北の資料 115

北海道立図書館

北方資料参考図書解説目録 ８《 技術 −工学・工業・家政学−》

500 技術・工学··············································· 3
510 建設工学・土木工学 ··································

5519 公害・環境工学··········································· 9520 建築学 ·················································

12

530 機械工学・原子力工学······························· 14540 電気工学 ················································ 14550 海洋工学・船舶工学·································· 15560

金属工学・鉱山工学··································· 15580

製造工業 ················································· 17590 家政学・生活科学······································ 18

書名索引 ························································ 19

北 海 道 立 図 書 館

北海道立図書館

北方資料参考図書解説目録 ８《技 術−工学・工業・家政学−》

凡
1

例

収録範囲

（1）平成 16 年 12 月末現在、当館北方資料室で所蔵する技術、工学分野の図書 91 点を収録。
2

排列（1）分類番号順とした。なお、同一請求記号の中は、書名のアルファベット順にした。
3

記載形式

（1）記述
次の例を基本とし、必要に応じて付加、削除がある。また、継続的な刊行物の出版年については所蔵状況によるものとし、出版年およびページ数と大きさを省略しているものもある。
書名 副書名 巻次・年次 著編者 出版地 出版者

請求記号
出版年 ページ数 大きさ 叢書名（2）解題および所蔵状況
必要に応じ解題を付け、継続的な刊行物は北方資料室の所蔵状況についても記した。所蔵状況は次の例のように表わす。
例 巻次・年次の表記形＜出版年＞++は、それ以降の継続受入予定を表わす。

≪500

技術・工学≫

H501.6/HO
北海道エネルギー概況 北海道商工観光部編 札幌 北海道商工観光部 22 冊
世界、日本、北海道のエネルギー需給の状況と日本と北海道のエネルギー施策について。本道のエネルギー供給の項には、過去 20 年程度の灯油、軽油、LPG ガス等の価格の推移など表もある。
また資料編もあり、エネルギー関係の統計や道のエネルギー関係予算や条例等も記されている。
所蔵：昭和 56 年-平成 6 年,8-13,15 年＜1981-2004＞＋
H501.6/SH
エネルギー有効利用助成制度一覧 北海道商工観光部編 札幌 北海道商工観光部 1986 16 冊
国、道、財団等が行っている、新エネルギー・省エネルギー有効利用促進のための補助制度、融資制度、税制上の優遇処置、地方債等の一覧。各制度の、目的、補助対象者、資金使途、交付
条件、照会先が記されている。平成 10〜12 年版は『新エネルギー・省エネルギー関連助成制度一覧』（北海道経済部編）、平成 13 年以降は『省エネルギー・新エネルギー関連助成制度一覧』（北海道経済部編）と書名が変遷している。
所蔵：昭和 61,63-平成 3,5-14 年＜1986-2004＞＋
H503.5/HO
北海道地区 JIS 表示許可工場名簿 札幌 北海道通商産業局 5 冊
道内の JIS 表示が許可されている工場の名簿。発行日現在の部門別許可品目・種別数、許可件数の一覧表もある。目次は部門別、名簿の項目は許可番号、許可年月日、工場名、郵便番号、所
在地、電話番号、許可区分、品質管理推進責任者となっている。
所蔵：平成 8 年-11 年,13 年＜1996-2001＞
H503.5/HO
北海道工場鉱山名簿 北海道産業関連研究会編 〔札幌〕 北海道産業関連研究会 1959 279p
26cm
下記『北海道工場名簿 北海道産業関連作業報告書１』を業種別に組み替えたもの。その際、
昭和 34 年現在で休廃業していることが明らかな場合は削除したり、吸収合併等による名称変更を反映するなどの改訂がされている。
H503.5/HO
北海道工場名簿 北海道産業関連作業報告書１ 北海道産業関連研究会編 〔札幌〕 北海道産業関連研究会 1958 298p 26cm
昭和 30〜32 年の工業調査により、道内従業員 4 人以上の工場、約 7000 工場を収録している。
業種番号、規模別番号は昭和 32 年の工業センサスにより付されている。調査期間が 3 年間あるため、3 年連続調査票提出工場から、単年しか提出しなかった工場まで網羅されている。業種、規模、
工場名、住所が記されている。
H503.5/HO
北海道工場名鑑 北海道商工観光部編 札幌 北海道商工観光部 1972 328p 26cm
昭和 47 年 6 月、従業員 10 人以上の製造業について全道調査しまとめたもの。内容は、簡易な
工業統計、事業所名簿、企業名鑑（資本金 1000 万円以上）からなり、掲載順は事業所名簿、企業名鑑ともに日本標準産業分類にわけ、市町村別になっている。企業名鑑には、簡単な企業の沿革も記されている。
1973 年版（昭和 48 年 1 月発行）から『北海道工場総覧』と誌名変更した。内容も、1974 年版
からは企業名鑑部分がなくなり、1982 年版からは事業所名簿のみになった。
所蔵：1972,1973,1974,1976,1978,1982,1985,1988,1990,1994＜1972-1994＞

3

H504/HO
北海道開発局技術研究発表会 ４０年の歩みと発表論文目録 北海道発明協会編 札幌 北海道発
明協会 1998 477p 30cm
北海道開発局が、その技術研究等の成果を発表する場として重ねられてきた発表会の発表論文目録である。発表会の実施時期や会場など発表会の一連の経過と道路、河川、農業、港湾、建築等、広範な分野にまたがる論文、5221 件が収録されている。掲載は発表年代順となっている。
H504.3/HO
北海道主要工場名簿 北海道商工部工業課編 札幌 北海道商工部工業課 1966 241p 26cm
道内を 18 の地区に分け、各地区の主要工場の設立年、資本金、敷地面積、従業員数、主要製品の生産実績、そして、事業所設立の経過が記されている。業種は産業中分類を用い、目次は、地区別、業種別順となっている。
H505.9/HO
北海道工業の現況（工業統計調査報告書） 札幌 北海道企画部 21 冊
工業統計調査の結果を収録したもので、道内で製造業を営む事業所の、事業所数、従業員数、
工業出荷額、原価の構成等生産活動の成果をまとめたものである。平成 2 年までは『北海道統計別冊』として発行されていたが、平成 3 年からは、本誌『北海道統計』の特集記事として例年 2月号に、収載されるようになった。
書名の変遷があり、昭和 38〜42 年度『工業統計調査結果の概況』、昭和 53 年度以降は『工業統計調査結果報告書』となっている。
所蔵：昭和 37-42,48,50-63＜1963-1990＞
H507.6/HO
北海道立試験研究機関研究者情報 平成９年２月１日現在 札幌 北海道科学・産業技術振興財団（ホクサイテック財団） 1997 149ｐ 30cm
道立試験研究機関 23 機関の研究者情報を掲載。機関別にまとめられており、各研究者の研究分野、研究キーワード、主な研究実績、今後実用化・産業化の可能性が見込まれるもの、所属学会が記されている。
H509.29/HO
企業立地データブック 北海道編 札幌 北海道 1985 7 冊 30cm
北海道への企業誘致を勧めるために、道内の自然地理、経済、投資環境、支援体制、環境保全、
生活環境、国際化などに関する資料を集めたデータ集。昭和 59 年以降は『北海道企業立地データブック』（北海道企業誘致推進会議発行）と書名変更した。
所蔵：昭和 58,59,平成 6,8,9,11＜1985-2001＞
H509.29/HO
HOKKAIDO 工業団地ガイド 東京 北海道企業誘致東京事務所 〔出版年不明〕 7 冊 30cm
道内の工業団地についてのガイドブック。工業団地ごとに、所在地、事業主体、面積、分譲価
格、リース制度の有無、現況、地質・地盤、用・排水、交通、電力、地域開発法の指定、事業主
体の希望業種、市町村の優遇制度、立地している主な企業などのデータと写真、位置図、区画割り図がある。昭和 60 年発行のひとつ前から『北海道工業団地ガイド』（北海道企業誘致事務推進
会議発行）と書名変更した。
所蔵：〔出版年不明〕,〔出版年不明〕,昭和 60,平成 7,8,10,12＜‐2000＞

4

≪510

建築工学・土木工学≫

H510.3/HO
著作者名目録 北海道開発局開発土木研究所監修 札幌 北海道開発局開発土木研究所 1990
178ｐ 26 cm
北海道開発局開発土木研究所職員が 1940〜1989 年 3 月末までに発表した研究論文を、著作者別に配列したもの。発表論文目録として本目録のほかに『発表論文等索引目録（キーワード）』、『学会等への発表論文目録（発表機関別）』がある。巻頭に著者別五十音順目次あり。
H510.3/HO
土木関係行政資料目録 昭和 53 年 9 月 30 日現在 北海道総務部行政資料課編 札幌 北海道総務部行政資料課 1979 85ｐ 26cm
道行政資料課の所蔵目録。昭和 40〜53 年 9 月に至る、国、道、市町村、その他関係機関等が刊行した土木関係の行政資料およびそれ以前から所蔵の資料を収録している。配列は、土木一般、
道路、橋梁、河川、ダム、港湾、防災、用地、除雪、その他の主題別にわかれ、次に発行機関順となっている。
H510.3/HO
発表論文等索引目録 1940〜1989 年 3 月末日収 キーワード目録 北海道開発局土木研究所編 札
幌 北海道開発局土木研究所 1990 315ｐ 26cm
開発土木研究所の職員が、逐次刊行物、各種学会、研究発表会等に 1940 から 1989 年 3 月末までに発表した研究論文を、キーワード別に配列したもの。キーワードは、1983 年以降の論文については、著作者が 1 論文に 2 個〜5 個つけたものであり、1982 年以前は編者が、論文名の中から取り出した。本文配列は、ＪＩＳ漢字コード順。目次はキーワード五十音順のほかに、漢字索引（キーワード第１字）がある。
H510.3/HO
学会等への発表論文目録 北海道開発局土木試験所編 札幌 北海道開発局土木試験所 4 冊
26cm
土木試験場は、昭和 12 年北海道庁土木部試験室として設置されて以降、数多くの調査・研究に取り組み、その業績は土木研究所定期刊行物、試験報告書等を通じて公表されている。その中か
ら、各種学会、研究発表会、シンポジウム、また、各種技術系雑誌に掲載された論文の課題を取りまとめたものが本書である。内容は、学会名、掲載誌名ごとに分かれており、その中は発表年代順となっている。総索引、発表者名索引はない。
所蔵：昭和 51,59,62,平成 2 年＜1976-1990＞
Ｈ510.3/HO
北海道建設業名鑑 北海道通信社編 札幌 北海道通信社 2 冊 21cm
会社別に、「住所」「資本金」「取引銀行」「主要受注先及び格付」「年度完工高」「建設業許可番号」「創立」「設立」「社員数」「役員及び各部門責任者」等の項目別になっている。巻
頭に五十音順目次、巻末に五十音順索引あり。
所蔵：昭和 55 年,平成 16 年版＜1980-2004＞＋
H 510.3/ TO
東商建設要覧 札幌・道央版 札幌 東京商工リサーチ北海道支社 6 冊 30 cm
小樽・後志版 小樽 東京商工リサーチ小樽支店 3 冊 30 cm
胆振・日高版 苫小牧 東京商工リサーチ苫小牧支店 1 冊 30 cm
釧根版 釧路 東京商工リサーチ釧路支店 8 冊 30 cm
十勝版 帯広 東京商工リサーチ帯広支店 10 冊 30 cm

5各管内、建設業許可業者を対象に集録。会社ごとに、「商号」「代表者」「所在地」「業種」「設立」「創業」「資本金」「許可番号」「業績」「資産・負債状況」「取引銀行」「格付」等の項目に分かれている。巻頭に五十音順の会社別索引あり。現在刊行されているものは十勝版のみ。
所蔵：札幌・道央版 昭和 53,55,57,59,60,61 年＜1978-1986＞
小樽・後志版 平成元年,7 年,10 年 ＜1989-1998＞
胆振・日高版 平成 2 年度版＜1990＞
釧根版 平成 2,8〜14 年＜1990-2002＞
十勝版 平成 2,8〜16 年＜1990-2004＞＋
H 510.5/HO
道通開発年鑑 道通編 札幌 道通 ２冊 26cm
「写真編」、「重要日誌」、「総記編」、「資料編」、「名簿編」、「官公庁所在編」等に大別されている。「総記編」には、建設行政、事業別実績等、「資料編」には、主要官公庁発注実績等があり、「名簿編」は官公庁、関係団体、建築設計事務所、資材機械関係業者、建設許可業者
等別に分かれている。巻末に五十音順索引あり。
昭和 39 年版より『北海道建設年鑑』と改題
所蔵：昭和 35,37 年版 ＜1959-1961＞
Ｈ510.5/HO
北海道建設年鑑 北海道建設新聞社編 札幌 北海道建設新聞社 42 冊 26cm
『道通開発年鑑』の改題
所蔵：昭和 39 年-平成 17 年＜1964-2005＞＋
H510.9/HO
北海道実用建設業大鑑 1965 建設情報社編 札幌 建設情報社 1964 850ｐ 26 cm
昭和 39 年 7 月末日現在の登録申請に基き、記載。その後の変更も同社調査により、訂正収録している。集録した登録業者は、「北海道知事登録」と「建設大臣登録」の２種に分かれている。
北海道知事登録は、各市、支庁別五十音順（各市、支庁の順序不同）、建設大臣登録は、五十音順に掲載。
H510.9/HO
北海道における建設業の概況 北海道建設部建設管理室建設情報課編 札幌 北海道建設部 34 冊
22 cm
所蔵：昭和 40-42 年,44-47 年,49-53 年,55 年,57 年-平成 14 年度＜1965-2004＞＋
Ｈ510.9/KE
北海道建設業商工大鑑 建設情報社編 札幌 建設情報社 2 冊 26 cm
第 1 部「知事登録業者」、第 2 部「大臣登録業者」、第 3 部「資材商社」の 3 部構成。1958 年
は「建設関係官公庁役職員名簿」が加わり、4 部構成になっている。
第 1 部は、市町村別五十音順、第 2 部は、道知事経由、並びに他府県別五十音順、第 3 部は同社調査資料並びに当該商社よりの提出書類に基いて掲載されている。
所蔵：昭和 29,33 年＜1954-1958＞
H510.9/Z
全道市町村別公共事業総覧 １９８４ 北海道エスター編 札幌 北海道エスター 1984
1247ｐ 19 cm
各市ごとに概況及び五十音順会社別名簿がある。巻頭に市一覧、支庁一覧別の目次あり。

6

Ｈ510.92/HO
北海道建設年表 高木正雄著 札幌 高木正雄 2004 490ｐ 26 cm
明治以前(1593-1867)から明治以降(1868-2003)までの年表。明治以前は事実の羅列にとどめている。明治以後は、全体を①道内の動き②建設関連の動き③主な完成工事④国内外の動きの四つに分類している。
巻末に「典拠・文献など」、北海道の文化財として、「国登録有形文化財」「道指定文化財」「市町村指定文化財」「土木学会選奨土木遺産認定（北海道支部）」「北海道赤レンガ建築賞」がある。
H511.27/KE
全国深井地質資料台帳 北海道、東北１（地方篇） 〔東京〕 経済企画庁総合開発局国土調査課
1958 413ｐ 26 cm
昭和 26 年、国土調査法にもとづく水調査のうち、地下水事業の一部として、深井を中心とする
地質ボーリング資料を全国にわたって収集、整理することが企画された。さきに刊行した関東地
方篇Ⅰ、中部近畿地方篇Ⅰ、同Ⅱ（大阪市）、中国・四国・九州地方篇に続いて、第 5 集として刊行された。
北海道地方及び、東北地方の内、青森、岩手、宮城、秋田の四県内に散在している深井戸のうち 377 本について整理し収録。綴込の順序は地理調査所発行「郡市町村名便覧」に従っている。
H515/HO
橋梁現況調書 北海道編 札幌 北海道 41 冊
「道路現況調書」の姉妹編として、毎年、各支庁、土木現業所、市町村からの報告資料を収録し、橋梁に関する統計目的資料として、道路交通及び橋梁整備計画、修繕等の基礎資料に使用されている。
北海道橋梁現況総括表、土木現業所別橋梁現況総括表、支庁別橋梁現況総括表等がある。
所蔵：昭和 38 年-平成 15 年＜1963-2003＞＋
Ｈ516.9/HO
北海道の道路トンネル 第１集（1933-1986 年） 北海道の道路トンネル第 1 集編集委員会編〔札幌〕 北海道の道路トンネル第１集頒布委員会 1988 706ｐ 31 cm
今まで、機関ごとに保管されていた道路トンネルの設計・施工資料を包括し、整理、分析したもので、関係官庁･市町村・公団ならびに関係各位の資料提供を得て、第 1 集として発刊された。
掘削工法をはじめ地質、断面、工事費などを掲載している。
巻末に索引、巻頭・巻末に「北海道の道路トンネル位置図」あり。
Ｈ516.9/HO
北海道の道路トンネル 第 2 集（1987-1992 年） 北海道の道路トンネル第 2 集編集委員会編
札幌 北海道のトンネル第 2 集頒布委員会 1993 253ｐ（図版共）31 cm
第１集と同様、関係官庁、市町村、公団ならびに関係各位の資料提供を得て、第１集発刊以来、完成供用した 65 トンネルについて、掘削工法、地質、断面、工事費などを掲載している。
参考資料として、302 トンネルの「トンネル一覧表（第 1 集収録分）」、46 ヵ所の「施工中の道内道路トンネル」がある。
巻末に、第２集の索引あり。巻頭に第２集、巻末に第１集の「北海道の道路トンネル位置図」
あり。
H516.99/HO
青函トンネル文献 雑誌編 自昭和４７年４月至昭和５４年３月 〔函館〕 日本鉄道建設公団青函建設局 1979 15,1010p
26cm
青函トンネル（津軽海峡線）が開業し、一番列車が走ったのは昭和 63 年 3 月である。ここに至るまでに様々の人が関わったのだろうが、本書は、直接工事に関わった日本鉄道建設公団青函建7設局の人たちが雑誌、学術誌等に掲載した文献をまとめたもので、大部分は技術論文で、一部随想風なものも集録している。昭和 39 年 11 月から昭和 63 年 3 月までの期間を集録年代別に分けて5 冊発行されており、本書はその中の 1 冊である。
H517.2/HO
北海道河川一覧 北海道土木部河川課監修 札幌 北海道治水・砂防・海岸事業促進同盟 1970
22cm 613p
道の土木部では、昭和 44 年度から河川現況管理の機械化を 3 ヶ年計画で実施。初年度に全道の水系及び河川にそれぞれ番号を附し、これを整理・集録して本書をまとめたものである。電子計算機導入に伴う河川管理事務の総合的管理の第一歩となる。河川図は添付していない。
H517.2/HO
北海道河川一覧 北海道土木協会〔編〕 札幌 北海道土木協会 1975 171p（地図 89 枚） 28×40cm
昭和 45 年に発行された「北海道河川一覧」のあと約 500 河川が昇格となり、改訂版が待望されていたが、本書は全道の河川を水系ごとに収録し、総合的に管理できるよう水系番号、河川番号及び湖沼番号に、湖沼を含めての流域面積、流路延長等を登載し、さらに地域別の 10 万分の 1 の河川図を挿入した新版である。
H517.2/HO
北海道河川一覧（河川番号編・河川図編） 北海道土木協会〔編〕 北海道土木部河川課監修 札幌
北海道土木協会 4 冊 27×40cm（37×40cm）
1975 年版から 9 年余経過し、昇格による指定河川の変更など、時代の流れとともに河川の状況も大きく変化してきており改訂版（1984 年）の刊行となる。この改訂版では、河川名のカタカナ表
示に漢字を加え、さらに建設省コードを附して河川番号編と河川図編の 2 分冊にしたのが特徴である。1984 年版の後、11 年経過して更に改訂を加え 1995 年版を発行。
所蔵：1984,1995 年（各 2 分冊）
H517.2/HO
一級・二級河川調書 北海道編 札幌 北海道 1973 196p 19×26cm
河川は大きく一級河川、二級河川、準用河川、普通河川に分けられる。本書はそのうち一級河川と二級河川について水系、河川番号、区間等を取りまとめたものである。一級河川とは、河川法第 4条第 1 項の規定により、国土保全上又は国民経済上特に必要であると政令で指定した水系に係る河川のうち建設大臣が指定したものをいう。二級河川は一級河川以外で、公共の利害に重要な関係があるものに係る河川で都道府県知事が指定したものをいう。一級河川は国が、二級河川は都道府県が管理する。
H517.2/Y
北海道の川の名 山田 秀三著 札幌 電通北海道支社 1971 301,9p 19cm
北海道土木部は 1969 年に最初の「北海道河川一覧」を発行したが、この河川一覧に掲載している河川の名称の調査について、当時、北海道文化財保護協会常任理事であった山田秀三氏に道が依頼したものである。著者のはしがきによると、北海道アイヌ地名の半分は川名で、その本当の意味とか位置は中々わからない。何時まで調べても疑問が残る。その疑問の幅を狭めたいと努力しているのだと。本書を読む時はその事を念頭に入れておく必要がある。
本書の第 2 版は増補改訂を加えモレウ・ライブラリーから 1972 年に発行。さらに 1993 年に北海道土木部河川課が復刻版を発行している。

8

H517.7/HO
北海道ダム一覧表 北海道企画振興部土地水対策課〔編〕 札幌 北海道企画振興部土地水対策課 4冊
本書は堤高 15ｍ以上のダムについて、事業者別・水系別・建設年代別・市町村別の目的別数、それぞれのダムの水系名、河川名、目的、規模、貯水池の規模、所在地、事業者、完成年度等をまとめたものである。全体を既設ダムと建設中・調査中ダムに編成している。
所蔵：1992,1995,1998,2001 年＜1992-2001＞≪519

公害・環境工学≫
H519.1/HO

北海道の水道 北海道衛生部衛生施設課編 札幌 北海道簡易水道協議会 18 冊
次頁の『北海道水道統計資料』の継続後誌。資料の大きさ B5 版が A5 版になる。内容の変更はない。最新年版の編集・発行は、北海道環境生活部環境室環境保全課。
所蔵：昭和 60-平成 14 年度＜1987-2004＞＋
H519.1/HO
北海道水道統計資料 北海道衛生部編 札幌 北海道衛生部 13 冊
北海道の水道に関する種々の統計数値をまとめたもの。内容は、水道普及状況、本年度の現況、
水道普及状況の推移、水源開発の状況、水道施設別一覧表、地域別普及状況、水道料金一覧。
昭和 60 年度から「北海道の水道」と資料名が変更している。
所蔵：昭和 43‐45,四十八‐50,53-58,60 年＜1963-1986＞
H519.2/HO
北海道の下水道 北海道住宅都市部都市施設課編 札幌 北海道土木協会 17 冊
北海道の下水道事業は、大正 15 年札幌市が計画に着手したのが最初とのこと。本書は北海道の下水道事業を概観するのに手ごろな資料として 1977 年から刊行されている。内容は、下水道事業の沿革、下水道計画、下水道事業の現況、維持管理、執行体制となっている。
所蔵：1977,1982,1986,1988,1990-2002 年＜1977-2002＞
H519.25/HO
北海道の下水汚泥農業利用マニュアル 札幌 北海道建設部公園下水道課 1998 148p 30cm
北海道の下水道は、各市町村の取り組みなどにより順調に整備が進み、下水汚泥の農地利用も全国の中でも最も盛んに行ってきている。しかし、緑農地利用のシェアーは次第に減少し、陸上埋立処分に方針転換する市町村も出てきて、下水道汚泥を農地利用する場合の平易なマニュアルが望まれており、本書はそれに応えるものとして刊行された。

北海道環境保全関係法規集 １、２ 北海道生活環境部編 東京 第一法規出版 1973

H519.5/HO
2 冊（加除式）

22cm
本書は環境保全行政を推進するために必要な法律・政令・省令・告示・通達並びに道の条例・規則・通達及び実施要領、さらに市町村の関係条例も採録して体系的に分類整理し、関係者の実務に役立つよう編集したもの。加除式資料で、加除は昭和 54 年 2 月 20 日現在の内容で止まっていることを、利用に当たって留意する必要がある。

9

H519.5/HO
北海道環境保全関係法規集 （質疑応答編） 東京 第一法規出版 1982 １冊（加除式） 22cm
環境保全関係法令のうち主として環境庁において施行に関する事務を行う法令について、法解釈
上、あるいは日常生ずる実務上の問題点を「一問一答」の形式で編集したもの。加除式で、内容は昭和 58 年 9 月 30 日現在。巻末に、関係資料として、公害行政を推進する行政機関、公害防止条例の制定状況などが掲載されている。

北海道における漁業関係の公害防止協定集

H519.5/HO
北海道漁業団体公害対策本部編 札幌 北海道漁業団体

公害対策本部 5 冊 26cm（4 集：30cm）先に上げた「北海道における公害防止協定集」は漁業関係を掲載していない。本書は漁業関係の公害防止協定を、北海道漁業団体公害対策本部が取りまとめたものである。漁業協同組合が協定の当事者となっている事例が多数あるという。漁協における公害対策の推進、未然防止を目的としてまとめられた事例集である。
所蔵：1 集-4 集（4 集は上下 2 分冊）＜1973-2002＞
H519.5/HO
北海道における公害防止協定集 〔札幌〕 北海道生活環境部公害調整課 1973 226p 25cm
本書は、昭和 43 年から昭和 47 年までの北海道内における公害防止協定等（覚書、確認書、文書交換を含む）について、道公害調整課の業務の参考用としてとりまとめたものである。公害防止協
定等は地方公共団体等が企業と公害防止について取り交わしたもので、環境庁が創設されたのが1971 年（昭和 46 年）であり、当時の時代の空気を感じる。現在はこの関連の課は、環境政策課、環境保全課という名称となっている。
H519.5/HO
環境白書 北海道編 札幌 北海道 31 冊 21cm
議会に対しての報告「公害の状況等に関する年次報告」を、表紙を付けて一般向けに刊行したものである。平成 9 年からは「環境の状況等に関する年次報告」の内容となる。
所蔵：昭和 48-59,61-63,平成元-7,9-15 年度＜1973-2003＞＋
H519.5/HO
環境の状況等に関する年次報告 北海道編 札幌 北海道 5 冊 30cm
本書は、北海道環境基本条例（第 8 条）の規定に基づいて環境の状況および環境の保全及び創造に関して講じた施策に関する議会に対しての報告である。前項の公害の状況等に関する年次報告を引き継いでいる。
所蔵：平成 9-13 年＜1997-2001＞
H519.5/HO
公害の状況等に関する年次報告 北海道編 札幌 北海道 1973 20 冊
本書は、北海道公害防止条例（第 7 条）の規定に基づいて公害の状況および公害の防止の施策に関する年次報告ならびに自然環境の保全の状況等に関して議会に対して報告したものである。平成
８年に新たに北海道環境基本条例が制定され、北海道公害防止条例の第 7 条が削除されて報告書の根拠法令が変わり、報告書の名称も「環境の状況等に関する年次報告」に変わる。
所蔵：昭和 48-51,53-61,63,平成 3-8 年度＜1973-1996＞
H519.52/R
リサイクル企業ガイドブック 北海道保健環境部環境室環境整備課資源リサイクル推進室編 札幌

10

北海道 1997 247p 30cm
平成３年に「廃棄物の処理及び清掃に関する法律の一部を改正法律」「再生資源の利用の促進に関する法律（リサイクル法）」が制定された。道では平成 4 年 11 月に、指針「廃棄物の減量化・リサイクルアクションプラン」、平成７年には「廃棄物のリサイクルガイドライン」を策定した。
これを受け、廃棄物を再資源化している企業等の概要をまとめたもの。支庁別に構成し、各企業毎（１頁分）に住所、TEL、代表者名、従業員数、事業開始年などの基本事項に加え、再資源化の内容（再資源化廃棄物名、受入条件、費用負担、年間受入量、製品名称、取扱店・販路 ほか）を具体的に記述している。
H519.52/HO
リサイクルハンドブック 札幌 北海道保健環境部編 13 冊
４章立てで構成されている。１．いまなぜリサイクルか、 ２．本道における廃棄物の現況、３．
リサイクルの取り組み（道内市町村実践事例、道内住民団体等の取組み状況、道内再資源化企業実践事例、関係団体取組み事例）、４．資料集（市町村等における資源リサイクルの取組み状況、公害防止施設等に対する貸付制度等、リサイクル関係団体、市町村におけるリサイクル担当窓口）
実践例の中には、牛乳パック、ガラス、廃油、廃木材、ホタテ貝殻 ほかに、アルミ缶、タイヤや自動車なども。1997 年〔版〕以降編者名変更：北海道環境生活部
所蔵：1991‐2003 年版＜1992-2004＞＋
H519.55/HO
北海道の大気汚染状況 北海道生活環境部編 札幌 北海道生活環境部 27 冊
本道の大気汚染調査測定は、昭和 38 年（於室蘭輪西地区）に開始され、それ以後、測定網や内容が拡充されている。本書は、昭和 48 年度における大気汚染データを収録した基礎資料である。
第 24 報（昭和 61 年度）以降の編者：北海道保健環境部、平成 6 年度の測定結果から、『北海道の大気環境測定結果』とタイトル変更。
所蔵：〔第 11 報〕（昭和 48 年度）‐第 40 報（平成 14 年度）＜1975‐2004＞＋
Ｈ519.57/HO
公共用水域の水質測定結果 北海道生活環境部編 札幌 北海道生活環境部 27 冊
水質汚濁防止法第 16 条第 1 項の規定により、道が作成した公共用水域の水質測定計画に基づき、実施した公共水域の水質および底質の測定結果をまとめたもの。
全体構成は、①公共用水域の水質環境基準 ②水域の類型指定一覧表 ③水質測定水域 ④測定
方法及び数値の取扱い方法 ⑤公共用水域の水質測定結果 ⑥測定地点図。記述は、⑤がメインで、水域別総括表・地域別総括表別に健康項目・生活環境項目について数値を示す。
所蔵：昭和 52-平成 14 年度＜1997-2004＞＋
H519.8/KA
自然環境保全調査報告書（基礎調査）北海道 東京 環境庁編・刊 1976 7 冊 28cm
自然環境保全基礎調査は、昭和 46 年環境庁発足、翌年の自然環境保全法制定により、わが国の自然環境を保全するための基礎が確立されたことにより実施されることとなった。概ね５年毎に調査される。
本書の調査年度は、昭和 48 年。 全道のエリアを胆振・石狩・空知、上川、渡島・檜山・後志、十勝・日高、留萌・宗谷、網走、釧路・根室支庁 の７ブロック（７袋入り）に分け、それぞれの情報を縮尺 20 万分の１の地図に落としたもの。「現存植生図」「植生自然度図」「すぐれた自然図」
および「解説書」から成るが、エリアによっては揃っていないものがあり（当館受入時に既に失われていた）、「解説書」は全て欠本である。
H519.8/KA
緑の国勢調査−自然環境保全基礎調査報告書− 第２回 東京 環境庁 1982-1983 26cm 資料編
共2冊

11

昭和 53・54 年度に調査を行い、55・56 年度に集計した結果をまとめたもの。わが国の陸水域・陸水域および海域について、植生・動植物の分布・湖沼・河川・海岸線などの改変状況を 14 項目にわたる調査によって明らかにしたもの。但し、国土全域を網羅した調査ではないために、地域的にまとまりのある国立公園・国定公園の植生区分による類型化にとどまっている。
「資料編」では、調査の実施に当たって拠りどころとなった調査要綱・実施要領や、報告書における論述・集計基礎となったデータ類である。都道府県単位を原則として把握できるように構成してある。
H519.83/HO
北海道の内陸工業団地 北海道銀行編 札幌 北海道銀行 1974 71p 30cm
昭和 48 年 11 月現在における道内の各工業団地を、見開き 2 頁で案内したもの。左頁でデータ（立地条件や気象、学卒者〔中・高校〕の就職者数）、右頁で団地の案内図（カラー。既進出企業ある
場合は表で指示あり。）を示す。
巻末に「進出企業の優遇措置」「北海道銀行の支店網」。本道には、現在大小さまざまな工業団
地があるが、本書は「地域開発法」による指定地域をガイドしたもので、比較的草創期の様相が知れる。
H519.84/HO
都市計画街路現況調書 北海道編 札幌 北海道 7 冊 26×36cm
全道各市町村（都市計画法適用市町村）の都市計画街の現況を的確に把握し、今後の整備計画の基礎とするためと統計的資料として活用することを目的として作成された。「昭和 48 年 3 月〔版〕：
昭和 47 年 3 月 31 日現在」が、創刊号。昭和 52 年 3 月 31 日現在〔版〕以降は、版型変更（大きさ：26ｃｍ）している。
所蔵：昭和 49,51-56 年＜1974-1981＞
H519.85/HO
北海道の都市計画公園一覧表 北海道編 〔札幌〕 北海道住宅都市部都市計画課 23 冊
公園、緑地、墓園、運動場、風致地区、緑地保全地区別を、全道市町村別に一覧できる。例えば、公園であれば名称、位置、面積、当初・最終の年月日の項目。平成５年から、判型変更（26p→30cm）。
『北海道の都市計画公園、緑地一覧表 昭和 50 年 4 月 1 日現在』（北海道 1976 166p 26cm）
は、改題前書か（？）。『北海道の公園緑地’78』（北海道土木協会編 札幌 北海道土木協会 79p
26cm）は、個々の名称の記載はないが、統計的な事項は知れる類書。
所蔵：昭和 53-59,62,平成元-15 年＜1978-2004＞＋

≪520

建築学≫

H520.3/HO
北海道建築設備年鑑 日本建設新聞社編 札幌 日本建設新聞社 1967 19 冊 26cm
昭和 43 年度版が、創刊号で、業界年報、名簿や法令・規則などが中心。昭和 45 年度版以降は、これに加え「実績編」「発注実績」（主な機関別）の記事あり。
所蔵：昭和 43,45,47,49-51,55,平成 2,5-8､10-16 年度版 ＜1967-2004＞＋
H521/HO北海道の開拓と建築 上・下巻 北海道建築士会編集 札幌 北海道 1987 2 冊

12

29cm

上巻は「解説・写真〔篇〕」、下巻は「建築年表〔篇〕」。上巻の構成は 12 章に分けて、「北海道の開拓と住まい」の総論的記事、以降は、松前藩、開拓使、官庁と公共建築、学校・病院、宗教、
交通、産業、商業、住宅・漁村農村、町並みなど。下巻（年表）は、各建築物を市町村別に所在地・
沿革と代表的写真を収める。掲載された建築資料は、建築と町並みの写真 1100 余枚、建築年表 6300余件。写真を含む図版が豊富で、古建築に関するレファレンスでは最初に手にする基本図書として利用頻度が多い。
H521/NI
北海道の建築 １８６３−１９７４ 日本建築学会北海道支部〔編〕 丸善 1975 251p 22×
31cm
函館開港から１世紀にわたる本道の建築の流れをまとめた写真帳。図版、解説、年表で構成。図
版と解説篇は、明治期、大正・昭和前期、現代に分かつ。日本建築学会北海道支部の 25 周年記念事
業の一環として企画編集された。巻末に、典拠文献あり。また、図版リストとして、提供または転載元を注記したリストあり。
H521/O
小樽市の歴史的建造物 歴史的建造物の実態調査（１９９２年）から 日本建築学会北海道支部編
小樽 小樽市教育委員会 1994 203p（図版共）30cm
小樽市教委の委嘱により、日本建築学会道支部が特別の調査委員会を組織し、調査したもの。小樽市は、函館などとともに商工業・金融・海陸輸送などの面で、北海道開拓の中心地として、早くから諸外国文化の影響を受けめざましい経済発展をした。近年、歴史的建造物に価値評価が高まっている。小樽市では、条例制定により景観を含め保護、活用、整備しているが、この調査は、その基礎資料のために刊行された。
H521/R
歴史的建造物調査報告書 平成元年度 川島洋一〔著〕 旭川 旭川市教育委員会 1990 57p
26cm
市内にある歴史的価値をもつ建造物 500 棟から、建築種別（公共、学校、工場、病院など 14）に、
4 ランク（A：貴重、要早急な詳細調査、B：A と同様だが、調査内容の軽減可、C：A と同様だが、実測平面図・内外写真記録作成が必要、D：A と同様だが、概要調査と写真記録が必要）格付けを
500 棟からリストアップ方針としてまとめた資料。１頁に１建造物記載。
H527.8/MA
マンションデータＢＯＯＫ 札幌圏編 住宅流通研究所〔編〕 札幌 住宅流通研究所 13 冊
札幌市内で新規発売された全分譲マンションのデータ集。所在地、売主名、物件名で探すことができる。各物件の情報のほか、統計数値もあり。昭和 60 年から 62 年分、昭和 63 年から平成 5 年分は各 1 冊にまとまっており、平成 6 年以降は毎年刊行。
所蔵：昭和 60,62,〔昭和 63-平成 5〕,平成 6-15 年＜1994-2004＞+
H528.22/HO
北海道のストーブに関する記録 大久保一良著 札幌 旭図書刊行センター 2000 218p 26cm
北海道立文書館に収蔵されている簿書の件名目録を中心に、北海道のストーブに関する記録をまとめたもの。安政 3 年から明治 20 年まで、年代順に掲載している。

≪530

機械工学・原子力工学≫

13H530.3HO
技術名鑑 北海道機械工業会編 札幌 北海道機械工業会 2 冊
北海道機械工業会会員企業の技術の状況をアンケート調査し、とりまとめたもの。設備面と人材面から記述している。配列は日本標準産業分類に準拠している。
所蔵：昭和 61 年度版,平成 4 年度版＜1987-1993＞
H530.3/HO
企業名鑑 北海道機械工業会受注拡大対策委員会編 札幌 北海道機械工業会 1979 273p 30cm
会員企業の製品及び技術の特色・設備能力等の実態を明らかにし、受注の拡大を図るために作成されたもの。収録数は 114 社。業種別に配列している。当時の記録資料として利用できる。
H536.8/HO
北海道樺太輪界興信銘鑑 昭和 10 年度版 北海輪界タイムス社〔編〕 札幌 北海輪界タイムス社
1935 425p 23cm
北海道・樺太を主とした自転車業界の名鑑。配列は地域別。掲載項目は住所、商号、氏名、年齢、出身地、開業年、最寄り駅、過去 1 年の販売台数、営業種類・電話・振替・その他。各市町村の冒頭に人口・戸数・自転車台数の統計数字あり。主な業界人二百余名の肖像も所収。工場・商店の広告に半分以上のページをあてている。
H537.09/HO
北海道カーディーラー年鑑 札幌 イベント工学研究所 15 冊
雑誌「カーピア北海道」別冊から独立。自動車関連市場データ、自動車関連団体会社役員一覧、
カーディーラーの概要及び統計を掲載。1999 年度版から 2002 年度版まではモータースポーツレースのランキングも所収している。
1999 からの書名：『北海道自動車関連市場年鑑』
所蔵：1990-2004 年度版＜1990-2004＞+

≪540

電気工学≫

H540.9/SA
管内電気事業要覧 札幌逓信局〔編〕 札幌 札幌逓信局 17 冊
不定期刊行。時代によって構成に違いはあるが、主に電気工作物施設（発電・送電・変電設備）の概要及び電気工作物設置者・事業場の名簿から成る。編者は札幌通商産業局、北海道通商産業局と名称変更あり。発行者は電気協会北海道支部、北海道電気協会と変更あり。第 19 回からは『北海道の電力』（北海道電力調査協議会）に付属。
所蔵：第 1,5,6,10-15,18-25 回＜1925-1996＞
H542/D
電波総鑑 東北・北海道版 電波新聞社編集 東京 電波新聞社 1981 １冊 27cm
電波新聞社が電波新聞創刊 30 周年を記念して発行した 5 分冊のうちの 1 冊。全国の電気店、販売会社、メーカーの営業所を対象に、原則として面接調査を行い、結果をとりまとめた。市区町村別に大別し、店名の五十音順に配列。掲載項目は住所、電話、代表者名・生年、創業年度、系列、平均月商、売場面積、従業員数、営業区分、支店数、主な仕入先、車両数。

14

≪550

海洋工学・船舶工学≫

H558.5/TO
灯台ミニガイド 北海道編 小山心平編著 札幌 サッポロ文化企画 1995 118p 18cm
椴法華村灯台ファミリー博物館開館記念出版。道内の灯台 82 基すべてについて、小史と機能、名称となった地名の由来や周辺の探訪ポイントなどを添えて紹介。「灯台を知るために」の章では、灯台についての基礎知識をひととおり織り込んでいる。
H558.84/KY
救難所要覧〔北海道関係分〕 東京 日本水難救済会 1990 103p 26cm
日本水難救助会の創立百周年の記念出版。同会は明治 22 年に帝国水難救助会として香川県琴平で発足した、国内唯一の民間海難救助団体。その北海道支部の 109 救難所及び 75 救難支所の概要を掲載。掲載項目は、所在地、沿革、所員数等。全国分（24 支部、296 救難所、116 救難支所）については『救難所要覧』（一般 558.84/KY）を所蔵している。

≪560

金属工学・鉱山工学≫

H560.912/KA
樺太鉱業法令集 樺太鉱業会編纂 豊原町（樺太） 樺太鉱業会 1929 281,29p 19cm
樺太における鉱業制度は、内地と同様の鉱業法、砂鉱法、鉱業登録令等が施行され、手続き規定
も内地の規定に準拠し樺太庁令をもって適用していた。ただし、樺太独特の封鎖炭田制度と呼ばれるものがあったため、その施行法については内地とは違いがあった。封鎖炭田制度とは、明治 45 年に公布された「樺太ニ於ケル石炭ノ採掘ニ関スル法律」により定められた制度で、主務大臣の指定した区域内における石炭の採掘については採掘料を徴収することとし、採掘料は特定資格者の間において、競争入札に付し落札者に石炭の採掘を許可するというもので、鉱業法に基づく一般の石炭採掘の出願を拒否していた。その当時の法令が網羅的にわかる法令集となっている。
巻末に樺太の町村の字名の一覧を付す。
H560.929/SA
札幌鉱務署管内鉱区一覧 札幌鉱務署編纂 札幌 札幌鉱務署 48 冊
北海道及び千島を管轄する札幌鉱務署による発行。「試堀鉱区」「採堀鉱区」「砂鉱区」に大別し、その中は地域別の配列。掲載項目は登録月日、町村名、鉱種、鉱区坪数、鉱業権者、住所。巻
末に「試堀、採堀及砂鉱区数坪数郡別一覧表」「管内鉱山分布図」を付す。組織名の変遷にともない、書名も変遷あり。
大正 14 年からの書名：『札幌鉱山監督局管内鉱区一覧』
昭和 21 年の書名：『札幌地方商工局管内鉱区一覧』
昭和 22 年の書名：『札幌商工局管内鉱区一覧』
昭和 23 年の書名：『札幌商工局札幌石炭局管内鉱区一覧』
昭和 24 年からの書名：『札幌通商産業局管内鉱区一覧』
所蔵：大正 2-4,7-15 年,昭和 2-17,21-30,32-44,46,47,57 年＜1913-1982＞

H564/HO
北海道鉄鋼名鑑 鉄鋼新聞社編 東京 工業図書出版 4 冊

15

総轄篇は統計を中心にまとめられている。名簿篇は各社・団体の代表者の肖像もあり。巻末に主要企業の製品紹介を付す。昭和 38、39 年版には鉄鋼用語集を所収。
昭和 44 年度版の出版者：鉄鋼新聞社
所蔵：昭和 38,39,41,44 年版＜1962-1969＞
H567/HO北海道の石炭鉱業 札幌 北海道商工部 26 冊
各種統計、石炭政策の推移の概説、関係法令等を収める。発行者の部局名称に変遷あり。
昭和 50 年度からの書名：石炭鉱業と産炭地域
昭和 62 年からの書名：北海道の石炭鉱業と産炭地域
所蔵：昭和 45,48-51,53,54,56,57,62,63,平成 1-15 年＜1970-2004＞+
H567/HO
北海道産炭地域の現況 札幌 札幌通商産業局 16 冊
各種統計、石炭政策の概説、関係資料を収める。平成 12 年からは炭鉱名簿も付す。出版者は北海道通商産業局、北海道経済産業局と名称変更あり。
平成 11 年からの書名：北海道石炭鉱業の概要
所蔵：昭和 51,53,56,62,63,平成 1-7,9,11-13＜1976-2001＞
H567/HO
石炭鉱業ハンドブック 北海道石炭対策連絡会議事務局編集 札幌 北海道石炭対策連絡会議事務局
1997 296ｐ 30cm
石炭鉱業の歴史がわかるように、統計資料を主としてまとめたもの。関係機関・団体の概要、石炭用語の解説を付す。
H567.09/HO
北海道石炭統計年報 札幌通商産業局編 札幌 日本石炭協会北海道支部 60 冊（別冊含む）「生産」「労務」「電力」「資材」「需給」「設備」「経理」「保安」「救護」に関わる統計資料。
所蔵：昭和 27-43,45-51,53-56,58-62,平成 1-6,9 年度＜1952-1998＞
別冊：昭和 52-55,56,59-61,平成 1-3 年度＜1952-1998＞
H567.09/ SA
石炭統計年報 北海道版 昭和 24 年 札幌 札幌石炭局 1949 58p 26×37cm『月刊石炭統計』を基礎として作成。「鉱員賃金」「能率」の項目。
H567.096/NI
石炭労働統計特別資料 〔東京〕日本石炭協会労務部 17 冊
「各年度月別大手炭鉱賃金動向」「会社別鉱員賃金調」「 地方別鉱員賃金調」「炭鉱別鉱員賃金調」「会社別炭鉱別一方当り能率調」。
所蔵：昭和 40 年 8（No.146）-12 月（No.150）,昭和 46 年 1 (No.211)-12 月(No.222)＜1966-1971＞
H568/HO
北海道石油要覧 札幌 北海道石油新聞社 19 冊
1975 年版には、わが国および北海道石油業界（明治・大正・昭和初期・中期）の沿革、石油商の歩み、名簿、2004 年版には、市町村別給油所名、在道元売、商社及び石油業協同組合、揮発油販売
登録事業者名簿、北海道燃料団体連合会会員一覧、資料編（道内市町村給油所数ほか）を収録。
所蔵：1975,1978,1981,1983,1985,1987,1990,1993-2004＜1975-2004＞＋

16

≪580

製造工業≫

H583/HO
北海道家具建具工業名鑑 札幌 北海道家具建具工業協同組合連合会 6 冊
内容は北海道家具建具工業協同組合連合会沿革、工業名鑑付組合沿革、統計表。第 1 版は昭和 33
年。
所蔵：昭和 39( 第 3 版）,47,51,55,63,平成 9＜1964-1997＞
H588/HO
北海道食品製造ハンドブック 岡田迪徳〔ほか〕編 札幌 北海道食品産業協議会 1997 274p
26cm
食品の加工技術や衛生管理技術を中心に、基礎から専門分野までを幅広く網羅。昭和 58 年に出版した「新製品ハンドブック」に続くもので、その後の社会経済の様相にあわせ「食品製造ハンドブ
ック」的内容、資料等も更新。ただし、「新製品ハンドブック」は当館には所蔵しない。
H588/HO北海道酒業年鑑 昭和 31 年版 札幌 北海道酒類情報 1956 1 冊 21cm
本道最初の「北海道酒業年鑑」。現況編,北海道の税務官署沿革、北海道の酒業団体名簿、北海道
酒業界の主な団体、生産、卸機関の紹介、北海道の酒類小売免許者名簿および資料の部（全国・北海道）。
H588/HO北海道酒業食品年鑑 札幌 北海道酒類情報 2 冊
第 1 編北海道の税務官署並びに保険所、第 2 編酒類業団体の部、第 3 編北海道の酒類製造業者、
第 4 編北海道に営業所のある道外の酒類製造業者、第 5 編北海道の全酒類卸売業者、第 6 編北海道の味噌正油団体、第 7 編北海道味噌・正油製造業者、第 8 編北海道・道外の食品・調味料の製造業者、第 9 編北海道清涼飲料水製造業者、第 10 編醸造用器材・薬品関係業者、第 11 編北海道の酒類小売業界、第 12 編資料の部。
初版は「北海道酒業年鑑」。隔年ごとに発行。昭和 36 年版は 4 回目の発行。
所蔵：昭和 36,41 年版＜1961-1966＞
H588/HO
食品工業動態調査報告書 札幌 北海道商工労働観光部食品工業課 12 冊
本道、食品工業の実態を経年的に把握し、食品工業振興施策推進の基礎資料を得ることを目的として発行。調査の範囲は、道内において、食品、飲料、飼肥料を製造加工し出荷を行う事業所を対象とする。平成 8 年度から発行所：北海道経済部地域産業課
所蔵:平成元-12 年度＜1990-2002＞
H588/SH
酒類・食品名鑑 昭和５１年度版 〔出版社不明〕〔出版年不明〕1976 449p 22cm
道内清酒生産者、道外清酒生産者、蒸留酒・洋酒・ビール生産者、食品・調味料・清飲生産者、卸業者・容器、著名団体(各税務署管内別)、酒税官名簿、北海道市場の著名銘柄商社一覧表。

H588.13/TE
甜菜糖業年鑑 札幌 甜菜糖業新聞社 44 冊

17

昭和 35 年版の創刊。創刊版には沿革、記録篇( てん菜振興方策、耕作条件、栽培、暖地てん菜の現状,てん菜関係国会速記録)、資料篇（てん菜長期生産計画）、法令篇,名簿篇,統計篇を収録。2004
年版には加えて「てん菜と砂糖の Memo Note」の項目あり。
1988 年版から書名：『てん菜糖業年鑑』 発行所：北海道てん菜協会
所蔵：昭和 35-62 年版,1988-2004 年版＜1960-2004＞＋
H588.5/HO
北海道酒類販売店名簿 札幌 北海道麦酒卸売酒販組合 〔1953〕 266,9p 19cm
昭和 28 年 12 月 1 日現在における道内各税務署管内別酒販業者の名簿。巻末付録に北海道酒販組
合連合会役員名簿並に会員名簿、北海道酒販組合名簿、北海道酒造組合名簿、北海道焼酎酒造組合
名簿、 麦酒・ウイスキー・其の他製造業者の名簿を掲載。
H588.5/J
酒造文献集 自 1959 至 1962 年 醸造工業品質管理研究会北海道部会編 札幌 札幌国税局鑑定官室
1963 257p 25cm
原料（水、米、その他）、原料処理、麹、酵母、醪、腐造、精製、貯蔵、矯正、酒類醸造過程全
般的研究等主題ごとに文献紹介。おもに雑誌からの情報。
H588.5/SA
酒類公定価格並ニ酒類関係法規集 札幌 札幌財務局 1944 90,118p 19cm
第 1 公定価格関係（酒類委員会官制、酒類価格規則、酒類ノ級別決定二関スル件など）、第 2 酒
税法関係の各法律、勅令、告示を収める。

≪590 家政学・生活科学≫
H592.5/HO
北海道における家庭燃料の消費実態調査研究報告 札幌 北海道総合開発委員会事務局 1955 253p
26cm
昭和 27 年に北海道総合開発委員会事務局が、北海道における家庭燃料消費実態調査として取り上げ、北海道科学技術連盟に委託した調査報告。第１部調査報告は、家庭燃料消費実態調査について、調査市町村の総括資料による燃料消費量、暖房用燃料の消費実態、炊事用燃料の消費実態、暖房用器具の使用実態、所得と燃料費。第 2 部研究報告は、燃料器具とその熱効率、ぺーチカオンドル暖房について、家屋の構造と熱損失に関する研究。

18北海道立図書館

北方資料参考図書解説目録８
《技

術

書

−工学・工業・家政学−》

名

索 引

い

こ

一級・二級河川調書 ................................................. 8

公害の状況等に関する年次報告 .............................. 10
工業統計調査結果の概況........................................... 4え

工業統計調査結果報告書........................................... 4
公共用水域の水質測定結果 ......................................11

エネルギー有効利用助成........................................... 3さお

札幌鉱山監督局管内鉱区一覧.................................. 15

小樽市の歴史的建造物............................................ 13札幌鉱務署管内鉱区一覧......................................... 15
札幌商工局管内鉱区一覧......................................... 15か札幌商工局札幌石炭局管内鉱区一覧 ....................... 15

学会等への発表論文目録........................................... 5札幌地方商工局管内鉱区一覧.................................. 15樺太鉱業法令集 ...................................................... 15

札幌通商産業局管内鉱区一覧』 .............................. 15

環境の状況等に関する年次報告 .............................. 10

し環境白書 ................................................................ 10
管内電気事業要覧................................................... 14

自然環境保全調査報告書（基礎調査） .....................11
酒造文献集 ............................................................. 18

き

酒類・食品名鑑 ...................................................... 17

企業名鑑 ................................................................ 14

酒類公定価格並ニ酒類関係法規集........................... 18

企業立地データブック.............................................. 4

食品工業動態調査報告書......................................... 17

技術名鑑 ................................................................ 14

せ救難所要覧〔北海道関係分〕.................................. 15橋梁現況調書............................................................ 7青函トンネル文献..................................................... 7石炭鉱業ハンドブック............................................ 16け

石炭統計年報.......................................................... 16

月刊石炭統計.......................................................... 16

石炭労働統計特別資料............................................ 16
全国深井地質資料台帳.............................................. 7
全道市町村別公共事業総覧 ....................................... 619北海道工業団地ガイド.............................................. 4ち北海道工業の現況..................................................... 4
著作者名目録............................................................ 5北海道工場鉱山名簿 ................................................. 3北海道工場名鑑 ........................................................ 3て北海道工場名簿 ........................................................ 3北海道産炭地域の現況............................................ 16甜菜糖業年鑑.......................................................... 18

北海道実用建設業大鑑.............................................. 6

電波総鑑 東北・北海道版 ..................................... 14

北海道自動車関連市場年鑑 ..................................... 14
北海道酒業食品年鑑 ............................................... 17と北海道酒業年鑑 ...................................................... 17
東商建設要覧............................................................ 5

北海道主要工場名簿 ................................................. 4

灯台ミニガイド ...................................................... 15

北海道酒類販売店名簿............................................ 18

道通開発年鑑............................................................ 6

北海道食品製造ハンドブック.................................. 17

都市計画街路現況調書............................................ 12

北海道水道統計資料 ................................................. 9

土木関係行政資料目録.............................................. 5北海道石炭統計年報 ............................................... 16
北海道石油要覧 ...................................................... 16は北海道ダム一覧表..................................................... 9北海道地区 JIS 表示許可工場名簿............................. 3

発表論文等索引目録 ................................................. 5北海道鉄鋼名鑑 ...................................................... 15
北海道における家庭燃料の消費実態調査研究報告 ... 18

ほ北海道における漁業関係の公害防止協定集 ............. 10
北海道エネルギー概況.............................................. 3

北海道における建設業の概況.................................... 6

北海道カーディーラー年鑑 ..................................... 14

北海道における公害防止協定集 .............................. 10

北海道開発局技術研究発表会.................................... 4

北海道の開拓と建築 ............................................... 13

北海道家具建具工業名鑑......................................... 17

北海道の川の名 ........................................................ 8北海道河川一覧 ........................................................ 8

北海道の下水汚泥農業利用マニュアル ...................... 9北海道河川一覧（河川番号編・河川図編................... 8

北海道の下水道 ........................................................ 9

北海道樺太輪界興信銘鑑......................................... 14

北海道の建築.......................................................... 13

北海道環境保全関係法規集 ....................................... 9

北海道の水道............................................................ 9北海道環境保全関係法規集 （質疑応答編）............ 10

北海道のストーブに関する記録 .............................. 13

北海道企業立地データブック.................................... 4

北海道の石炭鉱業................................................... 16

北海道建設業商工大鑑.............................................. 6

北海道の大気汚染状況.............................................11

北海道建設業名鑑..................................................... 5

北海道の大気環境測定結果 ......................................11

北海道建設年鑑 ........................................................ 6

北海道の道路トンネル.............................................. 7北海道建設年表 ........................................................ 7

北海道の都市計画公園一覧表.................................. 12

北海道建築設備年鑑 ............................................... 12

北海道の内陸工業団地............................................ 12

HOKKAIDO 工業団地ガイド.......................................... 4北海道立試験研究機関研究者情報............................. 4

20

ま

り

マンションデータＢＯＯＫ ..................................... 13

リサイクル企業ガイドブック...................................11
リサイクルハンドブック..........................................11

みれ

緑の国勢調査−自然環境保全基礎調査報告書− ...... 12

歴史的建造物調査報告書......................................... 1321

＝「北方資料参考図書解説目録」について＝地域を限定したレファレンスに際し、有効な参考図書は決して数が多いとはいえません。
また、その数少ない資料を十分に活用し切っているかと言うと、二次資料（書誌・目録）の不足もあり、多くの現場では自館資料も充分に熟知できず、苦心しているのではないでしょうか。
そこで、一つの試みとして、所蔵資料の再発見または更なる活用の一助となればと考え、『北の資料 105 号』（平成 13 年 7 月）以降、「参考図書解説目録」を分野別で掲載・紹介
してきました。
資料の選択にあたっては、調査に有効なツールという観点から、参考図書の意味を広く捉えることとしました。
＝
１
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４
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６
７

総記・哲学・宗教
人物文献
歴史・地理
アイヌ資料
芸術・言語・文学
統計‐社会科学‐
自然科学

既

刊

一

覧

＝

『北の資料 105』（平成 13 年 7 月刊）『北の資料 106』（平成 13 年 12 月刊）『北の資料 107』（平成 14 年 3 月刊）『北の資料 109』（平成 14 年 12 月刊）『北の資料 111』（平成 15 年 7 月刊）『北の資料 112』（平成 15 年 12 月刊）『北の資料 114』（平成 16 年 8 月刊）

北海道立図書館 北方資料参考図書解説目録８《 技術 −工学・工業・家政学− 》（ 北 の 資 料 第 115 号 ）
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編 集
発 行

平成 17 年 2 月 27 日
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F A X （011）386-6906

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