Discussion Paper Series No. J62
オペレーション・システムの標準化要因の考察－標準化とマーケティング要因の関連性分析－伊藤宗彦 （神戸大学経済経営研究所）
2004 年 10 月

※この論文は神戸大学経済経営研究所のディスカッション・ペーパーの中の一つである。
本稿は未定稿のため、筆者の了解無しに引用することを差し控えられたい。

論文題目：オペレーション・システムの標準化要因の考察－標準化とマーケティング要因の関連性分析－

要旨：OS と呼ばれるソフトウエアに焦点を当て、巨大な市場を形成する製品競争のなかで、標準化にはどのような要因が関連しているのかを検討することを目的にする。結果として、OS を性能面、流通面より４つに分類した。マーケ
ティング上、中間流通業者が介入し、品質保証・性能向上を請け負う独特の流通構造が形成される委員会型の OS は、必ずしも標準化には優位ではない性質を有する。一方、市場型の OS は、製品開発の短中長期のマイルストーンの提示、品質保証のシステムにより、顧客をロックインし易い構造を有する。

キーワード： ソフトウエア、ハードウエア、標準化、アーキテクチャ、OS
Software, Hardware, Standardization, Architecture, Operation System

目次：

１．はじめに ............................................................................................................... 2
1-1 標準化の生成プロセスとその要因............................................................... 2
1-2 標準化と製品競争......................................................................................... 5
２．ソフトウエアとハードウエアの統合...................................................................... 7
３．ソフトウエアと製品アーキテクチャ....................................................................... 8
４．まとめ ................................................................................................................. 14

1

１．はじめに
ＩＴ機器を始めとするデジタル化技術は、この 20 年で世界経済に大きな影響を与えている。特にインターネットや携帯電話に代表される IT・デジタル機
器の普及は、従来の製品開発の理論では捕らえきれないような速度で進展している。本稿ではそのうち OS と呼ばれるソフトウエアに焦点を当て巨大な市場を形成する製品競争のなかでいかに標準化が進み、その標準化にはどのような要因が関連しているのかを検討することを目的にしている。このような分析は
使用者の観点と製品開発者の両面から検討されることはもちろん重要なことであるが、IT・デジタル機器においては、ソフトウエアとハードウエアという性
質の異なる技術を結合しなければならないという課題、あるいはパソコンや
PDA といった機器との機能の融合、あらゆる機能を世界中で使用可能にする互
換性、さらには、小型化・長時間駆動という利便性まで、数多くの製品開発の課題を内包している。本稿では現在、実際に使用されている OS についてその性質を詳細に分析することにより、このようなソフトウエアは世界市場の中で独占もしくは寡占になりやすいこと、先行者優位 (First Mover Advantage) が成立しないこと、さらに、産業の水平分業構造を促進することを示す。
このような分析を行うためには単純に技術的優位性による評価だけでは普及の条件を規定できない。何故ならば IT・デジタル機器はネットワーク機器として外部性が考慮されるべき機器であり、既存システムや国ごとに展開される異種システムとの互換性、東欧、北米、東アジアと多くの大量生産地域において調達できるハードウエア部品との相性の問題、他システムとの融合の可能性など、さまざまな課題があるためである。本章ではまず、既存理論について、イ
ノベーションの普及、標準化競争、ソフトウエアの性質、企業間のコンソシア
ム（委員会）、製品戦略という多面的なレビューを行う。IT・デジタル産業に属する典型的な機器における標準化は企業の製品戦略の正否に非常に大きな影響を与える。まず、この標準化における先行研究を概観することにする。

1-1 標準化の生成プロセスとその要因
標準化のプロセスは、長期的競争において企業が生き残るための最重要条件
として認識されており、特に制度面より多くの研究が成されてきた。制度面か2

ら の標 準化 プロ セスは、 市場 型（ Market-based Model ） と委 員会型（Committee-based Model）、さらには、その混合型 (Hybrid-based Model)という三つの分類がなされている（Farrell and Saloner,1988）。市場型は、競合する複数の技術が市場に導入され、勝ち残ったのもが標準となるという考え
方(De-fact Standard)である。次に委員型は、市場とは別に委員会によって規格が規定され、そのまま市場に適用され標準化されるという考え方（De-jureStandard）である。混合型では、まず少数のリーダー企業が協調して規格を定め、その後、その規格を公開することにより標準化するという市場と委員会の折衷的な考えによるが、基本的には市場型と同様に市場の評価により標準が決まる(De-fact Standard)。ここで示した 3 つの標準化プロセスは多くの先行研究が成されている。以下、それぞれをレビューしていく。
まず市場型を説明する代表的なメカニズムは、利用者の増加に伴って効用が高まり１、さらにその市場的な進捗を利用者が認識する２ことで一人勝ちの構図となり、標準化が完結するというものである。このような現象はバンドワゴ

３ン効果と言われ標準化が進む過程を説明するうえで重要な概念となる。このバ
ンドワゴン効果については、利用者の利益が伝播することにより、その使用者が増加し、その増加によりさらに使用者の利益が高まるというネットワークの外部性の議論（Farrell and Saloner,1985; Katz and Shapiro,1985, 1994）、情報の不完全性が潜在的使用者の学習を促し、情報量が増えることにより使用者が拡大するという学習効果の議論（Mansfield, 1961; Rogers,1995; Valente
and Rogers,1995）がなされている。このような市場型の標準化は情報・通信分野で特に顕著であり、ケーブルテレビの規格（Benson and Johnson,1986）
やアメリカにおける電話の規格競争の例（Rutkowski,1985; Sullivan andZader,1985）、AM と FM ステレオの研究（Benson and Johnson,1986;
Besen,1992）、RCA と CBS によるカラーテレビの標準化の研究（Ducey andFratrik, 1989; Farrel and Shapiro,1992; Shanpiro and Varian,1999）、VCR
におけるソニーとビクターによる競争（Grindley and McBryde, 1992;
Cusmano, Mylonadis and Rosenbloom, 1992）、DVD の規格化競争の研究（Laat,1999）、HDTV の規格化抗争の研究（Benson and Johnson,1986）などにより実証例が多く報告されている。

3

一方、委員会型による標準化のプロセスは極めて明確である。国内、国外を問わず、公的・民間などさまざまなレベルで多くの委員会が存在している。こうした標準の制定方法は参加企業による事前協議を前提としているため、市場型が抱える多くの問題点、特に利害関係による複数の規格が並立することによる消費者の不利益を回避できると考えられている（Farrell and Saloner,1988）。
しかしながら、委員会のリーダーシップによる参加企業の意思統一には限界があるため、結果的に標準化の遅れや物別れによる機会損失といった消費者の不利益につながるという委員会型による標準化の不完全さを指摘する研究もある（Verman,1973; Sanders,1972）。委員会型による標準化は、上記のような問題が指摘されてはいるが、比較的単純なプロセスであるために、研究事例はあまり報告されていない。
混合型の標準化プロセスは、市場型と委員会型、両者の性質を併せ持つ。まず少数のグループが標準化を目指し、半公開性の企業グループを形成し、そのような複数のグループ間で市場型の標準化を目指すものである（Axelrod,
Mitchell, Thomas, Bennet and Bruderer, 1995; Wade,1995）。近年の情報通信に関わる標準化の多くはこのようなプロセスによる。このようなプロセスは、
特定グループ間の競争とグループ内の最終的な規格案の策定の競争という二つの段階を経て標準化が決まる（Gomes-Casseres,1996; Moore,1996）。通常、
このプロセスは、
まずグループ間の競争を経て、勝ち残ったグループ内の競争、
つまり、オープンアライアンスの市場普及（市場型）とクローズアライアンスの調整（委員会型）という二つの標準化のプロセスが混在した形になる（Keil,2002）。このような事例としては、モバイル機器の簡易情報伝達ツール
として HomeRF、IrDa と規格を争った Bluetooth がある。混合型の標準化に至る初期の段階では、まず技術進歩が確認される。先行した技術に潜在能力を感じた企業がアライアンスを立ち上げ技術を軸にした競争が開始される（Hill,1997）。結果的に少数の技術がドミナントデザインを目指すことになるが、ここでの競争は必ずしも最も優れた技術が勝ち残るとは限らない（Lee,O’Neil, Pruett and Thomas,1995）。むしろ、他の要因によって決められた技術
経路に左右される（Arthur,1989）ため、非常に繊細な戦略策定が要求される（Liebowitz and Margolis,1990）。このように技術経路の方向性は、たとえば、

4

携帯電話では同じ規格の端末が多ければ多いほど、使用者の効用は高まるという直接的なネットワークの外部性（Katz and Shapiro,1986）と、ゲーム機とゲームソフトの関係のように補完財が売れれば売れるほど使用者の効用が高まる間接的なネットワークの外部性（Bryjolfsson,1996）という二つの要因によって決定される。近年の研究では、このようにネットワークの外部性が有効となるような販売実績の規模よりも、企業がその規格を採用し市場参入するタイ
ミングや組織学習による市場適応の方が、標準化には大きな要因になることが明らかにされている（Schilling,1999,2002）。

1-2 標準化と製品競争
標準化が生成されるプロセスの既存研究をレビューしてきた。標準化が市場競争に与える影響についての研究も多く行われている。多くの企業では、標準化のアーキテクチャを制するものが大きな利益をあげることができる（Architectural Franchise）、つまり、標準化に直結する技術を制する企業が市場を制するという信仰が非常に強い（Ferguson and Morris,1993）。企業は、互換性のない製品は市場では不安定であり、最終的には唯一の標準しか生き残らないことを本能的に理解しており、しかもこのような競争は極めて早く決着がつくことが分かっているためである（Benson and Johnson,1986）。このような競争を制する要因についてもさまざまな議論がされてきたが、過去の標準化競争の例を見るまでもなく、技術的、価格的に有利な標準が勝ち残るとは限らない（Farrell and Saloner,1985,1986; Katz and Shapiro, 1986,1992）。それではこのような標準化を目指した競争に勝ち抜くための要因はどのようなものであろうか。多くの事例研究から、既存顧客数、知的財産権、イノベーション
能力、先行者利益、生産能力、補完財の提供能力、ブランド、といった企業資
産は標準化を目指す企業に備わっている必要性が経験的に明らかにされてきた（Shapiro and Varian,1999）。
ソフトウエアがこのような競争で果たす役割も多くの事例が報告されている。
たとえば、ハードウエア、ソフトウエアはそれぞれ単品ではネットワークの外部性が観察されないような場合でも、たとえば、あるソフトウエアの使用に際し、特定のハードウエアが必要となるとき、そのソフトウエアの販売量はハー5

ドウエアの既存販売量と潜在的販売量に影響されることを、ハードウエア/ソフ
トウエア・パラダイム（Hardware / Software Paradigm）と呼ぶ（Katz andShapiro,1985; Church and Gandal,1992）。このような現象は 2 段階で説明される。消費者は、まずハードウエアを購入した段階で、特定ソフトウエアの購入の機会しか得られなくなることから、ロック・イン（Locked In）されることになる（Shapiro and Teece,1994）。次に、ソフトウエア企業は、できるだけ差別化した製品を大量に販売し、利用者同士の効用を高めることによるネット
ワークの外部性を目指して浸透価格政策を取ることになる。つまり、さまざまな機能をもつソフトウエアが独占を目指して市場に投入されるときに、ソフトウエアの製品数は増大し、価格は低下し、総販売数が指数的に増える状態がソ
フトウエアのネットワークの外部性を説明するメカニズムになる（Church andGandal,1992; Chou and Shy,1990）。さらに、ソフトウエアの利益がハードウ
エア企業の利益につながるとき、ハードウエア企業もまた、浸透価格政策をとるようになり、ハードウエアにもネットワークの外部性が働くという相乗効果
により標準化が完結することになる（Katz and Shapiro,1992）。
標準化が製品競争に与える影響はドミナントデザインの形成と関わるためで
あ る と さ れ て き た （ Utterback and Abernathy,1975;

Freeman,1994;

Utterback,1994）。このような研究の論点はネットワークの外部性が働くような市場、たとえばソフトウエアの市場では、ドミナントデザインを無視した企業よりも積極的に自社製品に取り込んだ企業の成功確率が高いことが示されている。換言すれば、企業の市場参入戦略は、市場で認知された技術を取り込み
自社技術との融合を上手く行った企業の方が、認知されていない新規技術を取り込むよりも成功確率が高い、すなわち、技術リスクよりも市場リスクを回避する方が重要な条件となる。標準化された技術の採用は、極めて限られたタイ
ミング、つまりドミナントデザインが形成される直前に採用され、しかも、企業内の技術の延長線上にではなく、新しいアーキテクチャを伴ったイノベーシ
ョンを採用した企業の成功確率が高いことが明らかにされている（Henderson
and Clark,1990; Christensen, Suarez and Utterback,1998）。以上、主にソフ
トウエアの標準化のプロセスについて既存研究の成果をレビューした。

6

２．ソフトウエアとハードウエアの統 合
本章では、ソフトウエアがどのようにハードウエアと統合されるのかを、まず明確にする。一般的にソフトウエアはシステムとして扱われるときには、ハードウエアと比べてその性質が理解されにくい。たとえばその機能は、映像・文字などの視覚情報、音声といった物理的なアウトプットとして捉えられるため、使用者からは、ソフトウエアとハードウエアの機能の区別がつきにくい。
その上ソフトウエアは物理的に存在しない財であるため、ハードウエアと同等には扱うことができない。たとえば、簡単に複製ができるという機能は、ハードウエアではあり得ない。それでは、ソフトウエアとは一体、どのように理解されるべき存在なのであろうか。
図１は、ハードウエアとソフトウエアがどのように統合されているのかを示している。ここでいうハードウエアとは、パソコンでは CPU、その他の電子機器では、マイクロコンピュータ（以下、マイコンとする）と呼ばれる半導体チップを指す。このようなハードウエアとソフトウエアの境界にあるのは、OS
カーネルと呼ばれるソフトウエアの一部分である。カーネルとは、システムにおいて中核的な存在として機能するものを指す。たとえば OS カーネルといえば、メモリー管理やタスク管理など、OS の基本機能を実現する部分を意味する。つまり、情報の書き込み、呼び出し、演算といった基本的な命令をマイコンに指示し、マイコンはその命令を受けて電気信号に変換し、他の部品を動作させる仕組みとなっている。OS というのはオペレーション・システム４を指し、複雑な CPU やマイコンの仕組みが、ルール化された方法で管理される目的のために存在する。

ミドルウエアOS カーネル
ハードウエア

図１．システムの構造

7

ソフトウエアアプリケーションミドルウエアとは、ソフトウエアの部品である。ソフトウエアは、様々な命
令をマイコンに伝えるが、たとえば、音声の認識・合成、文字の入力・出力、
ネットワークとの接続など、頻度高く使用される機能を予め用意しておき、部品として使用するものである。つまり、ソフトウエアの機能をモジュール化したものである。OS とアプリケーションの中間に位置するためにこのような名前がついた。
最後に、システムのソフトウエア構造では最も上位に位置するアプリケーシ
ョンとは、われわれが認識するソフトウエアそのものを意味することが多い。
たとえば、表計算、ワープロといったソフトウエアのことをアプリケーションと呼ぶことがある。実際には、図１が示すように、ハードウエアに直結する
OS カーネル、ミドルウエアの、さらに上のレイヤーに相当し、ソフトウエア
がその使用者と接する部分を指す。以上、電子機器のシステムの構造、特に、
ソフトウエアはどのようにハードウエア上で動作するのかを述べてきた。ソフ
トウエアは、階層を有しており、その下部に位置する OS カーネルが直接、ハードウエアに対してさまざまな動作を指示する役目を負っていることを示した。
それでは、このようなソフトウエアはどのような設計思想でハードウエアと組
み合わされているのであろうか。言い方を変えると、このような三層構造は、
ソフトウエアの性質とどのように関連しているのであろうか。このようなソフ
トウエアのアーキテクチャについて、次項で分析していく。

３．ソフトウエアと製 品 アーキテクチャ
アーキテクチャという概念は、研究開発や技術進化を直接分析するというものではなく、
その上位概念として製品そのものの設計思想を考えるものである。
製品アーキテクチャの分類は、技術内容や製品開発手法に立脚したものはなく、製品の外部へのインタフェイスが標準化されているか否かという視点で分類されている。したがって、既存研究の多くは、製品アーキテクチャの分類をもとに製品開発組織、イノベーション管理との関係などの分析を静的に行うものであった。このような議論は、ハードウエア製品、もしくは、ソフトウエア製品を別々に扱ったものであり、それぞれを明確に区別する理論は必要がなかった。
つまり、ソフトウエアとハードウエアがシステム化された状態のアーキテクチ

8ャを分析する研究は、ほとんど存在していない。したがって、このようなシス
テムのアーキテクチャを分析する場合、ソフトウエアとハードウエアの統合の問題を無視した従来のフレームワークでは、上手く当てはまらない可能性がある。そこで、本項ではまず、ソフトウエアとハードウエアの統合について考えてみることにする。
ソフトウエアの歴史は比較的新しい５。その間、ハードウエアの世界では真空管、トランジスタ、IC とドッグイヤーと呼ばれるスピードで技術革新が進められている。このような進化に伴って、ソフトウエアの重要性もますます高まっているにも拘わらず、ハードウエアほどの製品開発効率を向上させる革新的な前進が見られないのは何故であろうか。その要因としてソフトウエアの持つ多面性を分析する。ここでの分析は、代表的なソフトウエアである OS を例として進める。OS は、あらゆる電子機器に用いられている。たとえばパソコン
では Windows のシリーズ、マッキントッシュ用の MacOS、さらに代表的なオープン・ソースである Linux、業務用途で多く使用される Unix 系などが大量に使用されている。パソコン以外でも、マイコンを使用する電子機器では、組
み込み型６と呼ばれる OS が使用されている。その使用量は、実はパソコン用をはるかに陵駕している。
このような組み込み型のOS には、
ITRON、
VxWorksなど数多くの種類が使用されている。パソコン用の OS は、複数のアプリケー
ションソフトウエアが使用できるということから、一般的にオープンなアーキ
テクチャ、組み込み型の OS は特定の機器専用のプログラムを使用するためクローズなアーキテクチャと分類できるように思われるが、一方では、パソコン
用の OS は、Windows シリーズの OS のように、ソースコードは開示されていないが、一方、ITRON などの組み込み型の OS は開示されており、それぞれはクローズ、オープンなアーキテクチャと見ることができる。このような事例から、OS の製品アーキテクチャを一つの分類で括ることが容易ではないことが予想される。製品アーキテクチャが多面的という意味は、このように、括り方によって、アーキテクチャが異なるためである。
図２は、OS の製品アーキテクチャを分類する際に関連すると思われる要因を示している。OS は、ハードウエア、アプリケーション、OS のカスタマイズ
性という３つの要因の接点に位置している。このようなソフトウエアの持つ多9面性について、それぞれの視点について検討していこう。
表１は、このようなソフトウエア、特に代表的な OS が持つ性能の比較を示したものである。まず表中、左の列では、ハードウエアに対して、オープンか
クローズ・アーキテクチャかという分類を示している。一般的に組み込み型のOS は、ハードウエアに対する製品アーキテクチャという側面において、クローズ・アーキテクチャを取る。
多くは電子機器に組み込まれて使用されるため、ハードウエアを統合するマイコンは、限られたもので良いという思想を持つためである。他の見方をすると、異なったマイコン間での互換性を保証する必要性がないためである。しかしながら、Linux や Unix などの OS では、ネット
ワーク・サーバーなど、あらゆる種類のパソコンで使用されることが要求されるため、オープン・アーキテクチャとなる必要性がある。
次にアプリケーションに対する製品アーキテクチャは、表の左から２番目の列に示されている。アプリケーションに対してオープンかクローズかという判
断は、複数のアプリケーションに対応できるかどうかという意味である。
表中、
クロ－ズなアーキテクチャを取る OS は、機器に組み込まれる際に、アプリケ
ーションとともに、ROM というメモリーに埋め込んで使用されるため、専用のアプリケーションにしか対応できない。しかし、たとえば WindowsCE など
も、ROM 化はできるが、その場合にアプリケーションまで ROM 化する必要はないため、オープンなアーキテクチャである。左から３列目の OS の持つ多種のハードウエアとの親和性
ハードウエアOS カーネル

アプリケーションOS のカスタム化

多種のアプリケーションとの親和性

カスタム化の可否

図２．OS の持つ製品アーキテクチャの多面性

10

構造に対する製品アーキテクチャは、OS そのもののカスタマイズ性を示す。
オープン・アーキテクチャとなる OS は、
ソースコードが公開されているため、自由にカスタマイズができる。他の OS は、ソースコードの開示がない。４列目以降では、OS の性能比較がされている。まず、リアルタイム性とは、近年のマイコンは性能が格段に向上し、多くのタスクを同時にこなせるようになっている。その際に、各タスクの終了時間、切り替え時間が保証されているかど
うかという比較である。パソコンに用いられる OS ではさほど重要視されないが、制御目的でマイコンが使用される用途では、細かいタスクを時間通りに切り替える必要があり、重要な性能項目となる。ROM 化ができるかどうかとい表１．各 OS の性能比較と製品アーキテクチャの多面性
OS の種類

対ハードウエア対アプリケーション

OS の持つ構造７

リアルタイム性８

ＲＯＭ化

無償かどうか９

ITRON

○

●

○

○

○

○

VRTX

●

●

●

○

○

●

pSOS

●

●

●

○

○

●

VxWorks

●

●

●

○

○

●

Nucleus

●

●

○

○

○

●

OS9

●

○

●

○

○

●

Hard Hat Linux

●

○

○

○

○

●

Embedix

●

○

○

○

○

●

WindowsCE

●

○

●

●

○

●

UNIX

○

○

○

●

●

●

FreeBSD

○

○

○

●

●

○

Linux

○

○

○

●

●

○

WindowsNT

○

○

●

●

●

●

Windows95/98

●

○

●

●

●

●

MacOS

●

○

●

●

●

●

○：オープン○：オープン○：オープン

○：保証

○：出来る

○：無償

●：クローズ●：クローズ●：クローズ●：保証なし●：出来ない●：有償

11

う項目は、OS をハードウエアに組み込む際、どのような形で収納できるかという性能である。Windows のシリーズでも、携帯機器への組み込み用に開発された WindowsCE は、ROM 化を前提にして設計されている。最後に、一番右の列に示されるのは、OS の使用に対する対価を表している。一部の OS は、
コンソシアムやインターネットを通じて開発されたものであり、無償で使用が可能なものもある。このように OS の性能に関して作成した表１について、OSの性質を明確に比較・分類するために因子分析を行った。その結果、表２に示されるように２つの因子が抽出された。第１因子は、アプリケーションに対す
るアーキテクチャ、リアルタイム性の保証の有無、ROM 化ができるかどうか、
また、第２因子はハードウエアに対するアーキテクチャ、OS の持つ構造のアーキテクチャ、有償か無償かという、それぞれ３つの成分により構成されている。このような因子分析の結果を受けて因子得点をプロットしたものが図３である。図３では、第１因子を X 軸に、第２因子を Y 軸に取り、それぞれの OSを、点線で囲まれた４つのグループに分類している。それぞれのグループは、
大きく、組み込み型かパソコンやワークステーションに使用される一般型か、もう一つの軸は、コンソシアムのように複数の主体が協力して組み上げたもの
か、市場のものかに分かれる。まず、Nucleus、Hard Hat Linux、Embedix、
VRTX、pSOS、VxWorks、OS9 の７つの OS は、左下の組み込み型で市場のグ表２．OS に関する性能比較の因子分析結果１０
成 分
回転後の成分行列

第１因子

第２因子

ハードウエアに対するアーキテクチャ-0.4270.803

アプリケーションに対するアーキテクチャ-0.799-0.043

OS の持つ構造のアーキテクチャ

0.109

0.804

リアルタイム性の保障の有無

0.952-0.089ＲＯＭ化ができるかどうか

0.906-0.228

有償か無償か

0.095

0.890

因子抽出法：因子分析
回転法：Kaiser の正規化を伴うﾊﾞﾘﾏｯｸｽ法、３回の回転で収束

12

ループに帰属される。これらは有償であるが、リアルタイム性に優れ、ROM化が容易なグループである。次に、左上に示される ITRON は、委員会型で組み込み用として使用されるオープン・ソース、ロイヤリティ・フリーという性質を持つＯＳである。
良く知られた WindowsCE、WindowsNT、Windows95/98、MacOS といった４つの OS は図中、右下に位置される代表的市場型 OS である。最後に右上の FreeBSD、Linux、Unix の３つの OS は、ITRON と同様に、委員会型であり、オープン・ソース、ロイヤリティ・フリーという性質が強いが、組み込み型には応用しにくいグループである。
本項では、ソフトウエアとしての OS を例に、その多面性について論じてきた。本項で示したのは、OS の製品アーキテクチャは、ハードウエア、アプリ
ケーション、OS 自体のカスタマイズ性という３つの面から議論される必要性である。このような OS の持つ多面性に着目し、それぞれの OS を精査することにより、４つのグループに類型化できることが分かった。

組み込み型ＯＳ

一般型ＯＳ

FreeBSD
Linux

ITRON
1.0

Nucleus

Hard Hat Linux
Embedix
1.0

VRTX
pSOS
VxWorks

UNIX

0.0

-1.0
WindowsNT
WindowsCE

-1.0
OS9

MacOS
Windows95/98-2.0
リアルタイム性・ROM化

図３．OS の性能に関する因子分析結果のプロット

13

市場型ＯＳ

オープン・
ソース ・ ロイヤリティフリー

委員会型ＯＳ

2.0

４．まとめ
前章で述べたように、OS という極めて標準的なソフトウエアについて分析を行った。OS というソフトウエアは、ほとんど全ての IT・デジタル家電機器やパソコン、通信機器に使用される極めてインフラ色の強い、つまり標準化を求められやすい概念を有する製品である。それだけに、容易に開発されるもの
ではなく世界的にも限られた製品間での競争となる特異な製品である。
さらに、その流通数量は膨大なものであり、たとえば、マイクロソフト社の例から分かるように社会的影響は極めて大きい。今回、世界的に流通している代表的な 15
種類の OS に着目してその分析を行った。結果として、その普及・標準化についていくつかの知見を得ることができた。最終的に、OS を２つの軸によって規定される４つの類型に落とし込むことができた。この２つの軸はそれぞれ、
リアルタイム性、ROM 化の可否、つまり、組み込み型かパソコンなどに使用される一般型かという分類と、オープン・ソース、ロイヤリティ・フリーという委員会型か市場型かの分類である。
図４にこのような、委員会型・市場型の流通の違いを示してある。この図を用い、それぞれの場合の標準化が導かれる要因を考えてみよう。まず、市場型の例としてマイクロソフト社の Windows の例を示している。Windows のような完全な市場型 OS はブラックボックス化されマイクロソフト社より、コンピ
ューター企業へ直接、販売される。これに対して委員会型の代表である Linux

Intel
IBM

IBM

Intel

Dell

Windows

HP

Red
Hat

SuSE

LINUX

Dell
VA

SONY

Turbo

東芝

市場型OSの流通例

委員会型OSの流通例

図４．市場型 OS と委員会型 OS の流通の相違

14

は、レッドハット社、スーセ社、ターボリナックス社といった中間流通を請け負う企業が独自にパッケージングした形で市場 OS として販売する形態をとる。
コンソシウムで共用されるべき成果を結果的に市場パッケージとして販売するという形態は、一見、不合理に見えるが、ユーザー側から見ると、品質の保証、
最新バージョンへのバージョン・アップなどのメリットがあり、結果的に Linuxが普及するマーケティング上の有効な戦略として作用したことは否定できない。
それでは、この二つのモデルは OS の標準化という観点からどのように位置づけられるのであろうか。まず、いずれの OS も、一企業の内部に取り込まれることもなく水平的な産業構造をとることになり、社会インフラとして標準化の条件を備える。それでは、市場型と委員会型の相違はどのようなものであろうか。まず、Windows のような市場型の OS は供給企業により、製品開発の短中長期のマイルストーンが示され、それにしたがって製品が市場に流通される。
しかも、そのサイクルはさほど短くない。この点が、顧客がロックインされや
すい、すなわち、標準化されやすい要因となっている。つまり、顧客はいつまでたっても完璧な製品を入手できないことになり、不十分な性能を持ったまま次の製品を待たなければならない。しかも、組み合わせて使用される CPU は
常に性能向上が行われているため、OS への性能向上要求は常に存在し、永遠に課題が解決されないループが作られている。一方、委員会型の Linux は常に改良が加えられるが、さまざまな中間流通企業より多くのパッケージが製品化され、マイルストーンは示されず、常に最新のバージョンが追加され、市場ニーズが確実に反映されるという保障はない。
以上、OS というソフトウエアについて分析を行った。その結果、OS はその性能によって４つに分類することがでるが、一見、標準化に有利な委員会型のOS も、品質保証の問題、性能向上のマイルストーンを示す主体の不在という問題より、必ずしも標準化に優位ではないということを示した。そのために、
マーケティング上、中間流通業者の介入により品質の問題、性能向上が請け負われる独特の流通構造が形成されているのである。OS はソフトウエアであるが、インフラ的な性質を示すため、たとえ無償という性質を有していても、リアルタイム性、オープン・ソースなどの極めて有力な性質がなければ標準にはなり得ないのである。

15

脚注：
１

ネットワークの外 部 性 と言 われる。この分 野 の先 行 研 究 は多 く多 くの数 量 モデ
ルが研 究 されている。代 表 的 な研 究 は、Dybvig and Spatt(1983)、Farrell
and Saloner(1985),(1986)、Kats and Shapiro(1985)などがある。

２

バンドワゴン効 果 と表 現 される。古 くは 19 世 紀 の Veblen によるヴェブレン効 果と呼 ばれる消 費 者 行 動 研 究 から端 を発 し、さまざまな研 究 がされている。

３

ポジティブ・フィードバックと呼 ばれ、強 者 はさらに強 者 に、弱 者 はさらに弱 くなるという循 環 を表 す。

４

多 くのアプリケーションソフトから共 通 して利 用 される基 本 的 な機 能 を提 供 し、コンピュータシステム全 体 を管 理 するソフトウェア。「基 本 ソフトウェア」とも呼 ばれる。
ソフトウェアの開 発 者 は、OS の提 供 する機 能 を利 用 することによって、開 発 の手
間 を省 くことができ、アプリケーションの操 作 性 を統 一 することができる。OS には、
パソコン用 のものと IT 製 品 などに用 いられる組 み込 み型 のものがある。もともと、OS という存 在 そのものの歴 史 は浅 い。1965 年 に MIT、GE で開 発 された
Multics という OS がその原 点 であり、1972 年 、ハードウエアに依 存 しない、移 植
性 を有 した初 の OS である Unix が誕 生 した。その後 、さまざまな目 的 で無 数 のOS が開 発 されてきた。

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ソフトウエアの歴 史 は、アラン・チューリングが 1936 年 に発 明 した計 算 機 から始まった。チューリングの計 算 機 は制 御 式 を記 述 したテープをヘッドで読 み取 り、
計 算 処 理 を行 った結 果 をテープに書 き出 すという単 純 な装 置 であったが、ソフ
トウエアとして書 き込 んだ情 報 をハードウエアである計 算 機 で処 理 するという、
今 日 と同 様 の原 理 を用 いたものであった。このような設 計 思 想 は、後 にフォン・ノイマンに受 け継 がれ、ノイマン型 アーキテクチャと呼 ばれるコンピュータが発 明された。今 日 のコンピュータの原 型 である。1947、48 年 に発 行 されたフォン・ノ
イマンとゴールドスタインの共 著 「電 子 計 算 機 のための問 題 の計 画 とコーディ
ング」３巻 で初 めてソフトウエアについての記 述 が見 つけられる。

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パソコンや PDA などでは身 近 に感 じることができる CPU の機 能 であるが、近 年の電 子 ・電 気 機 器 では多 くのものにコンピューターが埋 め込 まれている。車 、携
帯 電 話 。テレビ。ラジオはもちろん、冷 蔵 庫 や照 明 システムにも使 用 されている。
このような機 器 では、組 み込 み用 OS と呼 ばれる OS が利 用 されており、パソコン
やサーバー、ワークステーション用 とは区 別 されている。このように、組 み込 み用の OS が使 用 され始 めたのは、比 較 的 、最 近 のことであり、カーナビの普 及 がその発 端 になったといわれている。

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OS の持 つ構 造 のアーキテクチャは、この場 合 、OS がオープン・ソースの場 合 かどうかで判 断 した。
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リアルタイム性 とは、より優 先 度 の高 いタスクを実 行 することを保 証 し、次 に実 行
するタスクへの切 り替 え時 間 と割 り込 みへの応 答 時 間 を保 証 するかどうかで判
断 した。

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OS の使 用 に当 たって、有 償 か無 償 か、つまりロイヤリティが発 生 するかどうかで判 断 した。

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因 子 分 析 結 果 を示 したものである。バリマックス回 転 後 の第 １因 子 の寄 与 率
は 42.83％、第 ２因 子 では、35.78％であり、第 ２因 子 までの累 積 寄 与 率 は78.6％となった。

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