2011 年 10 月 15 日発行

3Vol.1 No.
日本海洋学会ニュースレター

2011

第１巻第 3 号

特集

01

震災対応ワーキンググループの活動について
IUGG2011 報告

追悼

15

寺崎誠監事

情報

16

小池前会長第 4 回海洋立国推進功労者表彰受賞
道田会員 IOC 副議長就任
日比谷会員 IAPSO 執行委員就任
9th EMECS 報告 The First XBT Science Workshop 参加報告
JO Vol.67,No.4 目次

書評
流系の科学

20
魚附林の地球環境学

学会記事

21

2012 年日本海洋学会春季大会開催通知
2011 年日本海洋学会春季大会報告

特集：震災対応ワーキンググループの活動について
特集

東日本大震災による海洋生態系影響の実態把握と今後の対応策の検討（提言）
生態系サブワーキンググループ
鈴村 昌弘（とりまとめ）､石丸 隆､伊藤 進一､梅澤 有､小川 浩史､木暮 一啓､小松 輝久､高田 秀重､田辺 信介､津田 敦､
中田 薫､福田 秀樹､風呂田 利夫

はじめにおくことが求められる。

我が国に空前の被害をもたらした東日本大震災の発生からすでに

日本海洋学会は平成 23 年 4 月に震災対応ワーキンググループを半年が経過しようとしている。地震と直後に発生した大津波は一瞬組織し、サブワーキンググループの一つとして、生態系サブワーキにして多くの尊い人命を奪うとともに、住居や農地、交通機関、港ンググループ（生態系 SWG）を設置した。生態系 SWG は「海洋生湾施設、各種の公共インフラなど、被災地の生活基盤・産業基盤そ態系変化の実態把握と今後の対応策の検討と提言」を目的とし、情のものを容赦なく破壊した。さらに福島第一原子力発電所では、水報の収集とできうる範囲での対応策を議論してきた。

素爆発と汚染水の漏洩により大量の放射性物質が環境中に放出され、本提言は、東日本大震災による海洋生態系への影響把握を早急に未曾有の放射能汚染を引き起こしている。放射能汚染は極めて深刻行うことに加え、調査を進める上で考慮すべき点、想定される問題

であり、その全容解明が急務であるが、東日本大震災によってもたなどについて論じ、その対策を含め今後の調査研究の方向性についらされた環境への影響はそればかりではない。海洋生態系についてて取りまとめたものである。

見ると、津波による直接的・物理的攪乱、陸上からの瓦礫や化学物

1. 津波による藻場・干潟の物理的被害

質の流出、震源域近傍における深海底の擾乱など、極めて広範囲に

これまで海流等の分布等に応じた生態系の地理的な差異に着目し、わたって海洋生物の生息環境そのものが脅かされていることが危惧

日本近海の海域を区分する試みがなされてきた。大型藻類相によるされる。

海域区分の例（徳田ら , 1991）によると、青森県から岩手県にかけ

津波の被害は特に太平洋に面した東北 4 県（青森県、岩手県、宮ては海域区分 III「常に親潮寒流の影響を受けている亜寒帯域。コン

城県、福島県）および茨城県において甚大であった。これら 5 県のブ場の主要構成種となるコンブ類や、ガラモ場（ヒバマタ類）の繁

海岸線の総延長は 1,862km にも達し（青森県は太平洋岸以外も含茂が目立ち、アマモ場の構成種であるスガモが、特徴的に出現する」

む）、そこで育まれていた豊かな沿岸海洋生態系における津波被害に区分される。また、牡鹿半島以南の宮城、福島、茨城の各県は海の実態・全容は未だ明らかにはなっていない。短期的には被災地の域区分 II「黒潮の影響を受けている。温帯性の海藻に富み、アラメ場、

生活基盤・産業基盤の復旧・復興に向けた取り組みが重点的になさガラモ場、ワカメ場及びテングサ場の構成種が繁茂する」とされてれるべきであることに異論はない。しかし、陸（森）と人（里・町）いる。表 1 に東北－北関東沿岸各県の藻場および干潟面積をまとめと海が一体となって培われてきた東日本、特に東北地方沿岸地域のた。5 県の合計で約 29,000 ha の広大な藻場が繁茂し、また 700 ha

社会・環境システムの復興をより長期的な視点で捉えるとき、震災の面積を持つ福島県松川浦干潟をはじめ、これらの海域には貴重なによる海洋生態系の変化と影響の実態をできる限り早急に把握して干潟が多く存在していることが分かる。

01

表１ 青森県から茨城県にかけての海岸線の長さと藻場および干潟
海岸線 (km)

藻場面積 (ha)

干潟面積 (ha)

易に受けると推定され、環境改善・回復を人為的に加速させるミチ

青森県

761

19,96993

ゲーション（緩和）技術の導入も考慮すべきである。いずれにせよ、

岩手県

674

3,080

21

被害の実状を明らかにするとともに、海域の特性や回復の状況に応

宮城県

824

5,363

29

じた対処手法を検討するための基礎的な情報収集体制の構築が急務

福島県

179

298

700

である。

茨城県

185

217

569

合計

1,862

28,9271,412

2. 瓦礫・化学物質の流出・負荷
津波被害の映像を見ると、民家や公共施設の惨状に加えて、沿海岸線：環境庁自然保護局・アジア航測（1994）「海岸調査報告書全国版」
干潟：環境省自然環境局生物多様性センター、自然環境情報 GIS 提供システム
http://www.biodic.go.jp/trialSystem/top.html
藻場：環境庁自然保護局（1994）第 4 回自然環境保全基礎調査「海域生物環境調査報告書（干潟、藻場、サンゴ礁調査）第 2 巻 藻場」

岸部に立地する化学工場や石油備蓄基地等の巨大なタンクが大きこれら藻場や干潟に代表される沿岸海洋生態系は、単位面積あた

れ、その後、周辺の沿岸海域はもちろん外洋域を含めた広範囲にりの生産性が熱帯雨林の 2 ～ 11 倍と極めて高いと見積もられていわたって瓦礫が拡散してゆく様子も伝えられている。工業製品、建る（国連環境計画 , 2009）。この高い生産性はコンブ類やホンダワ

材、家電品、自動車など大量の瓦礫が海洋に流出したが、それらにラ類などの大形海藻群落、アマモ類などの海草類、あるいは干潟の含まれている化学物質の負荷についても影響が懸念されている（田付着微細藻類など様々な一次生産者が担っており、多様な生物相か

辺 , 2011）。例えば、廃トランス・コンデンサーに含まれる PCB

らなる独自の生態系が構成されている。さらに過剰な有機物の分解（ポリ塩化ビフェニール）は、2001 年に PCB 処理に関する特別措や栄養塩の除去などの天然の浄化機構として重要な役割を果たして置法の設置に基づき、国の委託を受けた日本環境安全事業株式会社

おり、沿岸海洋生態系から受ける恩恵は計り知れない。

（JESCO）の全国 5 か所の処理施設において順次無害化の処理が進めく破壊されていることが分かる。海岸部に貯蔵されていた化学物質
や石油などについて、流出量や流出した物質の詳細は明らかになっていない。また津波の引き波に伴って大量の瓦礫が海へと引き込ま岩礁帯に繁茂する海藻群落に関しては、津波の押し波と、とりわられていた。東日本地域では東京事業所（東京都中央防波堤内側埋け引き波による強い流れによってその多くが流出した可能性が危惧

立地内）、および北海道事業所（北海道室蘭港内）が稼働しているが、される。しかし、海藻類の生物量はもとより季節変動も大きく、津いずれの施設も地震・津波による大きな被害は無く、また、運搬中

波による影響を短期的に評価・検証することは困難である。一部でのトランス、コンデンサについても地震による問題は発生していな

開始された現場調査報告（東京大学大気海洋研究所 震災復興関連調いことが確認されている（JESCO,「平成 23 年東北地方太平洋沖地

査研究、河村 , 2011a, b; 小松 , 2011）によると、陸上で津波の被震による当社施設への影響について」, http://www.jesconet.co.jp/

害の大きかった地域でも、難を逃れた海藻群落が数多く健在するこcompany/pdf/prelease110315.pdf）。しかし、被災地の電力会社やとが伝えられており、ここから胞子が漂着することによって藻場が事業者に保管されていた PCB 含有製品・廃棄物が、津波によってど再生・回復することが期待される。しかし、生産性やさらに底生動の程度海にさらわれる事態となっているのか、環境省は各自治体か

物や魚類まで含めた生物の多様性が震災前のレベルに回復するには、ら情報を収集しているがその実態はつかめていない。

ある程度の時間を要すると考えられ、経過を見守るためにも長期的・継続的なモニタリングが必要である。

海域の水質と底質について、環境省は、6 月 3 日から 20 日にかけて海洋環境のモニタリング調査を実施している（http://www.env.

一方、砂質の海草帯や干潟への津波の影響はより深刻である。岩

go.jp/jishin/monitoring/result_me110722.pdf）。調査項目は、人の礁帯では表面の生物相の一部への被害と言えるが、海草帯と干潟で健康の保護に関する環境基準（健康項目）、ダイオキシン類、炭化水はその生態系を構成する地形そのものの破壊、すなわち、基盤ごと

素、臭素系難燃剤、有機フッ素化合物、その他の有害化学物質など

文字通り根こそぎ破壊された例が報告されている。岩手県大槌湾でである。健康項目とダイオキシン類については、いずれの測点におは、湾奥に位置し、湾に流入する三つの河川の中でも最も流量の大いても環境基準値を下回っていた。他の項目については、一部の測

きな鵜住居川の河口付近が大きく破壊され、河口部を形成していた点において他よりも相対的に高い値が見つかっており、続報を待っ砂州が流出した（永田・福田 , 2011）。この河口付近の根浜海岸にてより詳細な評価が行われるところである。このような環境モニタ

はアマモ場が形成されていたが、津波によりアマモ場を含め海岸のリングは今後も引き続き継続することが重要である。津波によって砂浜自体が消滅した状態である。

自動車や船舶が海底へとさらわれていった様子が伝えられているが、さらに、干潟、藻場、岩礁生態系、漂泳生態系などは、お互いに独立した生態系ではなく、生物による各生態系間の移動（例えば、

02

また、回復途上の脆弱な地形・生態系は台風や出水による影響を容これらに搭載されたバッテリーに含まれる重金属による影響は腐食の進行にともなう流出が懸念され、長期的な調査が必要である。

幼生分散や産卵場と生育場など）、栄養塩をめぐる競合などで、お互

このように震災直後に津波によって流出した物質に加えて、今後いに作用を及ぼし合っており、被害の少ない生態系においても他かは大量の震災廃棄物処理・焼却に伴うダイオキシン類の生成や汚染らの波及効果により、今後、どのような影響があるかは予断を許さにも注意する必要がある。環境省の推計によれば、岩手県、宮城県、ない。また、東北沿岸の生態系は各湾である程度の独立性を持ちな

福島県の 3 県の沿岸市町村で発生した瓦礫の量は合計で約 2,320

がらも、遺伝的または個体群レベルで連結性（connectivity）を持っ万トンに上る（「沿岸市町村の災害廃棄物処理の進捗状況」http://ていることが予想され、津波による擾乱で、個体群が分断されたり、

www.env.go.jp/jishin/shori110830.pdf）。大量の廃棄物を安全に処

遺伝的多様性が減少したりする可能性があり、これらの影響が生態理できる高温の焼却炉は全国に設置されているが、これら膨大な廃系の復元力（resilience）を減少させるかもしれない。

棄物を速やかに処理することは不可能である。また福島県の災害廃地形の回復には生物相の回復以上に長い年月を要するであろう。

棄物については放射能汚染への懸念により、県外での処理が難しく

なっているという問題も出ている。このため、ダイオキシン類等有範な海域において堆積物の再懸濁に伴う高濁度層の形成が起こって害物質の生成と汚染拡大につながる野焼きや低温での焼却による処いるものと推測される。元来、深海底およびその近傍は海洋表層や理が行われる可能性が懸念される。

中層に比較して、生息する生物相・生態系も安定した環境を前提と

3. 陸から海洋への物質輸送プロセスの変化

して成り立っている。地震で引き起こされた海水の高濁度化は極め

地震と津波により各地のライフラインは大きな被害を受け、沿岸て急激なものであったと考えられることから、深海生物にも深刻な部の下水処理施設の多くも壊滅的な打撃を受けた。被害が甚大だっ影響を及ぼしている可能性が危惧される。生物量は必ずしも多くなた福島、岩手、宮城県沿岸部では 10 か所以上で施設が停止し、復いものの、深海底には希少な生物種が存在している例も多く、問題

旧には長期間を要するとされている。東北地方沿岸域では陸からのの生じている海域の特性を把握した上で影響について評価すること豊富な栄養塩の供給を受けて豊かな海洋生態系が成り立っている。

が重要である。

農地利用や上下水システムなどといった人間活動も、陸から海へのおわりに物質供給プロセスの一環である。これまで下水処理によって放出がここまで、東日本大震災によって引き起こされる可能性の高い海制御されていた窒素やリンなどの栄養塩、あるいは有機物が沿岸海

洋生態系への種々の影響について論じてきた。また、本震災は近代域に直接流出することによって、海の栄養環境や栄養塩組成比など科学が発達してから、初めて経験する規模の海洋生態系の擾乱であが大きく変わることが考えられる。このような水質の変化は海域のり、ここで例示した以外にも、我々の想像を超える被害や生態系

富栄養化や有機汚濁をもたらす可能性が危惧され、さらにはプランの変化が起こっている可能性がある。東北地方の長期的な復興には

クトン構成種やプランクトンを起点とする食物連鎖網の構造、生物

豊かな沿岸生態系の回復が不可欠であり、そのためには、海洋生態

多様性に対しても影響を与えかねない。一方、被災地の中には居住系への影響調査を早急に行なう必要がある。しかし、実際のところ、地の大規模な移転などによって、これまで栄養物質のソースとなっ福島第一原発事故が未だ収束せず、各地で生活基盤の復興に追われていた隣接する陸上での人間活動そのものが大きく縮小してしまうている中、海洋生態系への影響調査を優先して取り組む状況にはな

ような場合すら想定され、沿岸生態系の貧栄養化が起こる可能性もい。また、東北から北関東にかけての地理的に極めて広範囲にわた考えうる。陸から海への物質輸送プロセスは、復興の方向性や進展る海域を一元的に調査することも困難である。このような状況にお状況により刻々と変わっていくであろう。また、そのシステムも極いて、我々日本海洋学会会員をはじめとする海洋環境研究に携わるめて複雑である。沿岸域でのモニタリングばかりでなく、陸水学、者は、その研究資源やインフラストラクチャーを有効に活用し、被農学、土壌学および都市工学等との学際的な連携による包括的な研

災地の研究活動に貢献できるよう努めることが望まれる。今後の研究が必須である。

究活動の中で最も重要なことは、研究者間の情報流通を図り、必要4. 養殖生物に関わる問題な研究テーマへの選択と集中や研究活動の効率化と有機的な連携を

被災地沿岸域の多くは従来養殖漁業が活発であった。カキ、ホタ

図ることである。さらに、研究活動から得られる生態系に関する情

テ、アワビなどの貝類、ワカメに代表される海藻類、あるいはギン

報を分かりやすくまとめ、国民や政策決定者に伝達する広報・アウザケなどの魚類養殖が知られている。天然に比べて高密度で生産さトリーチ活動も、震災からの復興にとって本質的に重要な点である。

れる養殖システムでは、自然施肥にせよ人工的な施肥にせよ海域のリ モ ー ト セ ン シ ン グ 技 術 や ROV（ 遠 隔 操 作 無 人 海 中 調 査 機 ）、

物質循環に大きく寄与していることから、津波による養殖施設の損AUV（自立式無人海中調査機）、サイドスキャンソナーなど、先進技

壊は単に水産業の視点ばかりでなく、自然界も含めた周辺海洋生態術を含めた効率的観測手法の開発と適用が不可欠であり、研究開発

系への影響も合わせて考慮する必要がある。また、養殖生物に関連の面からの協力も考えられる。今後、独立行政法人水産総合研究セ

して、震災後岩手と青森両県の沿岸部で普段は揚がらないギンザケ

ンターや大学等による大規模な調査・研究から、被災地周辺の地方が豊漁となっており、津波によって壊れた宮城県沖合の養殖場から公共団体による簡便かつ頻回な調査報告あるいは地元漁業関係者か逃げ出した数百万匹のギンザケが北上したものとみられている。東らの直接的な情報など、規模・内容において多種多様で膨大な量の

北区水産研究所によると養殖サケの特徴と一致するという。また、情報が発信されてくることを考えると、例えば GIS（地理情報シス

水産資源の回復を目的として域外からの新たな種苗投入が検討されテム）の活用による情報の一元管理や配信などソフトの面からの体ているとも伝わる。在来種との交雑や競合などといった潜在的な影制構築に貢献すべきである。このような情報管理にあたっては、調響についても注意深く検討することが重要である。

査結果ばかりでなく調査計画情報も取り入れることによって地域

5. 深海底における高濁度水の形成

間・組織間における情報の共有と調査の効率化が期待される。現実

震災直後に実施された海洋研究開発機構深海調査研究船「かいれ問題として、復興の遅れや原発事故の影響などさまざまな理由によい」による東北地方太平洋沖地震震源域・津波波源域の海底地形

り調査が物理的に困難な海域も存在するが、そのような海域におい調査によると、海溝軸付近の海底（水深約 7600 m）に幅約 1500ても、統合された情報から類似海域のデータを参照することにより、m、高さ約 50 m にわたり、海底地すべりによると推定される地形

間接的・定性的ではあるが生態系への影響の評価が可能となると期

変 化 が 報 告 さ れ て い る（http://www.jamstec.go.jp/j/about/press_

待される。

release/20110428/）。また同研究機構研究船「みらい」による「東参考資料

日本大震災に関わる緊急調査（2011 年 4 月～ 5 月）」では、地震

河村 知彦 (2011a) 宮城県牡鹿町泊浜（牡鹿半島東岸）の岩礁藻場／津波発振源の海底付近において地震により海底堆積物が再懸濁における潜水調査（速報），東京大学大気海洋研究所 震災復興関連したためと推定される高濁度層の存在が観測された（http://www.

調査研究サイト http://www.aori.u-tokyo.ac.jp/shinsai/j/research03.

jamstec.go.jp/rigc/j/ebcrp/mbcrt/data/MR11-03.pdf）。その広がり

htmlや継続性については今のところ詳しく調べられていないものの、広河村 知彦 (2011b) 大槌湾長根の岩礁藻場における底生生物の潜水調

03

査（速報），東京大学大気海洋研究所 震災復興関連調査研究サイト

策研究財団ニューズレター，第 261 号

http://www.aori.u-tokyo.ac.jp/shinsai/j/research05.html

徳田廣・川島昭二・大野正夫・小河久朗（1991）「図鑑海藻の生態

国連環境計画 (2009) "Blue Carbon : The Role of Healthy Oceans inと藻礁（緑書房）」

Binding Carbon"

永田 俊・福田 秀樹 (2011) 大槌湾の物理化学環境およびプランクト

小松 輝久 (2011) 船越湾および大槌湾の藻場および海底に及ぼしたン調査（速報），東京大学大気海洋研究所 震災復興関連調査研究サ

津波の影響調査，東京大学大気海洋研究所 震災復興関連調査研究サイト

イト

http://www.aori.u-tokyo.ac.jp/shinsai/j/research01.html

http://www.aori.u-tokyo.ac.jp/shinsai/j/research04.html

田辺 信介 (2011) 東日本大震災で懸念される海の化学汚染，海洋政(2011 年 9 月 7 日 )震災対応航海情報Ⅱ

特集

観測サブワーキンググループ
津田 敦（とりまとめ）､池田 元美､岡 英太郎､神田 穣太､才野 敏郎､升本 順夫
震災に関連し、各研究機関では、緊急航海の実施などによって、地震のメカニズム、海洋生態系の変化と回復、放射性物質の海洋における挙動などが調査・研究されていることと思います。震災対応 WG ではこれら震災関連航海情報を集積・公開することによって、研究者間相互の調整・協力体制の確立を図ろうと考えています。2001 年 ６月に一回目をまとめましたが、その後、新しく組まれた航海や追加情報がありましたので、情報を更新します。
また、計画されている震災関連航海がありまし たら、下記凡例に従い情報提供していただけるようお願いします。さらに計画されている震災対応航海
では、乗船する研究者が不足しているという状況が多く見 られます。多くの研究者、大学院生の協力を頂けるようお願い申し上げます。

I. 研究航海
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1. 船舶名：北光丸 ( 水産総合研究センター )

04

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主目的 東北地方太平洋沖地震による深海生態系への影響

航海番号：HK1104

コンタクトパーソン

調査海域：東北沿岸（青森県～茨城県）

Leg.2 6 月 12 日 横須賀 JAMSTEC ～ 6 月 23 日 横須賀 JAMSTEC

航海期間：2011 年 4 月 14 日～ 4 月 26 日

１．4500m YKDT（4500 ｍ級深海曳航式ＴＶカメラ）観察による

主目的：東北太平洋域の資源・環境

震災緊急調査連絡先：水産総合研究センター東北区水産研究所

藤倉克則（海洋研究開発機構）

生物・地形調査伊藤進一

２．4500m YKDT に搭載した CTD による物理・化学計測

2. 船舶名：よこすか（JAMSTEC） new

３．4500m YKDT に搭載した採水器による採水と化学・微生物調査

YK11-E04-Leg1

４．CTD-Turbidity-DO 採水器による採水と化学・微生物調査

航海期間 2011 年 6 月 3 日～ 6 月 13 日

連絡先：高井研（海洋研究開発機構）

調査海域：東北沖

3. 船舶名：R.V. Kaimikai­O­Kanaloa（ハワイ大学）

研究海域：福島沖、黒潮続流域

コンタクトパーソン

航海期間：2011 年 6 月 4 日～ 19 日

11. 船舶名：若鷹丸 ( 水産総合研究センター )主な研究テーマ：放射性物質の海洋における挙動

航海番号：WK1108H

連絡先：植松光夫

調査海域：仙台湾

uematsu@aori.u-tokyo.ac.jp

4. 船舶名：若鷹丸 ( 水産総合研究センター )new藤倉克則 （JAMSTEC）

new

航海期間：2011 年 8 月 2 日～ 8 月 7 日

航海番号：WK1106A

主目的：ヒラメ加入量変動調査および震災による仙台湾漁場環境影

調査海域：A-line

響共同調査

航海期間：2011 年 6 月 7 日～ 6 月 13 日

連絡先：水産総合研究センター東北区水産研究所

主目的：親潮沿岸・広域調査、混合域漁場環境調査

12. 船舶名：みらい（JAMSTEC）

連絡先：水産総合研究センター中央水産研究所

MR-11-05

小埜恒夫

5. 船舶名：若鷹丸 ( 水産総合研究センター )

new

伊藤進一

研究海域：福島沖

航海番号：WK1106D

主な研究テーマ：放射性物質の海洋における挙動、物質循環調査海域：仙台湾、青森沿岸

日程：2011 年 6 月 27 日～ 8 月 4 日

航海期間：2011 年 6 月 18 日～ 6 月 29 日

１．福島沖観測定点 F1（北緯 36-30 度、東経 141-30 度、水深約

主目的：カレイ類・マダラ０歳魚分布調査および震災による仙台湾

1200m）でセジメントトラップ設置（WHOI）、採水、動植物プラ

漁場環境影響共同調査

ンクトン採取、基礎生産測定、エアロゾル測定など総合的な観測を連絡先：水産総合研究センター東北区水産研究所

伊藤進一

実施。これら試料の放射能測定も実施予定

6. 船舶名：望星丸（東海大学） ※実施できず

２. 福島沖約 50km-100km の 4 点、S1、F1 で採泥（マルチプルコア）

研究海域：福島沖および茨城沖を実施。これら試料の放射能測定も実施予定

主な研究テーマ：放射性物質の海洋における挙動

3.

日程：

は 7/12-7/14、7/30-8/2 頃滞在予定

１．6 月 11 日清水出港～ 6 月 14 日根室入港、6 月 17 日根室出港

連絡先：本多牧生～ 6 月 20 日清水入港。往復の航海中に茨城沖・福島沖・宮古沖に13. 船舶名：淡青丸（JAMSTEC/ 大気海洋研究所共同利用）て表層水および CTD 採水による鉛直海水試料採取。（加藤）KT-11-16

２．7 月 8 日清水出港～ 7 月 10 日室蘭入港。この間に茨城沖東海

研究海域：福島沖

大測線の 1 点にてセジメントトラップ設置。（成田）

日程：2011 年 7 月 19 日～ 23 日

7. 船舶名：海鷹丸（東京海洋大学）

主な研究テーマ：１）生態系を網羅した放射能の分布

研究海域：福島沖

連絡先：西田周平

航海期間：2011 年 7 月 1 日～ 8 日

14. 船舶名：淡青丸（JAMSTEC/ 大気海洋研究所共同利用）

主な研究テーマ：１）瓦礫等の海底散乱物の分布および海底の濁り

KT-11-17に関する調査、２）生態系を網羅した放射能の分布、３）福島県沿研究海域：三陸沖

岸定線（北緯 37 度定線）の観測支援

日程：2011 年 7 月 29 日～ 8 月 5 日

連絡先：石丸隆

主な研究テーマ：津波による海洋生態系への影響

ishimaru@kaiyodai.ac.jp

8. 船舶名：若鷹丸 ( 水産総合研究センター )new

本航海は Leg.1 (6/27-7/16)、Leg.2 (7/17-8/4) で構成。F1 にhondam@jamstec.go.jp※実施できず連絡先：浜崎恒二

nishida@aori.u-tokyo.ac.jp

hamasaki@aori.u-tokyo.ac.jp

航海番号：WK1107H

15. 船舶名：白鳳丸（JAMSTEC/ 大気海洋研究所共同利用）

調査海域：仙台湾

KH-11-7

航海期間：2011 年 7 月 6 日～ 7 月 11 日

研究海域：福島沖

主目的：ヒラメ加入量変動調査および震災による仙台湾漁場環境影

日程：2011 年 8 月 3 日～ 4 日

響共同調査

主な研究テーマ：放射性物質の海洋における挙動

連絡先：水産総合研究センター東北区水産研究所

伊藤進一

9. 船舶名：若鷹丸 ( 水産総合研究センター )new

連絡先：張勁

jzhang@sci.u-toyama.ac.jp

16. 船舶名：白鳳丸（JAMSTEC/ 大気海洋研究所共同

航海番号：WK1107A

利用） new

調査海域：A-line、亘理沖定線、仙台湾

KH-11-8

航海期間：2011 年 7 月 15 日～ 7 月 29 日

研究海域：北太平洋

主目的：震災による仙台湾漁場環境影響共同調査、親潮・混合域低

日程：2011 年 8 月 15 日～ 10 月 5 日

次生態系モニタリング、混合域漁場環境調査

主な研究テーマ：放射性物質試料採集への協力

連絡先：水産総合研究センター東北区水産研究所

伊藤進一

連絡先：川辺正樹

10. 船舶名 よこすか / しんかい 6500(JAMSTEC) new

17. 船舶名：若鷹丸 ( 水産総合研究センター )航海番号

航海番号：WK1108J

YK11-E06-Leg2

05

kawabe@aori.u-tokyo.ac.jp

new

調査海域：東北沖調査海域：混合水域、亘理沖定線、仙台湾

航海期間 2011 年 7 月 30 日～ 8 月 14 日

航海期間：2011 年 8 月 23 日～ 9 月 11 日

主目的：東北地方太平洋沖地震による深海生態系への影響

主目的：北西太平洋における混合層変動調査、混合域漁場環境調査、

研究海域：茨城沖

震災による仙台湾漁場環境影響共同調査
連絡先：水産総合研究センター東北区水産研究所

伊藤進一

日程：2011 年 9 月 5 日～ 9 月 13 日

18. 船舶名：淡青丸（JAMSTEC/ 大気海洋研究所共同利用）

主な研究テーマ：茨城沖陸棚域における流動場と放射性物質の拡散

KT-11-21

連絡先：田中潔

研究海域：三陸沖

20. 船舶名：若鷹丸 ( 水産総合研究センター )

日程：2011 年 8 月 27 日～ 9 月 3 日

航海番号：WK1109V

主な研究テーマ：東北沖地震に関する地学的研究

調査海域：亘理沖定線、仙台湾

連絡先：木戸元之

航海期間：2011 年 9 月 24 日～ 9 月 30 日

kido@ aob.geophys.tohoku.ac.jp

ktanaka@aori.u-tokyo.ac.jp

new

19. 船舶名：淡青丸（JAMSTEC/ 大気海洋研究所共同利用）

主目的：震災による仙台湾漁場環境影響共同調査、混合域漁場環境調査

KT-11-22

連絡先：水産総合研究センター東北区水産研究所
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伊藤進一

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船舶名：若鷹丸 ( 水産総合研究センター )new

航海番号：WK1110D

日程：2011 年 10 月 25 日～ 11 月 3 日

調査海域：東北沿岸

主な研究テーマ：放射性物質の海洋における挙動

航海期間：2011 年 10 月 6 日～ 10 月 21 日

連絡先：植松光夫

25.

主目的：底魚類資源調査
連絡先：水産総合研究センター東北区水産研究所

伊藤進一

22. 船舶名：照洋丸 ( 水産総合研究センター )06

研究海域：福島沖

newuematsu@aori.u-tokyo.ac.jp

船舶名：若鷹丸 ( 水産総合研究センター )new

航海番号：WK1110D2
調査海域：東北沿岸

航海番号：SH2011-3( 照洋丸３次航海）

航海期間：2011 年 10 月 25 日～ 11 月 09 日

調査海域：東北沖

主目的：底魚類資源調査

航海期間：2011 年 10 月 13 日～ 12 月 12 日

連絡先：水産総合研究センター東北区水産研究所

主目的：本州東方海洋放射能調査（水・プランクトン・マイクロネ

26. 船舶名：淡青丸（JAMSTEC/ 大気海洋研究所共同利用）

クトン・イカ）並びに福島宮城県定線調査

KT-11-28

連絡先：山田陽巳（東北水研八戸支所）

研究海域：三陸沖

23. 船舶名：神鷹丸（東京海洋大） new

日程：2011 年 11 月 10 日～ 11 月 18 日

航海番号：

主な研究テーマ：地震のメカニズム研究海域：福島沖、三陸沿岸

連絡先 :航海期間：2011 年 10 月 17 日～ 10 月 25 日

27.

主な研究テーマ：1) 瓦礫等の海底散乱物の分布および海底の濁りに

航海番号：WK1111D

関する調査、2) 生態系を網羅した放射能の分布

調査海域：東北沿岸

連絡先：石丸隆

航海期間：2011 年 11 月 13 日～ 11 月 28 日

ishimaru@kaiyodai.ac.jp

藤本博己

伊藤進一

fujimoto@aob.gp.tohoku.ac.jp

船舶名：若鷹丸 ( 水産総合研究センター )new

主目的：底魚類資源調査

24. 船舶名：淡青丸（JAMSTEC/ 大気海洋研究所共同利用）

連絡先：水産総合研究センター東北区水産研究所

KT-11-27

28.

伊藤進一

船舶名：若鷹丸 ( 水産総合研究センター )new航海番号：WK1112

31.

調査海域：仙台湾

利用） new

航海期間：2011 年 12 月 01 日～ 12 月 5 日

KH-12-01

主目的：震災による仙台湾漁場環境影響共同調査

研究海域：北太平洋

連絡先：水産総合研究センター東北区水産研究所

船舶名：白鳳丸（JAMSTEC/ 大気海洋研究所共同

日程：2012 年 1 月 29 日～ 3 月 5 日

伊藤進一

29.

船舶名：白鳳丸 (JAMSTEC/ 大気海洋研究所共同利

主な研究テーマ：放射能試料採集協力

用)

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連絡先：uematsu@aori.u-tokyo.ac.jp

KH-11-1032. 船舶名：蒼鷹丸 ( 水産総合研究センター )研究海域：北太平洋

航海番号：SY2011-12( 蒼鷹丸１２次航海）

日程：2011 年 12 月 1 日～ 2012 年 1 月 25 日

調査海域：東北沖

主な研究テーマ：放射能試料採集協力

航海期間：2012 年 1 月 31 日～ 2 月 6 日

連絡先：furuya@fs.a.u-tokyo.ac.jp

主目的：本州東方海洋放射能調査（水・プランクトン・ベントス・魚類・30. 船舶名：みらい（JAMSTEC） newイカ）並びに福島宮城県定線調査

研究海域：東経 149 度（WOCE-P10）

連絡先：藤本賢（中央水研海洋・生態系研究センター）

2011 年 12 月 20 日コロール発、
2012 年 1 月 11 日グアム着（村田昌彦）

33. 船舶名：若鷹丸 ( 水産総合研究センター )2012 年 1 月 13 日グアム発、2 月 7 日八戸着 （熊本雄一郎）

航海番号：WK1203A

主な研究テーマ：海洋大循環による熱・物質輸送とその変動につい調査海域：A-line、亘理沖定線、仙台湾ての研究

航海期間：2012 年 3 月 1 日～ 3 月 15 日

航走 ADCP・水温塩分観測，WOCE-P10 測点で CTD・採水、乱流計測、主目的：震災による仙台湾漁場環境影響共同調査、親潮・混合域低大気観測、プランクトン採集など。

次生態系モニタリング

連絡先：JAMSTEC

連絡先：水産総合研究センター東北区水産研究所

伊藤進一

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村田昌彦、熊本雄一郎

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II. 政府系海域モニタリング
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JAMSTEC

JAMSTEC モニタリング

HP より抜粋

http://www.mext.go.jp/component/a_menu/other/detail/__icsFiles/

船舶：なつしま、よこすか等

afieldfile/2011/05/08/1304320_0506.pdf

対象海域：福島、茨城沖

海洋生物環境研究所モニタリング

日程：

船舶：不明
対象海域：宮城沖、福島沖、茨城沖

１００－１５０km

1．2011 年 5 月 8 日～ 5 月 17 日
３０－ 60 km 沖

2．2011 年 5 月 21 日～ 5 月 31 日

日程：

3．2011 年 6 月 1 日～ 6 月 11 日

1．2011 年 5 月 8 日～ 5 月 14 日

4．2011 年 6 月 12 日～ 6 月 22 日

2．2011 年 5 月 22 日～ 5 月 29 日

5．2011 年 6 月 26 日～ 7 月 6 日

3．2011 年 6 月 5 日～ 6 月 12 日

6．2011 年 7 月 10 日～ 7 月 20 日

4．2011 年 6 月 19 日～ 6 月 26 日

7．2011 年 8 月 22 日～ 8 月 28 日

5．2011 年 7 月 3 日～ 7 月 10 日

測定項目：海水（表層、水深 100m）、空間線量率6．2011 年 7 月 17 日～ 7 月 24 日

水産庁協力モニタリング

測定項目：海水（表層、中層、下層）、海底泥、大気浮遊塵

船舶：北鳳丸new

対象海域：福島、宮城沖１２０－２４０km
日程：2011 年 5 月 10 日～ 5 月 29 日
測定項目：海水07

08

特集：第 25 回 IUGG 総会
特集

第25回IUGG総会の報告
今脇 資郎（日本学術会議IAPSO小委員会委員）
勝又 勝郎､野中 正見､磯辺 篤彦､日比谷 紀之､松村 義正､須賀 利雄､谷本 陽一

１．はじめに
近年では 4 年に一度開催されている国際測地学・地球物理学連合（IUGG）の第 25 回学術総会が、2011 年 6 月 27 日から 7 月 8 日まで、オーストラリアのメルボルンで開催された。会場は近年再開発されたセラ川の南岸に位置するメルボルン・コンベンション展示センター（写真 1）で、口頭発表、ポスター発表、開・閉会式、レセ
プションなど、すべてが 3 階建の一つの建物の中で行われるという、大変便利な総会であった。
今回はオーストラリアとニュージーランドの合同実行委員会が世話をした。南半球での開催は、1979 年の、同じくオーストラリアのキャンベラに続いて 2 回目、欧米以外での開催は、2003 年の札幌以来の 3 回目である（ちなみに第 1 回は 1922 年にローマで開催）。
今回の全体テーマは “Earth on the Edge: Science for a Sustainable

写真１ 会場となった展示センターの全景

Planet” であった。IUGG 傘下の IACS（雪氷）、IAG（測地）、IAGA（地球電磁気）、IAHS（陸水）、IAMAS（気象）、IAPSO（海洋）、IASPEI（地震）、IAVCEI（火山）の８国際協会（International Association）が中心となって、協会独自のシンポジウムや、複数の協会による合同シンポジウムなどを、合わせて 180 件開催したほか、IUGG のユニオンシ
ンポジウム 12 件や講演会も開かれた。
6 月上旬に始まった南米チリのプジェウエ火山の噴火による航空の混乱で、参加を断念させられた人が少なからずあったのが残念であるが、実行委員会の発表では、91 ヵ国から約 3,600 名が参加し（日本からの参加者は、オーストラリアと米国についで 3 番目に多い、
582 名）、全部で 4,757 件の発表があった。
プログラム作成の最終段階であった 3 月 11 日に発生した東日本大震災を受けて、急遽強化された自然災害に関するユニオンシンポ

写真 2 ホワイエの風景

ジウムには多くの参加者があった。日本からの数件を含む、世界中

Handbook が（上質紙が使ってあり立派であるが）とても重い、（b）の研究者による 20 件の発表があり、活発な議論が行われた。津波

USB に納められたアブストラクト集が機能的でない、（c）ポスター・

シンポジウムでは、今回の東北地方の津波に関して、日本からの 5

ボードの配置が不適当（ボードがジグザクに立てられていて、説明件を含む 17 件の発表があり、今後の被害軽減に向けた対策などがが隣のポスターと同時には出来ない；写真 3）、（d）物価が高く、か討議された。また東日本大震災に加えて、ニュージーランドやハイ

つ為替レートが豪ドル高で、結果として参加費が高い、などの不満

チの地震災害や、アイスランドとチリの火山噴火による航空機へのがあった。奇妙だったのは、会場の外のどこにも IUGG 総会の看板

火山灰災害を受けて、自然災害や原子力施設設置に関する地震・火が掛かっていないこと、会場はモダンであるがトイレの男性用便器

山の複数のセッションにおいて、多くの研究者が参加し活発な意見

が水洗でないこと、などである。

交換を行ったのが今度の総会の特徴であった。
総会に合わせて、中国、インド、ロシアなど数ヵ国から、各国の次回の第 26 回総会は、4 年後の 2015 年の 6 月～ 7 月（予定）にチェ
コのプラハで開催される。

IUGG 関連の活動を記した National Report が提出された。日本から

以下、IUGG 評議員会と IAPSO 総会などの報告、および、IAPSO

も、IUGG 国内委員会（日本学術会議の地球惑星科学委員会 IUGG 分

関係のいくつかのシンポジウムに関する報告を行う。各項の執筆者

科会）が作成した Report を提出した。近いうちに、IUGG のウェブを、それぞれの報告の最後に示した。また、略号の一覧を最後に示す。

サイト（http://www.iugg.org/members/nationalreports/index.php）（以下、敬称略）に掲載される予定である。

なお、IUGG 総会全体に関する報告は、日本学術会議のウェブサイト

全体として会合は極めてスムーズに進められた。前回 2007 年の（http://www.scj.go.jp/ja/int/haken/110627.html）に、期間中のシンポ

イタリア・ペルージャでの総会に比べて格段の差を感じた参加者

ジウムや国際協会に関する報告は、日本地球惑星科学連合のウェブサも多かったようである。ホワイエでも活発な議論が行われた（写真イト（http://www.jpgu.org/info/iugg/the25IUGG_GA_report.html）に掲2）。ただし、いくつかの問題点もあり、（a）配布された Program

載されている。

09

２．IUGG 評議員会および IAPSO 総会について

Thermodynamics and Equation of State of Seawater”、“SCOR/IAPSO＜ IUGG 評議員会など＞

WG 129 on Deep Ocean Exchanges with the Shelf ”、“IAPSO/SCOR

各国代表による IUGG 評議員会（Council Meeting）は期間中 3 回開WG 133 on OceanScope”、などの最近の活動について報告があった。

催された。日本からは今脇資郎（日本学術会議 IUGG 分科会委員長）

また、新たに設立された “SCOR/WCRP/IAPSO WG 136 on Climaticが代表として出席した。新しいメンバーとして、ギリシャ、アゼルバ

Importance of the Greater Agulhas System” の紹介があった。続いて、

イジャン、マケドニアの加入を、準メンバーとして、グルジア、コスIAPSO の認知度を高めるためにどうすればよいか、生物地球化学的タリカの加入を承認した。また、ブルガリアは準メンバーから正メンな研究をどのようにして取り込むか、などが議論された。また、約バーとなり、インドの分担金のカテゴリーが 5 から 6 に上がったこ

10 年前に策定された「IAPSO の戦略」の改訂に着手することになった。

とが報告された（ちなみに日本はドイツ・イギリスと共に 8、アメリ
カは 11）。現在 69 ヵ国がメンバーとなっている。

総会に続いて、卓越した海洋研究者に贈られる “Prince Albert I”
メダルの授与（写真 4）と記念講演があった。2011 年のメダル

会則・細則を改正し、連携メンバー制（Affiliated Membership）をは Trevor McDougall（CSIRO） が 受 賞 し、“Detecting signatures of導入した。これは、現在の加盟メンバーが各国の科学アカデミーであocean mixing: the forensic science aspect of ocean mixing” と題するるのに対して、各種の国際組織の代表を連携メンバーとして受け入れ講演を行った。その日の夕方、IUGG 総会期間中では、前回ペルージャ

るものである。また、フェローシップを導入し、測地学・地球物理学に次いで二度目となる、IAPSO 夕食会が開催された。会場のレストの分野で国際的な共同研究に顕著な貢献があった個人を選んで名誉メ

ランがやや狭く、数十人が肩を触れあわせながら食事し会話を楽し

ンバー（Honorary Member）として受け入れることになった。

むという、とても賑やかな会となった（写真 5）。

次期 IUGG 会長には、前副会長の Harsh Gupta（インド）が、副

次回の IAPSO 総会は、2 年後の 2013 年の 7 月 22 ～ 26 日の日会長には、前 IAG 会長の Michael Sideris（カナダ）が選出された。

程でスウェーデンのヨーテボリで、IAHS（陸水）と IASPEI（地震）事務局長の Alik Ismail-Zadeh（ドイツ）は任期が継続中であり、出との共催として開催される。

納係は Aksel Hansen（デンマーク）が再選された。ビューローメン（今脇資郎；海洋研究開発機構）

バーとして、佐竹健治（東京大学）がフランスと南アフリカの 2 名とともに選出された。また、ユニオン委員会の一つである GeoRiskの主査に竹内邦良（水災害・リスクマネジメント国際センター）が再選され、SEDI の主査に田中聡（海洋研究開発機構）が選ばれた。
傘下の国際協会では、IAGA（地球電磁気）、IAMAS（気象）、IAPSO（海洋）、IASPEI（地震）、IAVCEI（火山）で日本人が執行委員を務める。
＜ IAPSO 総会など＞

IAPSO が主導した合同シンポジウムが 3 件、IAPSO 独自のシンポジウムが 7 件開催された。合同シンポジウムの一つを除いて、すべてが会期の前半の 5 日間に開かれた。今回の総会のメイントピックは、
新 し い 海 水 の 状 態 方 程 式 TEOS-10（International Thermodynamic
Equation Of Seawater-2010）であった。海洋のコミュニティでは数年前から状態方程式の改訂が検討されていたが、SCOR と IAPSO の合同

写真 3 ポスター発表（提供：坂本天）

ワーキンググループ（座長：豪 CSIRO の T. McDougall）の活動結果として具体的に提案があり、IOC では 2009 年に認定されている。ポイントの一つは、塩分について、これまでの実用塩分（単位：なし）の他に、絶対塩分（単位：g/kg）が導入されたことである。TEOS-10の使用を推奨することが、（IAPSO 総会の提案に従って）今度の IUGG
評議員会でも決議された。会場では、TEOS-10 を簡潔・完全に説明した立派なパンフレットが配布されていた。
各国代表による IAPSO 総会が 7 月 1 日午前に開催され、日本からは今脇資郎（海洋研究開発機構）が代表として出席した。IAPSO
役 員 会 は 期 間 中 3 回 開 催 さ れ た。 新 し い IAPSO 会 長 に Eugene
Morozov（露シュルショフ海洋研究所）、副会長に Denise SmytheWright（英・国立海洋学センター；再任）と Isabelle Ansorge（南ア・ケープタウン大）を選出した。事務局長の Johan Rodhe（スウェー10

デン・ヨーテボリ大）と出納係の Fred Camfield（米）は任期が継続中。

写真 4 IAPSO の Mysak 会長（右）から“Prince Albert I”メダル

Lawrence Mysak（カナダ・マギル大）は前会長として役員に留まる。

を授与される McDougall（左）日本からは、日比谷紀之（東京大学）が執行委員（定員 6 名）に選ばれた。役員の任期は 4 年間である。
総 会 で は、“IAPSO Commission on Mean Sea Level and Tides”、“Permanent Service for Mean Sea Level”、“SCOR/IAPSO WG 127 on

world” と銘打っては見たものの、長期の時系列が得られているドレーク海峡やタスマニア南方以外では、観測データだけからロバス
トな変動を議論するのは難しい。その意味で、特にデータの乏しい
南大洋では数値モデルと観測の協力が必須であり、南大洋の力学で「主役」である渦が数値モデルの中で再現されるようになってきたのは喜ばしい。それにより南極周極流の流量、海氷生成量とそれに関連した深層水の生成量、モード水の沈み込み量などの南大洋循環の基本的なパラメータを決定する力学を議論する材料がようやく揃ってきたという印象を受けた。
個人的には、皮肉にも人為起源の汚染源からもっとも離れてい写真 5 IAPSO ディナー

３．JP01:“The Southern Ocean in a changing world”

るが故に濃度が高い（バクテリアによる有機化の影響が蓄積してしまうため）南大洋におけるメチル水銀汚染を指摘した発表（S.
Rintoul）が心に残った。

シンポジウム JP01 は、IAPSO が国際協会 IACS（雪氷）との合同（勝又勝郎；海洋研究開発機構）

で開催したシンポジウムである。ここでは、シンポジウム PO3（Ocean

４．P01:“General topics of ocean physics andMixing） お よ び P04（Thermohaline Circulation (THC) and Deepchemistry”

Currents）での発表の一部を交えながら、JP01 シンポジウムの内容を報告する。

P01 シンポジウムは、Eugene Morozov（露シュルショフ海洋研
究 所 ） と Silvia Blanc（Argentinean Naval Service of Research &IAPSO 総会全体として、オーストラリアにとってお膝元である南Development）を共同コンビーナーとして、6 月 28 − 29 日の 2 日

大洋に関連した発表が多かったが、当シンポジウムもそのうちの一間行われた。口頭 28 件、ポスター 10 件の発表があり、その内、日つである。南大洋に関する発表は、これ以外にも海洋物理、海氷な

本からの発表は 8 件（口頭発表 4 件、ポスター発表 4 件）で、若手どの分野でも多く見られた。

研究者の積極的な発表も印象的であった。P01 は、恐らく他の特定

近年のアルゴフロート、表層ブイ、人工衛星海面高度計などによのシンポジウムのテーマには収まりきらない研究発表の受け皿的なる観測データの蓄積に伴い、南大洋の渦に関する研究が加速して役割も果たしていたために、そのタイトル通り非常に幅広い話題がいる。渦は水平混合を強めるのかあるいは妨げるのか（E. Boland；

集まり、一つのセッションの中でも相当に多彩な内容となった。例

P03）、渦と海底地形との相互作用（A. Naveira Garabato；P03）、渦

えば、2 日目午後後半のセッションでは、海洋循環、生態系、地球による人為起源二酸化炭素の沈み込み量推定（J. Sallee)、渦の解釈

流体力学、大気海洋相互作用、ガスハイドレート、気候変動、といに関する考察（J. Zika）などの発表があった。

う話題が並んだ。初日はシンポジウム P03 と、2 日目は更に P02、

この渦に関する観測量の増加は、渦解像モデルの発達ともあい

P06 とも同時開催となった上、多彩な話題が並ぶことで、初日のポ

まって、一連の “Eddy saturation hypothesis”（ここ数十年の南大洋

スター発表は盛況であったものの、口頭発表は少々聴衆が限られる

上の西風の強化は渦の強化に吸収されていて、南極周極流の流量は形になったのは残念であった。しかし、そのような多彩な話題を受

あまり変動していないという仮説）に関する議論につながっている。

け入れるシンポジウムを企画し、2 日間の全セッションの座長も務

現段階では、数年の時間スケールではこの仮説を支持するモデル結めた Morozov と Blanc に深く感謝したい。筆者自身も P06 との掛果が多い（A. Hogg、C. Langlais など）。

け持ちであり、全ての発表を聞くことは出来なかったが、その中でさらに各国の地道な努力が見られる南大洋各海域での直接観測のも、印象に残った発表が幾つもあった。

発表もいくつかあった。ロシア（R. Tarakanov）や米国（J. Sprintall、Y.

A. Maharaj（豪マッコーリー大学）は、クロロフィルの衛星観

Lenn） か ら は ド レ ー ク 海 峡 周 辺 の 海 洋 観 測（Hydrography） や測データを EOF 解析し、その主要モードへの SST の回帰場がエル

XBT/XCTD 観測の結果が報告された。フランス（M. Lacarra）・イ

ニーニョおよびエルニーニョもどきと良く対応するということを示

タリア（A. Bergamasco；P04）・日本（K. Ohshima；P04）からは、した。関連するポスター発表も行われ、衛星観測されたクロロフィ

東南極陸棚域における係留計による深層流観測、オーストラリア（S.

ル・データから、物理場の偏差がロスビー波によって西方伝播する

Sokolov）からはニュージーランド南部のマッコーリー海嶺におけるのに伴い、クロロフィル偏差にも西方伝播が見られるという報告も係留計による南極周極流と海底地形の相互作用に関する観測などのあった。これらの研究からも、衛星観測データ等の蓄積に伴い、海報告があった。

洋物理場の変動と海洋生態系の関係に関する研究が盛んに進められ

また人工衛星データから、より洗練された手法で情報を取りて来ていることが強く感じられた。生態系に関連した話題として、B.

出す試みも発表された。ポリニヤにおける海氷生成量の推定（T.

Langmann（独ハンブルグ大学）は火山噴火により鉄分が海洋に降っ

Tamura）、“Gravest Empirical Mode” を利用した内部構造の推定（S.

たことに対する海洋生態系の応答を報告し聴衆の興味を強く引いてSwart）などが紹介された。

いた。また、山中吾郎（気象研究所）による海洋物理環境と光学的

ポスター発表も１セッション行われた。昨年のメルツ氷床離断にな性質の関係に関する報告も大変興味深かった。

伴う海洋変動のシミュレーション（K. Kusahara）やタスマニア南方

観測的研究として D. Fratantoni（米ウッズホール海洋研究所）はの船舶観測から見えてきたモード水生成過程の変動（E. van Wijk）“CLIVAR Mode Water Dynamics Experiment”（CLIMODE）の一環となどが発表された。

して行われた、北大西洋の亜熱帯モード水（18 度水）に追随するフ

以上のように、シンポジウムのタイトルとして “in a changing

ロートによって得られたモード水の軌跡やその経路上での水温等の11観測結果を示した。示された軌跡上の分布はスムーズで渦の影響な域、海氷下など様々な領域における乱流混合強度の空間構造に関すどによる細かい構造が見られなかったことは少々意外であった。まる観測・数値的研究に加え、乱流混合の励起をもたらす海洋内部波

た、インド洋における赤道波動の海盆規模の共振に関するかなり近のエネルギーカスケード機構、内部波と海底地形との相互作用、海い話題を W. Han（米コロラド大学）と名倉元樹（海洋研究開発機構）

洋大循環に関するエネルギー論、乱流混合強度が海洋の水塊構造やがそれぞれ発表した。ただこれらが違うセッションに入っていたの気候場に与える影響、西岸境界流付近のエネルギー散逸、海洋表層は残念であった。他にも、海洋循環、混合層等の経年・十年規模変および海底境界層における乱流混合過程などの研究成果が発表され動など、“general topics” シンポジウムならではの多彩な、そして基た。筆者自身も、コンビーナーの一人として本シンポジウムに参加

盤的な研究成果を多く聴くことができ、最近の様々な研究情勢を知し、海洋内部波の普遍平衡スペクトルの形成過程に関する数値的研るためにも大変勉強になるシンポジウムであった。

究や、乱流混合のホットスポット付近において乱流混合強度のパラ（野中正見；海洋研究開発機構）

５．P02:“Physical and biogeochemical processes
in marginal enclosed and semi-enclosed seas”

今回の乱流関連シンポジウムの特徴としては、オーストラリアで開催されたという地理的要因も背景にあったと思われるが、南大洋にお漠としたタイトルから想像できる通り、多岐にわたる縁辺海研究

ける乱流混合についての研究発表が目立ったことが挙げられる。一方を網羅することを目指して立てられたシンポジウムであり、実際に、で、欧米からの研究者、特に、米ワシントン大学など、これまで海洋

北米やヨーロッパ、そしてアジアからの講演は、現在の当該分野で中の乱流混合の研究を活発に進めてきたグループからの参加者が、こ注目されている研究対象を概観するのに都合がよかった。招待講演

れまでの IUGG 総会と比べるとそれ程多くはなかったように感じられは 1 件のみで、黄海・東シナ海における海洋循環モデルをベースにた。さらに特筆すべきこととして、本シンポジウムの主コンビーナー

した、栄養塩動態や基礎生産過程を再現する生態系モデリングに関である T. McDougall に “Prince Albert I” メダルが授与された。受賞対するものであった。その他には、同海域における残留性有機汚染物

象となった研究成果の一つは海水の熱力学的性質に関連するものであ質（Persistent Organic Pollutants）や懸濁物の輸送モデリング、さり、彼が主導した海水の新しい状態方程式（TEOS-10）に関連する研らには台湾海峡を通過する栄養塩輸送の定量化に関する講演などが究成果が本シンポジウムを含む複数の会場で発表された。

あった。アジアの縁辺海だけでなく、ベーリング海や地中海、さら（日比谷 紀之；東京大学）には豊後水道など、様々な海域を対象とした多くの研究が発表され７．P04:“Thermohaline Circulation (THC) andたが、いずれの講演も海域の特殊性をことさらに言い立てる局所的

Deep Currents”

研究に陥ることなく、縁辺海や陸棚域での普遍的な海洋研究を目指

かなり大雑把なタイトルの付いたシンポジウムだったので、T.
McDougall による新しい海水の状態方程式 TEOS10 の解説に始ます方向に沿っていたように思う。
縁辺海循環や栄養塩輸送に与える潮汐混合の影響について、複数り、オーストラリアでの開催らしい、南極周極流域での渦活動やサの講演で言及されていたことが印象的であった。そのメカニズムに

ブダクションを扱った研究（Y. Hiraike 等 ) や、南極沿岸域の高密度ついて踏み込んだ考察には至っていないようではあったが、南シナ

水の沈み込み（G. Budillon、K. Ohshima）、ラブラドル海での対流

海の海洋循環モデルの精度が、潮汐混合を組み入れることで有意に（R. Gelderloos) といった小規模の現象から、NADW 形成／ MOC と向上するとの指摘は注目を集めた。あるいは、ベーリング海の “Green

気候との関係を論じる大規模な現象（A. Persechino、A. Oka）までと、Belt” と呼ばれる基礎生産の高い海域の形成には、陸棚縁の強い潮汐

非常に変化に富んだ内容であった。TEOS-10 に関しては本シンポジ

混合に伴う鉄輸送が重要であるとの研究成果も興味深いものであっウム以外にも T. McDougall による “Prince Albert I” メダル受賞記念

た。狭隘な水道部や浅海域の多い沿岸海洋において、潮汐混合に伴講演でその詳細を聞くことができたほか、会場で冊子が配布される

う水塊形成や平均流への影響は比較的なじみのある研究テーマであなど、新しい定式の普及を強力に促す姿勢が見られた。従来の定式

るが、外洋との境界域や広範な陸棚域においても重要性が指摘されとの最大の相違は塩分の定義が改められ、海水組成の海域依存性につつあることは、今後の縁辺海研究に新しい展開をもたらすかもしよる密度の違いを考慮したことである（「海の研究」19 巻 2 号に河れない。これ以外では、ベンガル湾の海洋渦がサイクロン強度を左野健による詳しい解説がある）。

右するとの研究が、ここ最近で急速に認識が高まりつつある、前線観測的研究に関してはやはり南大洋・南極周極流域での現場観測や渦など中規模スケールの海洋過程が大気過程に与える影響に関すの話題が多かったが、個人的には特に H. Bryden らによる、いわゆ

る研究につながるものであり、筆者には興味深かった。

る “warm water route” の熱および淡水の輸送量の定量的見積りが( 磯辺篤彦；愛媛大学 )６．P03:“Ocean Mixing”

12

メータ化手法の有効性を検証した研究について講演した。

興味深かった。モデリング研究に関して特筆すべきは、まずどの研究もモデル解像度が非常に高いということである。かなり広い領域

海洋中の乱流混合過程は、水温や塩分の空間分布、ひいては海洋のモデリングにおいても数 km メッシュの渦解像モデルが当り前と大循環の全球的パターンを形成する上で重要な役割を担う物理プロ

なっている。以前であればパラメータ化手法で表現せざるを得な

セスである。本シンポジウムは、海洋乱流に関するあらゆる研究分

かった渦輸送が、今や個々のモデリング研究で陽に解像すべき対象

野を対象として 6 月 28 日〜 30 日の 3 日間にわたり開催された。

であり、数値モデル結果と現場観測や衛星観測と直接比較して定量講演では、海面から、海洋中・深層、海底境界付近に至るまで、的な議論を行うことができるレベルにあることを改めて確認した (Y.

海洋中の乱流混合過程に関する様々な時空間スケールの観測・理論・

Hiraike、T. Kawasaki 等 )。このようなモデルと観測の両者が同じ土

数値実験の結果が紹介され、その内容は多岐にわたるものであった。

俵で熱や淡水の輸送に関する定量的な議論を行う上での必要性から、具体的には、南大洋、大西洋中央海嶺付近、ハワイ海嶺付近、太平より熱力学的・物質輸送的に厳密な形式への状態方程式の刷新が行

洋熱帯域、インドネシア多島海域、クリル海峡、その他、陸棚海われたのだと理解できる。

一方で D. Marshall は浮力とコリオリ力のバランスというシンプを抜いたが、IMOS の一部として Argo を拡充していたことを、このルな視点から子午面循環の力学的メカニズムを再考した。このようシンポジウムに参加してはじめて知った。IMOS は、一昨年開催さに決して THC の駆動に関する理論的な研究がし尽くされた訳ではな

れた “OceanObs'09”（http://www.oceanobs09.net/）で示された海

く、高解像度モデルの結果や最新の観測を俯瞰した上で新たな視点

洋観測システムの将来像の実現に向けた取組みと言える。日本におから大胆な近似や仮定を用いて現象を支配する物理の本質を抽出す

いて統合海洋観測システムの構築を進める上でも大いに参考になる

ることの重要さも再認識した。

だろうと強く感じた。
（松村義正；北海道大学）（須賀利雄；東北大学）

８．P05:“New insights from Sustained Ocean

９．P06:“Eastern and Western Boundary Currents”

Observing Systems”

P06 シンポジウムは、Lisa Beal（米マイアミ大学）
・今脇資郎（海持続的海洋観測システムから得られた新たな知見や観測システム

洋研究開発機構）・Ming Feng（豪 CSIRO）を共同コンビーナーとして、の今後の発展に関する発表と議論が行われた標記のシンポジウムは、

6 月 29 − 30 日の 2 日間（ポスター発表は 29 日）開催された。口

7 月 1 日（金）午後から 2 日（土）午後までの五つの口頭発表セッショ

頭 30 件、ポスター 11 件の発表が行われた（写真 6）。ポスター発ンおよび 2 日（土）のポスターセッションから成る IAPSO シンポジ

表では、11 件中 9 件が日本からの参加であり、特に黒潮・黒潮続流・

ウムとして開催された。コンビーナーは Susan Wijffels（豪 CSIRO）

親潮に関する日本での研究の活発さが如実に現れた形となった。全

と Katy Hill（豪タスマニア大学）が務めた。日本人による発表数は、体としては、開催国オーストラリアの参加者によるルーウィン海流

口頭発表セッションでは全 18 件のうち、升本順夫（海洋研究開発（LC）や東オーストラリア海流に関する話題も多かった。前線や渦機構）によるインド洋の熱帯海洋観測システムについての招待講演活動に注目し、渦解像の海洋大循環モデル（OGCM）を用いた研究のほか、小松幸生（東京大学）、尾形友道（米ハワイ大学）、須賀利も多く見られたが、同時に、理想化した設定の下での力学に関する雄（東北大学）、吉川潔（九州大学）による計 5 件、ポスターセッショ

詳しい考察についての報告も行われた。現実の海洋での現象の理解

ンでは全 13 件中、福留研一（九州大学）、細田滋毅（海洋研究開発を深めていくために、より現実に近いシミュレーションと、このよ機構）、市川香（九州大学）、吉川潔（九州大学）の 4 件と、開催国オー

うな基盤的な力学に関する研究が並列的に進むことの重要性を改め

ストラリアに次ぐ件数であった。

て感じた。このシンポジウムでは海洋についてだけではなく、最近発表内容は、持続的観測システムの展開や開発に向けた取組みに研究が進展している中緯度域での大気海洋相互作用に注目した、海関するもの、観測システムによるデータを用いた研究、あるいはそれ

洋構造・変動に対する大気応答に関する発表も多く見られた。更に、らの組合せなど多岐にわたった。各セッション内でも話題に幅があっ

海洋現場観測結果に関する報告も幾つも行われた。

たが、5 つのセッションのキーワードを挙げると、１）生態系モニ

シンポジウムの冒頭では、招待講演として J. McCreary（米ハワ

タリング、２）Argo、３）熱帯インド洋観測システムおよび XBT バイ大学）が南インド洋における多様な海流系の背景にある力学をレ

イアス、４）SPICE（Southwest Pacific Ocean Circulation and Climate

ビューした。南緯 10-15 度の表層には、他の海盆と同様に東向きにExperiment）および海洋プロセス、５）海洋短波レーダーおよび沿岸

流れる亜熱帯反流が見られるが、流速が強いことと東岸で極向きにプロセス、となる。動物追跡や音響を利用した生態系のモニタリング

流れる LC が見られる点で他の海盆と大きく異なる特徴を持つ。こなど物理パラメータ以外に持続的海洋観測システムを拡張する試みや、のような特徴的な亜熱帯反流に与える影響として、インドネシア

海氷下の長期フロート観測など既存の観測システムの拡張へ向けた研

通過流、浮力フラックス、サブダクションと対流の効果を検討し究、XBT データのバイアスの見積りなど長期時系列データの品質向上た。インドネシア通過流は、亜熱帯反流の流速を強める働きをもつに関する最新の成果など、進行中の、あるいは今後期待される観測シが、海峡を閉じても反流は完全にはなくならない。浮力フラックス

ステムの拡充に関する発表が興味深かった。持続的海洋観測システム

については、2 層モデルの中でフラックスを受ける上層における陸のデータを活用した研究成果の発表数は少なめではあったが、海洋観棚の取扱いを改善した古恵亮（米ハワイ大学）の成果を示し、陸棚

測新時代の研究の一端を垣間見ることはできた。

域において地形性ロスビー波を表現できるようにすると、赤道に近過去数回の IAPSO 総会では、海洋観測システム関連のシンポジ

いほど強い極向き海流が沿岸に捕捉されるようになったことを示し

ウムが開催されるのが通例になっていたので、特別な意味を考えるた。陸棚の取扱いに問題がある場合、西進するロスビー波によって、ことなく今回も参加したが、今回のシンポジウムの背景には、オー陸棚の捕捉が弱まり、流れが広域に広がってしまい流速が弱くなる。

ストラリアが国家プロジェクトとして持続的海洋観測システムの構

さらに、オーストラリア大陸の南岸で生じるサブダクションが南イ

築に精力的に取り組んでいるという事情があったことを現地で知っ

ンド洋全体の循環に影響することを示した。C. Sun（豪 CSIRO）は、た。オーストラリアでは、2009 ～ 2013 年の 5 年間に数十億円の気候モデルで予測される将来の海上風を強制力とした渦解像 OGCM

予算規模で “Integrated Marine Observing System”（IMOS）が展開の結果から、LC は 2060 年には弱まるという予測を示した。このされつつある（http://imos.org.au/）。IMOS は、文字通り、海盆ス

LC の弱化は、赤道太平洋の海上風の弱まりとともにインドネシア通ケールから沿岸スケールまで、物理パラメータから生物・化学パラ

過流の流量が減少するためであることを示し、McCreary のレビュー

メータまでを統合した国家観測システムである。観測システムの要と整合的であった。

素として、Argo、“Ship of Opportunity”、深海係留、水中グライダー、

谷本陽一（北海道大学）は中緯度の海面水温場が大気循環に与え

AUV、沿岸係留ネットワーク、海洋レーダー、動物標識追跡、衛星る影響として、中緯度水温フロント域の大気境界層内では静水圧調

リモートセンシングなどを含み、それらのデータを統一的に流通さ

節と鉛直混合調節の双方が働き、このうち鉛直混合による海上風のせるデータネットワークも備えている。ここ数年、オーストラリア

加速は海面における摩擦の効果と併せた結果として黒潮・黒潮続流の Argo フロート投入数が急速に伸び、ついに今年、運用数で日本域に特徴的な非地衡風成分の分布をもたらすことを示した。一方、N.

13

10．略号一覧
AUV: autonomous underwater vehicle
CLIVAR: Climate Variability and Predictability StudyCSIRO: Commonwealth Scientific and Industrial Research
Organisation (in Australia)
EOF: Empirical Orthogonal Function
GeoRisk: Geophysical Risk and Sustainability (Union Commission of
IUGG)
IACS: International Association of Cryospheric Sciences (in IUGG)
IAG: International Association of Geodesy (in IUGG)
写真 6 シンポジウム風景（提供：美山透）

IAGA: International Association of Geomagnetism and Aeronomy (inSchneider（米ハワイ大学）は海面における摩擦効果が水温フロント

IAHS: International Association of Hydrological Sciences (in IUGG)

を跨いで変化する点に着目し、水温フロントが大気のエクマン層内

IAMAS: International Association of Meteorology and Atmospheric

でのエクマンパンピングの変化を通して対流圏循環や総観規模擾乱

Sciences (in IUGG)に影響することを示した。水温フロント域上での大気境界層内の運IAPSO: International Association for the Physical Sciences of the

動量収支に関するより詳細な検討（定量的評価、季節性、海域の違い）

Oceans (in IUGG)

が今後の研究の方向性のように思われた。

IASPEI: International Association of Seismology and Physics of theY. Kwon（米ウッズホール海洋研究所）は主に北太平洋 10 年規

Earth's Interior (in IUGG)

模気候変動における西岸域の海面水温変動の役割についてレビュー

IAVCEI: International Association of Volcanology and Chemistry ofした。彼らが用いた大気海洋結合モデルは依然として北太平洋西岸

the Earth's Interior (in IUGG)

域の複雑な海流系を表すには十分でなく、西岸域は黒潮・親潮続流

IOC: Intergovernmental Oceanographic Commission (in UNESCO)（KOE）域として取り扱われている。大気海洋結合モデル内で西進す

IUGG: International Union of Geodesy and Geophysics (in ICSU)

るロスビー波が 10 年規模変動の oscillator である点については、海MOC: Meridional Overturn Circulation

面高度計データを用いた過去の解析結果と一致しており、その中でNADW: North Atlantic Deep Water（大気が海洋に与える）強制項と（大気が海洋から受ける）応答項をSCOR: Scientific Committee on Oceanic Research (in ICSU)

分離した点に大きな意義がある。また、黒潮域と親潮域の 10 年規

SEDI: Studies of Earth's Deep Interior (Union Commission of IUGG)

模変動には相関が低いことを指摘し、モデル内で KOE として取り扱

SST: sea-surface temperature

うことには改善の余地があるという認識を示した。野中正見（海洋TEOS-10: Thermodynamic Equation Of Seawater-2010

研究開発機構）が示したように、大気に影響を与えうる 10 年規模

USB: universal serial busの海面水温変動は黒潮続流のフロントより亜寒帯フロントの方が大WCRP: World Climate Research Programme

きい。一方で、黒潮続流のフロントでは西進するロスビー波が黒潮

WG: working group

続流ジェットの変動に強く影響することが示され（野中正見、佐々XBT: expendable bathy-thermograph

木克徳（北海道大学））、それを通じた予測可能性に関する解析結果

XCTD: expendable conductivity-temperature-depth profilerも示された。このように個々のフロントで変動や大気との相互作用＜以上＞の特性が異なることが示されてきており、黒潮・黒潮続流域、混合水域、親潮域といった海流系と海洋構造を正確に把握している日本の研究者が、大気海洋相互作用の視点をもつ成果の発信をより高めていく必要があることを強く感じた。
現場観測研究としてモザンビーク海峡や湾流域における係留系による観測、また、黒潮続流域における混合層での乱流混合観測まで含めた大気海洋同時観測の結果等も紹介された。現場観測データ解
析に基づいて、黒潮流軸沿いの栄養塩等の分布の特性とその形成機構を詳しく解析した小松幸生（東京大学）の発表は、その総合的な取組みが大変印象的であった。
（谷本陽一；北海道大学、野中正見；海洋研究開発機構）

14

IUGG)

追悼

監査 寺崎 誠 会員
会長

花輪 公雄

大学在職中の寺崎会員は、動物プランクトンの主要群であるヤムシ類の生物学、エビ養殖技術の開発、シロザケ稚魚の食性に関する研究、プランクトン自動識別法の開発、プランクトン採集装置開発などの研究を展開され，多くの優れた成果を挙げられました。特に、ライフワー
クとして取り組まれていたヤムシ類の研究においては、北太平洋、南極海、インド洋等の広範な海域における水平・鉛直分布と鉛直移動に関する知見を飛躍的に拡充し、主要種の分布、摂餌生態、繁殖生態を含む全生活史を世界に先駆けて解明されました。これらの成果は国際的にも高く評価され、その功績により、2001 年に日仏海洋学会賞を受賞されております。
大学外においては、我が国の海洋科学コミュニティーの発展のために熱心な社会的活動を展開されていました。日本プランクトン学会会長をはじめとして、多くの学会の役員を務められ、海洋関連学
協会の発展に努力されるとともに、日本ユネスコ国内委員会、政府
間海洋学委員会（IOC）総会日本政府代表団、日本学術会議海洋科
学研究連絡委員会、国立極地研究所運営協議会などの委員や団長として、我が国の海洋研究の推進と研究体制の整備に尽力されました。
2003 年から 2006 年にかけては IOC 分科会主査を務められ、IOC総会および執行理事会に日本政府代表団長として出席され，海洋学分野における我が国の国際的地位向上に貢献されました。特に、第23 回 IOC 総会においては、前年に発生したスマトラ沖地震津波による大きな被害を受けて海洋災害に対する減災システムの構築が議論されましたが、津波警報等に関する経験豊富な我が国の意見を適切に反映すべく議論をリードされ、太平洋はじめ各海域における津波警報システム構築の進展につながったと伺っております。
大学を停年退職された後は、三洋テクノマリン（株）執行役員副社長として勤務され、海洋環境の保全・修復の仕事に精力的に取り組ん
でおられました。また、東大ボクシング部出身のご経歴を生かし、東京都アマチュアボクシング連盟会長、日本アマチュアボクシング連盟
副会長を歴任、北京オリンピックの際には日本代表団の一員として同行されるなど、科学の世界にとどまらない幅広い社会活動を展開されていました。
寺崎会員の明るく情熱的なお人柄は、教えを受けられた方はもとより交流された多くの方々の心に刻まれていることと思います。
ここに、当学会および海洋科学の発展に尽された功績を称えるとともに、心よりご冥福をお祈り申し上げます。

15

情報

小池勲夫前会長、第4回海洋立国推進功労者表彰受賞
庶務幹事

小川 浩史

日本海洋学会前会長小池勲夫会員は､ 平成 23 年 7 月に第 4 回

けられたもので､ 表彰者は内閣総理大臣､ 対象分野は「海洋立国海洋立国推進功労者表彰の ｢海洋立国日本の推進に関する特別な日本の推進に関する特別な功績」分野 4 部門 ､「海洋に関する顕功績｣ 分野､ 科学技術部門において表彰されました。評価され著な功績」分野 4 部門､ 毎年計 8 名以内を表彰することになってた功績の概要は ｢海洋物質循環の先駆的研究｣ でその事項は「沿います。

岸海洋環境の保全の基礎となる科学的な知見の整備に貢献するとともに、地球温暖化をはじめとするグローバルな環境問題と海洋表彰の詳細は文部科学省のサイトなどをご覧下さい。
(http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/23/07/1308422.htm)の関わりについての理解の深化に貢献した。また、日本学術会議、
内閣府総合科学技術会議、文部科学省等の地球環境研究関連の委
員会の委員長職を歴任し、現在も、文部科学省海洋開発分科会会
長、地球環境観測推進部会会長をはじめ、多くの要職を務めている。これらを通して我が国における環境分野の研究施策の立案・取りまとめにおいて多大な貢献をした。国際学界においても、地球環境研究の国際上部組織である地球圏・生物圏国際協同研究計画（IGBP）の重要ポストを歴任し、国際的な地球環境研究の推進にも精力を注いだ。」と言うものです。
なおこの賞は平成 20 年度に ｢科学技術、水産、海事、環境など海洋に関する幅広い分野における普及啓発、学術・研究、産業振興等において顕著な功績を挙げた個人・団体を表彰し、その功績をたたえ広く世に知らしめることにより、国民が海洋に対する理解を深めていただく契機とする。なお、本表彰は海洋基本法に

後列中央が小池会員 ( 共同通信社提供 )基づく海洋基本計画にも位置づけられている。｣ という趣旨で設

ユネスコ政府間海洋学委員会(IOC)副議長に道田豊会員が就任
植松 光夫（東京大学大気海洋研究所）
2011 年 6 月 22 日 ( 水 ) から 7 月 5 日 ( 火 ) までユネスコ本部 ( パリ )び執行理事会に日本代表団の一員として毎年出席し､ 決議案の検討で開催された政府間海洋学委員会 (IOC) 第 26 回総会には、我が国部会などを中心として議事に深く関与するほか､ 国際海洋データ情から山形俊男会員 ( 東京大学教授：日本ユネスコ国内委員会委員 )報交換委員会や西太平洋小委員会などにおける多くの専門部会の委を団長として､ 海洋学の専門家等が出席して審議に加わりました｡

員等を務めるなど､ IOC の多くの活動に貢献して来ています｡

総会開催中に役員選挙が行われ､ 次期役員のうち副議長の一人に､
道田豊会員 ( 東京大学大気海洋研究所教授 ) が選出されました｡ 日本が副議長を務めるのは､ 1971 年に菅原健 名古屋大学名誉教授が選出されて以来 40 年ぶりです｡ なお、道田副議長の任期は､ 2013
年に開催される次回総会の終了までの約 2 年間となります｡
IOC は､ 海洋学に関する諸問題について国際協力や国際間の調整等を行うことを目的として､ ユネスコの中で機能的独立性を有する機関として 1960 年に設立されました｡ IOC の活動は、次第に当初の海洋研究の領域を超え、今や沿岸管理、海の健康、気候変化、海16

洋サービス、能力開発などの分野にまで発展しています｡
道田会員は、海上保安庁勤務時代から､ IOC の進める海洋学関係

右から､ ブリブ教授 ( トーゴ､ 副議長 )､ バラダレス前議長､ ノゲイラの各種計画 ( 海洋データ・情報管理､ 西太平洋海域共同調査等 ) に博士 ( ブラジル､副議長 )､ビョン博士 ( 韓国､新議長 )､パラゾフ博士 ( ブ担当者等として参画し､ 若い時期から IOC 関係者に幅広い人脈を持っています｡ 2000 年に東京大学に転じて後は､ IOC の総会およルガリア､ 副議長 )､ 道田教授 ( 日本､ 副議長 )｡ 第一選挙区のホーガン教授 ( ノルウェー､ 副議長 ) は欠席｡

日比谷会員IAPSO執行委員就任
今脇 資郎（海洋研究開発機構）
東京大学大学院理学系研究科教授の日比谷紀之会員は，2011 年 6 月にオーストラリアのメルボルンで開催された IAPSO（International Association for the Physical Sciences of the Oceans；国際海洋物理科学協会）の総会で，執行委員（定員 6 名）に選出された。任期は，次の IUGG 総会（2015 年；チェコのプラハ）までの 4 年間である。
IAPSO は IUGG（International Union of Geodesy and Geophysics；国際測地学・地球物理学連合）を構成する 8 国際協会の一つで，海洋の物理・化学的研究を国際的に振興することを目的としている。隔年に世界各地で学術総会を開催しているほか，海洋物理・化学分野で卓越した業績を挙げた研究者に「モナコ大公アルベールⅠ世メダル」を贈呈することで知られている。日比谷会員は，これまで小規模かつ局所的と見られていた海洋乱流を，理論と観測の両面から，グローバルな観点で位置づけ，今後の深海乱流の観測的研究の方向性を示すなど，今やこの分野の世界的リーダーの一人と見なされている。IUGG 関係では，2003 年に札幌で開催された IUGG の第 23 回総会の組織委員会幹事を務めたほか，IAPSO と SCOR（海洋研究科学委員会）の合同ワーキンググループ委員としても活躍した。

9th EMECS 報告柳哲雄（九州大学応用力学研究所）

第 9 回 EMECS(Environmental Management of the Enclosed Coastal Seas) が 2011 年 8 月 28 日〜 31 日、アメリカのボルチモアで開催された。今回の会議は ”Managing for Results in our Coastal Seas” を主題に、25 カ国から300 人の科学者・政策決定者・NPO(NGO)・環境コンサルタント関係者・高校生・大学生・院生が参加した。
折からボルチモアは 8 月 23 日に 100 年に一度という震度 6 を超える地震に襲われ、8 月 27 日にはハリケー
ン・アイリーンの接近により空港が閉鎖され、かなりの数の会議参加予定者がボルチモアに到着出来なかった。そこで事務局は 8 月 28 日 8:30 開会の予定を遅らせて、15:00 開始と変更した。
8 月 28 日午後の全体会議は “ 災害セッション “ で、2010 年 4 月のメキシコ湾原油流出事故、2011 年 3
月 11 日の東北大震災津波とその後の福島原発事故に関する原因・経過・結果・影響が報告され、沿岸海域

９th EMECS 全体会議風景
中嶋國勝氏（環境創生研究
フォーラム）撮影

災害に対して住民はどのように振る舞えばよいのかが議論された。

固定―脱窒）の評価の符号も変わることがあるという発表、ニュー

津波は自然災害で、自然の力を認識し直すように教育することが重ヨークの Long-Island Sound では、面源負荷窒素を除去するために、

要だが、原油流出と原発事故は人為災害で防止可能であり、どうす

湾内で二枚貝・海藻の養殖を地方政府・NPO・民間・科学者の協働れば事故を防止できたかをきちんと総括して、その教訓を今後に残のもと大規模に行いつつあるという発表、が注目された。

すことが重要だという結論になった。

8 月 30 日午後は “ 気候変動と適応策 ” の全体会議で、長江河口・

8 月 29 日は当初 8 月 28 日に予定されていた 5 つの分科会と “ チェ

ナイル河河口・チェサピーク湾の海面上昇に対する適応策の紹介がサピーク湾 ” 全体会議が行われた。“ チェサピーク湾 ” の全体会議行われ、適応策を考える際には単一の効果だけ（例えば堤防かさ上

では、2000 年に栄養塩負荷量４割削減を実現したが、貧酸素水塊

げによる高潮被害防止）を評価すると、副次的な悪影響（例えば生解消には結びつかなったチェサピーク湾では、現在も面源負荷削減

態系劣化）により、対策そのものの価値が失われることがあるので、に努めつつ、藻場面積増大・カキ・ワタリガニ漁獲量増加など生態対策の様々な影響を科学的に正しく評価するとともに、影響を受け系指標改善に努めている環境対策 (Ecosystem Based Management)

るすべての関係者の意見を参考にして、最終的な最適適応策を決めの現状が紹介された。

ることが重要であるという結論になった。

分科会のひとつの “Satoumi セッション ” では、日本・インドネ

8 月 31 日は 5 つの分科会が行われた。大阪湾では 1970 年代とシアの里海創生成功例が報告された。そして、西欧の異なった自然

2000 年代のそれぞれ 10 年間で、平均雨量に変化がないので、流観を持つ人々の間でも里海概念は適応可能であるが、それを成功さ

入河川流量には変化がないが、1 級・2 級河川水中の TP・TN 濃度

せるためには、克服しなければならい多くの課題があり、それらをは減少していて、結果的に大阪湾への TP・TN 負荷量は減少し、そ早急に研究して現地に適用すれば、その意義は大きいという西欧人れに対応して大阪湾の TP・TN 濃度は減少している、ただ淀川のによる講演がいくつか行われた。特に沿岸海域管理の範囲に関して

TN/TP 比は 30 程度で変化がないが、大和川では 11 から 30 に増は、現在の漁村管理 (Community-Based Management) から、地域・大している、という発表が注目された。その後、閉会式を行って、県・国・世界という空間の広がりを、どのようにして解決するかと

12:00 に 4 日間の会議を終了した。

いう観点が重要だという、日本とフランスの社会科学者からの指摘が印象に残った。
8 月 30 日午前は 5 つの分科会が行われた。LOICZ 物質収支モデ
ルで海水中の懸濁物の影響を考慮すると、（生産―分解）や（窒素この会議の Proceedings は Estuarine, Coastal and Shelf Scienceの特集号として発行される。10th EMECS は 2013 年 11 月 5 日〜
9 日、トルコ南西部のダラマンで、11th MEDCOADT (Mediterranean
Coastal Environment) との共催で開催される予定である。

17

The First XBT Science Workshop: Building a Multi-Decadal
Upper Ocean Temperature Record 参加報告
木津 昭一（東北大学）
7 月 8 日（金）～ 9 日（土）の 2 日間にわたり、メルボルンのオー
ストラリア気象局（Bureau of Meteorology）で開かれた標記ワー
クショップに参加したので、その概要を報告する。
本ワークショップの主な目的は、2008 年 3 月の NOAA XBT Fall
Rate Workshop（ 於： マ イ ア ミ NOAA/AOML）、2010 年 8 月 のXBT Bias and Fall-Rate Workshop（於：独ハンブルク大学）に続いて、近年問題となっている XBT の観測深度と水温のバイアスについて議論を深めることにあった。さらに、過去の 2 回の会合が両バ
イアス問題にほぼ限定されていたのに対し、今回はこの問題に留まらず、いわゆる高密度 XBT 測線などの組織的な水温観測が現在までにもたらした科学的知見の側面をより強く意識してプログラムが編成された。オーガナイザーは Molly Baringer、Gustavo Goni（共に NOAA/AOML）、Ken Ridgway（BoM）、Susan Wijffels（CSIRO）の 4 氏で、米豪を中心に全部で三十数人の参加があった。日本から左下が筆者

は花輪公雄東北大学教授と筆者が出席した（写真）。

要であると思う。そのためにはメーカーの協力も必須である。

会議は 2 日間の午前午後を使って進められ、招待講演が 2 件
（Scripps

ここ数年の傾向として、かつては一部にしか知られていなかった

海洋研究所 Dean Roemmich 氏と CSIRO の Peter Oke 氏による）、それ

日米両メーカーの XBT の違いが徐々に広く認知されてきたと感じる。

以外の研究発表が 22 件あった（すべて口頭）。初日は、各海域の高密

今回、米 LMS 社からは 1 名の参加があったものの、発表はなかった。

度 XBT 観測や SOOP の現状と課題、GHRSST や GODAE など関連する

昨年ハンブルクで同社から提案が出ていた圧力スイッチ付の XBT に

プロジェクトの紹介やそれらにおける XBT 観測の位置づけ、そしてそ

ついて、その後の進捗を訊いてみたが、まだ案の段階で具体化はしれらから得られた上層海洋の熱収支、熱輸送、循環やその変動などにていないとのことであった。また、国内のエスイーシー社が試作し関する研究成果が次々に紹介された。やや総覧的ではあったが、XBT

た圧力センサ付 XBT のチラシを筆者が会場に持ち込んで置いておいを一つのキーワードにしつつ、様々な海域で進められてきた（or いる）

たところ、参加者の興味を引き、何人かからは質問も受けた。

研究活動のレビューを集中的に観ることができて、勉強になった。

た。このチームは、件のバイアス問題を初めとする XBT の技術的課のハンブルク以降の各々の調査研究の結果が紹介された。筆者は、題や高密度 XBT 観測の維持発展等について研究者の国際的協調やこのなかで、白鳳丸の KH11-3 航海で実施した、重量を特別に調整

定期的な情報交換を図ることを目的に、Gustavo Goni 氏が近年、設した T7 と市販の T7 との比較投下実験の内容を紹介した。日米 2 メー

立を呼びかけていたもので、2009 年 5 月に開かれた JCOMM Ship

カーの最近の T7 の降下速度には有意な差があり、両者は重量や構造

Observation Team 第 5 回会合 (SOT-V) でも、その創設が支持されての点でも多くの違いを有していることが既に分かっている。我々のいる。本会合では、このチームの共同委員長として同氏のほか Janet

実験の目的は、この降下速度の違いの原因を解明することにあった。

Sprintall (Scripps 海洋研究所 )、Ann Thresher (CSIRO) の両氏を選出

その結果として、今回の発表ではメーカーの製造過程における重量した。参加各国から少なくとも一人はメンバーに、との要請で、筆のバラツキがもたらし得る降下率の変動幅に関して一定の見積りを者も日本の代表として加わることとなったが、組織立ても今後の活与え、併せて 2 社の最近の製品の降下率の差が重量の差や変動では動予定もかなり緩やかで、有志はどなたでも歓迎という空気である。

説明できそうにないことを明らかにしたが、メーカーの見解や過去の経緯とは辻褄が合わないところもあって、疑問は残った。

18

本会合の最後に、XBT Science Steering Team が新たに組織され2 日目には、前述のバイアス問題に関する発表が集められ、昨年会場となった豪州気象局は、メルボルン市中心部にあるサザンクロス駅の直ぐ西隣の、急速に再開発が進みつつある Docklands 地区の一

Fall-rate や水温バイアスの評価については、2008 年頃と比べると大角にあった。筆者にとっては 20 年ぶりの豪州渡航で、途中、予定の分落ち着いてきた印象を持っているが、それでもまだ研究者による見フライトが欠航したり、遅延で帰国便に乗り遅れそうになったり、帰解のバラツキは大きく、過去のデータの解釈や補正方法などに関してりの東北新幹線では地震（M7.1）に伴う停電のために車中に閉じ込め

国際的合意を得るまでには至っていない。また、これまでに統計解析られたり、波乱の多い道中であったが、会議の合間には 3 月の震災やの結果として示唆されている深度・水温バイアスの経年変動やプロー

大津波の被害を心配した何人もの出席者から声をかけられ、震災後のブタイプによる違いの原因は今も解明されておらず、測器自体に関す

我々の活動を知ってもらい共に議論ができたことを嬉しく思った。

る十分な事実の裏付けがないまま深度や水温に対する補正の方法が先

本稿の時点では、本会議の運営サイドによる正式な報告記事はま走って議論される傾向は依然として強い。
「補正」のさじ加減一つでだ出ていないが、各講演の要旨や発表資料等は以下のウェブページ

過去半世紀にわたる貯熱量の長期変動や海洋温暖化の見え方がガラッでご覧いただける。

と変わってしまうなど、この問題のインパクトは大きく、今後も、事

http://www.aoml.noaa.gov/phod/goos/meetings/2011/XSW/

実に基づいた丁寧な議論と測器特性の定期的なサンプリング調査が必

次回の会合はインドで開催される予定である（時期は未定）。

Journal of Oceanography 目次

Volume 67 · Number 4 · August 2011

Pacific Ocean, 1987–2010
F.A. Whitney 481

EDITORIAL

Estimation of baroclinic tide energy available for deep

Message from the President of the Oceanographic

ocean mixing based on three-dimensional global

Society of Japan

numerical simulations

K. Hanawa 357

Y. Niwa · T. Hibiya 493

SPECIAL SECTION: EDITORIAL

Long-term variability of winter mixed layer

Regional Environmental Oceanography in the Southdepth and temperature along the Kuroshio jet

China Sea and Its Adjacent Areas (REO-SCS): I

in a high-resolution ocean general circulation model

Introduction to the special section on regional

H. Nishikawa · I. Yasuda 503

environmental oceanography in the South

Quasi-decadal modulations of North Pacific

China Sea and its adjacent areas (REO-SCS)

Intermediate Water area in the cross section

J. Hu · J. Pan · X. Guo · Q. Zheng 359

along the 137°E meridian: impact

SPECIAL SECTION: ORIGINAL ARTICLESof the Aleutian Low activity

Regional Environmental Oceanography in the SouthS. Sugimoto · K. Hanawa 519

China Sea and Its Adjacent Areas (REO-SCS): I

SHORT CONTRIBUTION

Satellite altimeter obser vations of nonlinear Rossby

The processes of semi-enclosed basin–ocean water

eddy–Kuroshio interaction at the Luzon Strait

exchange across a tidal mixing zone

Q. Zheng · C.-K. Tai · J. Hu · H. Lin · R.-H. Zhang · F.-C. Su · X. Yang 365

T. Nagai · T. Hibiya 533

Strong near-inertial oscillations in geostrophic shear
in the northern South China Sea
Z. Sun · J. Hu · Q. Zheng · C. Li 377
Source water of two-pronged northward fl ow
in the southern Taiwan Strait in summer
H. Hong · C.-T.A. Chen · Y. Jiang · J.-Y. Lou · Z. Chen · J. Zhu 385
Currents in the Taiwan Strait as obser ved by surface drifters
Y. Qiu · L. Li · C.-T.A. Chen · X. Guo · C. Jing 395
Shallow water depth retrieval from space-borne SAR imager y
K. Fan · W. Huang · H. Lin · J. Pan · B. Fu · Y. Gu 405
InSAR detection of residual settlement of an ocean
reclamation engineering project: a case studyof Hong Kong International Airport
Q. Zhao · H. Lin · W. Gao · H.A. Zebker · A. Chen · K. Yeung 415

ORIGINAL ARTICLES
Production and bacterial decomposition of dissolved
organic matter in a fringing coral reef
Y. Tanaka · H. Ogawa · T. Miyajima 427
Intrusion of the Kuroshio into the South China Sea,in September 2008
G. Chen · P. Hu · Y. Hou · X. Chu 439
Simulating present climate of the global ocean–ice
system using the Meteorological Research InstituteCommunity Ocean Model (MRI.COM): simulation
characteristics and variability in the Pacifi c sector
H. Tsujino · M. Hirabara · H. Nakano · T. Yasuda ·T. Motoi · G. Yamanaka 449
Nutrient variability in the mixed layer of the subarctic19書評
流系の科学―山・川・海を貫く水の振る舞い
宇野木 早苗著
築地書店

2010 年発行､ 364 ページ､ 3,675 円 ( 税込 )､ ISBN9784806714033

杉本 隆成「水」は生物の活動や人間の生活・産業活動には不可欠のものであだけで処理しようとする傾向が強い。そのような中にあって、本書

り、人々は古代より、農業用水の確保や洪水対策に取り組んできた。

は、陸水学と河川工学の専門家に下流端である河口域と海洋の「流ところが、1960 年頃からの日本経済の重化学工業化を中心とする高動環境」についての基礎知識を与え、他方、沿岸海洋環境の仕事に

度成長期以降、河川や湖沼、沿岸海洋の自然環境が著しく損なわれ携わっている専門家に、河川流域の水収支と流れの構造、および物始めた。そんな中、著者等は日本海洋学会に海洋環境問題委員会を質輸送に関する基礎知識を提供するものである。また、大学院の修立ち上げて、環境保全のために奮闘してきた。その過程で、海域の士課程レベルの河川水理学や沿岸海洋物理学、水圏環境工学等の参問題を解決するためには、河川流域と海を一体として見、行動する考書として有用であると思われる。

重要性を痛感した。それが「川と海―流域圏の科学」とその流体力

ところで、2011 年３月 11 日に発生した東日本大地震と大津波は、学的基礎である「本書」を執筆する動機になっているものと思われる。

三陸～常磐の沿岸域に未曾有の災害をもたらした。大津波の大陸棚

本書の特色は、海と河川流域の環境問題を取り上げながらも、「川域の振舞いと、河口・海岸域からの陸上遡上における地形の影響のと海における水の振る舞い」を流体力学の一貫した視点から解説し解析において、また震災復興計画における新たな土地利用と防災・ている点にある。そして背景としての沿岸域における環境問題の事

環境保全機能等の検討において、海岸と沿岸海洋、河川流域の地形・例として、（１）河川上流域のダム建設や、中下流域の砂利採取と海象条件等を鳥瞰的に捉える専門分野に囚われない姿勢の重要性が河川改修工事が河口周辺域の海岸侵食等に及ぼす影響や、（２）沿再確認された。

岸海域の水質・底質と生態系に及ぼす干潟の埋立、工場・田畑・下

宇野木早苗先生は、東京湾の高潮や潮汐・潮流の研究を手始めと水処理場等から流入する濁りと栄養塩等の汚染物質の影響を挙げ、して、有明海・八代海、瀬戸内海、伊勢・三河湾、駿河湾等、日本地下水の流出の問題にも若干触れている。

の主要な内湾の海況変動と海水交換および環境保全の諸問題の研究

今日、河川・湖沼・沿岸海域の諸問題を検討する際には、利水・に、実に 60 年以上の長きに亘り弛まず取組んで来ておられる。そ防災の他に環境を加えた３側面から行われるのが当たり前になってれらの研究の一部を追体験しつつ本書を読むとき、「海洋から大気、いる。しかし、河川の治水工事と環境保全の仕事に当たっている

河川流域に亘る水の振舞い」の流体力学的機構を鳥瞰し、環境問題

人々は問題を陸上だけで処理しようとする傾向が強く、他方、沿岸にも責任的に関わり続けておられる「静かな情念」と「自然愛」の

海洋の環境問題の仕事に携わっている人々は問題の解決を海洋の中深さに改めて敬意を覚えるのである。

魚附林の地球環境学

親潮・オホーツク海を育むアムール川
白岩 孝行著

昭和堂、2011 年発行、226 ページ、2300 円＋税、ISBN978-4-8122-1118-2

津田 敦（東京大学大気海洋研究所）

20

本書は 2002 年から 2009 年にかけて実施された総合地球環境学研

ろう。そこで目をつけたのがアムール川という巨大システムである。

究所プロジェクト「アムール・オホーツクプロジェクト」の立ち上げ

当然、大きな効果は期待できるが、研究することはスケールの増大から、発展的解消に至るまでの研究の全貌を、時系列を追ったクロニとともに難しくなる。その上、アムール川が流れているのはロシア、

クル形式で綴ったものである。プロジェクトの最も大きな目標は「巨中国、モンゴルといった、文化や風土が異なり、政治的な軋轢も多大魚附林仮説」を検証することにある。この仮説とは、「アムール川い場所である。研究はたやすくない。結局、仮説はほぼ証明されるが植物プランクトンの生育にとって必要な微量物質である鉄を海洋にのだが、そこに至る道筋では、若土プロジェクトでの、オホーツク

供給することによって、オホーツク海、親潮域は生物生産の盛んな豊海における海氷形成と海流に関する大島さんらの成果、中塚さんのかな海となった」とする仮説である。私はごく末端のメンバーの一人

高濁度中層水の発見、安田さんの海峡域における潮汐混合の成果なではあるが、この仮説には懐疑的であった。しかし、プロジェクトのど、複数の大型プロジェクトの成果の集大成である。いかに海洋科

成果を白岩さんが丁寧に説明すると、納得せざるを得ない。

学というのが厄介な代物かを思い知った。

「海を育むために森を大切にする」という概念は直感的には間違っ

また、多くは言及しないが、このプロジェクトのスペクトラムのていないと思うのだが、日本の場合、河川の流程は短く勾配が急で中には、ロシア森林地域における林業形態の時代的変化や、中国のあるため、森と海の関係を有意に導くことは難しい。多分、海流系

農業形態や土地利用の変化など、我々にはなじみの薄い分野も含ま

や気候の変化のほうがはるかに大きなインパクトを持っているのだ

れ、アムール川を懸け橋とした極東地域の壮大な叙事詩といった感がある。個人的には、「巨大魚附林仮説」はその中の一つのエピソー

部においては、各パーツの成果をよく理解し全体像を組立て、それをドに過ぎないのではないかと感じた。プロジェクト終了後は、アムー各パーツにフィードバックさせる。適当な報告書を書いて逃げ出すこ

ル・オホーツクコンソーシアムを立ち上げ、国家という枠組みを超とばかりを考えている私とは根本的に異なる。これからの海洋科学はえた連携を模索し、白岩さんはその中心にいる。

全球または全球に近いスケールを視野にいれて進めなくてはならない。

本書の中で、最も私を揺さぶるのは、白岩さんのリーダーとしてそのためには、ある程度以上の予算規模を伴ったプロジェクトや、国の振る舞いである。ロシア、中国といった決して共同研究が簡単では際的な共同研究が必須である。白岩さんが、アムール・オホーツクプない国々を相手に、積極的に、粘り強く交渉し、理解を勝ち取り、協ロジェクトと最前線に立たされたのは 36 歳前後ではなかろうか。是

力を取り付け、最後は強い信頼関係を構築する。またプロジェクト内

非とも、大学院生や若い研究者の方々に読んでいただきたい。

学会記事
2012年度日本海洋学会春季大会

開催通知

2012 年度日本海洋学会春季大会及び付帯行事を以下の予定で開催有する方に限ります。ただし、団体会員または賛助会員である団体

します。

に所属する方の場合、1 団体につき 1 名は、個人としての会員資格

１．大会実行委員会（通常会員、学生会員、個人としての賛助会員、名誉会員、特別会員、委員長：

または終身会員資格）を有しない方でも発表できるものとします。

加納裕二（気象研究所）

事務局長：蒲地政文（気象研究所）

事務局：

近畿日本ツーリスト株式会社

個人としての会員資格を有する方には、名誉会員、特別会員、賛助
グローバルビジネス支店

会員、通常会員、学生会員のいずれかの区分の会員である個人、お日本海洋学会 2012 年度春季大会デスク

よび研究発表申込の締め切り日までに学会事務局に入会申込書を提〒 101-0024

出した個人が該当します。

東京都千代田区神田和泉町 1-13

住友商事神田和泉町ビル 12 階

・団体会員または団体としての賛助会員の大会参加については、1Phone: 03-6891-9600; Fax: 03-6891-9599

団体につき 2 名までは通常会員と同じ参加費、3 人目以降は非会員

E メール : kaiyo2012-gbm@or.knt.co.jpと同じ参加費になります。

ウェブサイト 2011 年 12 月 5 日 ( 月 )開設

https://www.gakkai-web.net/gakkai/jos/hp/index.html
共催：

筑波大学

各種申し込みはできる限り大会ウェブサイトにて、次の１）から４）の項目に従って行ってください。

1）大会参加の申し込み〔受け付け期間：2011 年 12 月 5 日 ( 月 ) ～ 2012 年 3 月 2 日 ( 金 )〕２．日程

大会ウェブサイトを参照し、指示に従って申し込みをしてくださ

大会期日：2012 年 3 月 26 日 ( 月 ) ～ 3 月 30 日 ( 金 )い。E メールで参加受付番号が返送されます。参加受付番号は、参研究発表：2012 年 3 月 27 日 ( 火 ) ～ 3 月 29 日 ( 木 )加費振込や要旨集原稿送付の際に必要となります。
郵送での申し込みは、今回から手続きが変更されました。従来と３．会場

異なり、ニュースレターには「大会参加および要旨集申込用紙」の筑波大学

第 2 エリア〒 305-8577

茨城県つくば市天王台 1-1-1

綴じ込みを行いませんし、また作成上の注意事項も掲載いたしま
せん。用紙が必要な方は、事務局長（蒲地政文

email:mkamachi@

・つくばエクスプレス「つくば駅」隣接するバスターミナル「つくmri-jma.go.jp）に申し込んでください。研究発表申し込みを伴わな

ばセンター」よりバス 10 ～ 15 分

い場合は 2012 年 3 月 2 日 ( 金 ) 必着となります。郵送で研究発表「筑波大学循環バス（右回り、左回り）」行き「筑波大学」停留所下

申し込みをされる方は、「参加申し込み用紙」にあわせて「研究発

車徒歩５分

表申込書」「要旨集原稿」も一括してお送りください（2012 年 1 月

・ＪＲ常磐線「ひたち野うしく駅」東口、「荒川沖駅」または「土浦駅」

13 日 ( 金 ) 必着）。

よりバス 40 ～ 50 分「筑波大学中央」行き「筑波大学中央」停留所

2）研究発表の申し込み

下車徒歩５分

大会ウェブサイトを参照し、指示に従って申し込みをしてください。ウェブサイトでの申し込みを行わず郵送で発表申し込みを

４．懇親会

行う方は、今回から手続きが変更されました。従来と異なり、ニュー

日時：2012 年 3 月 28 日 ( 水 ) 18:00 ～ 20:00

スレターには「研究発表申込書」の綴じ込みを行いませんし、ま場

所：ホテル東雲

た作成上の注意事項も掲載いたしません。申込書が必要な方は、事務局長（蒲地政文

email:mkamachi@mri-jma.go.jp）に請求し

５．大会参加および研究発表申し込みの手順てください。ウェッブサイトに作成上の注意事項を掲載いたしま

大会参加資格および研究発表資格は以下のとおりです。

すのでそちらを参照して作成してください（あるいは JOS ニュー・大会にはどなたでも参加できますが、大会参加費は会員と非会員

スレター第 1 号に掲載した 2011 年度秋季大会用の研究発表要旨

で異なります。

原稿作成上の注意を参照してください）。必要事項を記入の上、要・大会での研究発表は、大会の開催年度に個人としての会員資格を旨集原稿と一緒に事務局に郵送してください。封筒の表には、「研21

究発表申し込み」と朱書きしてください。締め切りは 2012 年 1

・会場には、PowerPoint 2010 をインストールした PC (Windows

月 13 日 ( 金 )（必着）です。

XP 又は 7) を用意します。発表ファイルは USB フラッシュメモリー

3）要旨集原稿の送付もしくは CD-R でご用意下さい。特殊な機材（OHP 等）やアプリケー

口頭発表、ポスター発表とも、要旨集原稿の締め切りは 2012 年

ションソフトの使用を希望する方は、研究発表申し込み時に大会事

1 月 13 日 ( 金 )（必着）です。研究発表の申し込みの締め切りと同務局に申し出てください。

じです。締め切り後の変更は受け付けられません。

・発表形式は、口頭またはポスターのいずれかを選んでください。

ａ．ウェブサイトで送付する場合

大会実行委員会では、発表申込者の希望に添うように努力しますが、大会ウェブサイトを参照し指示に従って、要旨集原稿を送付してくプログラム編成上支障のある場合には、発表形式の変更を求めるこださい。ファイルの形式は PDF に限ります。ご注意ください。

とがあります。

ｂ．郵送の場合

・口頭発表の時間は、討論も含めて 12 分程度の見込みです。

締め切りまでに届くように、事務局に郵送してください。封筒の表・ポスター発表では、会期中に 1 時間 30 分程度のポスター会場でに「要旨集原稿」と朱書きしてください。また、大会参加の申し込の立ち会い説明時間を用意します。ポスターの大きさは横 90 cm ×

みの際にお知らせする参加受付番号を、封筒の表に朱書きしてくだ

縦 120 cm 程度です。なお、口頭の内容紹介は行いません。

さい。

4）大会参加費、懇親会費、要旨集代金の振り込み
大会参加費、懇親会費、要旨集代金は、銀行振込またはクレジッ

１）日程等

トカードにて 2012 年 3 月 2 日 ( 金 ) までに前納してください（当2012 年 3 月 26 日（月）と 30 日（金）を予定しています。申込日有効）。お振込みの際には、必ずご本人名（フルネーム）の前に件数の多い場合は、複数のシンポジウムを並行して行います。また、参加受付番号をお付けください。前納された参加費等は返却いたし

会場の制約およびプログラムの編成の都合で、一部のシンポジウムません。3 月 9 日 ( 金 ) を過ぎると前納料金は適用されません。なお、の実施を本大会会場以外でお願いすることもあります。

振り込み手数料は振り込み者負担となります。

２）申し込み

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2,500
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3,000
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3,000
4,000
5,000
6,000
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2012 年度春季大会シンポジウム（学会共催を含む）の開催を希望する個人または団体・機関は、下記の項目を明記して 2011 年 12
月 12 日 ( 月 ) 必着で大会実行委員会事務局長（下記宛先）に郵送または E メール（関係者名をファイル名とした添付ファイル）で申し込んでください。締め切り期日を過ぎてからの申し込みは受け付け（単位：円）ません。

・名誉会員は大会参加費と懇親会費が無料、要旨集は贈呈いたします。

・表題：シンポジウム名称・特別会員と賛助会員（個人）は通常会員と同じ扱いです。

・主催：主催者が、海洋学会の研究部会や外部の団体・機関などの要旨集の頒布価格は 3,000 円です。郵送を希望する場合は、送料等場合はその名称を記載してください。会員が主催する場合は、「日本海洋学会」と記載してください。

として 500 円が加算されます。
銀行振込：三井住友銀行 すずらん支店
名( 普 )6103546

義：近畿日本ツーリスト ( 株 )・共催：主催者が外部の団体・機関などの場合は、海洋学会との共催を申請してください。

５）要旨集原稿の作成要領

・コンビーナー：氏名と所属を記載してください。

・研究の目的、方法、結果、結果の解釈などを、わかりやすく書い

・連絡先：シンポジウム開催責任者として事務的な連絡が取れる方てください。

の氏名・電話・メールアドレスなどを記載してください。

・要旨集原稿は『A4 版 1 枚』とし、大会実行委員会はこれを原寸大・趣旨：簡潔にシンポジウム開催の趣旨を記載してください。

で印刷します。

・開催希望日時・ウェッブサイトに作成上の注意事項を掲載いたしますのでそちら・必要とする会場の広さ（参加予定者数）を参照してワープロで作成してください（あるいは JOS ニュースレ

宛先：〒 305-0052

ター第 1 号に掲載した 2011 年度秋季大会用の研究発表要旨原稿作

気象研究所海洋研究部

成上の注意を参照してください）。

日本海洋学会 2012 年度春季大会 実行委員会事務局長

・手書きでの原稿は原則として認めません。どうしても手書きを望む方

E メール：mkamachi@mri-jma.go.jp

は、書き直しをお願いする場合がありますので早めに送付してください。

22

６．シンポジウム

茨城県つくば市長峰 1-1
蒲地政文

海洋学会幹事会で検討の後、必要に応じてシンポジウム代表者と・Web による講演申込の際、「講演題目」、「講演者」に続いて、「発相談の上、大会実行委員会で日時・会場等を決定します。

表内容の抄録」を提出していただくことになっています。日本語全３）プログラムと講演要旨の送付

角で 300 文字以内（半角英数字は 0.5 文字扱い）です。この「抄録」

シンポジウム開催責任者は、シンポジウムのプログラムを 2012

は、通常の講演要旨とは別に作成していただくもので、JST（科学

年 1 月 6 日 ( 金 ) までに大会実行委員会事務局長宛送付してください。

技術振興機構）が管理する文献データベースに登録されます。

また、講演要旨を要旨集に掲載する場合は、5．5) の要旨集原稿の６）発表形式および制限

作成要領に従って原稿を作成し、シンポジウム開催責任者がとりま・研究発表は一会員につき一題に限ります。ただし学生会員に限り

とめ、プログラムと併せて大会実行委員会事務局長宛送付してくだ

二題までの発表を認めます。

さい。

７．自由集会・ナイトセッション

８．その他

１）日程など１）宿泊

３月２７日および２９日の研究発表終了後、２時間程度の集会を

大会実行委員会および事務局では、宿泊の斡旋はいたしません。3

認めます。なお会場の制約およびプログラムの編成の都合で、多数

月末はつくば地区及び首都圏の宿泊施設が混雑する時期ですので、の申し込みがあった場合はお断りする場合もありますことをご了承

早めの予約をお勧めします。

ください。

２）主な日程２）申し込みウェブサイトの開設

2012 年度春季大会自由集会・ナイトセッションの開催を希望す2011 月 12 月 5 日 ( 月 )る個人または団体・機関は、下記の項目を明記して 2011 年 12 月

シンポジウムの申し込み

12 日 ( 月 ) 必着で大会実行委員会事務局長に郵送または E メール（関2011 年 12 月 12 日 ( 月 ) まで

係者名をファイル名とした添付ファイル）で申し込んでください。

研究発表の申し込み、および要旨集原稿の送付締め切り期日を過ぎてからの申し込みは受け付けません。

2012 年 1 月 13 日 ( 金 ) まで

・表題：セション名称

大会参加費・懇親会費の前納・コンビーナー：氏名と所属を記載してください。

2012 年 3 月 2 日 ( 金 ) まで

・連絡先：シンポジウム開催責任者として事務的な連絡が取れる方

大の氏名・電話・メールアドレスなどを記載してください。

2012 年 3 月 26 日 ( 月 ) ～ 3 月 30 日 ( 金 )会・趣旨：簡潔にシンポジウム開催の趣旨を記載してください。
・開催希望日時
・必要とする会場の広さ（参加予定者数）
宛先：〒 305-0052

茨城県つくば市長峰 1-1

気象研究所海洋研究部
日本海洋学会 2012 年度春季大会 実行委員会事務局長

蒲地政文

E メール：mkamachi@mri-jma.go.jp
３）プログラムと講演要旨の送付
集会開催責任者は、プログラムを 2012 年 1 月 6 日 ( 金 ) までに
大会実行委員会事務局長宛送付してください。また、講演要旨を要旨集に掲載する場合は、5．5) の要旨集原稿の作成要領に従って原稿を作成し、シンポジウム開催責任者がとりまとめ、プログラムと併せて大会実行委員会事務局長宛送付してください。

2011年度日本海洋学会春季大会報告
津田 敦（大会実行委員会事務局長）
1．大会日程 2011 年 3 月 22 日 ( 火 ) ～ 26 日 ( 土 ) ＊4．収支決算大会会場

෼౉ߩㇱ‫ޓ‬ෳട⾌෼౉‫ⷐޓ‬ᣦ㓸෼౉㧔ㇱ૞ᚑ㧕‫ޓ‬ᙣⷫળ⾌‫ޓ‬ᯏེዷ␜‫ޔ‬ᐢ๔‫⾥ޔ‬ഥળ⾌‫ޓ‬೨ᄢળ੐ോዪ߆ࠄߩ➅⿧㊄‫ޓ‬ᄢળㆇ༡⾌㧔ቇળ੐ോዪࠃࠅ㧕‫ޓ‬೑ᕷ

東京大学柏キャンパス＊＊上記の予定であったが、東北地方太平洋沖地震発生のため、研究発表などの行事は中止した。
大会実行委員会委員長

西田

睦（東京大学大気海洋研究所）

副委員長

西田周平（東京大学大気海洋研究所）
木暮一啓（東京大学大気海洋研究所）事務局長 津田敦（東京大学大気海洋研究所）

2．申込者 483 名
名誉会員 3 名、通常会員 350 名、学生会員 102 名、非会員 28 名

3．発表件数 273 件
口頭発表 202 件、ポスター発表 71 件（青い海採択事業含む）。加
えて 9 件のシンポジウムおよびナイトセッション 1 件の申し込みが
あった。

ᡰ಴ߩㇱ
‫ޓ‬ㆇ༡ᆔ⸤⾌㨮*2㐿⸳ㆇ༡‫ޔ‬ෳട‫ޓ‬ฃઃ‫ⷐޔ‬ᣦ㓸૞ᚑ‫ޔ‬ශ೚‫⊒ޔ‬ㅍ‫ޔ‬‫ޓ‬ᓎോ㧔ࠬ࠲࠶ࡈᵷ㆜㧕‫᧲ޓ‬ᣣᧄᄢ㔡ἴ⟵េ㊄‫ޓ‬ᙣⷫળ⾌࡮ᯏེዷ␜⾌㄰㊄‫ޓ‬ᄢળㆇ༡⾌㧔⨥⩻‫ޔ‬ᢥౕߥߤ㧕‫ޓ‬ㅢା⾌
‫ޓ‬ᰴᄢળ߳ߩ➅⿧㊄‫ޓ‬ቇળ߳ߩነઃ
‫ઁߩߘޓ‬㧔ᝄㄟᚻᢙᢱ㧕౞
1,068,500
1,396,500
1,048,000
1,810,000
1,000,000
400,000
33
6,723,033
౞
2,769,843
1,950,000
545,000
29,395
15,9601,000,000
410,000
2,835
6,723,033

23

5．経過報告

２．参加登録費は、本大会での発表が成立しているので、返金しな

2011 年 3 月 22 日から 26 日の 5 日間、東京大学柏キャンパス

いこととする。

を会場として 2011 年度日本海洋学会春季大会を開催する予定でし

３．懇親会会費と機器展示費は同意を得られたものに関しては「東たが、東北地方太平洋沖大地震の発生に伴い、研究発表などの行事

日本大震災義援金」とする。

は中止されました。その経緯に関しては後述します。大会運営にあ

４．春季大会研究発表申込者で、質疑応答を希望する者に対しては、

たっては、東京大学大気海洋研究所に所属する会員を中心に準備を

秋季大会でポスター発表を行う。

進め、参加登録や研究発表申し込みの受付けなどの作業は、例年通

当初は、当日申し込み者や要旨購入がなくなるため、赤字になる

り、近畿日本ツーリスト ( 株 ) グローバルビジネス支店に委託しまことが危惧されましたが、その後受け付けた要旨集の販売も好調で、した。今回の申し込者は 483 名、発表件数は 271 件で、申込みの赤字を出すことなく大会を終えることができました。また、皆様か段階としての申込者は例年並み、発表の申し込みは増加しています。

らのご寄付で 195 万円の義援金を日本赤十字社に寄付することがで今回の初めての試みとして、研究発表初日と 3 日目午前に、プレナきました。深く感謝いたします。

リーセッションを設け、中村尚会員（東京大学）および才野敏郎会

本大会は、旧東京大学海洋研究所と旧気候システムセンターが統員（JAMSTEC）に講演をお願いしました。また、学生会員には 2合し、新たに大気海洋研究所としてスタートし、さらには柏キャン

題までの発表を認め、ナイトセッション・自由集会の枠も設けまし

パスに移転したお披露目として、大会実行委員会としては大変楽した。プレナリーセッションは、多くの研究分野に属する会員が一堂みにしていたのですが、研究発表の中止に至ったことは大変残念に集まり、同じ話を聞くことを目的とし、学生の複数発表は、なるです。お披露目は出来ませんでしたが、大気海洋研究所は海洋研究、べく、多くの発表機会を提供するための提案です。震災の影響でプ

地球科学研究の共同利用・共同研究拠点として、今後とも海洋学のレナリーを聞くことは出来ませんでしたが、できれば、次の機会で発展に貢献していく所存ですので、ぜひご支援をいただくとともに、もこのような機会を考えていただきたいと思います。

機会があればお立ち寄りください。

研究発表中止の経緯を簡単にご説明します。3 月 11 日午後に東最後になりましたが、大会の運営にご協力頂いた大会申込者の皆北地方太平洋沖大地震が発生しましたが、柏キャンパスはほぼ無傷

様、大会賛助や広告掲載、機器展示を通じて大会運営を支えて頂いで、開催に支障はないと考えられました。しかし、3 月 13 日にはた団体の皆様には厚く御礼申し上げます。また、2011 年度秋季大東京電力から計画停電が発表され、柏地区も一日 3 〜 6 時間の停会実行委員会の九州大学の方々には、各賞記念講演やポスターセ電が予定されたことに加え、報道などにより震災の深刻さが増したションなどを春季大会の積み残しを引き受けていただき、心より感こと、さらには、福島第一原子力発電所の事故も予断を許さぬ状況

謝いたします。また、今回の震災では会員を含む多くの方々が被災でした。このような状況下で幾つかの選択肢は考えましたが、3 月されています。心よりお見舞いを申し上げるとともに、1 日も早い

15 日に開催された学会幹事会で研究発表の中止を決断しました。そ復興を願わずにはいられません。

の後、学会ホームページやメーリングリストを通じて研究発表の中止と経緯を説明しましたが、十分な説明ができていなかったかも知れません。参加を予定されていた方々や、機器展示などでご協力を頂いた企業等の方々には、ご迷惑をおかけしたことを深くお詫びするとともに、ご理解をいただけますよう、改めてお願いいたします。
幹事会と実行委員会が協議して決めた、発表や会費の取り扱いは以下のようにまとめられます。
１．大会での発表は、既に講演要旨集を発行していることから、本年会での発表は成立したものとする。

JOS ニュースレター
第 1 巻第 3 号

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2011 年 10 月 15 日

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