学校改善学会 2023

ブックレビュー

学校改善研究紀要 2023:166-168

ブックレビュー

鈴木悠太著『学校改革の理論-アメリカ教育学の追求-』勁草書房（2022）

倉本哲男
静岡文化芸術大学 t-kura@suac.ac.jp

本著は，現代アメリカにおける学校改革論の総括研究の一端と位置づけられ，鈴木氏の一貫した研究姿勢でもある「理論と実践の融合・往還」の反映と理解することができる。鈴木氏の「これまで」と「これから」のSchool Reform Theory in the USA の集大成となる一連の研究は，深遠で膨大なる体系化が成されるものと拝察する。
本著は，1990 年代前半に着手された J.マクドナルドと D.ショーンによる「活動の理論（theory of action）」を起点とする学校改革研究を「研究対象」に位置づけ，研究者らが学校改革の現実の内側に身を置きつつ，学校改革を支援するアクション・リサーチ(action research)を「分析視点」とした論述構造に最大の特色があると，積極的な評価ができる。
まず，本著の「研究対象」とは，全米規模の学校改革を展開した「アネンバーグ・チャレンジ（AnnenbergChallenge）」の横断的な評価研究を構想した「都市・学校研究グループ（Cities and Schools ResearchGroup）」における学校改革の「活動の理論」がそれに該当する。次に，その「研究対象」を，アクション・リサーチを「分析視点」に据えて切り取った「研究の一断面」が，J.マクドナルドと D.ショーンが強調した「理に適う限り改革の坂道を改革者と共に転げ落ちるべき」との象徴的な言説となるであろう。
そこで，上述を換言すれば，およそ 30 年にわたるアメリカ学校改革研究において，各時代の全米規模の学校改革プロジェクトの分析を詳細に検討しつつ，同時に学校改革におけるアクション・リサーチの形成と展開の総括的考察を行った点に，本著の学術的な独自性が認められる。
本著の第１ 部 学校改革の「活動の理論」では，J.マクドナルドと D.ショーンによる学校改革の「活動の理論」の形成過程と展開において丁寧な資料整理と論考がなされている。第 2 部では，高校の学校改革研究を主題として，「ニュー・アーバン・ハイ・スクール・プロジェクトの学校改革研究の形成」や「ビッグ・ピクチャー・ラーニングのデザインによる学校改革の規模拡大」について論じることで，第１ 部の具体的理解を補完している。第３ 部の学校改革の「活動空間の理論」では，アネンバーグ・チャレンジの「脈絡」の導出に着目し，学校改革の「活動空間の理論」の相対的特徴を再整理・構造化している。
そして結論的には，既述の通り，J.マクドナルドと D.ショーンによる「活動の理論」を起点とする学校改革研究を「研究対象」に見据え，学校改革のアクション・リサーチの形成と展開の分析視点から総括的な論究をした貴重な「学校改善論(school improvement)」であると再整理できよう。
察するに本著は，鈴木氏の博士論文刊行書『教師の「専門家共同体」の形成と展開―アメリカ学校改革研究の系譜―』（勁草書房 2018）の発展的研究に位置付くものと考察できる。その博論刊行書では，第一に，アメリカにおける教師の「専門家共同体（professional community）」の形成と展開を，1970 年代に着手された「ランド・変革の担い手研究（Rand Change Agent Study）」を起点とする学校改革研究の系譜として描き出し，第二に，教師の「専門家共同体」の概念を提起したのは，M.マクロフリンらのスタンフォード大学の共同研究であ166

倉本：学校改革の理論-アメリカ教育学の追求-ったことを明らかにして，学校改革の「現場の声を聴き現場から学ぶ」という研究姿勢を強調している。（この事
実は，関係研究者にとって極めて重要な発見と言えよう。
）
よって，本著も含む上述の二部作が，「教育の理論と実践における葛藤や緊張や相克の関係に対して，私たちはどのように対峙すべきか（鈴木氏 HP）」の回答を示した力作となっており，更に，鈴木氏の科研「現代アメリカにおける高等学校改革の理論―ハイ・テック・ハイの形成と展開―」「現代アメリカにおける学校改革理論の展開―D. ショーンとその周辺―」等の研究成果による包括的な集大成とも解釈できる。
一方，参考までに鈴木氏は，本学会（日本学校改善学会）において”Reforming Lesson Study in Japan:Theories of Action for school as Learning Communities”で学会賞を受賞されている。この事は，佐藤学氏を中心とする東大グループが，過去数年にわたり形成と展開をしてきた“学びの共同体運動”を推進し（これが既述の専門家共同体に類似するが），lesson study 等の我が国の教職実践（教育方法学と教育経営学をつなぐ領域）を海外輸出している点が，「理論と実践を融合・往還」する実践的な研究功績であると評価できる。本書評の対象図書をはじめ，これら一連の著書に流れる一貫した「教育実践と教育学理論の接点を希求」する論調，即ち学校改革論を研究対象として，アクション・リサーチを分析視点に設定し，その一断面を考察する論調に，改めて深い感銘を受けている。
更に，本著の研究的価値の一つは「人文科学的」な論調，及び，その研究構成にあるとも理解している。つまり，本学会で主流となっている「社会科学的」なフォーマットによって進める量的・質的な実証的研究とは異なり，本著の場合，「理論をデータの一種」と解釈して，理論を理論で考察・再構築したり，理論を事例で補完したりする等のアクション・リサーチ論を前提としており，勿論，これも有効な研究手法であると力説できよう。
ここで，敢えて今後の研究的課題を議論するならば，そもそもアクション・リサーチ論は多岐にわたるので，アクション・リサーチの再定義もふまえた「学校改革論」の再検討は如何だろうか，これにより一層の関連研究の発展が期待できるのではないかと，僭越ではあるが，書評者はそう考えている。
アクション・リサーチは，各種実践を対象とする領域において，実践者の「経験知」「固有知」等によって提起され，実践者自身の自己改善，及び質的向上を図る研究思想・実践方法と位置づけられる場合もある。特に，アクション・リサーチと「主観性」との関係性は，経験や出来事から生成する文脈に鑑み，研究対象の主体性・固有性に焦点をあてたり，それを取り巻く状況論的な行為・出来事等の意味を志向したりする動態的研究とも整理できる。一方，「客観性」の視点からのアクション・リサーチは，単なる個人に内在化する実践研究に終始せず，当該の研究課題の改善過程において，第 3 人称的な実践協力者・研究者・学校組織/システム等と協働化する「実践コミュニティー(community of practice)」の研究形態を取ることになる。
故にアクション・リサーチとは，協働化した研究文脈を前提にした問題解決過程の行為研究であり，個人的実践，及び組織的実践の改善過程において「主観性」と「客観性」との統合的バランスを重視した弁証法的な実践研究とも総括できよう。
以上のようなアクション・リサーチの論調をふまえた「学校改革論」の再検討は，どのようなかたちで発展していくものなのか，個人的にも書評者は研究関心を持っている。
（当然，国内の実践的研究と外国研究の方法論を比較すれば，その理論的・実証的なデータ収集の条件は全く異なることは熟知している。
）
今後，鈴木氏は本著の論調をふまえた「D. コーエン（David K. Cohen）を中⼼とする学校改⾰研究に関する新たな研究に着手し，これらの研究を総括してアメリカの学校改⾰研究の系譜に迫る」としている（アメリカ教育学会セミナー2023）。
振り返れば，初めて鈴木氏と露口会長と 3 人でお話しする機会を得たのが，フィラデルフィアで開催された2014 年の American Educational Research association(AERA)であった。興味深いことに「あとがき」によれば，本著の執筆はその AERA「フィラデルフィア学校改革 20 年」の分科会参加が直接的な契機となったと記されている。

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研究上のご縁を感じるとともに，鈴木氏の今後の「現代アメリカにおける学校改革論の総括研究」をはじめ，壮大な国内外の研究が成就することを祈念したい。

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