2023 年 12 月 7 日
適切な引用方法について
京都大学大学院工学研究科
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適切な引用の必要性について
学位論文の指導・審査にあたり最も重要なことは、その論文の研究内容・成果に新規性・独創性があるか、という事になります。それに加えて重要なことは、研究公正上の不正の有無です。京都大学では、研究活動上の不正行為を「捏造」「改ざん」「盗用」と規定しています。また、二重投稿や不適切なオーサーシップ等は、研究者倫理に反する行為として、多くの学術誌の投稿規程等において禁止されています。これらの不正行為が確認された場合、研究者および研究機関が処罰の対象となり、その結果学位論文が取り消しとなるなど、大きく社会的な信用を失うことになります。
「捏造」
「改ざん」
「盗用」は注意不足によって意図せず発生し、不正行為を疑われる可能性があります。研究不正が発生しないよう、また、研究不正と疑われないようにするためには、研究ノートを付け、研究プロセスを残し、先行研究を適切に引用する必要があります。
ここでは、京都大学で示されている研究公正の考え方を踏まえつつ、工学研究科の学位論文に関する考え方と引用のガイドラインについて示します。
自己の公刊論文と博士学位論文等に関する考え方について
 博士後期課程在学期間中ならびに博士学位論文作成に至るまでの期間（修士課程在学期間や社会人在職期間等）に発表した自己の公刊論文を引用して、博士学位論文を作成しても自己剽窃や多重投稿には当たらない。修士論文や特別研究論文も同様である。
 自己の公刊論文を博士学位論文に直接引用する場合、自己の公刊論文を本文中に明示することが望ましい。
 博士学位論文は、学位規程に基づき、学位を授与された日から 1 年以内に当該学位論文の全文を公表するものとする。ただし、博士学位論文に非公表の章が含まれる場合は、一定の非公表期間を設け、要約したものを公表する。要旨であっても、投稿中の公刊論文との類似性を指摘される場合があるので、十分配慮すること。要約文により既発表と見なされることがあり、注意を払う必要がある。また、博士学位論文の執筆時に、将来、公刊論文への自己引用が想定される部分は当該学位論文中に「投稿準備中」などと明示しておくことが望ましい。
なお、修士論文や特別研究論文は、非公表とする（桂図書館運営委員会決定事項）。

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引用のガイドライン「引用」に関連する研究上の不正行為の例を下記のとおり記載します。
 研究室の同僚が研究室のミーティングで発表したアイデアを自らのアイデアとして公表する。
 論文を作成する際、序論や先行研究の説明は重要でないと考え、他者の論文からそ1

のまま流用した。
 インターネットで見つけた他人の文章を切り貼りして自己の文章として発表した。
「引用」を行う場合の基本的留意事項
論文の実質的要件を充たすために、まず先行研究業績を分析する必要があり、当然、多数の文献を参照する必要があります。加えて、他人の研究成果を利用するためには、出典を明示し、読者が出典に当たれるようにしなければなりません。上述の「引用のガイドライン」にある不正行為の例やそれに類似する行為を行わないように、また、注意不足でそのような行為と疑われないように、以下の点に注意して論文の作成を実施してください。
 盗用を防ぎ研究上の不正行為を行わないためには、出典の明記、適切な引用が不可欠である。
 先行研究業績の分析は必要である。自己の記載と引用部分を明確に区別し、引用部分には、正確に出典を明記する。
 他人の著書・論文の文章をそのまま引用することは避け、同じ考えてあっても、自分の言葉で言い換えるか、要約すること。ただし、出典は正確に明記し、盗用との誤解を招かないようにする。
 やむを得ず他人の文章をそのまま引用する場合には、引用符を（和文の場合は「 」、英文の場合は“…”）を用いることで、引用であることを明示する。引用符を用いた場合でも、必ず出典を明記する。
 長文の引用の場合には、タブで１字ないし２字程度下げるなどのインデントを用いた表記を行い、さらに出典を明記する。
 他者の手法を用いる場合や長文を引用する場合は、Appendix に記載することが望ましい。本文に記載すると読みやすくなるが、一方で、自己と他者の業績の区別が曖昧となり、盗用との誤解を招く恐れがある。
 文章の引用だけではなく、図表を引用する場合にも必ずキャプションに出典を明記する。
 「孫引き（ある者が書いた文章を引用したものをさらに別の者が引用すること）」を避け、できるかぎり「原典」にあたることが必要である。どうしても「原典」に当たれない場合は「孫引き」であることを明記する。
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直接引用、ブロック引用、間接引用等の説明ならびに参考文献/引用文献リストについてここでは、直接引用、ブロック引用、間接引用ならびに参考文献/引用文献リストの作成方法の説明を行います。
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直接引用の例①川端は文献[1]において「国境の長いトンネルを抜けると雪国であった。
」と記している。
引用文献[1] 川端康成: “雪国”, 創元社 (1948)②川端は文献[1]において雪国との国境にはトンネルがあるとしている。
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参考文献

[1] 川端康成: “雪国”, 創元社 (1948)①は直接文章を用い、引用符を用いた例である。いずれのケースも引用される文献のリストを作成し、引用箇所のぺージ数などの情報は記載する。
文献リストの作成は、投稿する雑誌や所属学会のルールを参照する。
・ ブロック引用の例→字下げする。

（一行あける）

吾輩は猫である。名前はまだ無い。
どこで生れたかとんと見当がつかぬ。何でも薄暗いじめじめした所でニャーニャー泣いていた事だけは記憶している。夏目漱石「吾輩は猫である」より引用（一行あける）
長い文章を引用するときは「」などを用いず、引用個所の前後を１, ２行改行し、また、引用個所は本文よりも左インデントを設ける。
先に述べたように、Appendix での引用を活用し、本文と引用の違いを明確にすることも有効である。
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間接引用の例①Rosenfeld らは文献[1]において画像を “Informally, a picture is a flat object
whose brightness or color may vary from point to point.” と説明している。
引用文献[1] A. Rosenfeld and A. C. Kak: “Digital Picture Processing”, p. 2,Academic Press (1976)②Rosenfeld らは画像を位置ごとに明るさや色が変化する平面[1] 、と説明している。
引用文献[1] A. Rosenfeld and A. C. Kak: “Digital Picture Processing”, p. 2,

Academic Press (1976)

参考文献/引用文献リスト
厳密には直接本文に引用した「引用文献」と、直接引用してはいないが、論文を書く際に参考にした「参考文献」がある。広義には、引用文献を含め「参考文献」とする場合が多いようである。
論文の場合：著者名、出版年、論文題名、論文が掲載されている雑誌名、雑誌の巻数・号数、論文集の編者名と出版社名、掲載ページ
書籍の場合：著者名、出版年、本の題名、出版社名、参照ページ 詳細は投稿する雑誌や学会のルールに従う。
参考文献[1] A. Rosenfeld and A. C. Kak: “Digital Picture Processing”,
Academic Press (1976)

自然科学分野では、文脈・センテンスの正確さより、そこにある論理的事実が重要となる。一字一句違わずにそのまま書く必要性はないが、引用部分の区別が明確になるように注意する。また、引用される文献のリストを正確に表記する。文献リストの作成は、投稿する雑誌や学会のルールを参照する。
3「博士学位論文にかかる共著論文等の使用承諾書」について自己の公刊論文を引用して、博士学位論文を作成しても自己剽窃や多重投稿には当たらないことは先に述べたとおりですが、その公刊論文が共著論文である場合は、共著者からの使用承諾書と「博士学位論文の剽窃に係る届出書」（主査作成）を学位申請時に提出してください。
共著者の所在が不明等の場合は、使用承諾書を提出できない理由、経緯等を記載した文書（主査作成）を提出してください。
一度博士学位論文で用いられた公刊論文の成果を、後日共著者が博士学位論文の成果として用いること（複数の博士学位論文での成果としての利用）は禁じられています。共著者が共著論文の使用承諾書に許諾の署名をするかどうかはケースバイケースですが、どちらが公刊論文の主たる寄与者になっているかが、重要な判断ポイントになります。
なお、過去には無断で共著の公刊論文の成果を博士学位論文で用いたため、共著者から訴えられトラブルになったケースがあります。
最後に最初にも述べましたが、注意不足による引用忘れ（honest error）により、ある日突然、不正行為の疑いがかけられることがあります。定期的に研究公正の e-Learning を受講し、常に「正しい引用とは何か」という事を意識して研究を遂行してください。また、研究室、研究グループで常に「正しい引用とは何か」を議論しながら研究を遂行してください。
「不正など自分には全く関係が無い」と過信せず、常に「正しい研究とは」という事を意識することが大切です。
大学院在学中、修士論文・博士学位論文執筆前に、指導教員によるチュートリアルの受講もしくは大学院共通科目「研究倫理・研究公正」の単位を取得してください。また、「京都大学研究公正推進アクションプラン」に基づき、研究公正 e ラーニング研修も必ず受講してください。
https://www.kyoto-u.ac.jp/ja/research/rule/suishin/kensyu
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参考文献
本ガイドライン作成に当たり、下記の講義資料を参照しました。

研究公正教育に関する学内配布資料（卒業研究年次の年度当初ガイダンス資料）卒業論文作成へ向けて（2015 年 3 月配布）
京都大学研究公正教育小委員会 担当委員 経営管理大学院教授 松井 啓之

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