ISSN 1349-7154
日 本 熱 帯 生 態 学 会 ニューズレター

Tropical Ecology

Ｎｏ．97

Letters

日 本 熱 帯 生 態 学 会 Japan Society of Tropical Ecology

リ ン 施 用 は

November 25，2014

事務局通信Acaciamangium 植林地からの亜JASTE25のお知らせ

酸化窒素放出量を減少さ

第 25 回日本熱帯生態学会年次大会（京都）せる

日程： 2015 年【2 ページ】

6 月 18 日（木）午後―関連集会

6 月 19 日（金）午前―編集委員会，評議会
午後―国際シンポジウム

吉良賞奨励賞の森さんの記事

6 月 20 日（土）を掲載しました．

午前―一般発表，企画発表
午後―総会，吉良賞授賞式，受賞記念講演，懇親会

6 月 21 日（日）インドの森林管理体制と共午後―公開シンポジウム

同森林管理における木材生産からの分収制度【7 ページ】

午前―一般発表，企画発表

会場：京都大学吉田キャンパス〒606-8501 京都市左京区吉田本町

吉良賞奨励賞の大田さんの記

大会事務局連絡先：京都大学農学研究科森林科学専攻 神崎 護

事を掲載しました．

TEL: 075-753-6071（神崎），6072（事務室）
本大会は 25 周年記念大会として，国際シンポジウム，関連学会との連携企画を実施します．また，優秀な発表への表彰も行う予定です．ふるってご参加ください．参加申し込みなどの詳細については，2 月以降にニューズレター，学会ウェブサイトなどで連絡します．

情報カレンダー
集会案内
掲載記事
1
2
7
14

事務局通信
吉良賞奨励賞
森大喜
吉良賞奨励賞
大田真彦
書評 北村俊平

2015 年3 月 30 日～
4月2日
2015 年6 月 21 日～
6 月 25 日
2015 年7 月 13 日～
7 月 16 日

ATBC Asia-Pacific Chapter
Annual Meeting 2015
6th International
Symposium-Workshop on
Frugivores and Seed
Dispersal (FSD2015)
52nd Annual Meetings of the
Association for Tropical
Biology and Conservation(ATBC)-1-

開催場所：Phnom Penh，Cambodia
関連サイト：
http://rupp.edu.kh/ap2015/index.php
開催場所：Kwazulu-Natal, South
Africa
関連サイト：
http://www.fsd2015.ukzn.ac.za/
開催場所：July Honolulu, Hawai,
USA
関連サイト：
http://www.atbc2015.org/

日本熱帯生態学会ニューズレター No. 97 (2014)

リン施用はAcacia mangium植林地からの亜酸化窒素放出量を減少させる
森大喜（京都大学大学院農学研究科 地域環境科学専攻 森林生態学研究室）
Phosphorus application reduces N2O emissions from Acacia mangium plantation
Taiki MORI (Forest Ecology Lab., Graduate School of Agriculture, Kyoto University)
はじめに
熱帯アジアでは，木材資源供給を目的とした大規模な早生樹産業造林が行われている．代表的な熱帯早成樹種の 1 つである Acacia mangium（以下アカシア）
は，材質が比較的良く荒廃地への造林が可能であることから広く導入されているが，近年温室効果ガスの1 つである亜酸化窒素（N2O）の放出量を増大させていることが明らかになり，注目を集めている（Arai et al．
2008）．マメ科樹木のアカシアは，大気中の窒素を固定し土壌中に投入される窒素量を増加させる．そのためアカシア林では硝化・脱窒プロセスが促進され，それに伴い N2O 放出量が増加するのである（図 1 参照）．今後も拡大を続けると予想される熱帯マメ科早生樹植林地において，N2O の放出量削減は今後の重要な課題のひとつである．
本研究では，熱帯で一般的に不足していると言われているリンに着目した．温帯土壌で窒素が不足するのに対し，風化の進んだ熱帯土壌では，土壌養分のうち特にリンが不足し，土壌微生物活動や植物の成長 に リ ン の 制 限 が か か って い る と 考 え られ てい る
（Elser et al．2007）．先行研究（Hall and Matson 1999）によると土壌リンの欠乏は土壌微生物による窒素の有機化を抑制することによって硝化・脱窒プロセスに流れる窒素量を増加させ，N2O 放出量の増加を招くとされており，リン施用による N2O 放出抑制の可能性が示されている（図 1 仮説①）．またリン施用は，植物の窒素吸収を促進することによって N2O 放出を抑制する可能性も考えられる（図 1 仮説②）．本研究では，こ図 1：土壌中の窒素循環の模式図およびリン施用が N2O 放出に与える影響についての 2 つの仮説．

れら 2 つの仮説を検証しつつ，リン施用が熱帯マメ科
植林地の N2O 放出に及ぼす影響を明らかにした．
試料と方法
インドネシア南スマトラ州 Muara Enim 県に位置する
Musi Hutan Persada 社所有のアカシア植林地内に試験地を設定した．この地域は熱帯湿潤気候帯に属し，年間降水量は 2750 mm，年平均気温は 27.3°C である（Hardjono et al．2005）．明瞭な雨季と乾季は存在
しないが，比較的降水量の多い 10~3 月が多雨期，比較的少ない 4~9 月が少雨季である．地形は波上に隆起しており，地質は第三紀堆積岩から発達した地層
で世界土壌照合基準では Acrisols に分類される．
Musi Hutan Persada 社が植林をする以前は，この地

表 1. Cumulative gas emissions (Mori et al. 2010 より引用).
N2O
-1

NO
-1

ug N kg・soil 30day
Water content
WFPS 75%

WFPS 100 %Treatment

Avr.

SE

-1

CO2
-1

ug N kg・soil 30day
Avr.

SE

mg C kg・soil-1 30day-1
Avr.

SE

Control

66

27

28

7.0

829

38

Phosphorus

501*

116

113*

4.2

1012*

36

Control

629

48

42

10.6

1129

18

Phosphorus

1512*

172

42

7.9

1376*

48

Notes: * indicates the significant difference between control soil and P-added soil using an unpaired t-test (P < 0.05).

-2-

Tropical Ecology Letters No. 97 (2014)
表 2. N2O emissions in acetylene blocking analysis (Mori et al. 2010 より引用).
Control

Acetylene added-1

N2O-Nit1)

N2O-Den2)-1

μg N kg・soil 24h
Water content
WFPS 75%

WFPS 100%

Avr.

SE

Avr.

SE

Control

8.33

4.24

5.95

4.51

2.38

5.95

Phosphorus

13.67

19.41

8.35

0.24

5.32

8.35

Control

13.00

11.73

14.4

8.49

03)

14.4

Phosphorus

82.96*

4.26

82.43*

16.69

0.53

82.43

Notes: 1) N2O emission from nitrification; 2) N2O emission from denitrification. 3) Since the calculated value was minus, we replaced
the value to zero. * indicates the significant difference between control soil and P-added soil using an unpaired t-test (P < 0.05).

域一帯はチガヤ草原であった．本試験地では，植栽時に各苗木の植穴に投入される 85g の SP-36（19 kg
P ha-1）および 35g の尿素（18 kg N ha-1）を除いて施肥は行われていない.
仮説①（リン施用は微生物による窒素の有機化を促進することによって N2O 放出を抑制する）を検証するため，室内培養実験を行った．2007 年 9 月，伐採直後のアカシア 1 林分（3°47.394’ S，103°55.236’ E，
1.5 ha）において，10 地点から土壌（0-5 cm）をランダムに採取した．採取した土壌は 2 mm の篩を通し，根を取り除いた後風乾し，培養実験を開始した．土壌水分条件を N2O 放出量の多い現場の雨季の状態を想定（Arai et al．2008）して WFPS（water-filled porespace; 土壌中の全孔隙中に占める水の割合）75%と100%に調節し，2 mg P g･soil-1 のリンを添加したものと無添加のものを用意して 30 日間培養した．30 日間の培養実験に加え 24 時間のアセチレン阻害法による培養実験を追加的に行った．10Pa のアセチレンは硝化を阻害することが知られているため（Klemedtsson etal．1988），N2O を硝化由来のものと脱窒由来のものに分離することができる．上述のように，水分条件を
WFPS75%と 100%に調節し，2 mg P g･soil-1 のリンを添加したものと無添加のものについて，アセチレン添
加土壌と無添加土壌を用意した．各培養実験の詳細については Mori et al．(2010）を参照されたい．
仮説②（リン施用は植物の窒素吸収を促進することによって N2O 放出を抑制する）を検証するため，植物根排除とリン施用を組み合わせた実験を行った．
調査は，2008 年 9 月から 2009 年の 3 月にかけて，6
年生のアカシア 1 林分（3°42.46’ S，104°00.58’ E，0.7ha）で行った．林分内樹木の平均樹高は 18.9 m，胸高直径（DBH）は 13.8 cm，胸高断面積合計は 16.3
m-2 ha-1 であった．植物根排除区と非排除区をそれぞれ 12 連で設置し，そのうち 6 連にリンを施用してその影響を明らかにした．プロット中央の 1 m × 1 m の区間に深さ 0.5m のプラスチック板を埋め込み，根の侵入を防ぐことによって植物根排除処理を行った（トレン-3-

チ法，Hanson et al．2000）．リンは，TSP（Triple Super
Phosphate ， PT Pertrokimia Gresik ， East Java ，Indonesia）を用いて 6 m × 6 m の区間に施用し（200kg P ha-1），端をバッファーとした．N2O 放出量と土壌
物理性および土壌化学性，アカシア葉中の養分濃度について各パラメータを求めた．詳細は Mori et al．
（2014）を参照されたい．
植物が存在しない場合には，リン施用は N2O 放出量を増加させる
培養実験では，リン添加は N2O 放出量を増加させたため，仮説①は成立しないことが明らかとなった．リン
添加によって，N2O 放出量はいずれの水分条件においても有意に（P < 0.05）増加した（表 1）．N2O と同時に発生する NO の放出量は，WFPS100%では差がな
かったが，WFPS75%ではリン添加土壌で有意に（P <0.05）高くなった（表 1）．アセチレン阻害実験では，いずれの水分条件においても脱窒由来の N2O が硝化由来の N2O を上回っており（表 2），本培養実験では，脱窒が N2O の主な放出源であることが示された．
N2O/NO 比は，硝化と脱窒の寄与の大きさを示す指標としてよく用いられ，N2O/NO 比が 1 より小さければ硝化が，1 より大きければ脱窒が優先し，値が大きくなるにつれて脱窒の寄与率が大きくなることが知られている（Davidson 1993）．本研究での N2O/NO 比は常に
1 より大きく，脱窒が主な発生源とするアセチレン阻害実験の結果と一致した．リン添加による N2O 放出量の増加は，主に脱窒の促進によってもたらされていた（表 2）．さらに，N2O/NO 比はリン添加によって上昇する傾向を示しており（表 1），リン添加によって脱窒の割合が増加した可能性を示唆していた.
このようにリン添加によって N2O 放出量が増加した
原因として，3 つの可能性が考えられた．1 つ目は，リン添加が窒素の循環量を増加させた可能性である．
30 日後のアンモニア態窒素濃度はいずれの水分条
件においてもリン添加土壌で有意に（P < 0.05）高くなっており（表 3），リン添加が窒素の無機化およびアン

日本熱帯生態学会ニューズレター No. 97 (2014)
表 3. Soil inorganic N and rates of net ammonification and net nitrification (Mori et al. 2010 より引用).
NH4+

NO3-

μg N g･soil-1
0-day

Net ammonification

μg N g･soil-1
30-day0-day

Net nitrification

rate

rate

μg N g･soil-1 day-1

μg N g･soil-1 day-1

30-dayWFPSTreatment

Avr.

SE

Avr.

SE

Avr.

SE

Avr.

SE

Avr.

SE

Avr.

SE

75%

Control

94.27a1.50

183.1b

5.10

2.77a

0.03

3.10a

0.20

2.99

0.09

0.01

0.01

Phosphorus

94.87a1.35

214.4c

1.32

3.07a

0.03

3.07a

0.09

3.98*

0.08

0.00

0.00

Control

96.47a1.03

185.0b

2.28

2.80a

0.00

2.93a

0.07

2.95

0.09

0.00

1.24

c

2.76

a

0.00

b

100%

Phosphorus

94.83

a

211.0

3.00

0.00

0.03

3.87

*

0.11

-0.09

0.00
*

0.00

Notes: Figures with same letters within each parameter in the same WFPS condition indicate insignificant difference among them using ANOVA followed
by Tukey’s multiple comparison tests (P < 0.01). * indicates the significant difference between control soil and P-added soil using an unpaired t-test (P <0.01).

モニア化に関与する微生物の活性化を通じて，硝化・脱窒系に流れる窒素量を増大させ，N2O 放出量を増加させたと考えられた．2 つ目は，リン施用が硝化菌および脱窒菌自体のリン制限を外した可能性である．リン添加土壌では，WFPS100%での硝酸態窒
素現存量が 30 日後に非添加土壌と比べて有意に（P< 0.05）減少しており（表 3），リン施用が脱窒菌の硝酸態窒素消費を促進したことを示唆している．3 つ目は，リン添加が従属栄養微生物の酸素消費を促進させ，より嫌気的な条件を作ることによって脱窒が活性化された可能性である．好気・嫌気状態を示す指標の 1つである N2O/NO はリン添加によって増加しており（表 1），リン添加によって土壌がより嫌気的になったことを示している．また，CO2 放出量はリン添加によって増加しており（表 1），微生物による酸素の消費はリンによって促進されたと推察される．
仮説①が成り立たなかった理由として，以下 2 つの可能性を提示する．まず，本調査地の土壌が窒素の多い土壌であり，窒素の有機化を担う従属栄養微生物の活動が炭素不足によって十分に促進されなかった可能性がある．リン施用は，炭素が十分に存在する
土壌においてのみ N2O 放出を抑制するのかもしれな
い．次に，本研究では比較的嫌気的条件で実験を行ったため，従属栄養微生物の好気呼吸が酸素不足
によって制限された可能性も考えられる．本研究地では，好気的な環境では N2O が発生しないため（Araiet al．2008），比較的嫌気的な環境でのみ実験を行ったが，硝化が N2O の主な放出源である土壌において，従属栄養微生物が十分な好気的活動を行っている
環境で実験を行った場合には，仮説①が成り立つかもしれない．リン施用が N2O 放出に与える影響については世界でも報告例が極めて少なく，今後同位体を用いるなどのより詳細な実験を含め多くの事例研究を行う必要がある．
-4-

図 2：Changes in N2O emissions from a) root-excluded plots
and b) root-including plots. The bars indicate thestandard error of the mean of 6 replicates. * P < 0.05.
Significant difference between control plots andP-applied plots using an unpaired t-test. (Mori et al.
2014 より引用)

植物が存在する場合には，リン施用は N2O 放出量を減少させる
現場で行った植物根排除・リン施用複合実験では，リン施用は N2O 放出量を減少させた．植物根排除区ではリン施用 106 日後を除いてリン施用土壌からの N2O
放出量が高い傾向を示した（図 2）のに対し，植物根非排除区からの N2O 放出量はリン施用によって有意に減少し（リン施用 15，29，106 日後，P < 0.05，図 2），
特にリン施用 106 日後には，N2O フラックスがほとんど観測できないレベルにまで減少した．放出積算量も71.1 ± 20.2 から 19.3 ± 5.1 mg N m-2 106 days-1 へ有意Tropical Ecology Letters No. 97 (2014)
表 4. Soil properties (Mori et al. 2014 より引用).
Total C

Total Nday

treatment(mg C gsoil-1)(mg N gsoil-1)

7-day

Con-P

43.8

3.3

13.3

89.9

68.3

3.4

0.9

4.68

Con+P

36.9

2.9

12.7

93.6

108.3

18.4

23.9

4.66

Ex-P

40.2

3.1

13.0

74.6

66.9

2.8

1.1

4.58

Ex+P

37.2

2.9

13.0

89.1

164.7

42.1

45.8

4.49

Con-P

36.1

2.9

12.4

135.0

58.0

2.3

2.1

4.43

Con+P

30.0

2.7

11.3

128.7

93.0

18.6

7.0

4.42

Ex-P

33.2

2.8

11.9

136.5

49.4

2.1

0.3

4.38

Ex+P

33.1

2.7

12.2

131.1

146.4

38.2

18.4

4.31

Con-P

43.0

3.3

12.9

100.4

72.0

2.9

2.4

4.63

Con+P

37.3

3.2

11.8

107.3

130.4

19.0

19.7

4.65

Ex-P

39.7

3.2

12.5

84.5

65.4

2.4

0.4

4.63

Ex+P

37.3

3.2

11.8

122.9

213.4

47.9

41.6

4.46

29-day106-day

C/N ratio

Bio-N

Total P(μg P gsoil-1)(μg N gsoil-1)

Available P

Bio-P(μg P gsoil-1)(μg P gsoil-1)

pH

Each value is the result of composite sample. Available P was determined by using bray-2 method. Microbial biomass N (Bio-N) and P (Bio-P) were determined by achloroform fumigation extraction method by calculating the difference between the fumigated and unfumigated samples using conversion factors of 0.45 for N and 0.40 for P.
表 5. C, N, and P contents in leaf samples (Mori et al. 2014 より引用).

30 days

90 days

Total C

Total N

Total P

mg C g-1 dry mass

mg N g-1 dry mass

mg P g-1 dry mass

C:N ratio

C:P ratio

N:P ratio

Avr.

SE

Avr.

SE

Avr.

SE

Avr.

SE

Avr.

SE

Avr.

SE

Con-P

543.9

2.9

30.5

1.1

0.42

0.03

17.9

0.6

1346.5

119.3

74.5

4.2

Con+P

538.8

5.1

30.8

1.3

0.63

0.03

17.7

0.7

865.1

34.0

49.2

Con-P

542.1

2.3

32.3

0.7

0.48

0.02

16.9

0.4

1132.6

49.8

67.0

Con+P

545.7

5.8

32.6

0.7

0.65

0.01

16.8

0.3

845.7

18.1

50.4

***

***

**

**

***

1.9
1.3

***

0.8

*P < 0.05, **P < 0.01, ***P < 0.001. Significant difference between control-plots and P-applied-plots using unpaired t-test.

に（P < 0.05）減少した．
土壌中の全リン濃度，可給態リン濃度および微生物
態リン濃度のいずれも，リン施用によって大きく上昇した（表 4）．リンの施用量は，植物根排除区と非排除区で同量であったが，全リン濃度，可給態リン濃度および微生物態リン濃度のいずれも，植物根排除区で非排除区よりも低い値を示した．これはおそらく，アカシ
アの根がリン肥料を吸収したためと考えられる．このような植物根排除区および非排除区におけるリン施用後の土壌中リン濃度の違いは，リン施用 7 日後には既に確認され（表 4），アカシアの急速なリン吸収を示しているといえる.
生葉中のリン濃度は，30 日後および 90 日後共にリン施用区で有意に上昇した（表 5）．また，それに伴い
C:P 比および N:P 比は共にリン施用区で低下した（表5）．葉の N:P 比は，植物の制限養分を示す指標として提唱されており，N:P 比が 16-20 を超えると，その樹木の成長にはリンの制限がかかっていると考えられている（Gusewell 2004）．本研究でのアカシアの数値はこれらの数値より高く，強いリン制限がかかっていたことが予想される．リン施用による N:P 比の低下は，リン制限状態の緩和を示唆している.
上述のように，植物根排除区および非排除区におけるリン施用後の土壌中リン濃度の違いや生葉の-5-

図 3：Effects of P application on a) soil NH4+ amount inroot-excluded plots, b) soil NH4+ amount inroot-including plots, c) soil NO3- amount inroot-excluded plots, and d) soil NO3- amount inroot-including plots. (Mori et al. 2014 より引用)

N:P 比の結果から，本試験地のアカシアには強いリン制限がかかっており，施用されたリンを急速に吸収した可能性が示唆された．おそらくこのリンの吸収によるリン制限の解除が，植物の窒素吸収を促進させ，硝化・脱窒系に利用できる窒素の量を減少させたので

日本熱帯生態学会ニューズレター No. 97 (2014)

あろう．実際に植物根排除区では，アンモニア態窒素
濃度および硝酸態窒素濃度はリンの施用された土壌で常に高い値をとった（図 3）のに対し，植物根非排除区ではアンモニア態窒素濃度および硝酸態窒素
濃度ともに，リン施用 106 日後のアンモニア態窒素濃度を除いて，リンの施用された土壌で常に低い値をとった（図 3）．以上のように，植物根排除・リン施用複合
実験によって仮説②（リン施用は植物の窒素吸収を促進することによって N2O 放出を抑制する）が成立
することが明らかとなった．
結論
以上のことから本研究は，熱帯土壌へのリン施用は，植物が存在する限りでは N2O 放出量削減に効果的であること，また，植物による窒素吸収が期待できな
い場合は N2O 放出を助長する恐れがあり，リンを施用する際には伐採直後等樹木の存在しない時期を避ける必要があることを示した．
謝辞
本稿は，日本生態学会吉良賞奨励賞の受賞対象内
容のうち，亜酸化窒素に関する研究成果の概要を報告したものです．吉良賞選考委員会の先生方，ご推薦頂いた太田誠一先生，櫻井克年先生，これまでの研究活動を支えてくださった京都大学熱帯林環境学
研究室ならびに森林生態学研究室の先生方，メンバーの皆様に厚くお礼申し上げます．研究者は雲の上の存在．研究者になることなど夢にも思っていなかった学部生でしたが，研究室に配属された最初のセミナーで太田先生がおっしゃった言葉によって変えられました．“継続する努力は才能の違いを容易に凌駕する.” この言葉は私を雲の上まで押し上げたのです.
参考文献
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Tanaka, N., and Hardjono, A. 2008. Potential N2O
emissions from leguminous tree plantation soils in
the humid tropics. Global Biogeochemical Cycles
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Davidson, E.A. 1993: Soil water content and the ratioof nitrous oxide to nitric oxide emitted from soil. In:
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Tropical Ecology Letters No. 97 (2014)

インドの森林管理体制と共同森林管理（JFM）における木材生産からの分収制度ーマディヤ・プラデーシュ州の事例
大田真彦（九州工業大学学習教育センター）
India’s forest management system and the benefit sharing arrangements from timber production under Joint Forest
Management: a case study from Madhya Pradesh
Masahiko Ota (Learning & Teaching Center, Kyushu Institute of Technology)
1. はじめに
インドでは，熱帯の発展途上国においては例外的に，植民地期から実質的な林野制度が発達してきた．国有林地の実質的な画定作業，施業計画に基づいた
直接経営，そしてこれらを実施する組織および人材の存在がインドの林野制度の骨子と指摘されている（増田 2005; 増田 2009）．増田（2006）は，インドにおいては境界区分された国有林地の中に一種の治外法権を生み出していると述べ，森林セクターにおける政府主体たる州森林局の特殊性・独立性を示唆している．Kumar and Kant（2005）も，各州の森林局の官僚制と階層性の高さを指摘している．無主国有の原理により，宣言によって森林の国有化を行い，企業に事業権とともに解放し，乱開発を招いた東南アジア
島嶼部の熱帯雨林帯，あるいは農地開墾の問題を解決できなかったタイなどと異なり，インドでは政府管理体制が実質的に存在してきたと言える．
インドは，独立後から 1970 年代にかけての森林減
少・劣化への対処として，1980 年代以降，森林の生産的側面を縮小させ，環境的・公益的側面の重視へと転換している．1980 年の森林保全法によって，林地の転用および商業伐採に対して非常に強い制限がかけられた．また，1988 年に発表された独立後第 2 次
国家森林政策では，基本的に木材生産を重視していた過去の方針と異なり，環境保全や農民・少数民族の生活の安定のための森林の意義が強調されている．
これらのマクロレベルでの政策と平行し，ミクロレベ
ルでは，共同森林管理（JFM）が全国的に実施されている．JFM は，政府と住民による国有林の共同管理プログラムである．1990 年の中央政府回覧により開始
され，1990 年代から 2000 年代前半にかけて，順次的に各州で導入されていった．JFM は，1980 年代後半，
西ベンガル州のある営林署長が，森林の保全との引き換えに，日用林産物の利用権と木材生産からの収益の 25%の周辺住民への還元を保証するとしたところ，大きな成功を得たことを背景としている-7-（Bhattacharya et al. 2010）．JFM はアジア地域における国有林の共同管理の先駆と位置づけられ，2006 年
段階で約 2,202 万 ha（総林地面積（Recorded Forest
Area）の約 28.9%）という世界最大規模の実施面積を有している（MoEF 2006; FSI 2009）．
JFM の制度は州ごとに異なるが，次のような一般的な共通点がある．村落レベルで委員会が組織され，特定の国有林区画が割り当てられる．委員会メンバーに対して，当該区画での日用的非木材林産物の利用が公的に認められ，また，木材生産からの収益が分収される．これらの権利と引き換えに，委員会は当該区画を適切に管理・保全する義務を負う．委員会は，マイクロ・プランと呼ばれる活動計画書を策定し，これによって活動内容や利用ルールを決定する．
本稿では，JFM における木材収益の分収の制度設計とその森林保全への有効性を分析する．上述のように，木材収益の政府—住民組織間での分収は，JFM の骨子の一つである．分収は，森林を保全ないし造成することによって経済的利益を得られるというイ
ンセンティブであると言え，森林や生物多様性の保全における有効な手法の一つとして，ネパール，インド
ネシアなど各国の国有林共同管理でも用いられている（e.g. Dhakal and Masuda 2009; Fujiwara et al.
2012）．
しかし，JFM において，木材がどのように収穫され，その収益がどのように計算され，どのように JFM 委員
会に分配され，その収益がどのように活用されているかに関する分析はほぼなされていない．以下では，
中部インドのマディヤ・プラデーシュ州に注目し，州レベルの制度分析と委員会レベルの事例研究を通してこれらの点を検証する．マディヤ・プラデーシュ州を取り上げる理由は，本州が例外的に，劣化した森林地からの植林のみならず，良好な森林からの分収も提供していること，そして，JFM の実施面積が総林地面
積の 62.8%と全国で 3 番目に高く，JFM を広範に実施してきた事例であることによる．なお，インドでの森林
伐採は，用材だけでなく薪材に用いるものも多く，必日本熱帯生態学会ニューズレター No. 97 (2014)

図 1：マディヤ・プラデーシュ州，西チンドワーラー営林署，および調査委員会の位置．

ずしも大径木だけではない．また，分収の対象として，タケや牧草など，樹木以外が含まれている場合もある．
2. 調査地概況
現在のマディヤ・プラデーシュ州の総面積は308,200km2 であり，全国土面積の 9.4%を占め，ラー
ジャスターン州についで 2 番目に大きな州である（図1）．人口は約 7,570 万人であり，人口密度は 250 人/
km2 である（GoI 2011）．2001 年のデータでは，農村
人口比率は 73.5%，指定部族（Scheduled Tribes, イ
ンド憲法に定められ，その「後進性」ゆえに保護の対象とされ，教育や就職における留保制度の対象とされている）の人口比率は 22.3%となっている（GoI2001）．中部インドのトライバル・ベルトの一角を形成しており，指定部族の人口比率は高い．
年間降水量は，800mm から 1,800mm である（FSI2009）．西部は半乾燥地であり，東に移動するにつれ，降水量は多くなる．年間平均気温は 22.5℃から 25℃
である（ibid）．マディヤ・プラデーシュ州の森林は，その大半が熱帯乾燥季節林帯に分類される．森林構成
表 1：調査対象 5 委員会の特性．

-8-

写真 1：ラジョラマール委員会におけるタケの植林地（著者撮影）．

はチーク林，混交林，そしてサール林の 3 つに大別される．この他，竹林も広範に分布している．
事例研究は，マディヤ・プラデーシュ州の中南部に位置している西チンドワーラー営林署で実施した．同営林署の総林地面積に対する JFM の実施率が89.2%と非常に高いことから選択した． 同営林署では，1980 年の森林保全法以降も，中央政府からの許可を取得して，木材生産が続けられている．2001 年
現在，県の面積は 11,815km2，人口は 185 万人，人口
密度は 156.5 人/km2 であった．
マディヤ・プラデーシュ州では，JFM は 1991 年に開始された．1995 年から 1999 年にかけて世界銀行により実施されたマディヤ・プラデーシュ林業プロジェクト
により JFM 委員会の数は急増し，プロジェクト終了後も継続的に増加し続けた．2007 年段階で，14,428 のJFM 委員会が存在していた．対象面積は約 2,202 万
ha であり，全国の JFM 面積の約 25%を占める．
JFM 委員会は，劣化した森林に対して設置される
村落森林委員会（Village Forest Committee, VFC），
良 好 な森 林に対 して設 置される 森林 保護委 員会（Forest Protection Committee, FPC），および保護区

Tropical Ecology Letters No. 97 (2014)

表2: マディヤ・プラデーシュ州のJFMにおける利用・分収規定の変遷
VFC
FPC
年
 非国有非木材林産物の全ての権利
 国有非木材林産物からの純収益の30%
1991  間伐・除伐などからの生産物（薪材など）の全て
   森林地からの純収益の20% 主伐からの生産物の30%あるいは主伐からの純収益の30%
   非国有非木材林産物の全ての権利
 国有非木材林産物の収集に対する報酬，ボー1995 ナスなど   日用林産物を利用料なしで利用可能

 主伐からの生産物の30%あるいは主伐からの純収益の30%   日用林産物を利用料なしで利用可能
 木材あるいはタケの間伐からの産物を，収穫の2000 ためのコストを支払った上で，100％利用可能

   日用林産物を利用料なしで利用可能
 木材あるいはタケの間伐からの産物を，収穫のためのコストを支払った上で，100％利用可能

 植林地での主伐の収益から，収穫のためのコストを差し引いた金額の30%   日用林産物を利用料なしで利用可能
   木材あるいはタケの間伐からの産物の100％
 植林地での主伐の収益から，収穫のためのコス2001
トを差し引いた金額の100%

 木材あるいはタケの主伐の収益から，収穫のためのコストを差し引いた金額の10%   日用林産物を利用料なしで利用可能
   木材あるいはタケの間伐からの産物の100％
 木材の主伐の収益から，収穫のためのコストを差し引いた金額の10%
 タケの主伐の収益から，収穫のためのコストを差し引いた金額の20%（ELDF 2005）に設置される生態系開発委員会（Eco-Development
Committee, EDC）の 3 種類がある．本稿では保護区を対象としないため，EDC には言及しない．後述する
ように，これらの委員会の種類によって，木材収益からの分収の比率は異なる．
3. 調査方法
制度分析と委員会レベルの事例研究を実施した．前者に関し，マディヤ・プラデーシュ州の JFM 規定，西チンドワーラー営林署の施業計画書，および委員会の活動計画書を分析した．
後者に関し，2010 年時点で，西チンドワーラー営林
署には 321 の JFM 委員会（VFC と FPC）が存在して
おり，38 が世銀（世銀プロジェクトの援助を受けた）
VFC，15 が世銀 FPC，130 が非世銀 VFC，138 が非世銀 FPC であった．これらの全てのカテゴリをカバーする形で，合計 5 つの委員会で調査を実施した（表1）．
いずれも一つの村ごとに委員会が設立され，村の世帯がそのまま委員会メンバー数となっていた．JFM
対象森林の決定は，既存の国有林の林班区分に従い，最も近い村落にほぼ機械的に割り振られていた．
JFM のスキームで植林を行っているのは世銀 VFC の2 つ（タールピパリヤーとラジョラマール）のみであった-9-（写真 1）．実際に分収益を受け取った経験があるのは世銀 FPC（ティカーディー）のみであった．各委員
会で，JFM 委員会長や担当森林官に JFM の概況について聞き取るとともに，ランダムに選択した 40 世帯の世帯主に対し，JFM に対する認識を含む世帯調査を実施した．調査は 2010 年 2 月・3 月および 2011 年
2 月・3 月に実施した．
4. 結果
4.1. マディヤ・プラデーシュ州の JFM における分収規
定
表 2 に，マディヤ・プラデーシュ州における，JFM 委員
会メンバーの国有林に対する権利をまとめた．木材生産からの分収に関し，VFC については，木材生産
からは 1995 年時点で 30%，2000 年時点で 30%，
2001 年時点で 100%と変遷している．FPC については，
1995 年時点では 0%，2000 年時点では木材から 10%，2001 年にはこれにタケ生産から 20%が加わっている．
時を経るにつれ住民側の受け取り分は増加していると言える．
4.2. 施業計画書による森林管理体制
インド国有林の森林施業を統制するのは，営林署ごとに策定されるワーキング・プランと呼ばれる施業計画

日本熱帯生態学会ニューズレター No. 97 (2014)

表3: 西チンドワーラー営林署の現行施業計画書（2006-15）における作業級の種類と関連情報
作業級の種類
択伐改良
荒廃林修復
保護
植林
竹林
荒廃竹林修復面積
列区の数 小班の数
主要な施業
(ha)
79,23936
320 択伐による木材生産
違法に切られた切り株を刈り込み萌芽更新
32,61442203
土壌保全関連施業
44,25728
192 区域の物理的保護
2,791
12
30 植林
11,072
860 択伐によるタケ生産
4,488
3
17 劣化したタケの株立ちの除去および関連施業（WCFD 2006）

書である．一般に，施業計画担当官と呼ばれる，施業計画部などに属する上級管理職の森林官が策定する．施業計画書は管理区域の概況および対象期間の管理計画から構成される．前者には，地理的概況，
林地の境界および法的区分，森林資源の特性，地域社会の社会経済的特性および森林利用，そして過去の管理システムの歴史などの情報が含まれる．後者には，下記に述べるように，ゾーニングに従って，どの小班でいつどのような施業が行われるかの指示が記載されている．施業計画書は一般的に「10 カ年の施業計画」という説明がなされるが，実際には 10 年以上に渡っている場合もあるようである．また，インド全土の全ての営林署が施業計画を整備しているわけではないようである．World Bank（2006）によれば，マディ
ヤ・プラデーシュ州，アッサム州，そしてジャールカン
ド州における策定率は，それぞれ 97%, 25%, そして52%となっている．一方，MoEF（2006）には，マディ
ヤ・プラデーシュ州では策定率が 100%であり，特筆すべきことと強調されている．
施業計画の特徴は，作業級（working circle）によるゾーニングに基づいた管理である．対象管区の国有林は，全て何らかの作業級に属することになる．2 つの作業級にまたがる場合もある．作業級の概念は古く，少なくとも，現マディヤ・プラデーシュのチンドワーラ
ー地域では，1896 年における最初の施業計画書に
既に作業級の概念が盛り込まれている．地域の生態学的特徴ごとに，あるいは同一地域でも施業計画書が更新されるごとに，作業級の種類は異なる．
西チンドワーラー営林署の現在の施業計画書は2006 年から 2015 年までのものであり，そこでは択伐
改 良 （ Selection-cum-Improvement ） ， 荒 廃 林 修 復（ Rehabilitation of Degraded Forest ） ， 保 護（ Protection ） ， 植 林 （ Plantation ） ， 竹 林 （ Bamboo

Overlapping），そして荒廃竹林修復（Rehabilitation of
Degraded Bamboo Overlapping）の 6 種類の作業級が設定されている（表 3）．面積はそれぞれ，79,239ha,
32,614ha, 44,257ha, 2,791ha, 11,072ha, そ し て
4,488ha で あ る ． 各 作 業 級 は い く つ か の 列 区（treatment series）に分割される．上記の 6 つはそれぞれ 36，42，28，12，8，そして 3 個に分割されている．
列区は更に 20 から 30 の小班（coupe）に分割される．
各作業級で行われる施業は基本的に決まっており，
それぞれ，択伐による木材生産，不法に伐採された
切り株を整えた上での萌芽更新，区域の閉鎖による保護，植林，択伐によるタケ生産，劣化したタケの再生が中心である．これらに加えて，砂防ダムの設置によ る 土 壌 保 全 や ，侵 入 種で あ る ラン タ ナ （Lantana
camara）の除去などが適宜行われる場合もある．また，植林は，植林作業級でのみなされるわけではなく，別の作業級でも適宜行われる．毎年ローテーションで，各列区のいずれかの小班で，その作業級に対応した施業が行われる．つまり，西チンドワーラー営林署の場合，毎年 36 つの小班で木材生産が行われることになる．
一般的に，12 月から 3 月にかけて伐採区画の決定，
マーキング，そして収穫量の見積もりを行い，これらに関するレポートを中央政府に提出する．7 月か 8 月までには許可が降りる．8 月に伐採の実行計画を立て，9 月から 3 月あたりまで伐採を実施する．択伐の手法に関しては，基準胸高周囲が樹種ごとに定められている．チークに関しては対象の小班における，基準胸高周囲以上で伐採に適した立木のうちの 50%が，それ以外の樹種は 25%が伐採される．本営林署では，人工林の割合はわずか 2%程度であり，天然林からの択伐生産が主に行われていた（写真 2，3）．

- 10 -

Tropical Ecology Letters No. 97 (2014)

写真 2：伐採作業（著者撮影）．

写真 3：伐採されまとめられた材（著者撮影）．

4.3. JFM 委員会の木材生産への関与
現在の西チンドワーラー営林署の施業計画書には，作業級に基づく施業に JFM 委員会がどう関与するか記載されていない．2001 年州 JFM 規則には，表 2 の記載がなされているが，これらの表現からは，作業級と JFM 委員会の関係は明確ではない．委員会レベルの活動計画書にも明確な記載はなされていなかった．
実態として，世銀プロジェクトの下で新たに作られた植林地以外は，JFM 対象森林であっても，既存の施業計画書に従い，州森林局による施業が継続していた．伐採の場所および時期は作業級のシステムによって決定されていた．つまり，ある JFM 対象森林で伐採が行われるか否かは，その森林が択伐改良の小班を含んでいるかどうかで決まる．施業には実質的に近隣村落民，つまり JFM 委員会のメンバーが行う場合が多いものの，JFM 委員会が伐採に係る意思決定に関与しているとは言えない．
伐採木は担当森林官の指示によりナンバリングされ，記録される．伐採後，材は近場の集材所に集められ，
年に 2～4 回行われるオークションで販売される．収益の計算は，州政府によって行われる．これらの伐採
後プロセスに JFM 委員会は関与せず，それゆえ，情報を得ることもモニタリングを行うこともなかった．
世銀プロジェクトの下で新たに作られた植林地のみ，既存の作業級に含まれるものではないため，別途委
員会レベルで，担当森林官と村人との話し合いにより伐採対象木と伐採時期が決められていた．
4.4. 木材収益の計算方法と委員会への支出方法
2001 年州 JFM 規則は，収穫材の価値の計算は，年間の個々の集材所で販売された金額の加重平均に基づき行うとしている．2005 年に州政府から出された
JFM 委員会への利益に係る規則においては，（1）全ての委員会からの収益のうち，80%は各年の施業計
画で木材収穫を行う小班を有している委員会へ分配
する，（2）残りの 20%はトレーニング，活動計画書の準備などのために全ての委員会へ分配する，（3）資金の使用は委員会でのミーティングを通して決定する，（4）各委員会の取得した額のうち 25%は森林整備のために投資される，と記載されている．
西チンドワーラー営林署提供のデータによると，2009 年度において同営林署内で分収益を取得した
80 の委員会のうち，8，11，そして 61 の委員会が，それぞれ 74,125 ルピア，1,810 ルピア，そして 47,949 ル
ピアの金額を受け取っていた．収益は，一様に分配されていたと言える．この事実は，いくらの額がどの国有林からもたらされたかという点が，委員会の分収の受取額に反映されているわけではないことを示している．収益は州政府レベルで計算され，集材所レベル
で，あるまとまりごとに一括りに分配されていた．
世銀プロジェクトの植林地に関しては，調査時点ではまだ収穫がなされていなかったため，どのような計算方法になるかに関する情報は得られなかった．
4.5. 住民の分収に対する認識と収益の使用先
JFM が実態を伴っているかは村落により異なり，インドにおける多くの JFM 委員会が，実態のない「ペーパーコミティ」という指摘もある（Prasad and Kant 2003）．
調査を行った 5 委員会のうち，世銀 VFC のタールピ
パリヤーとラジョラマールでは，過去に何らかの JFMに関連するミーティングに参加したことがある世帯の割合はそれぞれ 87.5%と 57.5%であったが，他の 3 委
員会は 20%前後と非常に低かった（図 2）．これら 3 委- 11 -

日本熱帯生態学会ニューズレター No. 97 (2014)

員会は典型的な「ペーパーコミティ」と言える．
木材生産からの分収について知識を有している者の割合については，タールピパリヤーで 50%である以
外は， ラジョラマールでも 7.5%に過ぎず，非常に低かった．他の 3 委員会ではほぼ全く知られていなかった．
JFM が開始した段階で何を一番期待していたかという質問に関し，最も多い回答は「no idea」であり，特にソーナーピープリー，ティカーディー，およびバンガ
イーで 70〜85%と非常に高かった．木材生産からの分収と回答したのは，全 200 世帯中，タールピパリヤ
ーの 3 世帯のみであった．
分収益の委員会内での分配ないし使用に関し，唯一収益を受け取った経験のあるティカーディーでは，資金の使途は不明確であった．ある村人が非公式に語ってくれたところによると，担当森林官およびある数人の村人の決定によって，オレンジの苗木を購入し委員会メンバーに配布することが決定され，残りの資金は不明に使われたとのことであった．既に述べたよ
うに，ほとんどの村人は分収という規定が存在することすら認識していなかった．調査した 40 世帯中，8 世帯
でオレンジの苗木を受領した形跡があったが，彼らはいずれも，苗木が JFM の分収益からのものであることを認識していなかった．
100

木材分収

80

森林回復

60

村落開発

%

雇用機会

40

リングのプロセスに関与していなかった．さらに，分収益は，個々の委員会の森林からの実際の利益によって比例する形で分配されてはおらず，各 JFM 委員会の森林管理・保全に関するパフォーマンスは反映されていなかった．ある委員会が実質的に機能しておらずとも，その管轄森林に択伐改良作業級の小班が含まれていれば伐採は実施され，そして収益は他の委員会と特に差別化されない額が振り込まれるという構図となっていた．
このような州森林局による一律的かつ非パフォーマ
ンスベースの手法は，フリーライダー問題に発展しうるもので，本質的に非有効的である可能性が高いと言えるだろう．しかし，それでも，村人が分収に関する知識を有していれば，具体的な額はわからずとも期待に基づき管理や保全活動に従事することはあり得る．だが，実態は，世帯調査を行った世帯のうち，分収については知りもしないという世帯が非常に多かった．委員会レベルでの適切な情報共有は欠如していた．
ティカーディーの事例では，村人のほとんどが分収について理解していない中で機械的な分収益の配分が行われ，資金は適切に使用されていなかった．マディヤ・プラデーシュ州では実質的な活動をしていな
いペーパーコミティは相当数あると言われており，ティ
カーディーのような事例は例外的なものではないと推察される．適切なガバナンスが存在しない場所に，住民と全く関わりの無いところで計算がなされ，突然大金が降ってきても，それはインセンティブとはならず，
単に汚職の機会を創出するだけであると言える．

わからない

20

木材分収について知っている
ミーティングに出席したことがある

0

図 2：村人の木材分収に関する知識，ミーティングの出席経験，および JFM 開始時に最も期待していたことの比率（各委
員会 n=40）

5. 考察
マディヤ・プラデーシュ州においては，JFM 対象森林においても，州森林局による既存の施業計画書と作業級のシステムは厳然と持続していることが明らかとなった．伐採の時期と場所は，世銀プロジェクトによる植林地を除くと，JFM 対象森林に伐採用の作業級に該当する小班が含まれているか否かで機械的に決定されていた．伐採木の販売や収益の計算は州政府により実施されており，JFM 委員会は意思決定やモニタ

6. 結語
以上，マディヤ・プラデーシュ州という一州のみの事
例ではあるが，インドの森林管理体制の中での JFM
における分収の制度と実態を明らかにしてきた．JFMが政府と住民組織による国有林の共同管理であることを考えると，その実施が「参加型」でない事実に係る批判は免れないだろう．少なくとも，アカウンタビリティに基づく担当森林官から村人への情報提供が適切に行われるべきである．村人に認識されていないもの
がインセンティブになりようがないことは明らかである．
加えて，少なくとも，何らかの形で村人が伐採材のモニタリングに関わる仕組みがあり，また，保全のパフォーマンスが反映された形で収益の分配を行うべきではないかと考えられる．伐採木は担当森林官によりナンバリングされ記録されるため，どの森林からいくらの収益が上がったかを把握することは不可能ではないと推察される．

- 12 -

Tropical Ecology Letters No. 97 (2014)

他方で，インドでこれほど厳格に森林の管理に関する行政機構と体制が発達していることは，発展途上国
においては非常に例外的であり，森林に係る一定の「ガバメント」が存在してきたという点で，また，JFM の導入に伴い拙速な分権化や権限移譲をして現状を混乱させなかったという点で，単純に否定されるべきではないとも言える．インドではマクロレベルでの林地
転用や商業伐採の統制に係る政府統制は高いレベルで存在しており，森林面積も衛星画像によるデータが得られる 1990 年代以降微増傾向にある（FSI 2009）．
本稿では，ミクロレベルでの JFM という施策における分収規定について分析し，様々な問題があることを指摘した．他方で，インドで森林管理に係る政府統制が総体として存在し続けてきたという点は，必ずしも単純に否定ないし捨象されるべきではなく，むしろ他の
熱帯アジアの国々に肯定的な政策的示唆を与える可能性もあり得ることを最後に付記しておきたい．
謝辞
本稿は，第 18 回日本熱帯生態学会吉良賞奨励賞の受 賞 対 象 と な っ た 「 The institutional design andeffectiveness of timber benefit sharing under Joint
Forest Management in Madhya Pradesh, India」の内容に，筑波大学大学院生命環境科学研究科へ提出した博士論文「中部インドの共同森林管理における政府－住民関係とその森林保全および村落開発への影響」の一部を加筆したものです．吉良賞選考委員
会の皆様，および博士課程時の指導教員を努めて頂くとともに吉良賞奨励賞にご推薦頂いた増田美砂筑波大学生命環境系教授に厚くお礼申し上げます．本
研究は，文部科学省平成 20 年度大学教育の国際化
加速プログラム（長期海外留学支援）および日本学術
振 興 会 科 学 研 究 費 補 助 金 （ No.19580160,
No.21405005）の資金援助を受けました．
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日本熱帯生態学会ニューズレター No. 97 (2014)

書評
フィールドの生物学⑬イマドキの動物ジャコウネコ：真夜中の調査記
中島啓裕著. 2014 年. 208pp. 東海大学出版会（価格：2,000 円＋税, ISBN978-4486019954）
Book review Discoveries in Field Work No. 13. Common palm civet: its ecology and ecological roles in achanging world. By Yoshihiro NAKASHIMA. 2014. Tokai University Press. Kanagawa, 208pp.
北村俊平（石川県立大学生物資源環境学部）
KITAMURA Shumpei (Faculty of Bioresources & Environment Sciences, Ishikawa Prefectural University)
アジアやアフリカの熱帯地域に暮らす「ジャコウネコ」と呼ばれる動物をご存知だろうか．日本にもジャコウ
ネコの一種であるハクビシンが暮らしているが，タヌキやアナグマほどの知名度はないし，姿を見たことがある人もほとんどいないだろう．このニューズレターの読者であれば，東南アジアの土産物店や空港の売店で「シベット・コーヒー」と呼ばれる高級コーヒーをご存知かもしれない．だが，その生産に欠かせない「シベット」
について正確な知識をもつ人は多くないだろう．本書
はボルネオの熱帯雨林でジャコウネコの一種パーム
シベットを日夜追いかけ，その謎に包まれた生態の解明に取り組んだ若き哺乳類研究者のフィールドワークと成長の記録である．
小さい頃から生きもの好きだった著者は思う存分に生きものを研究するべく大学に進学する．ところが，入学後はその情熱がすっかり冷めてしまい，「悩みに悩んだ暗黒時代（P4）」を過ごす．その暗黒時代に一筋の光が差し込んだのは，大学 4 年生時にたまたま受講した植物生態学の講義．ボルネオ島キナバル山
での壮大なスケールの研究に魅了された著者は生きものへの情熱を取り戻し，猛勉強の末，希望した大学院への進学を決める．
修士課程での研究テーマに選択したのは，果物の王様，ドリアンの種子散布である．ドリアンは熱帯アジ
アに分布する植物の中でも最大級の果実・種子をもつ．その種子を運ぶのは，大型動物，なかでもオランウータンだと言われていた．熱帯アジアを代表する生きものであるオランウータンが種子散布を介して，ドリアンの更新過程に及ぼす影響を明らかにするべく，
著者はボルネオ島のサバ州デラマコット保護区でフィールドワークを開始する．
数ヘクタールに 1 本しか存在しないドリアンの結実
木を探し，狭いブラインドに朝から晩まで身を潜め，ドリアンの果実消費者を観察する．ドリアン 2 種を対象とした数百時間に及ぶ観察の結果はこれまでの逸話とは異なるものだった．確かにオランウータンは長時間，ドリアンの結実木に居座り，たくさんの果実を利用する．しかし，彼らはドリアンの種子を運ぶ有益なパートナーではな
く，種子そのものを食べる有害な種子捕食者だったのだ．
実は私が著者のことを知ったのは，このドリアンの研究である．もっとも Biotropica 誌に掲 載 され た論 文 を読んだのではなく，投稿された論文の査読者としての出会いだった．査読コメントをまとめながら，前年のフィールドワークの結果を素早く国際誌に投稿する若手の登場を頼もしく思った．ところが，博士課程への進学前に著者は大きな決断を行う．
熱帯アジアにおける動物による種子散布の研究は，できるだけ人間活動の影響が少ない森で調査を行い，そこに見られる果実と果実食動物の相互作用ネットワークを調べ，本来のあるべき姿を理解することが重視されてきた．前述のドリアンの種子散布に関する研究も同じ流れにのったものだ．一方，熱帯アジアの森は
人間活動の影響を強く受けて，低質化した森がほとんどである．著者はそんな「イマドキ」の森に暮らすパームシベットが種子散布者として重要な役割を果たしている可能性に注目し，人間活動の影響を強く受けた森，サバ州タビン野生動物保護区で新しい研究を開始する．
まずはタビンの森にどんな植物があり，それらがいつ実を結ぶのかを記録し，パームシベットの餌となる
果実資源量の変動を推定する．お次はパームシベッ
トの糞を拾い集め，彼らが森の中でどんな果実を食べているのか，毎日の食事メニューの解明に取り組む．
糞内容分析は直接観察が難しい動物を対象とした食性調査の基本だが，ボルネオの森には複数種のジャコウネコ類が同所的に暮らしている．野外で見つけた- 14 -

Tropical Ecology Letters No. 97 (2014)「それらしい」糞がパームシベット由来だと断言するため，糞に残存する DNA を利用し，落とし主を確定させる．熱帯雨林のフィールドワーカーといえども，白衣を着て，実験室で DNA 分析をする時代なのだ．
果実資源量や食性情報のモニタリング体制を整えた著者はパームシベットの行動観察に取り組む．罠でパームシベットを捕獲し，電波発信機を取りつけて，個体追跡を行う．著者にとっては，「もっとも楽しい調査であり，同時にもっとも苦労した調査でもある（P104）」であったらしい．夜行性のパームシベットの活動パターンを記録するには，研究者も夜の森をウロウロする必要がある．運悪くアジアゾウに近づきすぎて，命の危険を感じるような経験までしている（夜の森
でゾウに追いかけられるなんて，悪夢そのものだ）．そんな苦労をして得られたデータを組み合わせ，パームシベットにとってタビンの伐採林が原生林以上に好適な環境である可能性が明らかになる．パームシベッ
トは人手が入った森で上手くやっているらしい．
パームシベットの暮らしぶりを明らかにした著者が次に取り組んだのは，彼らの種子散布者としての役割の解明である．パームシベットは開けた環境に種子を散布するので，特定の植物にとって有効な種子散
布者ではないか？という仮説の検証に取り組む．パームシベットが好んで食べるパイオニア植物 Leeaaculeata を対象として，森の中での糞の探索，散布先の環境条件の評価，種子の運命と実生の成長の追跡調査を組み合わせた研究を行う．その結果，同じ L.
aculeata の種子を散布するブタオザルやランダムな条件と比べ，パームシベットはより好適な環境に種子を散布する可能性が高いことを突き止める．これは特定の動物の行動特性により，種子が好適な環境に散布される可能性を散布先での実生の生存や成長まで含めて実証した数少ない研究である．
さらに飼育個体を利用した種子の体内滞留時間の推定（食べてからどのくらいの時間で種子を散布するのか）と前述の個体追跡記録から，パームシベットの

種子散布距離が数百メートルに及ぶことを示す．低質化した熱帯雨林に暮らす動物の中で，パームシベ
ットは随一の種子散布能力をもっていたのだ．
パームシベットの研究でユニークな成果をあげた著者はアフリカのガボン共和国ムカラバ国立公園の熱帯雨林へと活躍の場を広げる．ムカラバの森は人間が長期間にわたり，さまざまな形で影響を及ぼしている．ここでのフィールドワークから，著者はタビンの森のユニーク性と他の森との共通点について考察する
ヒントを得る．そのアイデアの検証は，これから著者がじっくり時間をかけて取り組んでいくようだ．
これまでに刊行されたフィールドの生物学シリーズの著者たちとちょっと毛色が違い本書の著者は「好きな順にデータ解析→調査計画→論文執筆→フィールドワーク（P146）」と明言している．しかし，その理由は本書で紹介されるフィールドワークがあまりにハードだからであろう．読者として想定される高校生や大学生がこんなフィールドワーク無理！と思ってしまわないか心配なくらいだ．ただ，フィールドワークが楽しいばかりではないのも真実である．それでもフィールド
ワークを継続できたのは，著者がその時々で自分にとって最善の道を選択してきたと考えているからだ．フィールドワーク好きな研究者とは異なる視点をもったフィールドワーカーとして，今後の活躍に期待したい．
今や地球上に手つかずの熱帯雨林は存在せず，
本書で紹介されたような人間活動の影響下にある森がほとんどである．わたしたち人間も多くの地球環境問題と直面し，これらと上手く付き合いながら生きていくことが必要とされる「イマドキ」の動物である点では，パームシベットと変わらない．本書を読んで，「イマドキ」の森に暮らすパームシベットの物語を知れば，高級なシベット･コーヒーがさらに味わい深いものになるに違いない．また，自分の研究にちょっと行き詰まりを感じている人なら（本当に自分がやりたいことなのか），
思いきって研究テーマを見直すきっかけを与えてくれ
るかもしれない，そんな一冊だと思う．

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日本熱帯生態学会ニューズレター No. 97 (2014)

編集後記
今年もイチョウの調査時期になりました．調査地の石川県林業試験場では，調査対象
木の種子生産が去年よりも少なく，何も動物がやってこないのではと心配していましたが，例年以上にさまざまな動物が撮影されています．今年はイチョウ以外の森の実りも少ないのかもしれません．ツキノワグマも頻繁にイチョウを訪問しており，調査対象木の周辺にはイチョウだらけのクマ糞が落ちていました．イチョウの独特の腐敗臭もしなけ
れば，クマ糞臭もしません．「シベット・コーヒー」ならぬ「クマ・ギンナン」は･･･，高くは売れないか．（北村）
写真：イチョウだらけのツキノワグマの糞（2014 年 11 月 7 日撮影）．
ニューズレターへの投稿は，編集事務局：北村（shumpei＠ishikawa-pu.ac.jp）
・百村（hyaku＠agr.kyushu-u.ac.jp）へ．
日本熱帯生態学会ニューズレター 97 号

日本熱帯生態学会事務局〒890-0065
鹿児島県鹿児島市郡元 1-21-24
鹿児島大学農学部育林学研究室（気付）Tel & Fax: 099-285-8572
E-mail: jaste.adm＠gmail.com

編集

日本熱帯生態学会編集委員会
NL 担当：北村俊平（石川県立大学）
百村帝彦（九州大学）

NL 編集事務局〒921-8836 石川県野々市市末松 1 丁目 308 番地
石川県立大学 生物資源環境学部
環境科学科 植物生態学分野（C210）
電話：076-227-7478，FAX：076-227-7410（代表）

The Japan Society of Tropical Ecology
c/o Laboratory of Silviculture，
Faculty of Agriculture， Kagoshima University
1-21-24 Korimoto， Kagoshima， Kagoshima，
890-0065， JAPANTel & Fax: +81-99-285-8572
E-mail: jaste.adm＠gmail.com

発行日 2014 年 11 月 25 日
印刷 創文印刷工業株式会社- 16 -

電話 03-3893-3692