QYLD

2024 年 5 月 31 日
金融庁長官

殿

発行者
受益証券発行者名

グローバルⅩファンズ(Global X Funds)

代表者の役職氏名プレジデントトーマス・パク(Thomas Park, President)

本店の所在地ニューヨーク州 10022、ニューヨーク、レキシント
ン・アベニュー600(600 Lexington Avenue, New York, New York 10022)

代理人の氏名又は名称

弁護士

代理人の住所又は所在地〒100-8136
東京都千代田区大手町一丁目 1 番 1 号 大手町パーク
ビルディングアンダーソン・毛利・友常法律事務所外国法共同事業

事務連絡者氏名

弁護士

事務連絡場所〒100-8136
東京都千代田区大手町一丁目 1 番 1 号 大手町パーク
ビルディングアンダーソン・毛利・友常法律事務所外国法共同事業

電話番号(03)6775-1142

樋

樋

口

口

航

航

外国投資信託に関する投資信託財産運用報告書

投資信託及び投資法人に関する法律第 59 条において準用する同法第 14 条の規定により外国投資信託に関する投資信託財産運用報告書を提出します。この報告書の記載事項は、事実に相違ありま
せん。

- 2 -

QYLD

目

次

本書の記載事項の説明 ··················································································· 4ファンドのパフォーマンスに関する経営陣による考察（未監査）·························· 6
投 資 一 覧 ································································································ 9
貸借対照表 ·································································································12
損益計算書 ·································································································13
純資産変動計算書 ························································································14
財務ハイライト ···························································································15
財務諸表に対する注記 ··················································································16

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本書の記載事項の説明
1.

ファンドの仕組み「ファンドのパフォーマンスに関する経営陣による考察（未監査）」を参照。
2.

計算期間中における資産の運用の経過「ファンドのパフォーマンスに関する経営陣による考察（未監査）」および「財務ハイライト」等を参照。なお、2023 年 10 月 31 日終了の計算期間中の本ファンドのシェア 1 口当たりの純資産価額は以下のとおりであり、また当該計算期間中に支払われた配当の総額はシェア 1 口当たり 2.041336 ドル（320 円）であった。
2022 年
11 月 30
日
16.60
2,605

通貨
ドル
円

3.

2022 年
12 月 30
日
15.92
2,498

2023 年
1 月 31
日
16.88
2,649

2023 年2 月 28
日
16.39
2,572

2023 年3 月 31
日
17.16
2,693

2023 年4 月 28
日
17.31
2,716

2023 年5 月 31
日
17.61
2,763

2023 年6 月 30
日
17.75
2,785

2023 年7 月 31
日
18.06
2,834

2023 年8 月 31
日
17.45
2,738

2023 年
9 月 29
日
16.78
2,633

2023 年
10 月 31
日
16.60
2,605

運用状況の推移「ファンドのパフォーマンスに関する経営陣による考察（未監査）」および「財務ハイライト」等を参照。
4.

ファンドの経理状況「貸借対照表」、「損益計算書」、「純資産変動計算書」、「財務ハイライト」および「財務諸表に対する注記」等を参照。
5.

信託報酬その他の手数料等「損益計算書」および「財務諸表に対する注記」等を参照。
6.

計算期間の末日における純資産額計算書「貸借対照表」および「純資産変動計算書」等を参照。

- 4 -

QYLD

7.

投資の対象とする有価証券等の主な銘柄「ファンドのパフォーマンスに関する経営陣による考察（未監査）」および「投資一覧」等を参照。

- 5 -

QYLD

ファンドのパフォーマンスに関する経営陣による考察（未監査）グローバルＸ NASDAQ100・カバード・コール ETF
グローバルＸ NASDAQ100・カバード・コール ETF（以下「本ファンド」という。）は、CBOE
NASDAQ-100® ・バイライト・V2・インデックス（CBOE NASDAQ-100® BuyWrite V2 Index）（以下「対象インデックス」という。）の価格およびイールドのパフォーマンス（手数料および費用控除前）に連動する投資成果を提供することを目指す。本ファンドは、パッシブ運用を行っており、投資アド
バイザーは、後退している市場において防衛的なポジションを模索しない。本ファンドは、原則として対象インデックスを完全に複製することを目指す。
CBOE NASDAQ-100® バ イ ラ イ ト ・ イ ン デ ッ ク ス （ 以 下 「 BXN イ ン デ ッ ク ス 」 と い う 。 ） は 、
NASDAQ-100®インデックス（以下「参照インデックス」という。）に含まれる株式のポートフォリオを保有し、かつ、アット・ザ・マネー（以下「ATM」という。）で参照インデックスの一連の 1 カ月
物カバード・コール・オプションを売り建てる（すなわち売却する）仮想ポートフォリオのパフォー
マンスを測定する基準となる指標である。対象インデックスは、BXN インデックスの計算に用いられる方法を模倣する。但し、この唯一の例外として、売り建てられた参照インデックスのカバード・
コール・オプションは、満期日の 1 日前（具体的には、原則として毎月の第 3 金曜日の前日の木曜日）まで保有され、決済時点で決定される出来高加重平均価格で清算される。
2023 年 10 月 31 日に終了した 12 か月間（以下「報告期間」という。）において、対象インデックスが16.68%上昇した一方で、本ファンドは 15.91%上昇した。本ファンドの純資産額は 2022 年 10 月 31 日時
点で、一口当たり 16.15 ドルであり、2023 年 10 月 31 日時点において同 16.60 ドルで報告期間を終了した。
報告期間中、最もリターンが高かったものは、Meta Platforms Inc- Class A および Nvidia Corp であり、それぞれ 223.39%と 202.32%のリターンであった。最もパフォーマンスが低調だったものは、Enphase
Energy Inc および Lucid Group Inc であり、それぞれ-74.49%と-71.17%のリターンであった。
報告期間中、本ファンドは、新しい機械学習プラットフォームの導入および人工知能技術の進歩により、本ファンドの技術セクターの構成銘柄の評価額が上昇したため、プラスのパフォーマンスとなった。カバード・コール戦略がオプションプレミアムの上昇の可能性を抑制するため、本ファンドは報
告期間中、参照指数のパフォーマンスを下回った。報告期間中の本ファンドの平均株式エクスポージャーは、情報技術セクターが 48.60%、電気通信サービスセクターが 16.14%、一般消費財セクターが14.43%であった。

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QYLD

2023 年 10 月期平均年間トータル・リターン
運用開始からの
1年
3年
5年
年平均*
純資産額 時価 純資産額 時価 純資産額 時価 純資産額 時価グローバルＸ NASDAQ100・カバード・
コール ETF
ハイブリッド CBOE NASDAQ-100®・バ
イ ラ イ ト ・ イ ン デ ッ ク ス ／ CBOE
NASDAQ-100® ・バイライト・V2・インデックス**
NASDAQ 100® トータル・リターン・イ
ンデックス

15.91%

16.05%

5.09%

5.04%

4.93%

4.88%

6.67%

6.66%

16.68%

16.68%

5.61%

5.61%

5.94%

5.94%

7.53%

7.53%

27.45%

27.45

10.12%

10.12%

16.68%

16.68%

16.68%

16.68%

投資額 10,000 ドルの成長推移（純資産ベース）

グローバルＸ NASDAQ100・カバード・コール ETF*
ハイブリッド CBOE NASDAQ-100®・バイライト・インデックス／CBOE NASDAQ-100®・バイ
ライト・V2・インデックス**
NASDAQ 100®トータル・リターン・インデックス*本ファンドは、2013 年 12 月 11 日に運用を開始した。
**ハイブリッドインデックスのパフォーマンスは、2015 年 10 月 14 日までの CBOE NASDAQ-100®・バ
イライト・インデックスのパフォーマンスおよびそれ以降の CBOE NASDAQ-100®・バイライト・V2・インデックスのパフォーマンスを反映している。
本ファンドは、2018 年 12 月 24 日にホライズンズ ETF・トラスト I のシリーズの一つであるホライズン
ズ・NASDAQ 100®・カバード・コール ETF（以下「前身ファンド」という。）の資産を取得し、負債を引き受けるまで、前身ファンドとして運用していた（財務諸表に対する注記の注 1 を参照）。
グローバルＸ マネジメント・カンパニー・エルエルシー（Global X Management Company LLC）（以下「本アドバイザー」という。）は、2015 年 10 月 14 日に、本ファンドの主要な戦略の変更に伴い、本ファンドの主要ベンチマークを BXN インデックスから BXNT インデックスに変更した。本アドバイ
ザーは、BXNT インデックスが本ファンドのパフォーマンスのより正確な測定基準となると考えている。
リターンには、混合したベンチマークが反映されている。

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QYLD

Nasdaq-100®インデックスは、ナスダック株式市場に上場している時価総額の最も大きい国内外の非金融機関 100 社を含む。
本書で引用する実績データは、過去の実績であり、本ファンドに対する投資のリターンおよび価額は変動し、売却時には、その価値が当初の費用を下回ることがある。過去の実績は、将来のパフォーマ
ンスを一切保証しておらず、本ファンドの将来の結果を表しているものとみなされるべきではない。
本ファンドのパフォーマンスは、すべての配当およびキャピタル・ゲインの再投資を前提としている。
インデックスのリターンは、配当の再投資を前提としているが、本ファンドとは異なり、手数料およ
び費用を考慮していない。かかる手数料および費用をインデックスのリターンに含めた場合、パフォーマンスは低下する。インデックスそのものには直接投資できないことに留意されたい。上記期間におけるパフォーマンス数値は、契約上の報酬免除および／または費用の償還を反映している場合がある。報酬の免除および／または費用の償還（該当する場合）がなかった場合には、リターンはさらに低くなることとなる。
本ファンドが規定の目的を達成する保証はない。
本ファンドの保有銘柄および配分は、変更される場合があり、個別の銘柄の購入を推奨するものとはみなされない。
上記のグラフおよび表は、本ファンドの分配、または本ファンドのシェアの償還もしくは売却に関してシェア保有者が支払う税金の控除前のものである。
上記の比較対象インデックスの定義を参照。

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QYLD

投 資 一 覧グローバルＸ NASDAQ100・カバード・コール ETF（QYLD）
2023 年 10 月 31 日
セクター比重割合（未監査）†
情報技術
電気通信サービス
一般消費財
ヘルスケア
生活必需品
資本財
公益事業
エネルギー
金融
不動産
†

セクター比重割合は、投資の市場価格総額に基づいている。投資総額は、該当する場合には、オプション、先物取引、先渡契約、およびスワップ契約などのデリバティブを除く。
銘柄
普通株式(A) – 101.2%
ブラジル – 0.6%
一般消費財 – 0.6%
MercadoLibre*
中国 – 1.1%
一般消費財 – 0.7%
JD.com ADR
PDD Holdings ADR*
一般消費財合計
情報技術 – 0.4%
NXP Semiconductors
中国合計
オランダ – 0.5%
情報技術 – 0.5%
ASML Holding
英国 – 0.3%
ヘルスケア – 0.3%
AstraZeneca ADR
米国 – 98.7%
電気通信サービス – 16.2%
Alphabet, Cl A*
Alphabet, Cl C*
Charter Communications, Cl A*
Comcast, Cl A
Electronic Arts
Meta Platforms, Cl A*
Netflix*
Sirius XM Holdings
T-Mobile US*
Trade Desk, Cl A*
Warner Bros Discovery*
電気通信サービス合計
一般消費財 – 12.7%
Airbnb, Cl A*
Amazon.com*
Booking Holdings*
eBay
Lucid Group*
Lululemon Athletica*
Marriott International, Cl A

株式数

価額

33,706

41,820,382

290,780
438,807

7,391,628
44,503,806
51,895,434

173,570

29,928,675
81,824,109

58,42834,987,271

392,090

24,791,851

1,864,740
1,823,259
100,839
2,773,716
182,338
979,142
298,601
2,581,833
792,767
300,219
1,639,519

231,376,939
228,454,353
40,617,949
114,526,734
22,571,621
294,986,110
122,931,046
11,050,245
114,047,461
21,303,540
16,296,819
1,218,162,817

287,145
3,242,966
23,991
357,806
1,455,806
81,738200,907

33,966,382
431,606,345
66,924,334
14,036,729
5,997,921
32,162,268
37,883,024

財務諸表に対する注記は、財務諸表の不可欠な一部である。

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QYLD

銘柄

株式数

O'Reilly Automotive*
Ross StoresStarbucks
Tesla*
一般消費財合計
生活必需品 – 6.6%
Costco Wholesale
Dollar Tree*
Keurig Dr Pepper
Kraft Heinz
Mondelez International, Cl A
Monster Beverage*
PepsiCo
Walgreens Boots Alliance
生活必需品合計エネルギー – 0.5%
Baker Hughes, Cl A
Diamondback Energy
エネルギー合計
金融 – 0.5%
PayPal Holdings*
ヘルスケア – 6.6%
Align Technology*
Amgen
Biogen*DexCom*GE HealthCare Technologies
Gilead Sciences
IDEXX Laboratories*
Illumina*
Intuitive Surgical*
Moderna*
Regeneron Pharmaceuticals*
Seagen*Vertex Pharmaceuticals*
ヘルスケア合計
資本財 – 5.0%
Automatic Data Processing
CintasCopart*CSX
Fastenal
Honeywell International
Old Dominion Freight Line
PACCAR
Paychex
Verisk Analytics, Cl A
資本財合計
情報技術 – 49.0%
Adobe*
Advanced Micro Devices*
Analog Devices
ANSYS*Apple
Applied Materials
Atlassian, Cl A*
Autodesk*
Broadcom
Cadence Design Systems*
Cisco Systems
Cognizant Technology Solutions, Cl A
Crowdstrike Holdings, Cl A*
Datadog, Cl A*
Enphase Energy*
Fortinet*
GLOBALFOUNDRIES*IntelIntuit
KLA

価額40,568229,330
771,767
997,547

37,746,090
26,595,400
71,187,788
200,347,340
958,453,621

298,855
148,004
940,599
826,861
916,556
705,367
927,837
580,144

165,099,456
16,441,764
28,528,368
26,013,047
60,685,173
36,044,254
151,497,225
12,229,436
496,538,723

679,562
120,279

23,390,524
19,283,129
42,673,653

739,567

38,309,571

50,459360,460
97,503
261,013306,001
839,451
55,901
106,439
236,750
256,057
71,862
126,333
173,869

9,314,227
92,169,622
23,160,863
23,185,785
20,370,486
65,930,481
22,330,772
11,646,555
62,080,585
19,450,090
56,044,455
26,884,926
62,959,704
495,528,551

277,597
68,453642,876
1,351,297
384,438
447,382
73,519351,951
242,776
97,62560,577,217
34,713,885
27,977,964
40,336,215
22,428,113
81,987,225
27,691,667
29,046,516
26,960,275
22,196,020
373,915,097

307,179
1,088,828
335,758
57,3704,914,359
563,716
103,171
143,941
278,183
183,072
2,746,420
339,833
152,226
197,224
88,098528,715
368,5812,822,271
188,746
92,091

163,437,659
107,249,558
52,824,806
15,963,776
839,225,086
74,607,813
18,636,809
28,447,060
234,054,831
43,909,819
143,170,875
21,909,033
26,908,990
16,067,839
7,010,839
30,226,636
18,288,989
103,012,891
93,419,833
43,255,143

財務諸表に対する注記は、財務諸表の不可欠な一部である。

- 10 -QYLD

銘柄
Lam Research
Marvell Technology
Microchip Technology
Micron Technology
Microsoft
NVIDIAON Semiconductor*
Palo Alto Networks*
QUALCOMM
Synopsys*
Texas Instruments
Workday, Cl A*
Zoom Video Communications, Cl A*
Zscaler*
情報技術合計不動産 – 0.3%
CoStar Group*
公益事業 – 1.3%
American Electric Power
Constellation Energy
ExelonXcel Energy
公益事業合計米国合計
普通株式総額(取得費: $6,367,480,382)
投資総額 – 101.2%(取得費: $6,367,480,382)
売建オプション – (1.3)%(受領されたプレミアム: $(216,504,359))

株式数

価額

89,265580,863366,468
737,863
2,335,328
776,353
290,515
205,979
751,949
102,477
611,785
139,377
166,519
96,01252,507,458
27,428,351
26,125,504
49,340,899
789,597,750
316,596,753
18,197,860
50,057,017
81,954,921
48,106,803
86,879,588
29,507,505
9,987,810
15,236,144
3,683,152,648

274,769

20,170,792

346,744
216,432
669,927
371,182

26,193,042
24,439,502
26,086,957
21,999,957
98,719,458
7,425,624,931
7,609,048,544
7,609,048,544(98,419,200)

割合は純資産 7,521,213,399 ドルに基づく。
2023 年 10 月 31 日現在、本ファンドが保有する上場オプション取引の一覧は以下のとおりである。
概要
取引数
想定元本
権利行使価格満期日
売建オプション – (1.3)%
コールオプション
Nasdaq-100(5,280)$(7,608,363,840)$14,600

2023 年 11 月 17 日

価額$(98,419,200)* 非収益性証券(A) 証券の全部または一部は、オプション取引の担保として分離されている。担保として差し入れられているかかる証券の公正価値
は、7,609,048,544 ドルである。
2023 年 10 月 31 日現在、公正価値の測定に関する権威的なガイダンスおよび米国 GAAP に基づく開示に従い、本ファンドの投資商品
およびその他の金融商品は全てレベル 1 とみなされた。

財務諸表に対する注記は、財務諸表の不可欠な一部である。

- 11 -

QYLD

貸借対照表
2023 年 10 月 31 日

グローバルＸ NASDAQ100・
カバード・コール ETF
資産
投資（取得費）
現先取引（取得費）
投資（評価額）現先取引（評価額）
現金
未収配当金、未収利息および未収証券貸付収入売却されたキャピタル・シェアの受取勘定売却された投資有価証券の受取勘定
還付請求額の受取勘定
ブローカーからの未収入金
資産合計
負債
返還義務のある有価証券担保借入金
投資アドバイザーに対する支払勘定購入された投資有価証券の支払勘定償還されたキャピタル・シェアの支払勘定
売建オプション（評価額）(1)
未払保管報酬
ブローカーに対する負債
負債合計
純 資 産
純 資 産
払込資本
分配可能収益（累積損失）合計
純 資 産
発行済受益権シェア（授権数の制限なし－無額面）
シェア 1 口当たり純資産価額、売出価格および償還価格(1)
売建オプションについて受領されたプレミアムは 216,504,359 ドルであった。

財務諸表に対する注記は、財務諸表の不可欠な一部である。

- 12 -$6,367,480,382―$7,609,048,544―
13,180,626
940,834―
13,897,181―
321,512
7,637,388,697―
3,909,402―
13,552,630
98,419,200
242,850
51,216116,175,298$7,521,213,399$7,975,843,042(454,629,643)$7,521,213,399
453,010,000$16.60

QYLD

損益計算書
2023 年 10 月 31 日終了の計算期間

グローバルＸ NASDAQ100・
カバード・コール ETF
投資利益
受取配当金
$65,567,203
受取利息
1,102,275
証券貸付収入―外国源泉徴収税の控除額(144,025)
投資利益合計66,525,453
費用
監督および管理報酬(1)43,691,990
保管報酬(2)436,725
費用合計
44,128,715
正味投資利益22,396,738
正味実現利益（損失）の内訳
投資(3)(57,160,584)
買建オプション
(934,152,667)
売建オプション
―正味実現利益（損失）(991,313,251)
未実現増価の正味変動額の内訳
投資1,823,568,738
売建オプション
150,126,300
未実現増価の正味変動額
1,973,695,038実現および未実現の正味利益
982,381,787
運用による純資産の正味増加$1,004,778,525(1)
監督および管理報酬は、アドバイザーにより提供される投資顧問業務に対して本ファンドが支払う報酬を含む。（財務諸表に対する注記の注記 3 を参照のこと。）(2)
財務諸表に対する注記の注記 2 を参照のこと。
(3)
現物償還から生じた実現利益（損失）を含む。（財務諸表に対する注記の注記 4 を参照のこと。）

財務諸表に対する注記は、財務諸表の不可欠な一部である。

- 13 -

QYLD

純資産変動計算書
グローバルＸ NASDAQ100・カバード・コール
ETF
2023 年 10 月 31 日終了 2022 年 10 月 31 日終了
計算期間
計算期間
運用
正味投資利益正味実現利益（損失）
未実現増価（減価）の正味変動額
運用による純資産の正味増加（減少）分配
資本の払戻しキャピタル・シェア取引
発行済
償還済
キャピタル・シェア取引による純資産の増加
純資産の増加合計
純資産
期首
期末
シェア取引
発行済
償還済
シェア取引による発行済シェアの正味増加$22,396,738(991,313,251)
1,973,695,038
1,004,778,525―(875,982,507)$16,191,726
375,062,659(1,812,074,096)(1,420,819,711)(211,906,795)(642,111,562)

1,525,390,555(530,621,484)
994,769,071
1,123,565,089

4,057,801,963(421,530,332)
3,636,271,631
1,361,433,563

6,397,648,310$7,521,213,399

5,036,214,747$6,397,648,310

88,410,000(31,540,000)
56,870,000

200,110,000(24,700,000)
175,410,000

財務諸表に対する注記は、財務諸表の不可欠な一部である。

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QYLD

財務ハイライト
記載期間を通じた発行済シェア 1 口についての要約データ

グローバルＸ NASDAQ100・カバー
ド・コール ETF(1)
期首純資産額（$）
正味投資利益（$）*
投資に関する実現および未実現の正味利益（損失）（$）
運用による合計（$）
正味投資利益による分配（$）
キャピタル・ゲインによる分配（$）
資本の払戻し（$）
分配による合計（$）
期末純資産額（$）
トータル・リターン（%）**
期末純資産（単位：1,000 ドル）
平均純資産に対する費用の比率（%）
平均純資産に対する正味投資利益の比率（%）
ポートフォリオ・ターンオーバー比率
（%）††

*
**
††
(1)

(2)

2023 年2022 年

2021 年

16.15
0.05

22.82
0.05

20.65
0.02

2.44
2.49
―
―
(2.04)(2.04)
16.60
15.91
7,521,213
0.61(4.13)(4.08)(0.24)(0.50)(1.85)(2.59)
16.15(19.18)6,397,648
0.60

0.31
38.93

2020 年

2019 年

23.10
0.06

23.45
0.06

4.73
4.75
(2.58)――(2.58)
22.82
23.89
5,036,215
0.60(0.06)―(0.06)―(2.39)(2.45)
20.65
0.21
1,325,642
0.67(2)1.95
2.01(1.83)―(0.53)(2.36)
23.10
9.39
768,0360.85(2)

0.25

0.11

0.27

0.26

31.11

19.99

27.87

11.82

シェア 1 口当たりのデータは、平均シェア方式を用いて計算されている。
トータル・リターンは当該期間のものであり、年換算されていない。記載のリターンは、本ファン
ドの分配または本ファンドの償還につきシェア保有者が支払う税金控除を反映していない。
ポートフォリオ・ターンオーバー比率は当該期間のものであり、1 年に満たない期間については、年換算されていない。現物譲渡は含まれていない。
財務諸表には、2018 年 12 月 21 日までの既存ファンドの財務情報が含まれている（財務諸表に対する注記の注記 1 を参照のこと。）。本改変により、本ファンドは、既存ファンドの実績および会計を引き継いだ。従って、本改変日以前の期間の本ファンドの実績を示す数値は、既存ファンドの実績を表している。
売建オプションに係るブローカー報酬を除くと、平均純資産に対する費用の比率は、2020 年 10 月 31日および 2019 年 10 月 31 日終了の各会計年度において、それぞれ 0.60%および 0.60%となる。平均純資産に対する費用の比率には、放棄額が含まれている。これらの相殺を除いた場合、2020 年 10 月 31日および 2019 年 10 月 31 日終了の各会計年度の比率はそれぞれ 0.60%および 0.60%となる。

「―」と記載されている金額は、0 ドルであるか、0 ドルに四捨五入されている。

財務諸表に対する注記は、財務諸表の不可欠な一部である。

- 15 -

QYLD

財務諸表に対する注記
1.

設立

グローバルＸファンズ（以下「本トラスト」という。）は、2008 年 3 月 6 日にデラウェア
州の制定法上の信託として設立された。本トラストは、1940 年投資会社法（その後の改正を含み、以下「1940 年法」という。）に基づき、オープンエンド型の運用投資会社として登録されている。2023 年 10 月 31 日現在、本トラストは 113 のポートフォリオを保有し、その内 108 のポートフォリオが運用されている。本書に含まれる財務書類および関連する
注記は、グローバルＸ NASDAQ100・カバード・コール ETF（以下「本ファンド」という。）に関するものである。
本ファンドは、1940 年法上の非分散型ファンドとしての分類を選択していない。
2018 年 12 月 24 日、ホライズンズ NASDAQ100・カバード・コール ETF およびホライズン
ズ S&P500・カバード・コール ETF（併せて、以下「旧ファンド」という。）の株主は、（a）各旧ファンドのすべての資産をグローバル X NASDAQ100・カバード・コール ETF
およびグローバル X S&P500・カバード・コール ETF（併せて、以下 「承継ファンド」という。）にそれぞれ譲渡し、債務の一部を引き受け、（b）当該承継ファンドの株主に対し当該承継ファンドが株式を発行し、（c）旧ファンドを精算・終了する旨の合意案および再編計画（以下「本改変」という。）を承認した。各旧ファンドの本改変の効力発生日
は、2018 年 12 月 24 日である。承継ファンドは、本改変より前には一切業務を行っていな
かった。旧ファンドの投資目的、投資戦略、投資方針および投資制限は、承継ファンドと実質的に同様である。財務ハイライトには、2018 年 12 月 21 日までの旧ファンドの財務情報が含まれている。
2.

重要な会計方針

以下は、本ファンドが従う重要な会計方針の概要である。
見積りの利用本ファンドは、米国の財務会計基準審議会がトピック 946 において発行した会計報告指針を採用する投資法人である。米国で一般に認められた会計原則（以下「米国 GAAP」という。）に従って財務諸表を作成するには、経営陣は、財務諸表の日付現在の資産および負債の計上額ならびに偶発資産・負債の開示内容や、報告期間中の業務による純資産の増加
および減少の計上額に影響を与える一定の見積りおよび仮定を行う必要がある。実際の結- 16 -

QYLD

果はこうした見積りと大きく相違することがある。
資本の払戻しの見積り
本ファンドが投資先のマスター・リミテッド・パートナーシップ（以下「MLP」という。）および不動産投資信託（以下「REIT」という。）への投資から受け取る分配金は、原則として利益および資本の払戻しからなる。本ファンドは、投資収益および資本の払戻
しを、該当する分配金を受領した時点における見積りに基づいて計上する。その見積り
は、MLP、REIT および業界のその他情報源から入手可能な過去の情報に基づくものである。見積りは、MLP および REIT の税務申告期間の終了後に MLP および REIT から受領する情報に基づいて事後的に更新される場合がある。
MLP
本トラストの一部のファンドは、MLP に投資を行うことができる。MLP は、鉱物および天然資源の輸送、保管および処理を行う上場パートナーシップである。これら特定の活動にその業務を限定することにより、その持分またはユニットは、法人レベルでの課税を免れつつも、まさに会社の株式と同様に、公開の証券市場での取引が可能になる。MLP として認められ、かつ会社のような課税を受けないために、パートナーシップは、その収入の90％以上が 1986 年内国歳入法（その改正を含め、以下「歳入法」という。）第 7704 条(d)に定められた適格な源泉から受領したものであることが必要となる。ここでいう適格な源
泉には、鉱物または天然資源の輸送、保管および処理等の天然資源をその基礎とする活動が含まれる。MLP には一般的に、ジェネラルパートナーとリミテッドパートナーの 2 つのクラスの所有者がある。MLP のジェネラルパートナーは通常、大規模なエネルギー企業、
投資ファンド、MLP の直接の経営者、またはそれらが所有する法人により所有されている。ジェネラルパートナーは、非公開または公開の会社等の主体として組成されることがある。
ジェネラルパートナーは通常、MLP の持分の 2％以下に加え、多くの場合、普通ユニット
および劣後ユニットの所有によって MLP の運営および経営を支配する。
リミテッドパートナーは通常、普通ユニットの所有により、パートナーシップのそれ以外の部分を所有し、パートナーシップの運営および経営について果たす役割は限定的である。MLP は通常、普通ユニットおよびジェネラルパートナー持分に四半期毎の規定最少額
までの四半期分配金（以下「四半期最低分配金」または「MQD」という。）を受領する第一の優先権があるように設計される。普通持分およびジェネラルパートナー持分について
は、MQD が支払われていない場合に分配に遅滞金が生じる。普通持分およびジェネラル- 17 -

QYLD

パートナー持分についての支払後、劣後ユニットは MQD を上限とする分配金を受領する。但し、劣後ユニットについては遅滞金が発生しない。分配可能な現金のうち MQD を超える部分については、普通ユニットおよび劣後ユニットの両方に支払われ、原則として
普通ユニットおよび劣後ユニットの両方に按分で分配される。ジェネラルパートナーはさらに、ジェネラルパートナーの事業運営により普通ユニット 1 口当たりに支払われる分配金が規定の目標値を超えた場合、インセンティブ分配金を受け取る資格を有する。ジェネラルパートナーがリミテッドパートナーへの分配金を増額させるにしたがって、ジェネラ
ルパートナーへの分配金の割合は漸増する。
有価証券の評価
相場が随時利用可能な証券取引所もしくは市場に上場している、または株式店頭市場機械化システムに登録されている有価証券（NASDAQ 株式市場（以下「NASDAQ」という。）
で取引されている有価証券を除く。）は、店頭取引の有価証券を含め、主要な証券取引所
または取引が行われている（国内外の）取引所での最終の（または、有価証券の主たる取引が通常その時刻に開始する場合、東部標準時午後 4 時頃に）成立した取引価格で、ある
いはそのような成立した取引価格の報告がない場合、公正価格の近似値として、売呼値と買呼値との仲値（当該取引所に売呼値および買呼値の両方は存在しない場合、買呼値が使用される場合がある。）で評価される。
NASDAQ で取引される証券については、NASDAQ の公式の終値が使用される。外国有価証券の価格は現地通貨で報告された上、報告日における為替レートを使用して米ドルに換算される。本トラストが評価に用いる為替レートは、ニューヨークまたはロンドンでの日々の終値とする。
取引所で取引されるオプションは、その日の市場終了時の売りおよび買いの相場価格の平均値で評価される。売り価格および買い価格のいずれかが入手できない場合、直近の終値が使用される。
その市場価格が「随時入手可能」ではない有価証券は、本ファンドの投資顧問であるグ
ローバル・Ｘ・マネジメント・カンパニー・エルエルシー（以下「アドバイザー」という。）が定め、本トラストの受託者会（以下「受託者会」という。）が承認した公正価値の決定手順（以下「公正価値決定手順」という。）に従って評価される。1940 年法の規則
2a-5 に従い、受託者会は、アドバイザーを、容易に入手できる市場相場がない証券およびその他の商品の公正価値を決定する「指定評価者」として指定している。公正価値決定手
順は、アドバイザーの公正価値決定委員会（以下「委員会」という。）により実行される。公正価値決定手順を用いた有価証券価値の決定が必要となる一般的な理由としては、- 18 -

QYLD

当該有価証券の取引が停止もしくは中断された場合、当該有価証券が主たる取引所において上場廃止となった場合、当該有価証券の主たる市場が通常であれば開いているはずの時間に一時的に開いていない場合、当該有価証券の取引が長期間行われていない場合、当該有価証券の主たる価格情報源が価格を提示できない、もしくはしない場合、または、当該有価証券の取引が現地政府が課す制限を受けている場合等が挙げられる。さらに、米国外で取引される本ファンドの有価証券の価値に重大な影響を与えるおそれがある事象（以下「重要事象」という。）が当該有価証券の最後の取引終了時点から本ファンドがその純資産額（以下「NAV」という。）を算出するまでの間に発生した場合、本ファンドは、その公正価値を決定することができる。重要事象は、単独の発行体に関するものである場合もあれば、市場セクター全体に関するものである場合もある。重要事象となりうる事象には、政府による措置、自然災害、武力紛争、テロ行為および市場における大きな変動が含まれる。アドバイザーがある有価証券または有価証券のグループに関して、当該有価証券の主たる取引が行われる取引所または市場の終了後、本ファンドがその純資産額を算出する時点までに発生した重要事象を認識した場合、アドバイザーは、委員会の招集を要請することができる。委員会は、公正価値決定手順に従って有価証券の価値が決定される際には、自ら合理的に入手可能なあらゆる関連情報を考慮した上でその価値を決定する。
債券は、利用可能な場合、独立した外部の価格決定事業者が提供する評価に基づき価格が決定される。かかる評価には原則として、当該有価証券が活発に取引されている場合、その報告された最新の売却価格が反映される。外部の価格決定事業者はまた、実際の市場取引、ブローカーが提供する評価、当該有価証券の市場価値を決定するために設計されたその他の方法を用いる手法を利用して評価された買呼値で債券の価値を決定する場合がある。満期までの残存期間が 60 日未満の債券は、市場価値に近似するそれぞれの償却原価で評価されることがある。本ファンドが保有する有価証券の大部分について、その価格は広く認められている外部価格決定業者により日々提供される。本ファンドは、ある有価証券の価格が独立した外部の価格決定事業者から取得できない場合、1 社以上の外部ブロー
カーから買呼値の取得を試みる。
本ファンドは、公正価値の測定に関する権威ある指針および米国 GAAP に基づく開示に従い、公正価値の測定に用いられる評価手法へのインプットの順序に基づきその投資資産の公正価値を開示する。公正価値の測定の目的は、市場参加者同士の間での秩序だった取引において資産を売却して受領し、または債務を譲渡して支払われる測定日時点における価格（出口価格）を決定することである。したがって、公正価値のヒエラルキーでは同一の資産または債務についての活発な市場における相場価格（未調整）の優先順位が最も高く（レベル 1）、観測不能のインプットの優先順位が最も低い（レベル 3）。三層からなるインプットのヒエラルキーは、以下の 3 つのレベルにまとめられる。

- 19 -

QYLD

レベル 1 － 同一の非制限資産または債務の、測定日時点で本ファンドがアクセス可
能な活発な市場における未調整の相場価格
レベル 2 － その他の重要な観測可能なインプット（活発でない市場における相場価
格、類似の投資対象の相場価格および本ファンドが測定日またはそれに近い期間でトランシェを NAV で全額償還可能な投資対象ならびに償却コストで評価される短期投資の公正価値等）
レベル 3 － 重要な観察不能なインプット（本ファンドの投資対象の公正価値決定における前提事項および本ファンドが測定日またはそれに近い期間ではトランシェを
NAV で全額償還ができない投資対象の公正価値等）
投資は、公正価値の決定において、検討される最も低いレベルのインプットに分類される。その公正価値の測定において複数のインプットを考慮するレベル 3 に分類される投資は、公正価値測定の全体の一部にレベル 1 またはレベル 2 のインプットを含むことがある。投資の分類の詳細については、投資一覧を参照のこと。
レベル 3 資産の公正価値の判断に使用される観察不能な各インプットは、評価に共通する影響を与えることもあれば、相異なる影響を与えることもある。これらのインプット単独での大幅な増減および各インプットの相互関係は、公正価値の測定に非常に大きな上下幅をもたらすことがある。
ブローカーとの間の授受
ブローカーとの間の授受には、2023 年 10 月 31 日時点の本ファンドの清算ブローカーまたは取引相手方との間で行われた現金および担保の差額のやり取りが含まれる。本ファンド
は、取引の相手方である各ブローカーまたは取引相手方の信用状況を継続的に監視する。
ブローカーまたは取引相手方がその義務を履行できない場合、本ファンドは、カウンター
パーティに関する信用リスクに晒されることになる。
レポ取引
BNP パリバによるレポ取引の担保として提供されている有価証券は、ブラウン・ブラザーズ・ハリマン（以下「BBH」という。）またはバンク・オブ・ニューヨーク・メロン（以下「BNY メロン」という。）のいずれか該当する方が、本ファンドのカストディアン（以下「本カストディアン」という。）として保有しており、帳簿システム上本ファンドのために本カストディアンにより保有されているものとされている。本ファンドは、日毎に担- 20 -

QYLD

保の十分性を監視し、担保提供されている有価証券の市場価値がレポ取引の発生済利息を含む帳簿価値を下回る場合には相手方に追加の担保の提供を求めることができる。
アドバイザーが信用性があると判断する銀行等の金融機関とのみレポ取引を行うというのが、本ファンドの方針である。本ファンドは、レポ取引の相手方が債務不履行に陥り担保として受け取った原証券を処分する自らの権利を行使できない場合の損失リスクを負う。
本ファンドは、財務書類において貸借対照表上、証券貸付担保（レポ取引に含まれる。評価額または制限付預金）を資産として計上し、証券貸付担保の返済義務を負債として計上している。
本ファンドは、本ファンドがデフォルト事由（例えば、破産または支払不能）等一定の状
況下においてそれに基づく未払金および／または未収金を相手方との間で保有し、および／または差入れている担保をもって一括清算して本ファンドに対するまたは本ファンドからの一つの債権の支払いとすることを可能とするマスターレポ取引（以下「MRA」という。）に基づいて、各レポ取引を行う。
連邦所得税
本ファンドは、歳入法の M 節の規定を遵守することにより連邦所得税法上の規制投資会社として認められ、またはその資格を保持し続けることを意図している。そのため、以下に記載されている場合を除き、財務書類において連邦所得税の引当は行われていない。
本ファンドは、本ファンドの税務申告書作成の際に採用し、または採用すると見込まれる
税務上のポジションを評価し、そのポジションの制度上の利点に基づく課税当局による調査においてそれぞれの税務上のポジションが「高い可能性」で（具体的には半分以上の確率で）維持できるか否かを判断する。上記の高い可能性の基準を満たすとはみなされない
税務上のポジションは、当該年度において税務上の便益または費用として計上される。本
ファンドは今期中税務上のポジションを計上しなかった。但し、税務上のポジションに関する経営陣の結論は、課税当局による調査（具体的には、（該当する場合）過去 3 年の課
税年度終了時）ならびに税法および税規制ならびにその解釈の随時の分析および改正・変更を含み、かつこれに限定されない要因に基づいて後日の検証および調整を受ける場合がある。
外国において未了となっている税務申告が本ファンドにある場合、調査の対象となる課税年度は、本ファンドの開始まで遡る場合がある。
2023 年 10 月 31 日現在および同日に終了した報告期間中、本ファンドに未認識の税制優遇- 21 -

QYLD

措置に係る債務は存在していなかった。本ファンドは、未認識の税制優遇措置に関して利得および加算税がある場合、損益計算書上それを所得税費用として計上する。当該報告期
間中、本ファンドにおいて利得または加算税は発生しなかった。
証券取引および投資収益
証券取引は、財務報告書において取引日付で記載されている。投資有価証券売却の実現損益を決定するための費用は、個別の認識に基づいている。配当収益は、配当落ち期日付で計上されている。利息収益は、決済日からの発生ベースで認識されている。プレミアムの償却およびディスカウントの増額は受取利息に含まれている。
外貨取引および換算
本ファンドの帳簿記録は、米ドル建てで管理される。外国通貨建ての投資証券およびその他の資産・負債は、評価日現在で米ドルに換算されている。投資証券の売買、収入および経費は、当該取引日現在の実勢為替レートで米ドルに換算されている。本ファンドは、証券の市場価格の値動きに起因する変動のうち、為替レートの変化による実現・未実現の損益部分を分離しない。かかる損益は、損益計算書の正味実現・未実現損益に含まれている。外国為替取引および換算の正味実現・未実現損益は、外国通貨のスポット取引、外貨の処分、証券取引の取引日と決済日との間に実現した為替差益・差損ならびに投資収益の金額および外国の源泉徴収税の本ファンドの帳簿に記録される金額と実際に受領したまたは支払われた米ドル相当額との差額による外国為替損益の純額を表す。
シェア保有者に対する配当および分配金
本ファンドは、按分で投資収益を分配する。正味投資収益および正味実現キャピタル・ゲ
インは、年に一度以上分配される。すべての分配は、配当落ち期日付で記録される。
REIT への投資
本ファンドに関して、配当収益は、公表された REIT の分類の変更を利用して、実際の金額が利用可能ではない際の経営陣による見積りを含め、REIT 投資から受領する分配金に含まれる収益に基づき記録される。上記見積りを超えて受領された分配金は、投資費用の減少として、またはキャピタル・ゲインにその分類を変更されて記録されている。収益、資本の払戻しおよびキャピタル・ゲインの実際の金額は、各 REIT の年度終了後に各 REIT のみにより決定され、見積額とは異なる場合がある。

- 22 -

QYLD

発行単位
本ファンドは、そのシェア（以下「シェア」という。）について、継続的に、純資産額（以下「NAV」という。）で、かつ 10,000 単位のまとまり（以下「発行単位」という。）
でのみ、発行および償還を行う。NAV で発行単位を購入する者（以下「指定参加者」という。）は、取引毎に規定の発行取引手数料を支払わなければならない。手数料は、一回払
いで、同日中に指定参加者が購入する発行単位の数にかかわらず同額である。
発行単位を保有しており、その NAV での償還を希望する指定参加者は、当該償還日に、同日に償還される発行単位の数にかかわらず、取引毎に規定の償還手数料を本ファンドの本
カストディアンに支払う。
発行単位が現金で購入または償還される場合、追加の各種手数料が課される場合がある。
以下の表では、発行単位の詳細を開示している。

2023 年 10 月 31 日

発行単位の
発行手数料

償還手数料

シェア

現在の価額

グローバルＸ NASDAQ100・カバード・コー

10,000$500$

166,000$

ル ETF

現金当座借越手数料
BBH がカストディアンを務める本ファンドに特定の日に現金当座借越がある場合、BBH との契約の条件に基づき、当座借越手数料が BBH の基本レートに 2.00％を加えた料率で請求される。BNY メロンがカストディアンを務める本ファンドに現金当座借越がある場合、BNY メロンとの契約条件により、BNY メロンが機関投資家のカストディアン顧客に対して当該通貨で請求する利率で利息が請求される。現金当座借越手数料は、損益計算書のカ
ストディアン報酬に含まれている。
オプション／スワップションの売買
本トラストの一部のファンドは、自らの投資方針に合致する限り、オプションの売買を行うことができる。
本ファンドがオプションを購入する際に支払うプレミアムは、本ファンドの資産として計上されている。本ファンドがオプションを売却する際に、本ファンドが受け取るプレミア
ムの純額（プレミアムから委託手数料を差し引いた額）に相当する額は、繰延クレジット- 23 -500

QYLDとして本ファンドの貸借対照表の負債の部に含まれている。上記の資産または繰延クレジットの額は、売買されたオプションの現在の価値を反映するために後日時価評価される。取引されたオプションの現在価値は、最後の売却価格または、売却が生じていない場
合、最新の買呼値である。本ファンドが購入したオプションが行使されないまま失効した
場合、本ファンドは、支払ったプレミアムに等しい額を実現損失として確定する。本ファンドが購入したオプションについて売却取引の決済を行う場合、本ファンドは、決済取引において自ら受け取るプレミアムが当該オプションの購入のために支払ったプレミアムを上回る場合に実現利益を確定し、下回る場合には実現損失を確定する。本ファンドが売却したオプションが規定の満期日に失効する場合、または本ファンドが購入取引の決済を行う場合、本ファンドは、実現利益（または、購入取引の決済にかかる費用がオプションの売却時に受け取るプレミアムの純額を上回る場合には実現損失）を確定し、当該オプションに関する繰延クレジットは消去される。本ファンドが売却したオプションが行使される
場合、売却収益は、当初受領していたプレミアムの純額分増加し、本ファンドは実現利益
または実現損失を確定する。
保有している有価証券の市場価値の変動と売買される有価証券に関するオプション価格との間の不完全な相関およびオプションに関する流動性のある流通市場の欠如により、リスクが生じる場合がある。購入したオプションによる損失への最大エクスポージャーは、当該オプションについて最初に支払われたプレミアムに限定される。アンカバード・コー
ル・オプションの売却により、本ファンドは、無制限の損失リスクを負うことになる。カ
バード・コール・オプションの売却は、有価証券の権利行使価格以上の値上がり益を制限する。プット・オプションの売却は、当該有価証券の価値が権利行使価格を下回る場合、本ファンドを損失リスクにさらすことになる。
本ファンドは、その参照インデックスに対応するカバード・コール・オプションおよび／またはプット・オプションを売却することができる。カバード・コール・オプションの売却により、本ファンドは、プレミアムと引き換えに、原投資証券の市場価格が上昇した場
合、行使価格を上回る資本増価の機会を先取りする。これとは反対に、プット・オプションの売却により、本ファンドは、プレミアムと引き換えに、原投資証券の価格が下落した
場合でも固定された行使価格で証券を購入しなければならないリスクを引き受け、本ファ
ンドは、原投資証券のダウンサイドリスクにさらされる。
売建オプションが失効もしくは終了し、または売却されると、本ファンドは、利益または損失を計上する。オプション取引の正味損益は、損益計算書に反映され、未実現の正味利益（損失）は、損益計算書中、オプション取引の未実現増価（減価）の純増減の一部に含まれている。

- 24 -

QYLD

3.

関連当事者間取引およびサービス事業者取引

アドバイザーは、2018 年 7 月 2 日付で、ミレーアセット・グローバル・インベストメン
ツ・カンパニー・リミテッド（以下「ミレー」という。）の間接的な完全子会社になる取引を完了した。アドバイザーは、これにより、ミレーの最終的な支配を受けている。
アドバイザーは、本ファンドの投資顧問および事務代行会社を務める。アドバイザーは、委員会の監督の下、本ファンドの投資活動の管理ならびに本ファンドの事業およびその他管理業務を担当しており、一定の販売サービス（別途の販売契約に基づき提供される。）、シェア保有者および分配に関する一定のサービス（別途の規則 12b-1 プランおよび関連契約に基づき提供される。）および投資顧問業務（別途の投資顧問契約に基づき提供される。）を含め、原則として「すべて込み」の手数料体系の下、あらゆる監督、事務および本ファンドの業務に合理的に必要なその他のサービスを提供し、または提供させる。
本ファンドは、アドバイザーによる本ファンドへのサービスにつき、監督・事務管理契約（以下「監督・事務管理契約」という。）に基づいて、下記の年間料率（本ファンドの日々の純資産に対する割合で表示されている。）でアドバイザーに対し月額手数料（以下「監督・事務管理手数料」という。）を支払う。本ファンドはさらに、直接または間接に、税金、仲介手数料、委託手数料、一定のカストディアン報酬、取得ファンドの手数料
ならびにその他取引費用、利息費用および特別経費（訴訟・補償費用等）等の監督・事務
管理契約に含まれないその他の経費を負担する。かかる経費には増減があり、本ファンドの総経費率に影響を与えることがある。
以下の表では、監督・事務管理契約に基づき支払われる監督・事務管理手数料を開示している。

監督・事務管理手数料
0.60％

グローバルＸ NASDAQ100・カバード・コール ETF

SEI インベストメンツ・グローバル・ファンズ・サービシズ（以下「SEIGFS」という。）
は、本ファンドの復事務代行会社を務める。SEIGFS は、復事務代行会社として、必要な管理サービス全般（事務所スペース、設備および人員、事務およびバックオフィスサービス
全般、記帳代行、内部会計および事務局サービス、NAV の計算ならびに報告書、登録書、議決権行使勧誘書類およびその他連邦および州の証券法に基づき本ファンドによる届出または交付が必要な書類の作成および提出の支援を含み、かつこれに限定されない。）のす- 25 -

QYLD

べてを本ファンドに提供する。SEIGFS は、上記サービスの対価として、日毎に発生し、アドバイザーから月毎に支払われる、一定の現金払費用、取引手数料および資産に基づく手数料を受領する。
SEI インベストメンツ・ディストリビューション・カンパニー（以下「SIDCO」という。）は、本ファンドの引受業者および販売委託契約（以下「販売委託契約」という。）に基づく発行単位の販売業者を務める。SIDCO は、本ファンドのシェアについて特定の数量を販売する義務を負わない。
SIDCO は、シェアの販売に関して以下の費用および経費を負担する。(i) 発行単位の発行記録の作成および維持にかかる費用、(ii) 登録ブローカー／ディーラーに求められる記録の維持に係る費用の一切、(iii) 連邦法または州法に基づくディーラーまたはブローカーとしての登録または認可を維持するための経費、(iv) 届出費用、および(v) 販売委託契約において企図される販売サービスに関連して発生するその他一切の経費。SIDCO は、販売委託契約に基づく販売サービスについて本ファンドからの報酬を受領せず、それに代えて、アドバイザーが SIDCO に対し、一定の経費、現金払費用および取引手数料を支払う。
BBH は、本ファンドのカストディアンおよび名義書換代理人を務める。BBH は、カスト
ディアンを務める本ファンドに関して以下に同意している。(i) 本ファンドを代理して金銭の受領および支払いを行うこと、(ii) 本ファンドのポートフォリオ投資に起因するすべての収入およびその他支払いならびに分配金の回収および受領を行うこと、(iii) シェア保有者、証券ブローカー等からのその業務に関する問合せに対応すること、ならびに(iv) 本
ファンドの業務に関して本ファンドに定期的な報告を行うこと。BBH は、証券の売買について一切の監督機能を行使しない。これらのサービスの対価として、BBH は一定の自己負担費用、取引手数料および資産に応じた手数料を受け取っており、これらは日次で発生
し、毎月アドバイザーの報酬から支払われる。BBH は、自らが名義書換代理人を務める本ファンドについて、以下に同意している。(i) 本ファンドのシェアの発行および償還を行うこと、(ii) 本ファンドのシェア保有者に対する配当およびその他分配を行うこと、(iii)
シェア保有者等からのその業務に関する問合せに対応すること、(iv) シェア保有者の口座を維持すること、ならびに(v) 本ファンドに定期的な報告を行うこと。BBH は、上記サービスの対価として、日毎に発生し、アドバイザーから月毎に支払われる、一定の現金払費用、取引手数料および資産に基づく手数料を受領する。
4.

投資取引

2023 年 10 月 31 日に終了した年度について、現物取引、長期米国債および短期証券を除く
証券投資の売買は以下のとおりであった。

- 26 -

QYLD

購入
グローバルＸ NASDAQ100・カバード・コール ETF$

売却および満期

2,919,532,879$

4,806,336,2262023 年 10 月 31 日に終了した年度について、長期米国債の売買はなかった。
2023 年 10 月 31 日に終了した年度について、発行および償還に関連する現物取引は以下のとおりであった。

購入

売却および満期実現利益（損失）

グローバルＸ NASDAQ100・カバード・$

1,563,611,337$

544,852,875$

253,904,621

コール ETF

5.

デリバティブ取引

以下の表では、デリバティブを基礎となるリスク・エクスポージャー別に分類している。
2023 年 10 月 31 日現在のデリバティブの公正価値は以下のとおりである。
資産デリバティブ
貸借対照表中の位置

負債デリバティブ
公正価値

貸借対照表の位置

公正価値

ヘッジ会計が適用されていないデリバティブ商品
グローバルＸ NASDAQ100・カバード・コール ETF
エクイティ
取引

購入した投資の評価額$–

ヘッジ会計が適用されていない
デリバティブ商品の合計

$

–

エクイティ
取引

売建オプションの評価額$

98,419,200$

98,419,2002023 年 10 月 31 日に終了した年度におけるデリバティブの損益計算書への影響。
損益に認識されたデリバティブの実現利益または（損失）額。
購入オプション

売建オプション

グローバルＸ NASDAQ100・カバード・コール ETF
エクイティ取引$- 27 -(934,152,667)

$

-

QYLD

損益に認識されたデリバティブの未実現増価または（未実現減価）の推移。
購入オプション

売建オプション

グローバルＸ NASDAQ100・カバード・コール ETF
エクイティ取引$–$150,126,300

以下の表では、2023 年 10 月 31 日に終了した年度における本ファンドのオプション取引の月毎の平均残高を開示している。
売り持ち平均$グローバルＸ NASDAQ100・カバード・コール ETF

6.

買い持ち平均(194,078,277)$-

税に関する情報支払われる収入およびキャピタル・ゲインの分配がある場合、その金額および性質は、連邦所得税規制（米国 GAAP とは異なる場合がある。）に従って決定される。それにより、ある報告期間について投資取引に関する正味投資利益（損失）および正味実現利益（損失）が、当該期間中の分配と大きく乖離することがある。これらの帳簿／税の乖離は一時的な場合もあれば恒常的な場合もある。これらの乖離がその性質上恒常的なものである場
合、当該乖離が生じた期間の未分配の正味投資利益（損失）、累積正味実現利益（損失）または払込資本のいずれか適切な科目に計上されている。
主に優先株持分、外貨、現物償還、REIT 調整、MLP 調整、純営業損失、資本の払戻しの分配、受動的外国投資会社の売却および控除不能の物品税に起因する以下の差分は、2023
年 10 月 31 日に終了した会計年度中、以下の勘定間で再分類されている。

分配可能利益払込資本グローバルＸ NASDAQ100・カバード・コール ETF$（損失）合計(245,051,235)$

245,051,235

2023 年 10 月 31 日および 2022 年 10 月 31 日に終了した各年度または各期間中に宣言された配当および分配についての課税区分は以下のとおりであった。

長期キャピタル・
経常利益

ゲイン

資本の払戻し合計

グ ロ ー バ ル Ｘ
2023

$

-

$

-

NASDAQ100 ・ カ- 28 -$

875,982,507$

875,982,507

QYLD

バード・コール

211,906,79-

2022

642,111,562

854,018,357

5ETF

2023 年 10 月 31 日現在、課税基準である累積損失の内訳は以下のとおりであった。

グローバルＸ NASDAQ100・カバード・コール ETF
未分配経常利益$-

資本損失繰越控除(454,629,649)

投資および外国通貨に関する未実現増価（減価）-その他一時的差異

6

分配可能収益（累積損失）合計(454,629,643)$

2010 年 12 月 22 日より後に開始した各課税年度について、1940 年法における意味での規制
投資会社は、将来の実現キャピタル・ゲインを相殺するために正味資本損失を繰り越すことができ、繰り越された損失は、長期損失または短期損失いずれかの当初の性質を維持する。かかる規定に基づき繰り越された損失は以下のとおりである。

短期損失
グ

ロ

ー

バ

ル

長期損失

合計

Ｘ

NASDAQ100・カバード・

$

-

$

454,629,649$

454,629,649

コール ETF(2)(2)

前年度末残高 656,016,216 ドル（ST）および 984,024,325 ドル（LT）（本書には記載されていない。）は、ミックス・ストラドル選択の会計処理の誤りを修正するために修正されたものである。「修正後」の残高（同じく本書には記載されていない。）は、
574,804,574 ドル（ST）および 862,206,861 ドル（LT）である。さらに、この誤りにより、2022 年 10 月 31 日時点の貸借対照表に表示されている「累積損失」および「払込資本」が、合計でそれぞれ 203,029,105 ドルずつ過少に／過大に表示され、相殺されていた。経営陣は、これらの誤りが前年度の財務諸表に与える影響は軽微であると判断している。

2023 年 10 月 31 日に終了した年度中、本ファンドは資本損失繰越控除を利用して以下の額のキャピタル・ゲインを相殺した。

短期損失

長期損失

合計

グローバルＸ NASDAQ100・カ$

574,804,574$

407,577,212$

982,381,786

バード・コール ETF

2023 年 10 月 31 日現在、本ファンドが保有していた投資に係る連邦所得税費用ならびに総未実現増価および総未実現減価は以下のとおりであった。

- 29 -

QYLD

正味総未実現
連邦税費用

総未実現増価総未実現減価

増価（減価）

グローバルＸ
NASDAQ100$

7,510,629,343$

1,467,600,749$(1,467,600,749)$-

・カバード・
コール ETF

帳簿と税費用との間の上記差額は、主に受動的外国投資会社の時価評価扱い、ミックス・
ストラドル、MLP 調整、ウォッシュセール、過年度損失の繰延および優先債による差異に
起因する。
7.

リスクの集中本ファンドは、様々な国の外国の発行者の証券に投資する。これらの投資には、とりわけ、各国における将来の政治経済の展開ならびに政府による監督の強度および証券市場規制に起因する、通常米国での投資には伴わない考慮事項およびリスクが伴うことがある。
新興市場各国の証券市場は、米国の証券市場に比べて流動性が低く、価格変動が激しく、時価総額が小さい。一部の国々では、公に取引される有価証券が少なく、市場が少数の発行体や業界に支配されていることがある。そうした国々の発行体および証券市場について
は、会計、財務およびその他の報告義務が米国の発行体および証券市場ほど広範かつ頻繁
でなく、政府による規制が米国の発行体および証券市場ほど包括的でない。とりわけ、新興市場各国の発行体の財務書類に記載されている資産および利益は、その財務上のポジ
ションや業績の反映の仕方が米国の発行体の財務書類とは異なる場合がある。新興市場各
国の発行体に関する公開情報は、米国の発行体についての公開情報に比べて大幅に少ない可能性がある。
本ファンドは、投資対象の国の課税対象となる可能性がある。そうした税は通常、獲得または本国送金した利益または収益のいずれかに基づく。本ファンドが利益および／または
キャピタル・ゲインを得る際に当該税は発生し、本ファンドは、正味投資利益、正味実現
利益および正味未実現利益について上記の税を適用する。
本ファンドは、レプリケーション戦略を用いる。レプリケーション戦略とは、対象イン
デックスと凡そ同一の割合で、対象インデックスの証券への投資を行うインデックス戦略である。代表サンプル戦略とは、全体として、主なリスク要素、パフォーマンス属性およびその他の性質上対象インデックスに類似する投資上の性格を有する証券の代表的サンプ
ルへの投資（ETF を介した間接的投資を含む。）を行うインデックス戦略である。本ファ- 30 -QYLD

ンドは、対象インデックスに倣って株式のポートフォリオを組み立てるのに実務的困難や相当な費用が伴う等、レプリケーション戦略がシェア保有者に悪影響をもたらす可能性がある場合、または、場合によっては、対象インデックスに含まれる有価証券が一時的に非流動的、入手不能になり、もしくはその流動性が低下した場合、または法律により制限される場合（対象インッデクスには適用されないものの本ファンドに適用される分散投資要件等）、その対象インデックスに関して代表サンプル戦略を用いることができる。
一部の本ファンドは、商品関連証券に投資する場合があり、これらは特定の商品市場の変動の影響を受けやすい。商品市場にマイナスの変化が生じた場合、これらの証券に大きな影響を与える可能性がある。
一部の本ファンドは、変動金利計算の参照レートまたはベンチマーク・レートとしてロンドン銀行間取引金利（以下「LIBOR」という。）を利用する金融商品に投資している場合がある。LIBOR は、一般的に銀行が無担保で関連通貨を相互に貸し借りできるレートを測定することを意図している。LIBOR を監督する規制当局である英国金融行為規制機構（以下「FCA」という。）は、2022 年 1 月 1 日をもって LIBOR 金利の大半の公表を停止する
か、同日以降代表レートでなくなることを発表した。大半の LIBOR レートの公表は 2021
年末に終了し、その他の米ドル LIBOR レートは 2023 年 6 月以降公表されなくなった。継続中の LIBOR からの移行と、本ファンドおよび本ファンドが投資する金融商品に対するその影響に関連する不確実性とリスクは依然として存在する。代替参照金利（以下「ARR」という。）もしくは ARR を利用する本ファンドが投資する金融商品の構成または特性が、
LIBOR と類似している、または LIBOR と同等の価値もしくは経済的同等性を生み出す保証も、これらの金融商品が同様の数量または流動性を有する保証もない。さらに、2021 年
12 月 31 日以前に発行または締結された一部の「レガシー」米ドル LIBOR 商品および米ド
ル LIBOR が最終的に廃止された場合に代替金利が特定され、これらの商品に導入されるプ
ロセスに関する不確実性とリスクが依然として存在する。2022 年 12 月 16 日、連邦準備制
度理事会は、変動金利法の施行規則を採択した。同規制は、2023 年 6 月 30 日以降の特定の金融契約において、LIBOR に代わる担保付翌日物調達金利（以下「SOFR」という。）に基づくベンチマーク金利を特定することで、LIBOR に代わる法定代替メカニズムを提供するものである。これらの規制は、他の制限の中でもとりわけ、米国法に準拠する契約にのみ適用される。本ファンドは、将来公表されなくなる可能性のある他の銀行間取引金利に連動する商品を保有する可能性がある。本ファンドが保有する「レガシー」米ドル LIBOR
商品におけるそのような不確実性やリスクの影響は、本ファンドに損失をもたらす可能性がある。
より完全なリスクの説明については、本ファンドの目論見書および追加情報説明書（以下「SAI」という。）を参照。

- 31 -

QYLD

8.

投資有価証券の貸付

本ファンドは、その総資産の市場価値の 3 分の 1 を上限として投資している有価証券の貸付を行うことができる。BBH および BNY メロンとの証券貸付契約に基づいて行われる有価証券の貸付は当初、国内の有価証券および米国預託証券（以下「ADR」という。）についてはその価値の 102％以上、その他外国証券（ADR を除く。）についてはその価値の105％以上に相当する価値の担保によって保証される必要がある。上記の貸付に関連して受領する担保は現金であり、レポ取引、短期投資または米国債券に投資される場合があり、投資一覧および貸借対照表に記載される。証券貸付の担保を返済する義務は、貸借対照表においても債務として記載される。本ファンドは、貸付有価証券の評価日の後、その翌営業日の終了までに、借主から追加の担保を受領し、借主に余剰担保を返却することをその方針としている。したがって、保有担保の価値は、貸付有価証券の価値を一時的に下回ることがある。
証券貸付に関連して受け取った現金担保は、貸付代理人によりレポ取引および短期投資に投資される。本ファンドは現金以外の担保については実質的支配が及ばないため、本ファンドの投資一覧では開示していない。
有価証券貸付取引は有価証券貸付契約に基づき本ファンドにより締結され、債務不履行が発生した場合など一定の状況下で、本ファンドが取引相手に対して支払うべき金額と、その取引相手から受け取るべき金額とを相殺し、本ファンドが授受すべき正味金額での支払いを行い、または受領することが認められている。
2023 年 10 月 31 日現在の貸付有価証券および関連担保の残高は、投資一覧に記載されている。保有する担保の価値は、貸付契約に基づく必要額を一時的に下回る可能性がある。
9.

株式併合

本ファンドにつき該当しない事項のため省略。
10.

契約上の義務本ファンドは、その通常業務の過程で様々な補償を定めた契約を締結する。これらの契約に基づく本ファンドのエクスポージャーの上限は未知数である。但し、本ファンドは、これらの契約に基づく事前の利益または損失を負っていない。経営陣は、本ファンドの既存の契約について検討済みであり、損失リスクは低いと見込んでいる。

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QYLD

本トラストの設立書類に基づき、本トラストの受託者および本トラストの役員は、自らの職務遂行に起因して生じる可能性がある責任の一部について補償を受ける。
11.

後発事象

本ファンドは、後発事象に起因する追加的開示および／または調整の必要性に関して経営陣による評価を受けている。
これら財務諸表の作成にあたり、経営陣は財務諸表の発行日までの後発事象に起因する追加開示および／または調整の必要性を評価した。
この評価に基づき、財務書類について新たな調整は必要とされていない。

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