厚生労働科学研究費補助金（労働安全衛生総合研究事業）
分担研究報告書
産業保健の観点からの健康経営の有用性の検証のための研究

生産性向上を目的とした介入研究
研究分担者

松平浩 東京大学医学部附属病院特任教授

研究要旨：
企業にとって、従業員の健康問題に関連するコストとは医療費だけではなく、医療費の他に労働生産性に係わる損失としてアブセンティーズム（病欠）やプレゼンティーズム（何らかの健康問題によって業務効率が落ちている状況）による損失もコストと考えられる。したがって、健康経営の枠組みにおいては、従業員の健康向上のアウトカムを医療費だけにおくのではなく、労働生産性の評価も加え、健康施策について検討していくことが重要とされている。肩こり・腰痛は、労働生産性に影響を与える疾患の第3位（第1位：けん怠感、第2位：抑うつ）として知られており、近年Nagataらにより、日本人労働者のプレゼンティーズムの原因は首の不調・肩こりが1位、腰痛は3位とも報告され、その後、Yoshimotoらも両者のプレゼンティーズムに伴う損失額が大きいことを報告し、その対策は喫緊の課題である。
しかしながら現行の保健指導は、対象者の生活習慣や健康状態の把握が不十分であること、指導者の技量に差があるため必ずしも効果的なプログラムが提供されていないことが問題となり、行動変容のプログラム、維持システムとしては不十分である。
この問題を解決するためには、簡易で継続性のある健康情報モニタリングとフィードバックの手段、専門家によるエビデンスに基づいた知識の提供が必要となる。広く普及したスマートフォンをIoT（Internet of Things）のセンサーとして利用するとともに、簡易に専門家の知識がフィードバックできる人工知能（Artificial Intelligence;AI）を活用したヴァーチャルパーソナルアシスタントシステムを構築、システムを利用した無作為化比較を実施、介入群で有意な改善を認め、本システムの産業衛生の現場での有用性が示唆された。
研究協力者
岡敬之
東京大学医学部附属病院
藤井朋子 東京大学医学部附属病院
川又華代 東京大学医学部附属病院

特任准教授
特任研究員
特任研究員

172

Ａ．目的ポートできるわけではない。このためIoT増大する医療費を抑制するために、生のセンサーとして所持しているスマート活習慣病の予防対策は重要な課題である。 フォンの機能を拡張することにより、健その予防に、定期的な身体活動/運動の推康情報・SNSを活用した会話ログとエビデ進が掲げられ、国家施策である健康日本

ンスに基づいた知識をAIにより紐づけて、21の目標設定分野となっているものの、簡易に専門家の知識がフィードバックで男女ともに3割に満たない状況であり（20きるシステムを構築した。これにより生

歳-64歳、平成22年：健康日本21-第二次）、活習慣を改善する行動変容の導入・維持利便性が追求される現代社会において、を、効率的かつ効果的にサポートするこ

生活習慣改善・行動変容が実践しにくいとが可能になるものと考えおり、本年度状況にあることに疑いの余地はない。生は専門家による腰痛・肩こりのメカニズ

活習慣の改善には、知識の普及啓発と同ムや身体活動の健康への寄与などについ時に、行動変容の意欲を高めるためのプてセミナーを実施後、ヴァーチャルパー

ログラムの提供、得られた行動変容を維ソナルアシスタントシステム（LINEサー持させるシステムが不可欠である。

ビス）を使用する無作為化比較試験を実

しかしながら現行の保健指導は、対象者施した。の生活習慣や健康状態の把握が不十分であること、指導者の技量に差があるためＢ．方法

必ずしも効果的なプログラムが提供され自己管理アプリケーション（セルフケアていないことが問題となり、行動変容のガイドアプリケーション）の仕様プログラム、維持システムとしては不十分である。この問題を解決するためには、普及したSNSのLINEアプリケーション

簡易で継続性のある健康情報モニタリンとして実装できるよう仕様を決定し、セグとフィードバックの手段、専門家によルフケアガイドシステムを構築した。セるエビデンスに基づいた知識の提供が必

ルフケアシステムの構成要素のひとつは、要となる。

セルフケアガイドプログラムである。プ

健康情報モニタリングに関しては、広く

ログラムは、セミナー（教育）、レッスン普及したスマートフォンをIoTのセンサ（習得）、サポート（習慣化）で構成されーとして利用することが、現実的であるる。講師による実技指導込みの２時間程と考えているが、知識の提供は、経済（費度のセミナーを行う。レッスンとサポー用対効率）や労働条件の観点から医療／トは、アプリケーションにより実行する

保健／福祉従事者が、24時間どこでもサことになる。
173

会話ログ、運動ログ、みんなでサポー「メンタル運動 」の3つの運動プログラ

トし合うコンテンツから取得するソーシ

ムの習慣化を目標に、AIを活用することャルログを学習データとし、習慣化プロで個々に合わせたガイドを提供した。継グラムを教育データとするAIを利用する。 続が途切れた際には、保健医療行動科学
実際の使用に関しては、以下の図に示に基づく動機づけを行った。対照群ではす。

介入群に12週間遅れて、同様のメニュー（セミナー＋スマートフォンのLINEを用いたサービス）を提供した。
評価項目
主要評価項目：運動ブログラムの継続の有無

12週時点で運動プログラムを実施しており、少なくとも3日に1回以上の実践があり3週連続で未実施でなかった場
場合「継続」と判定し、研究開始時の被験者数を分母に継続率を算出する。
腰痛、肩こりの改善度：12週時点での自覚症状に関して1)完全によくなった、2)
大変改善した、3)少し改善した、4)変わらない、5)少し悪くなった、6)大変悪くなった、7)今までになく悪くなった7段階で評価を行い,1)-3)を改善と定義した。
副次評価項目
介入群には、生活習慣病予防・改善に① The Japanese Short Version of the

なぜ適度な身体活動量が必要かなどエビUtrecht Work Engagement Scale: UWES-J

デンスに基づいた知識を提供する1時間「労働者が仕事に対して感じている充実のセミナーを実施した。この後にスマー感や就業意欲を総合的に表現する概念」

トフォンのLINEを用いて、AIが専門家のであるワーク・エンゲイジメントの評価知識がフィードバックして最適な運動をを行う。日本語版ユトレヒト・ワーク・

短時間（1日1分）提供するサービスを配

エンゲイジメント尺度短縮版は活力、熱布した。具体的には「これだけは覚えて意、没頭の3 つの下位尺度、合計9 項目

ほしい体操」、「美しい姿勢で、速歩き 」、で構成される。回答者は0（全くない）か174

ら6（いつも感じる）まで７つのスケール統計解析で回答する。得点が高いほど、ワーク・先行研究でセミナーを受けた集団で運動エンゲイジメントが高いと判定されるを継続したのは17％であった。本研究で（各下位尺度0-18点[0-6点：平均]、総合は介入群で定期的な運動を開始し、12週0-54点[0-6点：平均]）間後まで継続できるものが15％、対照群②Work Functioning Impairment Scale:では研究参加による運動への関心の高まWfunり等から，運動を開始・継続するものが産業医科大学で開発された、健康問題に介入群の半分程度の7％であると予想しよる労働機能障害の程度を測定するためた場合に、危険率5％、80％のパワーで8％の調査票で7つの質問に5段階（１～5点）の差を検出し、かつ12週までに約20％のの回答で構成される。得点の総和で判定脱落者があると予想し、各群50人と症例を行い、得点が高いほど、労働機能障害数を設定した。ベースラインにおける介の程度が高いと判定される（7-35点）。

入群と対照群の特性を対応のないt 検定③ ア テ ネ 不 眠 尺 度 （ Athens Insomnia

およびχ2 検定で比較した。

Scale：. AIS）

主要評価項目の運動ブログラムの継続の8つの質問に4段階（0～3点）の回答で構有無に関しては、ベースラインの各群の成され、得点の総和で判定を行い、得点症例数を分母としてχ2 検定で比較した。

が高い程に不眠重症度が高いと判定され肩こりと腰痛の自覚症状は両群のベースる(0-24点)。

ラインと12週での前後の変化量の差を算④職業性ストレス調査票

出し、95% 信頼区間（95%CI）を算出する

身体的ストレス反応の質問11項目の質問とともに対応のないt 検定を行った。の関して，4段階（1-4点）の回答で構成副次評価項目については、両群のベースされ，得点の総和で判定を行い、得点がラインと12週での前後の変化量の差を算高い程に身体的ストレス反応が高いと判出し、95% 信頼区間（95%CI）を算出する定される(11-44 点)｡とともに対応のないt 検定を行った（2群⑤K6間に性別、年齢に偏りがあった場合には、うつ病・不安障害などの精神疾患をスク

最 小 ２ 乗 平 均 を 算 出 し た ）。 解 析 はリーニングすることを目的として開発さIntention-to-treat analysis（治療企図れた。6つの質問に5段階（0～4点）の回解析）にて行い、SAS software (version答で構成され、合計点数が高いほど、精9.1.4, SAS Institute Inc., Cary, NC).

神的な問題がより重い可能性があるとさを使用した。

れている(0-24点)。
175Ｃ．結果あり、介入群で有意な改善を認めた

表１．にベースライン時の被験者の背(p<0.0001) 。腰痛の改善は、介入群：改景情報を示す。平均年齢は，介入群で41.8

善54.2%,対照群：改善4.8%であり、介入±8.7歳、対照群42.4±8.0歳、男性の割群で有意な改善を認めた(p<0.0001)。表合は前者で81.3% で後者は71.7% 、その２に副次評価項目の検討を記載する。全

他のベースラインの背景情報に有意差はての副次評価項目において、介入群と対なかった。

照群に有意差を認めなかった。しかしながら職業性ストレス調査票による身体ス
介入群

対照群

(n=48)(n=46)

トレスに関しては、介入群で改善の度合いが高い（介入群-2.7±3.3、対照群1.3p値

年齢（標準偏差）-歳

41.8 (8.7)

42.4(8.0)0.73

性-男性(%)

39 (81.3)

33 (71.7)

0.28±3.4、p=0.053）傾向にあった。
介入群

対照群

(n=48)(n=42)p値

UWES-J

活力（標準偏差）8.2 (3.5)

7.4 (3.4)

0.25

熱意（標準偏差）9.5 (3.3)

8.2 (3.3)

0.06

UWES-J活力
0.2 (2.6)

0.1 (2.3)

086-0.2 (2.4)

0.2 (2.1)

043-0.1 (2.3)

0.5 (2.2)

0.19-0.1 (6.0)

0.8 (5.8)

0.47-0.6 (5.2)-0.6 (5.8)

0.97-0.1 (2.7)-0.5 (2.8)

0.44-2.7 (3.3)-1.3 (3.4)

0.053-1.8 (4.5)-0.5 (3.7)

0.15（標準偏差）
没頭（標準偏差）8.7 (3.6)

7.5 (3.5)

0.12

熱意（標準偏差）

23.1
総スコア（標準偏差） 26.4 (9.6)

0.10

没頭

(9.6)

（標準偏差）

15.5
Wfun（標準偏差）16.3 (6.5)

0.56

総スコア

(6.4)

（標準偏差）

アテネ不眠尺度（標準5.5 (3.5)

5.5 (3.5)

0.999偏差）Wfun（標準偏差）職業性ストレス調査票

22.8
22.5(4.7)（標準偏差）
K6（標準偏差）アテネ不眠尺度0.76(4.2)

6.1(4.8)

6.1(4.7)（標準偏差）
0.996

職業性ストレス調査票

表１．ベースライン時の被験者の背景情報（標準偏差）

介入群の運動継続率は93.6%であった。

K6（標準偏差）主要評価項目の肩こりの改善は、介入

表2．ベースラインと3か月後フォローア群：改善72.91％, 対照群：改善7.14％でップ時の評価項目の変化量
176

Ｄ．考察のように、本邦における20歳-64歳 の運本無作為化比較試験により、「運動プロ動習慣者の割合は男女とも3割に満たなグラムをスマートフォンのLINEを用いていことがわかっているが[10]、対象事業短時間提供するサービス」の3か月間の使場（平均年齢40歳、男女比9.1:0.9）にお用により、肩こり、腰痛の自覚症状が改いては、週2日以上の身体活動を行ってい善することが明らかになった。今回我々る者の割合が15.7%であった。また対象事が試験を実施したフィールドはプログラ

業場の従業員は、ほとんどが技術職で一マーを中心とした技術職が多く、平均年日のほとんどが座業での作業であり、業齢は40歳代、男性の割合が7割以上の集団務においても身体活動が極めて低い。従である。3か月のフォローアップ率は介入業員が適切な身体活動を継続することの群100%, 対照群91.3%と高いフォローア困難さは明確である。スマートフォンア

ップ率であった。対照群には介入群に13プリといった身近なツールを活用するこ

か月遅れて、同様のメニューを提供するとで、本プログラムの介入群における継ことを通知しており、対照群においても続率が高かったことは、有益な成果であ高いフォローアップ率が維持できたものったと考える。と考えている。

主要評価項目である肩こりと腰痛の改副次評価項目である UWES-Jによるワ

善では、介入群において、統計学的に有ーク・エンゲイジメント、Wfunによる労意な改善が見られたものの、副次評価項

働機能障害、アテネ不眠尺度による不眠、目では、介入群と対照群で有意差を認め

K6によるうつ病・不安障害に関する評価なかった。自覚症状が改善することだけ（ベースラインと3か月後の変化量）は、でも、社員の自覚する健康状態には変化

介入群と対照群で有意差を認めなかったがあり、生活の質には良好な影響があるが,職業性ストレス調査票による身体スと思われる。アンケート項目ではこうい

トレスに関しては、介入群で改善の度合った機微な点までは評価することができいが高い（介入群-2.7±3.3、対照群1.3なかった可能性もある。

±3.4、p=0.053）傾向にあった。これはまた副次評価項目である、ワーク・エ

保健医療行動科学に基づく動機づけを行

ンゲイジメントや労働生産性、睡眠状態、いながら「メンタル運動 」もプログラム

抑うつ度については、自覚症状の改善後、の組み込んでいる効果によるものと予想

徐々に改善していくものと考えられ、本される。

プログラムの介入期間である12週間とい多忙な労働者にとって、一定の身体活う限られた期間では、副次評価項目の明動を維持することは容易ではない。前述

らかな改善までは見られなかったと考え
177

and Associated Factors Among
Nursing Personnel with Low Back
Pain: A Cross-Sectional Study.
J Pain Res.13:2979-2986. 2020
2) Yoshimoto T, Oka H, Fujii T,
Nagata T, Matsudaira K. The
Economic Burden of Lost
Productivity due toられる。介入期間を延長するか、一定期間経たあとで再度評価を行うことが必要かもしれない。更なる身体/心理的健康増進を目的に本研究参加者にヒアリングを行い、リラクゼーションの重要性が示されたため、研究期間内にvirtual reality
ゴーグルによる視覚情報を補完し心身のPresenteeism Caused by HealthConditions Among Workers inJapan. J Occup Environ Med.
62(10):883-888. 2020.
3) Fujii T, Oka H, Katsuhira J,安定化を図るシステムを構築した。このシステムの使用により高い満足度が得られることも確認できている。
本研究の成果物であるプログラム/システムを継続することで、自覚症状が改善し、ワーク・エンゲイジメントや労働生産性の向上につながることを期待する。

Tonosu J, Kasahara S, Tanaka S,
Matsudaira, K. Association
between somatic symptom burden
and health-related quality oflife in people with chronic low
back pain. PloS one 13:e0193208,
2018.
4) Fujii T, Oka H, Katsuhira J,
Tonosu J, Kasahara S, Tanaka S,Matsudaira, K. Disability due
to knee pain and somatisingtendency in Japanese adults.
BMC Musculoskelet Disord 19:23,

Ｅ．結論
日本人労働者のプレゼンティーズムの原因の上位である肩こり、腰痛自覚症状の改善にヴァーチャルパーソナルアシス
タントシステムの利用が有用である可能性が示唆されており、本研究の成果物であるプログラム/システムを継続することで、自覚症状が改善し、ワーク・エン

2018.
5) Fujimoto Y, Fujii T, Oshima Y,Oka H, Tanaka S, Matsudaira K.
The association between neckand shoulder
discomfort-Katakori-and highsomatizing tendency. Mod
Rheumatol:1-14, 2018.
6) Fukushima M, Oshima Y, Oka H,

ゲイジメントや労働生産性の向上につながることを期待される。

Ｆ．研究発表1.論文発表1) Yoshimoto T, Oka H, Ochiai H,

Chang C, Matsubayashi Y,Taniguchi Y, Matsudaira K,Tanaka S. Potential

Ishikawa S, Kokaze A, Muranaga
S, Matsudaira K. Presenteeism
178pathological mechanisms of L3
degenerative spondylolisthesis
in lumbar spinal stenosis
patients: A case-control study.
J Orthop Sci, in press.
7) Hasegawa T, Katsuhira J, Oka H,Fujii T, Matsudaira K.
Association of low back load11) Katsuhira J, Yamamoto S,Machida N, Ohmura Y, Fuchi M,Ohta M, Ibayashi S, Yozu A,Matsudaira K. Immediatesynergistic effect of a trunk
orthosis with joints providing
resistive force and anankle-foot orthosis onwith low back pain during static
standing. PloS one13:e0208877,2018.
8) Hashimoto Y, Matsudaira K,
Sawada SS, Gando Y, Kawakami R,

hemiplegic gait. Clin Interv
Aging 13:211-20, 2018.
12) Matsudaira K, Oka H, Oshima Y,
Chikuda H, Taniguchi Y,
Matsubayashi Y, Kawaguchi M,

Kinugawa C, Okamoto T,
Tsukamoto K, Miyachi M, Naito H,Blair SN. Objectively Measured
Physical Activity and Low BackSato E, Murano H, Laurent T,
Tanaka S, Mannion AF.
Development of the JapaneseCore Outcome Measures Index

Pain in Japanese Men. J Phys Act
Health 15:417-422, 2018.
9) Hashimoto Y, Matsudaira K,
Sawada SS, Gando Y, Kawakami R,
Sloan RA, Kinugawa C, Okamoto T,
Tsukamoto K, Miyachi M, Naito H.
Association between
objectively measured physicalactivity and body mass index(COMI): cross-cultural
adaptation and psychometricvalidation. BMC Musculoskelet
Disord 19:71, 2018.
13) Matsudaira K, Takahashi M,Kawaguchi M, Hamaguchi A, HagaY, Koga T. Assessment of risk
factors for non-specificchronic disabling low back painwith low back pain: alarge-scale cross-sectional
study of Japanese men. BMC
public health 18:341, 2018.
10) Igawa T, Katsuhira J, Hosaka A,
Uchikoshi K, Ishihara S,Matsudaira K. Kinetic andkinematic variables affecting
trunk flexion during level

in Japanese workers-findings
from the CUPID (Cultural andPsychosocial Influences onDisability) study. IndHealth ,in press.
14) Oka H, Kadono Y, Ohashi S, YasuiT, Ono K, Matsudaira K, NishinoJ, Tanaka S. Assessing joint
destruction in the knees ofwalking in patients with lumbar
spinal stenosis. PloS one
13:e0197228, 2018.

patients with rheumatoid
arthritis by using asemi-automated software for179magnetic resonance imaging:therapeutic effect of
methotrexate plus etanercept
compared with methotrexate
monotherapy. Mod Rheumatol
28:235-241, 2018.
15) Oka H, Matsudaira K, Takano Y,
Kasuya D, Niiya M, Tonosu J,16) Oka H, Nomura T, Asada F, Takano
K, Nitta Y, Uchima Y, Sato T,Kawase M, Sawada S, Sakamoto K,
Yasue M, Arima S, Katsuhira J,
Kawamata K, Fujii T, Tanaka S,
Konishi H, Okazaki H, Miyoshi K,Watanabe J, Matsudaira K. The
effect of the "One Stretch"

Fukushima M, Oshima Y, Fujii T,
Tanaka S, Inanami H. A
comparative study of threeconservative treatments inpatients with lumbar spinal

exercise on the improvement of
low back pain in Japanesenurses: a large-scale,randomized, controlled trial.
Mod Rheumatol :1-17, 2018.

stenosis: lumbar spinal
stenosis with acupuncture andphysical therapy study (LAPstudy). BMC Complement Altern
Med 18:19, 2018.

180