お客様向けレポート
特化型
2022年2月14日
スパークス･アセット･マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり/マーケットヘッジなし

金利上昇やインフレなどの逆風でもブレない運用者の信念
直近の株式市場では、世界的なインフレ懸念の高まりと長期金利が上昇したことを受けて、バリュー株が上昇し、当ファンドの主な投資対象であるグロース株（成長株）は下落する展開となりました。本格的な金利上昇期において成長株の停滞状況が続くかもしれませんが、私どもは、日本株では、グローバルで成長が期待できる企業に投資し続けることが、人口減少が続く日本で最も有効なアプローチだと考えており、アジア株では中国やインドなど膨大な内需を抱える企業に投資をすることで息の長い業績拡大が期待できると考えています。
金利上昇やインフレなどの逆風は、投資先企業の長期的な利益成長を通じていずれ克服できるというのが基本的な見解です。株価が調整しているうちは、むしろ買い増しの好機ととらえ、ポートフォリオを構築してまいります。
当ファンドと参考指数の基準価額推移比較（円）（2019年10月11日～2022年1月31日）
当ファンド マーケットヘッジあり（分配金再投資基準価額）
当ファンド マーケットヘッジあり（基準価額）
当ファンド マーケットヘッジなし（基準価額）
参考指数：MSCI AC アジアインデックス（円換算、配当込み）

16,00014,0002022/1/31
基準価額

12,807円（ヘッジなし）コロナショック時
2020/2/3~3/19

12,000マーケットヘッジあり

10,0008,000

基準価額下落局面
2021/11/18～2022/1/31

マーケットヘッジあり：－1.9％
マーケットヘッジなし：－16.0%
参考指数：-22.7％6,000
2019/10：-15.1％マーケットヘッジなし：-19.1%2019年10月11日（設定日前営業日）を10,000として指数化

2020/04

2020/10（2019年10月11日～2022年1月31日）

マーケット
ヘッジなし
28.07%
11.19%
18.35%
0.6

2021/04

参考指数：-6.1％
2021/10
基準価額下落要因

リスク・リターン特性
マーケットヘッジあり設定来14.65%
年率リターン 6.04%
年率リスク 13.26%
リターン/リスク0.5

11,140円（ヘッジあり）①世界的なインフレ懸念の高まりと長期金利が上昇②成長株中心の当ファンド投資対象銘柄は一時的に下落する展開

参考指数32.60%
12.85%
17.36%
0.7

基本的見解

息の長い業績拡大が期待できる企業への投資で、金利上昇やインフレなどの逆風もいずれ克服可能！
株価調整はむしろ買い増しの好機！

※ 分配金再投資基準価額は信託報酬控除後のものであり、税引前の分配金を再投資したものとして計算したものです。基準価額は信託報酬控除後です。
※ 決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマンスは、分配金（税控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。マーケットヘッジなしに関しては分配金の実績はありません。
※ 参考指数（MSCI AC アジアインデックス（円換算、配当込み））は当ファンドのベンチマークではありません。詳しくはP10をご覧ください。
※ 年率リターンは計算期間におけるリターンを年率換算しています。年率リスクは計算期間における日次リターンの標準偏差（年率換算）です。
出所： スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッド、 FactSet Pacific Inc.、 スパークス・アセット・マネジメント（2022年1月31日現在）

当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。お申込みにあたっては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。

1お客様向けレポート特化型
2022年2月14日
スパークス･アセット･マネジメント株式会社

直近1年のパフォーマンス貢献銘柄（上位・下位）
直近1年 寄与度上位・下位5銘柄(円ベース）（2021年1月29日～2022年1月31日）

寄与度上位5銘柄

寄与度下位5銘柄

銘柄名（国・地域）％

銘柄名（国・地域）％

1[金融] （中国）

0.25

1

日本電産（日本）-1.40

2

三菱商事（日本）

0.14

2

リクルートホールディングス（日本）

-1.22

3

[金融] （中国）

0.13

3

シー（シンガポール）

-0.97

4

台湾セミコンダクター（台湾）

0.09

4

ソニーグループ（日本）

-0.96

5

テンセント・ホールディングス（中国）

0.09

5

メルカリ（日本）-0.88※ 寄与度は、当該期間中の当ファンドマーケットヘッジありの投資対象ファンドの基準価額の変動において、各銘柄の変動がどれだけ影響したかを示したものであり、当ファンドの実績ではありません。これまで月報で公表されていない銘柄は、括弧書きで業種のみ記載しております。また、当該データは、各銘柄の日次の保有比率および株価を基に計算した概算値であり、実際の取引価格やマザーファンドが負担するコスト（売買手数料など）は考慮されておりません。

TOPIXを大きく上回る日本+アジアのリターン
当ファンドマーケットヘッジあり（地域別）※とTOPIXの設定来月次リターン比較

2019年 11～12月
2020年
1～3月
4～6月
7～9月
10～12月
2021年
1～3月
4～6月
7～9月
10～12月
2022年
1月
合計

日本

アジア

日本+
アジア

TOPIX
（配当込み）

1.92%-3.61%
6.69%
3.07%
4.64%
2.13%
-0.67%
2.53%
0.86%-5.92％
11.64%

3.86%-2.59%
16.69%
8.18%
7.34%
3.77%
7.96%
-3.96%-2.63%-4.60％
34.03%

5.78%-6.20%
23.38%
11.25%
11.98%
5.90%
7.29%-1.43%-1.77%-10.51％45.67％

3.39%-18.40%10.98%
5.45%
11.27%
9.05%-0.27%
5.35%-1.57%-4.83％
20.41%※TOPIXとのリターンを比較するため、表内
数値は、ヘッジ前の投資対象ファンドのリターンを実際の投資ウエイトを加味した地域別ポートフォリオリターンとなっており、当ファンドマーケットヘッジありの実際のリターンとは異なります。また、各合計値は実際のリターンとは異なります。
日本優位（日本とアジアの比較）
アジア優位（日本とアジアの比較）
日本+アジアがTOPIXより優位（日本+アジアとTOPIXとの比較）

相対的にはアジア株でリターンを獲得、アジア株が振るわないときに日本株でカバー

日本+アジアの高度な分散による「差別化ポートフォリオ」で補い合ったパフォーマンス！
※ 上記のデータは、投資対象ファンドの基準価額をもとに当ファンドの信託報酬相当は控除せずに算出しているため、当ファンドの実績ではありません。
※ TOPIX（配当込み）は当ファンドのベンチマークではありません。詳しくはP10をご覧ください。
出所： スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッド、 スパークス・アセット・マネジメント（2022年1月31日現在）

当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。お申込みにあたっては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。

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特化型
2022年2月14日
スパークス･アセット･マネジメント株式会社

割安と考えて一旦投資した優良企業株は腰を据えて長期保有
私どもは基本方針として、私どもが割安と考えて一旦投資した優良企業株は、よほどのこと（例えば参入障壁の弱体化に伴う本源的価値の毀損や、バリュエーションが極度に割高になった場合）がない限り、継続保有することをこれまで続けてきました。このような「腰を据えた」保有スタンスが直近に限っていうと当ファンドリターンのマイナス要因になってしまったのは否めませんが、一方で過去のバリュー株相場局面でグロース株が下落した時も、あわてて売却せず保有を続けたことが、今日に至るまでファンド資産拡大に寄与してきたのも事実です。よって私どもは、インフレや金利動向によって刻一刻と変化する相場トレンドに応じてポートフォリオを変えることは原則行いません。

直近の投資行動は？

割安と判断して投資した優良企業ビジネスの競争優位性・今後の成長性に陰りのみえないような既存保有銘柄⇒現在の割高水準で組入比率の更なる引き上げは行わず。今後も利益増大分に比例する株価上昇は維持されると考え、バイ＆ホールドの姿勢！

（ご参考）
TOPIX過去10年平均予想PER 14倍

ソニーグループ
組入当初（2020年2月）
予想PER 13倍

日立製作所組入当初（2021年5月）
予想PER 10倍

（銘柄例）
キーエンス

日本電産

⇒TOPIX平均と比較しても割安な水準で投資！
引き続きバリュエーションを意識した投資行動を徹底！

過去上位で保有していたアジア銘柄⇒過去上位で保有していた下記銘柄は、長期金利の上昇を受けて株価が軟調な状況が続いているものの、非常に優れた経営陣によってビジネス展開されており、長期的な業界見通しは非常に堅調であることから継続保有する方針。

ウーシー・アップテック（中国）ウーシー・バイオロジクス（中国）シー（シンガポール）
東南アジアや台湾などにおいて、オンラインゲーム「ガレナ」 、eコマース「ショッピー」、決済ソリューション「シーマネー」を運営する大手インターネット企業。

医薬品の受託開発・製造を手掛ける姉妹会社で、アップテックは低分子医薬、バイオロジクスはバイオ医薬品を中心に案件を受託。

⇒市場では「ガレナ」によって開発された主力ゲーム「FreeFire」のピークアウト懸念が台頭。現在の株価はすでにガレナに対する評価減を織り込んでいると判断！

⇒ウーシー・アップテックは米ファイザー社と新型コロナウイル
ス感染症の経口薬の製造受託をするなど、ファンダメンタルズの見通しは依然として楽観的！

※ 上記は当ファンドの運用への理解を深めていただくためのご参考資料であり、特定の有価証券等を推奨しているものではありません。
出所： スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッド、FactSet Pacific Inc.、スパークス・アセット・マネジメント（2022年1月31日現在）

当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。お申込みにあたっては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。

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特化型
2022年2月14日
スパークス･アセット･マネジメント株式会社

インフレリスクへの対応も考えられた高度な分散ポートフォリオ
当ファンドでは、2021年初めから度々株式相場および経済の懸念材料となっているインフレリスクへの対応が必要であると認識しているため、「ソフトウェア、オンラインサービス、ソリューションなどを提供するアセットライトなビジネス」と、「モノを提供する製造業的ビジネス」にわけてポートフォリオの全体像を分類しています。インフレが続いた場合は前者のグループが成長を続け、インフレ・金利上昇が短命に終われば、後者が成長を牽引できると考えています。

インフレの影響を受けづらい「アセットライト※なビジネス」（※ソフトウェア、オンラインサービス、ソリューションなどを提供）
主な組入銘柄⚫ リクルートホールディングス：オンライン求人広告・一般広告および人材関連サービス企業⚫ インドエネルギー取引所（インド）：
インド国内で電力取引市場を運営⇒インフレの脅威とは無縁か、影響があったとしても軽微。
今の環境下では「安心感のある投資先」⚫ ソニーグループ：ゲーム、音楽、映画分野を中心としたエンタメの提供⚫ 日立製作所：産業系IoTプラットフォームを駆使したソリューション提供型モデルへ転換中⚫ メルカリ：オンラインのフリマアプリの展開⚫ テンセント・ホールディングス（中国）：中国のスマホゲーム最大手

インフレリスクにさらされながらも、高い競争力によって健闘が期待される「モノを提供する製造業的ビジネス」
主な組入銘柄⚫ 日本電産：DCブラシレスモータの世界最大手メーカー⚫ 台湾セミコンダクター（台湾）：世界最大の半導体製造受託企業⚫ シマノ：世界最大の高級スポーツ自転車向け部品メーカー⚫ ミスミグループ本社：精密機械部品メーカー兼ディストリビューター⚫ ダイキン工業：世界最大の空調機器メーカー⚫ テルモ：心臓血管治療用の医療器具メーカー⚫ リーニン：中国のスポーツ用品メーカー⇒インフレの逆風を受けたとしても、品質・ブランド力、コスト競争力による成長期待ができ、インフレ圧力が和らげば利益成長に拍車がかかると見込まれる※ 上記は当ファンドの運用への理解を深めていただくためのご参考資料であり、特定の有価証券等を推奨しているものではありません。
出所： スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッド、スパークス・アセット・マネジメント（2022年1月31日現在）

当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。お申込みにあたっては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。

4お客様向けレポート

ファンドの目的「マーケットヘッジあり」
当ファンドは、主として投資信託証券を通じて､日本を含むアジアの株式に投資するとともに、株価指数先物取引等を活用し、日本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図りつつ、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
「マーケットヘッジなし」
当ファンドは、主として投資信託証券を通じて､日本を含むアジアの株式に投資し､信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。

ファンドの特色
当ファンドは、投資信託証券を通じて、ファンド・オブ・ファンズ形式で実質的な運用を行います。
なお、外国投資信託証券の組入れは原則として高位に保つことを基本とします。

１. 日本とアジアの株式の中から、『魅力的』と判断した銘柄に投資します。
◆ 『魅力的』な銘柄とは、高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本とアジアの企業（新・国際優良企業）をいいます。
◆ 当ファンドは、「MSCI AC Asia Index（円ベース）＊」の採用国及び地域の株式を中心に実質的に投資します。ただし、当該指数への追従を意図した運用は行いません。当ファンドの主要投資対象国は日本、中国、香港、台湾、韓国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、インド、インドネシアなどです。
※投資対象国の制度等により、上記投資対象国の株式へ投資ができない場合があります。
※日本やアジア地域に本社のある企業で日本やアジア地域以外の上場株式も投資対象に含まれます。
※全ての採用国及び地域に投資するとは限りません。また、主要投資対象国は今後変更される場合があります。
※株式のほか、株式に関連する資産として、投資信託証券、転換社債ならびに転換社債型新株予約権付社債、DR（預託証書）、新株引受権証券および新株予約権証券、ならびに株価もしくは株価指数に価格が連動する証券等に対して投資する場合があります。
＊「MSCI AC Asia Index（円ベース）」は、MSCI Inc.が発表しているMSCI AC Asia Index（米ドルベース）をもとに委託会社が円換算したものです。 また、MSCI AC Asia Index に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。またMSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
MSCI Inc.は、当ファンドの運用成果等に関して一切責任を負うものではありません。

２. ベンチマークや業種にとらわれず、『厳選』した少数の投資銘柄群に集中的に投資を行うことを基本とします。
※当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に10％を超えて投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

３. 原則として短期的な銘柄の入れ替えは行わず、長期保有することを基本とします。
※実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

5

お客様向けレポート

ファンドの特色（続き）
４. 「マーケットヘッジあり」と「マーケットヘッジなし」の２つのファンドがあります。
「マーケットヘッジあり」
株式市場の変動リスクの低減を図るため、株価指数先物取引等を活用します。
「マーケットヘッジなし」
株式市場の変動リスクの低減を図るための株価指数先物取引等は、原則として行いません。
◆ ファンドのパフォーマンスに影響を与える要因は大きく３つ（運用固有の要因、その他の要因、株式市場要因）に分けられます。
◆ 「マーケットヘッジあり」では運用固有の要因とその他の要因、「マーケットヘッジなし」では３つの要因が主にパフォーマンスに影響を与えます。
運用固有の要因

超過収益獲得のために運用上取るリスク（銘柄選択、為替、国、業種など）

その他の要因運用上意図していないリスク、売建てヘッジで取り除ききれないリスク等

株式市場要因株式市場の変動リスク＜特化型に関して＞
当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として運用を行います。

ファンドの仕組み
当ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。
主として、投資対象ファンドである以下の投資信託証券への投資を通じて、実質的な運用を行います。

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投資対象とする投資信託証券の概要
1.外国投資信託証券「ＳＰＡＲＸ・日本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジありクラス／円建）」「ＳＰＡＲＸ・日本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジなしクラス／円建）」（注）各クラス固有の場合は、個別記載しております。それ以外は、各クラス共通事項です。

形態／表示通貨

ケイマン籍外国投資法人／円建

主な投資対象＜（ヘッジありクラス／円建）＞
日本を含むアジア企業の株式または日本を含むアジア地域の金融商品取引所に上場している株式（これに準ずるものを含みます。）を主要投資対象とするとともに、当クラスにおいては日本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、株価指数先物取引等を活用します。
＜（ヘッジなしクラス／円建）＞
日本を含むアジア企業の株式または日本を含むアジア地域の金融商品取引所に上場している株式（これに準ずるものを含みます。）を主要投資対象とします。

投資方針＜（ヘッジありクラス／円建）＞
ボトムアップ・リサーチによる個別銘柄調査に基づき、魅力的なビジネスと卓越した経営陣を併せ持つ企業で、企業価値に対して割安と考えられる銘柄の中から厳選して集中的に投資を行うとともに、当クラスにおいては日本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、株価指数先物取引等を活用します。
＜（ヘッジなしクラス／円建）＞
ボトムアップ・リサーチによる個別銘柄調査に基づき、魅力的なビジネスと卓越した経営陣を併せ持つ企業で、企業価値に対して割安と考えられる銘柄の中から厳選して集中的に投資を行います。

主な投資制限一発行体への投資割合は、原則として純資産総額の35％以内とします。

為替ヘッジ

外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。

運用報酬等

純資産総額に対して年率0.80％程度。
その他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費用がかかります。

管理運用会社

スパークス・アジア・キャピタル・マネジメント・リミテッド

投資助言会社

スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッド

スパークス・アジア・キャピタル・マネジメント・リミテッド（投資対象ファンドである外国投資信託証券の管理運用会社）◆ SPARXグループ傘下のファンド運営子会社であり、投資対象ファンドである外国投資信託証券の運営管理を担当しています。
スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッド（投資対象ファンドである外国投資信託証券の投資助言会社）◆ SPARXグループの一員であり、アジア地域への投資やオルタナティブ投資を強みとする投資助言会社です。
◆ スパークス・アジア・キャピタル・マネジメント・リミテッドに対して投資助言を行っています。
◆ 香港に拠点を構え、多数の投資プロフェッショナルを有しています。
2.国内証券投資信託「スパークス・マネー・マザーファンド」
形態／表示通貨

親投資信託／円建基本方針

この投資信託は、信託財産の着実な成長をはかることを目標として安定運用を行います。

主な投資対象

わが国の公社債を主要投資対象とします。

投資方針

主としてわが国の公社債に投資を行い利息等収益の確保をはかります。

主な投資制限・株式（新株予約権証券を含みます。）への投資は、信託財産の純資産総額の30％以下とします。
・外貨建資産への投資は行いません。

信託報酬

該当事項はありません。

委託会社

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

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投資リスク
基準価額の変動要因◼ 「マーケットヘッジあり」においては、主として投資信託証券への投資等を通じて、内外の株式などの値動きのある有価証券に投資するとともに、株価指数先物取引等を活用しますので、ファンドの基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。なお、「マーケットヘッジあり」固有の投資リスクとして株式ヘッジに伴うリスクもあります。
◼「マーケットヘッジなし」においては、主として投資信託証券への投資等を通じて、内外の株式などの値動きのある有価証券に投資します
ので、ファンドの基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。
◼従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
（注）各ファンド固有の場合は、個別記載しております。それ以外は、各ファンド共通事項です。
価格変動リスク当ファンドは、実質的に内外の株式などを主要な投資対象としますので、当ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等の様々なリスクが伴うことになります。当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
カントリーリスク
一般的に海外の株式などに投資する場合、投資対象国・地域の政治、経済、社会情勢の変化等により金融・証券市場が混乱して株式などの価格が大きく変動する可能性があり、基準価額が大きく下落する要因となります。また、新興国市場への投資は先進国への投資と比較して価格変動、流動性、為替変動、政治要因等のリスクが高いと考えられています。また、情報の開示などの基準が先進国とは異なることから投資判断に際して正確な情報を十分に確保できない場合があります。国有化、資産の収用、あるいは通貨の回金の制限等により、かかる国への投資はリスクを増大させることがあり、その結果、重大な損失が生じる場合があります。
為替変動リスク当ファンドは、原則として為替ヘッジを行いませんので、投資対象国の通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を行う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を生じる場合があります。
集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。
「マーケットヘッジあり」固有の投資リスク（株式ヘッジに伴うリスク）「マーケットヘッジあり」においては、実質的に日本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、株価指数先物取引等の売建てを行いますので、株式ヘッジに伴うリスクがあります。そのため、日本を含む投資対象国の株式市場全体が上昇しても必ずしも基準価額が上昇するわけではありません。また、完全に株式市場全体の動きの影響を排除できるものではありません。組入投資信託証券の株式ポートフォリオの価格上昇の寄与が株価指数先物の価格上昇の寄与より小さい場合、または、組入投資信託証券の株式ポートフォリオの価格下落の影響が株価指数先物の価格下落の影響より大きい場合等には、基準価額が下落する可能性があります。組入投資信託証券の株式ポートフォリオの価格が下落し、株価指数先物の価格が上昇する場合、基準価額の下落幅が拡大することがあります。
信用リスク
組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。なお、株式等の値動きに連動する債券については、債券の発行者に起因するリスクのほか、対象とする企業の株価の変動の影響を受けますので、対象とする企業が倒産や大幅な業績悪化に陥った場合には、当該債券の価値が大きく下落し、基準価額が大きく下落する要因となります。当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に10％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場および外国為替市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点• 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
• 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

リスクの管理体制• 委託会社では、投資リスクを適切に管理するため、運用部門ではファンドの特性に沿ったリスク範囲内で運用を行うよう留意しています。
また、運用部門から独立した管理担当部門によりモニタリング等のリスク管理を行っています。

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お客様向けレポート

お申込メモ（お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。）
ファンド名スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり

マーケットヘッジなし

商品分類

追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型）

追加型投信／内外／株式

信託期間

2029年8月27日まで

決算日

毎年2月27日および8月27日（休日の場合は翌営業日）

収益分配

年2回の決算時に収益分配方針に基づいて収益分配を行います。ただし、分配対象額が少額の場合等は、分配を行わないこともあります。

お申込単位

販売会社が定める単位

お申込価額

お申込受付日の翌営業日の基準価額

解約価額

解約請求受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額

解約代金の受渡日

解約請求受付日から起算して、原則として7営業日目からお支払いします。

お申込・ご解約の受付不可日

販売会社の営業日であっても、以下に該当する日は、お申込・ご解約（スイッチングを含みます。）の受付は行いません。
① 香港の金融商品取引所の休業日および銀行休業日等② 上記①のほか、一部解約金の支払い等に支障を来すおそれがあるとして委託会社が定める日※ ただし、当ファンドの運営および受益者に与える影響を考慮して受付を行う場合があります。
※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。

スイッチング（乗換え）販売会社によっては、「マーケットヘッジあり」と「マーケットヘッジなし」との間で、スイッチング（乗換え）ができます。※詳しくは販売会社までお問い合わせください。

お客様にご負担いただく手数料等について下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料：お申込受付日の翌営業日の基準価額に3.3%（税抜3.0%）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額【ご解約時】■信託財産留保額： 解約請求受付日の翌営業日の基準価額に対して0.15%の率を乗じて得た額■解約手数料： なし【保有期間中】 (信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬： 純資産総額に対して年率0.968%（税抜0.88%）■「SPARX・日本アジア・ベスト・ピック・ファンド」における運用報酬：純資産総額に対して年率0.80%程度。その他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費用がかかります。
■実質的な負担：年率1.768%程度（税込）■その他の費用等(1) 監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対して上限年率0.11%（税抜0.10%））(2) 投資対象ファンドの組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管費用等を信託財産でご負担いただきます。投資対象ファンドにおいては上記の他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費用がかかります。これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日9：00 ～ 17：00）

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ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第346号（加入協会）一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会 日本証券業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。
●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき株式会社日本カストディ銀行に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行います。
加入協会
販売会社

登録番号

大和証券株式会社 金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第108号

日本証券業協会○

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
金融先物取引 日本投資顧問 第二種金融商業協会
業協会
品取引業協会○○○指数に関して• MSCI AC アジアインデックス（円ベース、配当込み）は、MSCI Inc.が発表しているMSCI AC アジアインデックス（米ドルベース）をもとに委託会社が円換算したものです。 また、 MSCI AC アジアインデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。またMSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。MSCI Inc.は、当ファンドの運用成果等に関して一切責任を負うものではありません。
• 東証株価指数（TOPIX）とは、東京証券取引所第一部上場全銘柄の基準時（1968年1月4日終値）の時価総額を100として、その後の時価総額を指数化したものです。TOPIXは、東京証券取引所の知的財産であり、東京証券取引所はTOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日9：00 ～ 17：00）

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