執筆要綱（補足説明も併せてご覧ください）
1. 投稿原稿
本誌は，横組みの脚注方式を採用しています。投稿原稿の注は，通し番号を付して論文末に一括することとし，本文と注は，同じ大きさの活字を用い，活字の大きさを変えるなどの編集は一切行なわないで下さい。また，図表は本文に組み込まず，論文末尾の参考文献一覧の後に組み込み，本文中においては図表の位置のみを指示して下さい。
なお，投稿原稿は，掲載が決定した段階で，ワードプロセッサーソフトウェアを用いて作成した電子ファイル，およびテキスト・ファイル形式にて保存した電子ファイルの両 方 を 提 出 し て い た だ き ま す 。 J-STAGE に 搭 載 さ れ る 電 子 版 に ， 電 子 付 録 (onlineappendix)によるデータ，史料，図の搭載を希望する場合，データについては.txt ファイル
形式，史料については.txt 形式または.pdf ファイル形式，図については.pdf ファイル形式の電子ファイルを提出していただきます。

2. 資料および固有名詞の振り仮名
引用資料に漢文表現が含まれる場合には，原則として，訓読した読み下し文の平仮名をルビとして振って下さい。日本語の固有名詞や難読の古語にも，原則として，読み仮名をルビとして振って下さい。

3. 参考文献の表記法は，以下の通りとします。
(1) 文末参考文献一覧方式を採用しています。論文末に「参考文献」と題する節を設け，論文中において言及される文献を，図書および論文を先に，一次資料を後として，全て列挙して下さい。
(2) 図書および論文の配列は，邦語文献を一括して先に配置し，外国語文献は言語ごとに一括してその後に配置し，邦語文献は姓名の五十音順，中国語文献は姓名の pinyin によるアルファベット順（漢籍は，「中国語文献」の下に下位分類「その他の中国語文献」を設け，その下に別途欄を設け区別して配列），英語文献は姓名のアルファベット順とするなど，それぞれの言語による慣行に従って整序して下さい。同一著者による文献は刊行年順に配列して下さい。同一著者による単著と共著を掲載する場合は単著を先として下さい。邦語以外の文献は邦語文献の後，欧語文献の前に配列し，整序はそれぞれの言語における慣行に従って下さい。個人の著作と法人等，団体による著作の下位分類は行わないで下さい。各文献の 2 行目以降は邦語文献の場合は全角 1 文字下げ，外国語文献の場合は半角 2 文字下げとして下さい。
(3) 文末参考文献一覧に含めるべき情報と表記順序は次の通りです。新聞，雑誌等の定期刊行媒体は参考文献一覧には含めず，下記の(4)に従い，引用の際に脚注に書誌情報を記入して下さい。

a. 単行本
著（編）者姓名（刊行年），書名（邦語の場合は二重鉤括弧『』によって括り，欧語の場合はイタリック書体として下さい），刊行地：出版社（邦語の場合は刊行地を省略して下さい）。翻訳書を利用する場合には，片仮名表記の著者姓名により，日本語文献に五十音順に従って配列して下さい。原書名を添える場合には括弧内に付け加えて下さい。
b. 雑誌論文
著者姓名（刊行年），題目（邦語の場合は一重鉤括弧「」によって括り，英語の場合は二重引用符“ ”によって括り，他の外国語の場合はそれぞれの慣習的な書式に従って下さい），雑誌名（邦語の場合は二重鉤括弧『』によって括り，英語の場合は冠詞，前置詞，関係詞と接続詞を除く単語の一文字目を大文字とするイタリック書体とし，他の外国語の場合はそれぞれの慣習的な書式に従って下さい），巻（号），頁（頁番号のみを xxx-xxx と記し，「頁」，「p.」や「pp.」（英語），「s.」（独語）は記さないで下さい）。
c. 単行本所収論文
著者姓名（刊行年），題目（邦語の場合は一重鉤括弧「」によって括り，英語の場合には二重引用符“ ”によって括り，英語以外の外国語の場合はそれぞれの慣習的な書式に従って下さい），編者名，書名（邦語の場合は二重鉤括弧『』によって括り，英語の場合は冠詞，前置詞，関係詞と接続詞を除く単語の一文字目を大文字とするイタリック書体とし，英語以外の外国語はそれぞれの慣習的な書式に従って下さい），刊行地：出版社（邦語の場合は刊行地を省略して下さい），頁（頁番号のみを xxx-xxx と記し，「頁」，「p.」や「pp.」（英語），「s.」（独語）は記さないで下さい）。
d. ディスカッションペーパー
著者姓名（公開年），題目（邦語の場合は一重鉤括弧「」によって括り，英語の場合は二重引用符“ ”によって括り，他の外国語の場合はそれぞれの慣習的な書式に従って下さい），公開機関が付した分類番号，公開機関名。
e. web 公開文献
著者姓名（公開年），題目（邦語の場合は一重鉤括弧「」で括り，英語の場合は二重引用符“ ”によって括り，他の外国語の場合はそれぞれの慣習的な書式に従って下さい），公開機関名，URL，最終接続日。
f. 一次資料
資料群名（所蔵機関が分類番号を付している場合にはその番号），所蔵機関名。

例：参考文献
大月康弘（2004）「ビザンツ国家と慈善施設―皇帝・教会・市民をめぐる救貧制度」
長谷部史彦編『中世環地中海圏都市の救貧』慶應義塾大学出版会，1–44 。
大月康弘（2005）『帝国と慈善―ビザンツ―』創文社。
総 務 省 統 計 局 （ 2016 ） 「 労 働 力 調 査 月 次 2016 年 10 月 」 ， 内 閣 府 ，
http://www.stat.go.jp/data/roudou/index.htm，2016 年 12 月 21 日接続。
高島正憲・深尾京司・西谷正浩（2017）「成長とマクロ経済」深尾京司・中村尚史・中林真幸編『岩波講座 日本経済の歴史 1 中世 11 世紀から 16 世紀後半』岩波書店，2–23。
ノース，ダグラス C.著，水野孝之・川嶋稔哉・高槻泰郎・結城武延訳，瀧澤弘和・中林真幸監訳（2016）『ダグラス・ノース 制度原論』東洋経済新報社(Douglass C.
North (2005), Understanding the Process of Economic Change, Princeton: Princeton
University Press)。
萬代悠（2015）「19 世紀前半の地主経営と小作人編成―泉州日根郡中村要家を事例として―」『社会経済史学』81(1)，69–83。

朝鮮語文献
김재호（2014）「근대적 재정국가의 수립과 재정능력, 1894-1910」『경제사학』57，
서울: 경제사학회， 143–178．
연갑수・주진오・도면회（2016）『한국근대사１국민 국가 수립 운동과 좌절』서울:도서출판 푸른역사．
오육삼（2007）「1930 년도 일본군의 룡정촌출병사건」政協延辺朝鮮族自治州委員会
文史資料委員会（編）『延辺文史資料滙編』延吉：延辺人民出版社， 86-88．
이영훈（2016）『한국경제사 Ⅱ 근대의 이식과 전통의 탈바꿈』서울: 일조각.
홍희유（저）, 리은철（편）（2012）『조선상업사 （원시 - 중세편）』개정판, 평양:사회과학출판사.

中国語文献
国家統計局国民経済綜合統計司編（2010）『新中国六十年統計資料彙編』北京：中国統計出版社。

上海社会科学院経済研究所編写・徐新吾主編（1992）『江南土布史』上海：上海社会科学院出版社。
呉承明（1985）『中国資本主義与国内市場』北京：中国社会科学出版社。

その他の中国語文献
漢籍『皇明経世文編』陳子龍等輯， 全 504 巻・補遺 4 巻， 崇禎 11 年（1638 年）， 北京：中華書局影印本， 1962 年。
『明世宗実録』全 556 巻，中央研究院歴史語言研究所影印本，1965 年。
『呉江県続志』全 41 巻，光緒 5 年（1879 年）刊本。

英語文献
Aoki, Masahiko (2001) Toward a Comparative Institutional Analysis, Cambridge, MA: TheMIT Press.
Fukao, Kyoji, Jean-Pascal Bassino, Tatsuji Makino, Ralph Paprzycki, Tokihiko Settsu,
Masanori Takashima, and Joji Tokui (2015) Regional Inequality and Industrial Structure
in Japan: 1874‒ 2008, Tokyo: Maruzen.
Saito, Osamu (2015) “Growth and inequality in the great and little divergence debate: AJapanese perspective,” The Economic History Review, 68(2), 399‒419.
Saito, Osamu and Masahiro Sato (2012) “Japan’s civil registration systems before and after
the Meiji Restoration,” Keith Breckenridge and Simon Szreter, eds., Registration andRecognition: Documenting the Person in World History, Oxford: Oxford University Press,
113‒135.
Sng, Tuan-Hwee and Chiaki Moriguchi (2014) “Asia’s Little Divergence: State capacity inChina and Japan before 1850,” PRIMCED Discussion Paper Series 58, Institute ofEconomic Research, Hitotsubashi University.

一次資料「麻生家文書」，九州大学附属図書館付設記録資料館。
「要家文書」，貝塚市郷土資料室寄託。

(4) 論文中における参考文献への言及は著者姓（刊行年）として下さい（例：大月（2005））。3 名以上の共著による場合は，初出時に全著者姓（刊行年）（例：Fukao, Bassino, Makino, Paprzycki, Settsu, Takashima, and Tokui (2015)）とし，再掲時には第一著者姓他（et al.）（刊行年）として下さい（例：Fukao et al. (2015)）。一次資料への言及は個別資料名，必要に応じて年代，所蔵機関による資料番号によって下さい（例：「志願書」，「麻生家文書」4-二坑 A–23，「俗判帳」，明和 4（1767）年。
「要家文書」け–226。引用する一次資料群が一件である場合は，資料群名を略し，資料番号のみとして下さい）。新聞，雑誌等の定期刊行媒体の記事への言及は，記者名（署名記事の場合），記事名（邦語の場合は一重鉤括弧「」によって括り，欧語の場
合には二重引用符“ ”によって括って下さい），媒体名（邦語の場合は二重鉤括弧『』によって括り，欧語の場合はイタリック書体として下さい），年月日によって下さい（例：「東京商況」，『中外物価新報』，1882 年 5 月 3 日。収，「須坂蚕糸業の一班」，『信濃毎日新聞』1892 年 3 月 16 日）。“Commercial times: Weekly price current,”
The Economist, June 30, 1877.）。
(5) 参考文献名もしくは参考文献名と該当頁にのみ言及する引用注は脚注とはせず，本文該当箇所に括弧書きにて注記してください。該当頁は数字のみを注記し，頁や pp. を補わないでください（例：中世経済は 14–15 世紀に長い停滞を脱したと考えられている（高島・深尾・西谷（2017），16‒20））。
(6) 数字は，原則としてアラビア数字を使用して下さい。ただし，桁数の多い数字の場合は，「１億 2000 万人」のように記してもかまいません。
(7) 句読点は，「，」「。」方式を採用しています。
(8) 『社会経済史学』は著者に対して査読者名を匿名とする一方，審査者には著者名を開示する片側匿名審査方式を採っています。自著を引用する際には，他の参考文献と同様に，著者名（刊行年）として言及してください。