や都道府県等の施設で、ハロートレーニングの授業を行う職業です。 法律（職業能力開発促進法）に基づく専門職なので安定した職業です。

こういう仕事をしています
高度な技術をもった人材の育成

就職や技術のスキルアップの支援

事業主の支援高校等の学校を卒業した人に対し、求職者や在職者を対象に、専門的な会社を経営している事業主から、 生

高度な技術を学ぶことができる授業

技術等を学ぶ授業やキャリアプラン

産性の向上や人材育成に関する相談を行い、 専門的な技能・技術をもっの相談等を行い、 再就職の支援をしを受け、 訓練コーディネート等の指た人材を育成しています。

ています。

導を行い、経営に貢献しています。

また、 すでに仕事をしている人に対転職の手助けをしています。

退職

し研修を行い、スキルアップ

こういう人に訓練をしています（受講者）
就職
仕事を探している人（求職者）

スキルアップしたい人（在職者）

学校を卒業した人（中卒者、 高卒者）

障害をもっている人こういうところで働いています

国や都道府県が運営する訓練校

民間企業等が運営する訓練施設

法務省が運営する
矯正施設

こういう人に向いている仕事です●好奇心旺盛な人●教えることが好きな人●人と接することが好きな人●困っている人の役に立ちたい人
01

仕事のやりがい・現役の指導員に聞いてみました
就職やスキルアップに必要な技術的指導のほか、受講者へのキャリアコンサルティング、人材ニーズの把握とニーズに沿った人材の育成、訓練カリキュラムの開発等を担っています。

都道府県

職業能力開発施設

Q1.どのような仕事をしていますか？
主な仕事は、「京都府内の企業ニーズを汲み取り、訓練内容の考案・提案をすること」、「訓練生に訓練指導・生活指導・就職指導をすること」、「訓練生募集の広報活動をすること」です。 （京都府）
授業だけでなく、県内の企業に勤めている方にセミナーを行うこともあります。 訓練を受けた方が知識や技術を学び、自分でできるようになる瞬間に立ち会えるやりがいのある仕事です。 （岐阜県）

Q2.どのようなやりがいがありますか？
訓練生のほとんどが未経験の方ばかりですが、 訓練を重ねるにつれて、みるみる
成長していく姿を間近で見られることにとてもやりがいを感じています。また、 職業訓練を通じてものづくり産業を支え、 社会に貢献できることは、とても責任感がありやりがいがあります。 （東京都）

Q3.大変なことはなんですか？
年齢の違いや訓練に対するモチベーションの違う訓練生を同時に指導するため、きめ細やかな指導が求められます。 （長崎県）

Q4.メッセージをどうぞ！
訓練生のほとんどは、 知識や経験が無いことに不安を抱えています。 テクノイン
ストラクターは、 職業訓練を通して訓練生に自信をもたせ、それぞれが目指す就職へと導く大切な役割を担います。 我々とともに、 職業訓練を必要としている人たちをサポートしていきましょう。 （兵庫県）（独）高齢・障害・求職者雇用支援機構
Q1.どのような仕事をしていますか？
学生への授業実施だけでなく、授業のテキストや資料の作成、在職者へのセミナー
実施、 企業訪問、 高校訪問、 進路相談等と、 仕事内容は多岐にわたります。
（四国能開大）地元企業からの技術的な相談や要望に対し、 共同研究や能力開発セミナー等を企画・実施して､ 地域貢献しています。 （東北能開大）Q2.どのようなやりがいがありますか？
人生の岐路に立つ学生の就職支援に携わることは、責任はありますが、うまくいった時は、自分のことのように嬉しく感じます。 （四国能開大）
自分が授業を受け持った卒業生が企業で活躍している姿を見ると、テクノインス
トラクターになって良かったなぁと思います。 （九州能開大）Q3.大変なことはなんですか？
理解の度合いが一人一人異なるため、 個人の理解度を常にチェックしながら、それに合わせた訓練を行っていくことが大変です。 （沖縄能開大）授業を通して学生が安全に、 かつ、より早く知識・技能を習得・活用できるよう、
わかりやすく効果的に伝えるための工夫が必要です。 （東北能開大）Q4.メッセージをどうぞ！
人に何かを教える仕事は大変ですが、その分やりがいがあります。 一緒に人の役立つ仕事をしませんか？
（関東能開大）学生に理解してもらうための授業は、 皆さんの工夫次第でいかようにも変わります。 仕事に対する積極性とものづくりに対する探究心をもって頑張ってください。
（九州能開大）02

職業能力開発大学校

法務省

刑務所・少年院

Q1.どのような仕事をしていますか？
職業訓練指導員免許を必要とする作業専門官は、 罪を犯し刑務所に入所した受刑者への職業訓練や、 企業から注文を受けた仕事を通し、 技術指導をしています。 勤労意欲を養わせること、あるいは職業的な知識・技能を身に付けさせることは、 社会復帰の促進に直結する重要な仕事だと感じています。また、 刑務所ブランドの製品開発にも携わっており、 独創性や個性を発揮できる仕事も行っています。
（横浜刑務所）

Q2.どのようなやりがいがありますか？
学生時代に習得した知識及び技術を活かせる技術系の国家公務員の仕事であり、 再犯防止が注目される中、 刑務作業の指導を通じて、 彼らに向き合い、 改善更生を働きかけることのできる仕事にやりがいを感じています。 （横浜刑務所）

Q3.大変なことはなんですか？
技術指導に係る専門的な内容だけでなく、 懲役刑に関する知識を身につける必要があり、最初は覚えることが多くて大変でしたが、研修制度がしっ
かりしていて短期間で必要なスキルを習得することができました。
（横浜刑務所）

Q4.メッセージをどうぞ！
私たち作業専門官の仕事は、１年目から自分の個性を発揮できる仕事です。
誰かのために働きたい、 働きながら自分の可能性を発見したいと思っている人こそ、 私たちと一緒に仕事をしてみませんか。 （横浜刑務所）～仕事のやりがい～受講者が自信をもって働けるように、 指導を通じて人材育成を行い、 企業へ送り出します。就職や転職といった「人生の転機」に携わることができる魅力的な仕事です。
さらに、スキルをもった人を国内の9割以上を占める中小

人づくり

企業づくり

スキルアップ
する能力をもった人が増える

企業に増やすことで、 企業技術のレベルアップにも貢献します。 業績がアップすれば、 個人の給与があがり、 経済を潤していきます。
テクノインストラクターの仕事は、 人づくり、 企業づくり
を通じて日本国内まで豊かにできる仕事なのです。また、日本が豊かに！

様々な人と接することで、自身の成長にもつながります。

03

テ ク ノ イ ン ス ト ラ ク タ ー

職業訓練指導員になる方法
テクノインストラクターになるためには、指導員の「免許」を取得する必要があります。
免許の取得方法は複数ありますが、代表的な取得方法をご紹介します。

指導員養成訓練を受講・修了

このガイドブックでご紹介しています！

職業能力開発総合大学校

都道府県指導員養成訓練指導員養成課程を修了

職業訓練指導員免許
申請

指導員養成訓練指導員養成課程を修了した方は、 修了後、 都道府県へ申請することにより、職業訓練指導員免許を取得することができます。
指導員養成課程については、P.6
以降で詳しくご紹介しています。

技能検定に合格
技能検定
１級 に合格職業能力開発協会

都道府県

厚生労働大臣が指定する講習を修了

職業訓練指導員免許
申請（通称：48時間講習）

技能検定に合格した方は、 厚生労働大臣が指定する講習を修了す
るか、 職業訓練指導員試験に合格することで、職業訓練指導員免許を取得することができます。
厚生労働大臣が指定する講習は各都道府県の職業能力開発協会

技能検定
１級 又は２級 に合格

都道府県

都道府県

職業訓練
指導員試験 に合格

職業訓練指導員免許
申請

が、 職業訓練指導員試験は各都道府県が実施しています。
技能検定１級に合格した方は、職業訓練指導員試験の実技試験が免除される場合があります。

実務経験（免許職種に関係するもの）を積む
四年制大学卒業
職業能力開発大学校修了 など
実務経験（例：大卒２年・高卒７年）

職業能力開発協会

都道府県

厚生労働大臣が指定する講習を修了

職業訓練指導員免許
申請（通称：48時間講習）

民間企業等で免許職種に関する実務経験を積んだ方は、 厚生労働大臣が指定する講習を修了する
か、 職業訓練指導員試験に合格することで、職業訓練指導員免許を取得することができます。
厚生労働大臣が指定する講習は各都道府県の職業能力開発協会

四年制大学卒業
職業能力開発大学校修了 など

都道府県

都道府県

職業訓練
指導員試験 に合格

職業訓練指導員免許申請

実務経験（例：大卒１年・高卒３年）

が、 職業訓練指導員試験は各都道府県が実施しています。

教員免許（高等学校普通教育免許）を取得
高等学校普通教育免許所持者

免許職種に関する学科履修者（看護、看護実習、家庭、家庭実習、農業、農業実習、工業、工業実習、商業、商業実習、水産、水産実習、
福祉又は福祉実習に係る免許所持者）

04

都道府県

免許職種に関する学科を履修し、高等学校普通教育免許を所持し職業訓練指導員免許
申請ている方は、都道府県へ申請することで職業訓練指導員免許を取得することができます。

テ ク ノ イ ン ス ト ラ ク タ ー

職業訓練指導員に求められる７つの能力
受講者は10代〜60代まで
幅広い！

訓

ディネー
コー
ト
練

力

受講者にとって分かりやすい

企業のニーズを汲み取り、訓練指導を行うことが内容の考案・提案が

できる。

できる。

・技術力
技能

腕前をもって人に教えること
ができる。

7

ンサルティ
コ
ン
ア
リ

これらの能力を就職活動支援、就職後を見据えた指導員養成訓練にて うえでの提案・考え方の整理ができる。
身に付けます。

ーション
力
ノベ
イ

ものづくりの現場において今までにない発想・企画・

ジメント力
マネ

見解決
題発
力
問

問題を発見し、問題点は何であるかの整理・分析をするとともにその解決策を提案をすることが考えることができる。

できる。

トレンドに敏感になり、向上心をもつことが大事！

本人が決定できるように支援することが重要！

力グ

原理・原則を理解し、確実なキャ実際の経験があるから伝えることが
できる！

開発指
能力
導
業

力

職

相手の思いを理解することが大事！

企業の生産性向上（低コスト化・
納期短縮・品質向上等）に向けた適切な支援がどんな仕事をするときにも必要となる能力です！

できる。

生産現場の流れを理解することも大切！

05

テ ク ノ イ ン ス ト ラ ク タ ー

職業訓練指導員養成コース一覧
指導員養成課程 普通職業訓練 を担当できるテクノインストラクターを養成する課程です。
※１

対象者

訓練期間

職業能力開発大学校（応用課程 ※2）修了者
職業能力開発総合大学校（総合課程 ※3）
卒業者のうち指導力習得コース未修了者

６か月

学校教育法による大学（短期大学を除く）
もしくは高等専門学校（専攻科）において訓練科に関連する学科を卒業した者

１年

職業能力開発総合大学校
総合課程3年生

1年（3年次に履修）実務経験者等

3〜４か月

普通課程担当資格所持者

１年（6か月に短縮可）

高度養成課程 高度職業訓練 を担当できるテクノインストラクターを養成する課程です。
※5

対象者

訓練期間

職業能力開発総合大学校（総合課程）卒業者
職業能力開発大学校（応用課程）修了者

２年

学校教育法による大学（短期大学を除く）
もしくは高等専門学校（専攻科）において専攻に関連する学科を卒業した者●用語説明

普通課程担当資格所持者

６か月

専門課程担当資格所持者

1年※１ 普通職業訓練 新しい職種で働くために必要となる基礎的な技能・知識を持った人材を育成するための職業訓練。 工具の名前や使い方をはじめ、 仕事に必要最低限の大要な技能・知識を習得できる。
※２ 応用課程 職 業能力開発大学校にて、 専門課程修了者等を対象に実施している職業訓練。 製品開発や生産工程を構築できる
生産現場のリーダーを育成する。
※３ 総合課程 職 業能力開発総合大学校にて、 高卒者を対象に実施している職業訓練。 特定専門課程及び特定応用課程を包括した課程。 修了時に学士（生産技術）を取得できる。
06

取得できる資格取得資格で担当できる施設等

コース名

訓練技法習得コース（P.08）●都道府県（職業能力開発校）
普通課程担当資格 ※4●法務省（矯正施設）●（独）高齢・障害・求職者雇用支援機構（ポリテクセンター）

指導力習得コース（P.10）●民間（認定職業訓練校）

実務経験者訓練技法
習得コース（P.11）

受講した職種の普通課程担当資格取得できる資格

修士（生産工学）※6

普通課程担当資格
及び専門課程担当資格※7

専門課程担当資格

応用課程担当資格

訓練技法・技能等習得コース（P.09）

職種転換コース（P.12）

取得資格で担当できる施設等●都道府県（職業能力開発校）●法務省（矯正施設）●（独）高齢・障害・求職者雇用支援機構（ポリテクセンター）●（独）高齢・障害・求職者雇用支援機構（ポリテクカレッジ）

コース名

職業能力開発研究学域※8（P.13）

専門課程担当者
養成コース（P.14）
応用課程担当者
養成コース（P.14）※４ 普通課程担当資格 普通課程（職業能力開発校にて、 中・高卒者を対象に実施している職業訓練）を担当できる資格※５ 高度職業訓練
 基 礎から応用まで専門的な技能・知識を持った新卒レベルの人材を育成するための職業訓練。 普通職業訓練よりも高度な技能・知識を習得できる。
※6 修士（生産工学） 学内論文審査及び修了後の（独）大学改革支援・学位授与機構による審査に合格する必要があります。
※７ 専門課程担当資格 専 門課程（職業能力開発大学校や職業能力開発短期大学校にて、 高卒者を対象に実施している職業訓練）を担当できる資格※８ 職業能力開発研究学域 一 般大学における修士課程に相当しており、 職業訓練指導員としての実践的な能力を養うと同時に、自身の研究テーマの追求を通して修士相当の研究能力を育成する。
07

指導員養成課程

訓練技法習得コース
テクノインストラクターとして、 職業能力開発施設等で普通職業訓練の指導ができる技法を習得します。
対象者

・応用課程修了者
・職業能力開発総合大学校（総合課程）
卒業者のうち指導力習得コース未修了者
職業訓練指導員免許（普通課程担当資格）取得できる資格

訓練期間

訓練科

訓練科と取得できる
職業訓練指導員免許
の免許職種

6か月

免許職種

機械指導科

機械科（溶接科）（塑性加工科）（メカトロニクス科）（熱処理科）

電気指導科

電気科、電気工事科（メカトロニクス科）（発変電科）（送配電科）

電子情報指導科

電子科、コンピュータ制御科（情報処理科）（メカトロニクス科）

建築指導科

建築科、建設科（防水科）（左官・タイル科）
（配管科）
（木工科）

（ ）
内の免許職種は、以下の場合取得できます。
①当該免許職種に関する総合課程の専攻を卒業した場合②応用課程において、当該免許職種に関する科目を修めて修了した場合

訓練内容
◦４～６月
職業能力開発総合大学校で、以下の３つの能力を習得します。
①職業能力開発指導力
職業能力開発に対する基本理念や、適切で効果的な訓練を実施するための訓練・授業の指導計画について習得します。
②訓練コーディネート力
企業が実施している人材育成計画に助言ができ、適切な訓練コースを提案できる力を習得します。
③キャリア・コンサルティング力
相談者が抱える課題の把握や適切な支援方法について習得します。
◦７～９月
OJT実習※で指導計画や企業への訪問、相談者への支援方法を学び、実践的な知識・技術等を習得します。
OJT実習の具体的な時期・実施方法については、入校後にお知らせします。
※OJT実習：「コース修了後のキャリア」に紹介されている施設にて実際に職業訓練の指導方法を学ぶ授業のこと●コース修了後のキャリア
国や都道府県が運営する
公共職業能力開発施設
・都道府県（職業能力開発校）
・独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構（ポリテクセンター）
工具の名前や使い方を教えるのはもちろん、 グループ作業を実施したり、 受講者への就職支援活動を行ったりします。

08

民間企業などが運営する訓練施設
・認定職業訓練校をもつ民間企業
企業の社員へ、その企業に関する専門知識や技能等を教えます。

法・刑務所・少年刑務所
・拘置所

務

省

受刑者へものづくりの技能・技術を教えます。 受刑者が作ったBBQコンロや椅子等の商品は、様々なところで売られています。

教える主な対象者

教える主な対象者

教える対象者

・求職者
・在職者
・中卒者

・民間企業内の社員

・受刑者

指導員養成課程

訓練技法・技能等習得コース
テクノインストラクターとして、 職業能力開発施設等で普通職業訓練の指導ができる技法・技能等を習
得します。
対象者

・学校教育法による大学（短期大学を除く）
もしくは高等専門学校（専攻科）
において訓練科に関連する学科を卒業した者
職業訓練指導員免許（普通課程担当資格）取得できる資格

訓練期間

訓練科

訓練科と取得できる
職業訓練指導員免許
の免許職種

1年

免許職種

機械指導科

機械科（溶接科）（塑性加工科）（メカトロニクス科）（熱処理科）

電気指導科

電気科（電気工事科）（メカトロニクス科）（発変電科）（送配電科）

電子情報指導科

電子科（コンピュータ制御科）（情報処理科）（メカトロニクス科）

建築指導科

建築科（建設科）（防水科）（左官・タイル科）
（配管科）
（木工科）

（ ）
内の免許職種は、学校教育法による大学において、当該免許職種に関する科目を修めて卒業した場合に取得できます。

訓練内容
◦４～６月
職業能力開発総合大学校で、以下の３つの能力を習得します。
①職業能力開発指導力
職業能力開発に対する基本理念や、適切で効果的な訓練を実施するための訓練・授業の指導計画について習得します。
②訓練コーディネート力
企業が実施している人材育成計画に助言ができ、適切な訓練コースを提案できる力を習得します。
③キャリア・コンサルティング力
相談者が抱える課題の把握や適切な支援方法について習得します。
◦７～９月
OJT実習※で指導計画や企業への訪問、相談者への支援方法を学び、実践的な知識・技術等を習得します。
OJT実習の具体的な時期・実施方法については、入校後にお知らせします。
◦１０～３月
職業能力開発総合大学校で各分野における高度な知識と技術力、実践力を身に付けます。
※OJT実習：「コース修了後のキャリア」に紹介されている施設にて実際に職業訓練の指導方法を学ぶ授業のこと●コース修了後のキャリア
国や都道府県が運営する
公共職業能力開発施設
・都道府県（職業能力開発校）
・独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構（ポリテクセンター）
工具の名前や使い方を教えるのはもちろん、 グループ作業を実施したり、 受講者への就職支援活動を行ったりします。

民間企業などが運営する訓練施設
・認定職業訓練校をもつ民間企業
企業の社員へ、その企業に関する専門知識や技能等を教えます。

法

務

省

・刑務所
・少年刑務所
・拘置所受刑者へものづくりの技能・技術を教えます。 受刑者が作ったBBQコンロや椅子等の商品は、様々なところで売られています。

教える主な対象者

教える主な対象者

教える対象者

・求職者
・在職者
・中卒者

・民間企業内の社員

・受刑者

09

指導員養成課程

指導力習得コース
テクノインストラクターに必要な能力を、 総合課程の学生が履修できるコースです。３年次に追加受講・修了し、 かつ職業能力開発総合大学校を卒業すれば、 職業訓練指導員免許を取得できます。
対象者

・職業能力開発総合大学校（総合課程）
３年生
職業訓練指導員免許（普通課程担当資格）取得できる資格

訓練期間総合課程の専攻

訓練科と取得できる
職業訓練指導員免許の免許職種

1年（総合課程３年次に受講）

免許職種

機械専攻

機械科、溶接科、塑性加工科、メカトロニクス科、熱処理科

電気専攻

電気科、電気工事科、メカトロニクス科、発変電科、送配電科

電子情報専攻電子科、コンピュータ制御科、情報処理科、メカトロニクス科

建築専攻

建築科、建設科、防水科、左官・タイル科、配管科、木工科●職業訓練指導員免許取得までの流れ
総合課程の
学年

1年生

2年生

3年生

4年生
卒業後、
各都道府県へ
職業訓練指導員
免許交付を
申請

指導力
習得コース

指導力習得
コースの訓練職業訓練指導員に必要な能力を習得する科目

総合課程の科目●コース修了後のキャリア
国や都道府県が運営する
公共職業能力開発施設
・都道府県（職業能力開発校）
・独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構（ポリテクセンター）
工具の名前や使い方を教えるのはもちろん、 グループ作業を実施したり、 受講者への就職支援活動を行ったりします。

10

民間企業などが運営する訓練施設
・認定職業訓練校をもつ民間企業
企業の社員へ、その企業に関する専門知識や技能等を教えます。

法

務

省

・刑務所
・少年刑務所
・拘置所受刑者へものづくりの技能・技術を教えます。 受刑者が作ったBBQコンロや椅子等の商品は、様々なところで売られています。

教える主な対象者

教える主な対象者

教える対象者

・求職者
・在職者
・中卒者

・民間企業内の社員

・受刑者

指導員養成課程

実務経験者訓練技法習得コース
テクノインストラクターに必要な能力をe-ラーニングシステムで受講・修了し、 能力審査（学科試験・実技試験）に合格することで、 職業訓練指導員免許（普通課程担当資格）を取得できるコースです。
民間企業等で培った実務経験を活かし、 職業訓練指導員免許（普通課程担当資格）取得を目指したい方にオススメです。

対象者

・職業訓練指導員試験を受験することができる方
・４８時間講習を受講することができる方・職業訓練において訓練を担当している方・これから担当しようとする方
このコースを利用して免許を取得する場合は、コース修了後に職業能力開発総合大学校が実施する能力審査を受検し、合格する必要があります。
受講を希望される方は、出願資格を確認させていただきますので、出願手続き開始の１か月前までに事前確認票またはメールフォームにて問い合わせ先（ptu05@jeed.go.jp）
まで必ずご相談ください。

取得できる資格

職業訓練指導員免許（普通課程担当資格）

訓練期間※能力審査合格者のみ

約３～４か月（４６日または７７日）
一日あたりの受講時間は、訓練期間が４６日の場合は約３時間、７７日の場合は約２時間
がおおよその目安です。

取得できる職業訓練指導員免許の免許職種
機械科
溶接科
電子科
電気科
電気工事科
建築科
コンピュータ制御科
建設科
事務科
情報処理科
ほか
【留意事項】①能力審査に合格した科の職業訓練指導員免許を取得できます。能力審査は学科試験と実技試験の両方があります。
②能力審査が免除となる場合（48時間講習を受講することができる方）
は、上記の免許職種に限りません。
③能力審査の受検資格を満たさない場合は、職業訓練指導員免許は取得できません。
受講を希望される方は、出願手続き開始の1か月前までに事前確認票又はメールフォームにて必ずご相談ください。
訓練内容

訓練時間はどの科目も１４４時間です。

次の３種類からお選びください。
「職業能力開発指導法」を受講された方は、能力審査受検時に学科試験（指導方法）が免除されます。
職業能力開発指導法

職業能力開発に関する知識を有し、若年者から高齢者まで幅広い年齢層の訓練受講者に指導することができ、PDCAサイクルによる職業訓練の運営を行うことができる能力を習得します。

訓練コーディネート法

企業（事業主、在職者）・求職者等の職業能力開発に対するニーズや技術動向の把握、訓練コースの設定及び既存コースの内容の見直し、企業の人材育成計画にかかわる助言等、要望に合った訓練コースの企画・立案ができる能力を習得します。

キャリアコンサルティング法 労働者が、職業経験等に応じた職業生活設計を行うため、職業選択や職業訓練等による職業能力の効率的な習得に必要となる相談や支援を行うことができる能力を習得します。

能力審査
能力審査とは、取得を希望する免許職種に関する技能や知識など、職業訓練指導員として必要な能力を備えているか審査するものです。
学科試験と実技試験があり、都道府県で開催される職業訓練指導員試験と同レベルの内容を出題します。
開催時期は、３月と９月の年２回です。詳しい日程は、職業能力開発総合大学校から送付される受検案内をご覧ください。
◦学科試験
関連学科（系基礎学科・専攻学科）、指導方法（上記「訓練内容」に記載の職業能力開発指導法を修了した方は、指導方法の受検が免除となります）

◦実技試験

11

指導員養成課程

職種転換コース
職業訓練指導員免許をお持ちの方が、 必要な専門知識・技能を習得することにより、 追加して免許を取得できるコースです。
対象者取得できる資格・職業訓練指導員免許を所持している方・職業訓練指導員業務に1年以上の実務経験を有する方受講を検討されている方は、必ず出願前に学生課へお問い合わせください。
受講科の職業訓練指導員免許（普通課程担当資格）

訓練期間

・機械科
・メカトロニクス科
・コンピュータ制御科
・構造物鉄工科・塑性加工科
・溶接科
・電気科
・電気工事科
訓練科

・電子科
・建築科
・木工科
・配管科
・情報処理科
・塗装科
・デザイン科※応募状況等により開講しないことがあります。

12

1年（6か月に短縮可※）※取得済み免許の職種や実務経
験の年数等、条件があります。

高度養成課程

職業能力開発研究学域
テクノインストラクターとしての実践的な能力を養うと同時に、 自身の研究テーマの追及を通して修士相当の研究能力を育成します。
機械・電気・電子情報・建築の４分野の研究成果を生産現場に適用・展開していく際の応用技術を、設計・加工・評価・環境のそれぞれの視点から研究します。
・職業能力開発総合大学校卒業者
・応用課程修了者
・学校教育法による大学（短期大学を除く）
もしくは高等専門学校（専攻科）
において専攻に関連する学科を卒業した者

対象者

訓練期間

2年

・修士
（生産工学）※学内論文審査及び修了後の（独）
大学改革支援・学位授与機構による審査に合格する必要があります。

取得できる資格

・職業訓練指導員免許（普通課程担当資格）
・職業訓練指導員免許（専門課程担当資格）
専攻専攻と取得できる
職業訓練指導員免許
の免許職種

免許職種

機械専攻

機械科（溶接科）（塑性加工科）（メカトロニクス科）（熱処理科）

電気専攻

電気科、電気工事科（メカトロニクス科）（発変電科）（送配電科）

電子情報専攻電子科（コンピュータ制御科）（情報処理科）（メカトロニクス科）

建築専攻

建築科（建設科）（防水科）（左官・タイル科）
（配管科）
（木工科）

（ ）
内の免許職種は、以下の場合取得できます。
①当該免許職種に関する総合課程の専攻を卒業した場合②応用課程、学校教育法による大学（短期大学を除く）もしくは高等専門学校（専攻科）において、当該免許職種に関する科目を修めて修了した場合

訓練内容
４月～９月

１年目

10月～３月

４月～９月

２年目

職業能力開発総合大学校（総合課程）
卒業者

専門課程担当資格の教科目

職業能力開発大学校（応用課程）
修了者

普通課程担当資格の教科目

専門課程担当資格の教科目

OJT実習（7月～9月）

OJT実習（7月～9月）

10月～３月OJT実習（7月～9月）
職業能力開発研究学域の教科目（論文作成のための研究を含む）

職業能力開発研究学域の教科目（論文作成のための研究を含む）

学校教育法による大学
専門課程担当資格の教科目（短期大学を除く） 普通課程担当資格の教科目
免許職種に係るもしくは高等専門学校
技術力・実践力を培う科目
OJT実習（7月～9月）
OJT実習（7月～9月）（専攻科）において専攻に関連する学科を
職業能力開発研究学域の教科目（論文作成のための研究を含む）
卒業した者※OJT実習：「コース修了後のキャリア」に紹介されている施設にて実際に職業訓練の指導法を学ぶ授業のこと※修了後、（独）
大学改革支援・学位授与機構による審査に合格したのち、修士（生産工学）
を取得できます。

●コース修了後のキャリア
都道府県が運営する公共職業能力開発校
・職業能力開発校
・職業能力開発短期大学校
・障害者職業能力開発校
地域のニーズに応じながら、就職後必要となる知識や技能を教え、民間企業の即戦力となる人材を育成します。

教える主な対象者
・離職者
・在職者
・高卒者

（独）高齢・障害・求職者雇用支援機構
・ポリテクセンター
・職業能力開発大学校
仕事に必要な高度で専門的な技能・技術・知識を備えた人材を育成します。
地域の企業と共同研究を行ったり、入試業務
や広報業務に携わったりすることもあります。

教える主な対象者
・離職者
・在職者
・高卒者
13

高度養成課程

専門課程担当者養成コース
高度職業訓練（専門課程）の訓練指導を担当するために必要な指導技法を習得できるコースです。
対象者・職業訓練指導員免許を所持している方・普通職業訓練の訓練指導を担当している方担当できる課程

訓練期間

職業訓練指導員免許（専門課程担当資格）

6か月

訓練内容
◦４～６月
職業能力開発総合大学校で、以下の３つの能力を習得します。
①職業能力開発指導力
職業能力開発に対する総合的な視点を持ち、現状の職業能力開発を評価する力を習得します。
ま た、専門分野の職業環境の現状を把握でき、求められる能力の特徴に応じた指導計画の立案や訓練を実施する能力を習得します。
②訓練コーディネート力
人材ニーズの変化に応じた訓練コースの見直しや、新規コース開発のための調査分析について習得します。
③キャリア・コンサルティング力
企業や教育におけるキャリア支援体制やキャリア支援内容を理解し、指導業務に携わるうえでの心構えや知識を習得します。
◦７～９月
OJT実習※で指導計画や企業への訪問、相談者への支援方法を学び、実践的な知識・技術等を習得します。
※OJT実習：「コース修了後のキャリア」に紹介されている施設にて実際に職業訓練の指導方法を学ぶ授業のこと●コース修了後のキャリア

国や都道府県の職業能力開発短期大学校、職業能力開発大学校の専門課程を担当することができます。

高度養成課程応用課程担当者養成コース
職業能力開発大学校に設置されている応用課程の訓練指導者を育成するコースです。
対象者
・専門課程の高度職業訓練担当資格を有する方担当できる課程

訓練期間

職業訓練指導員免許（応用課程担当資格）

1年●訓練スケジュール会場
職業能力開発総合大学校

4月

5月～ 9月

OJT実習
研究活動※研究論文を作成し審査に合格することが修了要件の一つとなっています。
※OJT実習の具体的な時期・実施方法については、入校後にお知らせします。
※所属する研究室及び指導教員は、４月下旬に決定します。

職業能力開発大学校の応用課程を担当することができます。
14

2月
能力開発学科

研究論文
中間発表会

研究テーマ決定●コース修了後のキャリア

11月～1月

能力開発学科

能力開発学科

実習施設

10月

研究論文発表会
OJT実習
研究活動

テ ク ノ イ ン ス ト ラ ク タ ー

職業訓練指導員に関するよくある質問
職業訓練指導員と学校の先生の仕事には、どのような違いがありますか？
小学校の先生は、 国語、 算数、 理科、 社会など幅広い教

また、ものづくりに関する職業訓練を担当するには、変化す科を担当し、 中学校や高校の先生は、 専門の教科目を担当

る技能・技術への対応も必要となるため、 職業訓練指導員

します。 教養的な科目が多く、 将来の生活や社会で必要ととしての継続的な能力の向上が求められます。 これは、 たなることが中心となっています。

いへんなことではありますが、自らの能力を高めるという点

一 方、 職 業 訓 練 指 導 員 の 場 合は、 高 校 新 卒 者、 求 職 者、では、やりがいの1つと考えることもできます。

在職者等、 様々な方が対象者となります。 また、ものづく

職業訓練指導員と学校の先生は、 対象者は違いますが、どりに関する職業訓練が主となり、 機械、 電気、 電子情報、

ちらも人に関わる仕事で、 人の能力を伸ばす仕事であるた

建築等の専門性を有しています。

め、 感謝されることも多い仕事と言えます。

職業訓練指導員という仕事の将来性などは？
都道府県が運営する職業能力開発施設で働く職業訓練指導員は、 地方公務員になり、 法務省の矯正施設で働く職業訓練指導員は、 国家公務員になりますので、 いずれも安定した仕事と言えます。

また、（独）高齢・障害・求職者雇用支援機構については、
厚生労働省管轄の独立行政法人であり、 国に準ずる公的な機関の職員として安定した仕事と言えます。

職業訓練指導員になりたいです。募集時期はいつですか？
都道府県の職業訓練指導員については、 都道府県によって募集時期が異なります。
また、 欠 員 状 況 等によって変 動する場 合 がありますので、

テクノインストラクター
総合情報サイト

各都道府県の職業訓練指導員採用情報

各都道府県の採用情報を適宜ご確認いただくか、 都道府県担当窓口（能力開発主管課）
まで直接お問い合わせください。

（独）高齢・障害・求職者雇用支援機構の職業訓練指導員採用情報

法務省の法務技官（作業専門官）
採用情報

職業訓練指導員免許を取得するにはどうすればよいですか？
取得方法は複数ありますが、 代表的な方法としては厚生労働大臣が指定する講習の受講や職業訓練指導員試験の受験があります。
技能検定１級をお持ちの方は、厚生労働大臣が指定する講習（通称「48時間講習」）を修了または職業訓練指導員試験に合格することで免許交付の申請ができます。技能検定2級をお持ちの方は、 職業訓練指導員試験に合格することで免許交付の申請ができます。

また、 高等学校普通教育免許をお持ちの方（※）
は、 免許交付の申請を直接行うことが可能です。
詳細はP.4をご覧ください。
※免 許職種に関する学科修了者（看護、看護実習、家庭、家庭実習、情報、
情報実習、農業、農業実習、工業、工業実習、商業、商業実習、水産、
水産実習、福祉または福祉実習に係る免許所持者）に限ります。

15

職業能力開発総合大学校（PTU）とは
職業能力開発総合大学校（PTU：Polytechnic University）は、日本における職業訓練の中核機関です。職業能力開発促進法第 27 条の規定に基づき、国が設置し、３つの基幹業務（1. 職業訓練指導員の養成、2. 職業訓練指導員の研修（再訓練）、3. 職業能力の開発・向上に関する調査・研究）を行うことなどを目的として、独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構が運営しています。
これらの３つの基幹業務の成果を実証するものとして、総合課程（４年間の学修により日本で唯一学士（生産技術）の学位を取得できます。）が設置されました。総合課程の卒業生の６割は民間企業、４割は職業訓練指導員として採用され、就職率は 100％を達成しています。また、平成 28 年４月には、これも日本で唯一の修士（生産工学）の学位を取得することができる「職業能力開発研
究学域」を開設し、職業訓練指導員の資格と修士号をあわせもつ高度な人材を輩出しています。

職業能力開発職業訓練指導員の養成

人は、それぞれの役割を社会で果たすために、色々

職業訓練指導員は、公共職業能力開発施設などで職な職業を持ち仕事を行っています。仕事を遂行する上業に必要な知識・技能・技術を付与するために職業訓で必要な能力を「職業能力」といいます。

練等を行う者です。

「ものづくり」は、その中でも私たちの生活をより豊かにする上で大切な役割を担っています。それには高本大学校は、一つの基幹業務として職業訓練指導員の養成を目的に指導員養成訓練を実施しています。

度な技術や知識を備えて内容を良く理解し、さらに順序づけて企画遂行する能力が必要となります。この能力を身につけ、高めることを「職業能力開発」といいます。

職業訓練指導員の研修（再訓練）
在職の職業訓練指導員を対象に再訓練を実施し、新たなニーズや技術革新等に対応するための技能・技術向上の訓練（研修）を受けることをいいます。
●お問合せ先職業能力開発総合大学校 研修課（TEL：042-346-7234）

16

職業能力の開発・向上に関する調査・研究
本大学校では、社会産業構造の変化に応じた職業能力開発の実践に必要な調査研究、及び効果的な職業訓練の実施に資する教材・訓練コース等の開発、並びに訓練技法・評価方法等の開発やこれらの成果等の情報発信を行っています。
●お問合せ先職業能力開発総合大学校
基盤整備センター（TEL：042-348-5070）

アクセス・お問い合わせ先
アクセス
最寄駅から職業大まで

西武拝島線・西武国分寺線「小川」駅西口より徒歩5分「小川」駅へのアクセスは、JR中央線「国分寺」駅で西武国分寺線（東村山方面、小川駅直通）に乗り換え、あるい は J R 山 手 線「 高 田 馬 場 」駅 で 西 武 新 宿 線（拝島行、小川駅直通）に乗り換えが便利です。

●所在地〒187-0035
東京都小平市小川西町2-32-1

お問い合わせ先●訓練技法習得コース●訓練技法・技能等習得コース●指導力習得コース●実務経験者訓練技法習得コース●職種転換コース●職業能力開発研究学域

学生部学生課
TEL:042-346-7127
E-mail:gakusei@jeed.go.jp●専門課程担当者養成コース●応用課程担当者養成コース

入試概要については、 募集要項をご覧ください。
ホームページ内に募集要項（PDF）
を掲載しています。
17

〒187-0035 東京都小平市小川西町 2-32-1

令和4年度発行