データセンター
人材育成ガイドライン
第 3.0 版

2023 年 9 月

日本データセンター協会
人材マネジメント WG

はじめに
データセンター事業者を取り巻く環境は、2020 年から流行した「新型コロナウイルス」の影響によるクラウドサービスの拡大、更にはサーバ・ネットワーク等インフラ基盤技術の高度化が進み、これらに対応した、より安全・安心なサービス提供が求められてきています。また、データセンターは環境やＢＣＰの観点からも重要な社会インフラとしての責任が益々大きくなってきています。
高度化するデータセンターサービスを支え、データセンターのお客様満足度を向上する人材の育成が課題であることから、人材マネジメントワーキンググループ（ＷＧ）では、「データセンター事業者のデータセンターにおける人材のスキル維持向上」を目的として主に四点の活動を進めてきました。
活動１： ＪＤＣＣ研修
活動２： 業界コミュニティ
活動３： 学生向けデータセンター見学ツアー
活動４： 人材育成ガイドライン（本書）

本書は、「データセンターにおける運用関係人材」＝「データセンタープロフェッショナル」の育成の仕組み（人材育成システム）作りをＪＤＣＣとして支援する施策の一つであり、データセンタープロフェッショナルの定義（業務、人材、役割、スキルとキャリア、キャリアパス）と、個社で運営する人材育成システ
ム作りをガイドしています。
ＪＤＣＣの各ガイドラインを参考に、データセンタープロフェッショナルの定義（業務、人材、役割、スキルとキャリア、キャリアパス）で人材と運用のレベルの明確化（見える化）を行っております。当ＷＧとしては、このような取り組みを通し、人材のスキル維持向上と業界の地位・価値向上の実現に向け引き
続き取り組んでまいります。

第３．０版では「時代に合わせたガイドライン」を方針として、ＪＤＣＣ会員個社へのヒアリングアンケー
トや有識者へのインタビューを経て、全体的なアップデートを実施しております。まだまだ不十分な状態
ではありますが、関係各所との連携ご支援をいただきながら今後もアップデートを推進してまいりたいと存じます。ご指導よろしくお願い申し上げます。

２０２３年９月（第３．０版発行）

日本データセンター協会
人材マネジメントＷＧ

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本書の手引き◾本書ガイドラインを初めてご覧になる方
はじめに ....................................................................................................................................... 2
１．１ 目的 ................................................................................................................................... 6
１．２ 人材育成ガイドラインの支援方針 ....................................................................................... 6
１．３ 人材育成システムモデルとガイドラインの関係 ................................................................... 7
１．４ ガイドライン作成に際しての考慮点 .................................................................................... 8◾本書で定めるデータセンターの運用体制・人材・スキルの定義をご覧になる方
２．１ 本書で扱うデータセンター分野の定義 .............................................................................. 10
２．１．１ データセンター分類の定義 ..................................................................................... 10
２．１．２ データセンター技術分野の定義 ............................................................................. 10
２．１．３ IT 技術分野の定義................................................................................................. 10
２．１．４ 他分野の定義 ........................................................................................................ 10
２．２ 本書で扱う業務分野と人材関連の定義............................................................................ 11
２．２．１ データセンター運用体制構成図 ............................................................................. 11
２．２．２ 業務分野と人材の役割の定義 ............................................................................... 12
２．３ データセンター運用スキルマップ ...................................................................................... 14
２．３．１ 専門分野共通スキル .............................................................................................. 14
２．３．２ 専門分野固有スキル .............................................................................................. 15
参考 データセンター運用体制例 .................................................................................................................................18◾本書で支援する人材育成システムをご覧になる方
３．１ 人材育成システムのモデル .............................................................................................. 24
３．２ 人材評価基準 .................................................................................................................. 27

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◾本書で定めるプロフェッショナル人材をご覧になる方
４．１ プロフェッショナル人材の定義 .......................................................................................... 29
４．２ プロフェッショナル人材の指標 .......................................................................................... 30
４．２．１ 共通スキル関連 ...................................................................................................... 30
４．２．２ データセンタースキル関連 ...................................................................................... 32◾本書で定める教育・研修・試験をご覧になる方
５．１ JDCC 研修コース ............................................................................................................. 37
５．２ JDCC 研修 運用基礎技術習得講座（レベル 1/2） ........................................................... 38
５．３ JDCC 研修 事例ベースのサービス品質管理講座（レベル 3） .......................................... 42
５．４ JDCC 研修 リーダーのための運用レベルアップ講座（レベル 4） ..................................... 44
６．１ IT 管理関連認定試験 ....................................................................................................... 46
６．２ ファシリティ管理関連認定試験 ......................................................................................... 47
７．１ データセンター事業における DX の背景 .......................................................................... 49
７．２ デジタルスキル標準（DSS）のご紹介 ................................................................................ 49
７．３ DX 推進人材育成プログラムのご紹介 ............................................................................. 49
７．４ 本書におけるデジタルスキル標準（DSS） ......................................................................... 49◾日本データセンター協会の各ガイドラインを参照されたい方
８．１ ＪＤＣＣ各ガイドライン ........................................................................................................ 51

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１ 人材育成ガイドラインの概要

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１．１ 目的
人材マネジメントＷＧの活動の目的である「データセンター事業者のデータセンターにおける運用関係人材のスキル維持向上」に対し、「データセンタープロフェッショナル」の確立と「人材育成システム」を図るための支援を、「JDCC 人材育成ガイドライン」としてまとめる。
図１．１ ＪＤＣＣとしての人材育成への取り組み

１．２ 人材育成ガイドラインの支援方針「データセンター事業者が、それぞれ人材育成システムの構築と運用を行う」ことを前提とし、下記の観点で支援を行う。

■ データセンタープロフェッショナルと人材育成システムのモデルを定義し、そのモデルに対して下記の項目を定義する。なお、本ガイドラインは、個社用のテンプレートとなるように考慮している。
① データセンター業務と人材の定義② データセンター人材の役割定義③ データセンター人材に求められるスキルとキャリア定義④ データセンター人材のスキルとキャリアの評価と認定⑤ データセンター人材の育成パス（キャリアパス）

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１．３ 人材育成システムモデルとガイドラインの関係■ 「データセンタープロフェッショナル」人材育成システムモデル概要① スキル把握、診断を行っていただく。
② 資格取得、研修受講に関するガイドを把握いただく。
③ 業務遂行に必要なスキル習得と、キャリアアップを図っていただく。

図１．３ 人材育成システムモデルとガイドラインの関係■ 人材育成ガイドライン概要① 必要な技術スキルを明確にして、それを得るにために（そのレベルへ到達するのに）必要な育成（教育[研修／講座・試験]）方法を明確にして、認定制度・スキル／キャリアアッププログラ
ムのモデルを作成する。
□ データセンター運用のモデルと人材、人材の役割を定義□ 必要とするスキル、スキルレベル、育成パス（キャリアパス）のガイドラインを定める。
□ データセンター運用に必要な資格等を定める。
② 一方、現場では、「業務（タスク）をこなすスキルを身に付けてもらうにはどうすればよいか。その評価（スキル達成度）をどうすればよいか。」が課題であり、知識をＯＪＴで活用し、スキル獲得（体得）と評価制度のモデルを作成する。
□ 業務（タスク）と知識（技術）を紐付け、自己評価と第三者（管理者）評価による達成度評
価システム構築の支援□ 業務遂行力量判定指標（チェックリスト）を定める。

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■ ＪＤＣＣ研修概要
各社で実施中の教育を、「データセンター運用」の視点で補完する「データセンターの運用リーダー」を育成する研修を提供し、各社の進める人材育成システムの運営を支援する。

■ 業界コミュニティ概要
JDCC 会員向けの「業界課題に対する発表やディスカッション」の場を提供し、他社との人材交流
による人材研鑽を支援する。

１．４ ガイドライン作成に際しての考慮点■ 個社の人材育成システムの高度標準化を図るためのガイドとする。
人材育成システムの標準化は、データセンター運用人材の育成目的だけでなく、業界の活性化・地位向上を図る目的も有し、採用・交流（キャリアパスの可視化）の指針も担うことを考慮。
■ 個人の育成と事業貢献に繋がる人材育成システムを構築できるように支援し、運用が定着するように考慮する。
■ JDCC 会員各社が欲しい（自分達の為の）、今必要な、現場で活用できるガイドとする。
■ 積上げ方式でレベルに応じて活用できるガイドとする。
■ 既存の物は評価して活用し、必要であるが無い物については作成する。
■ オンサイト運用への適用も考えられるが、まずはデータセンターへの適用を前提としたガイドとする。
■ サービス体系定義およびサービス別役割定義は当面、取り組み対象外とする。

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２ 本書におけるデータセンター関連定義

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9２．１ 本書で扱うデータセンター分野の定義
２．１．１ データセンター分類の定義①本書で対象とするデータセンター•

ハウジングサービス、クラウドサービスなどを中心としたリテール型データセ
ンター•

不動産サービスを中心としたホールセール型データセンター②本書で対象としないデータセンター•

マイニングサービスなどを中心としたデータセンター

２．１．２ データセンター技術分野の定義①本書で対象とするデータセンター技術•

電気、空調、ラック（付帯設備 含）、セキュリティ等のファシリティ設備関連•

物理ネットワーク設備関連•

建物設備関連②本書で対象としないデータセンター技術•

土地、用地関連

２．１．３ IT 技術分野の定義①本書で対象とする IT 技術•

データセンター用途のネットワーク、サーバなどのインフラ、アプライアンス関連•

データセンター運用管理に対応するツール関連②本書で対象としない IT 技術•

アプリケーション、ミドルウェアレイヤー層の IT 技術関連

２．１．４ 他分野の定義①本書で対象とする他分野•

データセンター運用要員のマネジメント関連•

グローバル対応を目指したスキル技術関連

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２．２ 本書で扱う業務分野と人材関連の定義
２．２．１ データセンター運用体制構成図
図２．２．１の体制モデルに沿って、専門分野とそのスキルを定義する。

図２．２．１ データセンター運用体制モデル構成図

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11２．２．２ 業務分野と人材の役割の定義
表２．２－２ 業務分野と人材の役割の定義
ＪＤＣＣ「人材マネジメントＷＧ」の業務分野定義

カテゴリ

内容

専門分野

人材の役割

サービス

サービス

□ ＩＴサービスマネジメントの実施に関わる関係者を指揮し、サービスレベル

管理

管理者

管理をはじめとするサービス提供の責任を担う。
□ 上位レベルの技術者は運用管理の責任者として、顧客に対して IT サービ
スマネジメントの統括責任を負う。

サービス
設計
エンジニア

□ ＩＴサービスマネジメントの全般に関わり、リスクに対する予防処置を施し、サービスを安定提供するための各プロセスを実施することを担う。
（プロセスの実施とは、全てのインシデント管理、問題管理、障害分析、変更管理、リリース管理）□ 運用設計・サービス仕様に基づき、運用手順書・チェックリストを作成し、オペレータに引き継ぐ。
□ 運用ガイドラインの策定、およびその遵守の徹底を図る。

サービス

サービス

デスク

デスクリーダ□ サービスデスク業務のチェック、チーム管理をはじめとするオペレーションの管理責任を担う。

サービス□ 対象となるＩＴサービスの全てのインシデントに対して窓口機能、エスカレー

デスク

ション、完了管理を担う。
（インシデントは、ユーザからの問い合わせ・申請、障害発生（メッセージ・ログ）、変更等の全ての事象を言い、エンドユーザ問合せのコールセンタ機能からシステム障害回復支援が範囲）□ 対応内容については全て記録・保管する。

IT 基盤

IT 基盤

□ ＩＴ基盤の実施に関わる関係者を指揮し、プロジェクト管理をはじめとする

管理

管理者

基盤提供の責任を担う。

ネットワーク□ IT 基盤の内、ネットワーク領域の設計・構築・維持管理を担う。

エンジニア□ また、ＩＴ基盤のネットワークに関する設備仕様書に関するシステム受入れ基準を策定する。
サーバ□ IT 基盤の内、サーバ領域の設計・構築・維持管理を担う。

エンジニア□ また、ＩＴ基盤のサーバに関する設備仕様書、業務運用設計書等を策定する。

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ＪＤＣＣ「人材マネジメントＷＧ」の業務分野定義

カテゴリ

内容

専門分野

人材の役割

IT オペレ

IT

ーション

オペレータ

□ オペレーション業務のチェック、チーム管理をはじめとするオペレーションの管理責任を担う。

リーダ
IT
オペレータ

□ IT システムを安定稼動させるため、定められた手順／チェックリストに沿って、IT システムの監視・操作・状況連絡を実施する。
（ＩＴシステムは、ＩＴ機器と業務。ＩＴ統制でＩＴ機器と業務のオペレータは分けることがある。）□ 実施内容は全て記録・保管する。

ファシリテ

ファシリティ

ィ管理

管理者□ ファシリティの在庫管理（※電力キャパ/空調キャパ/ラック数 等）（ファシリティとは、建屋、フロア、電気設備（受変電、自家発、ＵＰＳ、分電盤）、
空調、ケージ、ラック等をいう）□ 対外/社内の DC 需要予測に基づいて事業計画

ファシリティ

□ ファシリティ戦略に基づく設計/構築着手

設計（DC 新築/DC 改築/DC 閉鎖 等）

エンジニア□ 顧客需要対応用の設計/構築（ラック増設/電源追加/空調増強 等）□ 営業同行/提案

ファシリティ

□ ファシリティ運用業務のチェック、チーム管理をはじめとするファシリティ運

運用リーダ

用の管理責任を担う。
□ 日々のファシリティ運用（予防保全）

ファシリティ
運用□ ファシリティのサービスレベル管理□ 構築着手後の施工管理□ 運用基準の策定□ PUE 等向上を目的とした運用改善

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２．３ データセンター運用スキルマップ
２．３．１ 専門分野共通スキル
表２．３．１ 分野共通スキル項目（中項目）
カテゴリ
専門分野

分野共通スキル項目

人材の役割
ベーシック

サービス管理者
サービス管理サービス設計
エンジニア
サービス
デスク

サービスデスクリーダ
サービスデスク●関連知識
関連法規に関する知識、企業倫理、契約管理、基準と標準●テクノロジ
コンピュータ科学基礎、コンピュータシステム、プラットフォーム
技術、データベース技術、ネットワーク技術、インターネット技術、システム開発技術、 セキュリティとプライバシ、ＩＴＩＬ関連●情報資産管理

IT 基盤管理者

IT 基盤管理サービスと機器の購入、費用配賦、資産管理

ネットワーク●リーダーシップ

エンジニア●ナレッジマネジメント

サーバ
エンジニア

ナレッジマネジメントの意義、ナレッジベース、ＦＡＱ●コミュニケーション
２Ｗａｙコミュニケーション、情報伝達、情報の整理・分析・検索

IT オペレータリーダ
IT
オペレーション

プロジェクトマネジメント関連●プロジェクトマネジメント
IT オペレータ

プロジェクト統合マネジメント、プロジェクト・スコープ・マネジメント、
プロジェクト・タイム・マネジメント、プロジェクト・コスト・マネジメン

ファシリティ管理者

ト、プロジェクト品質マネジメント、プロジェクト人的資源マネジメント●顧客対応

ファシリティ設計
エンジニア
ファシリティ運用
リーダ
ファシリティ管

顧客リレーション、ユーザ部門との関係管理、システム化戦略
策定、ユーザ対応、顧客満足度調査
ヒューマンマネジメント関連●要員管理
要員計画、要員の雇用と配置、スキル管理、仕組み作りと人材

理

配置、人材育成、メンタルヘルス、コーチング
外部コミュニティ／語学力関連

ファシリティ運用●グローバル対応
アウトソースマネジメント関連●ビジネスマネジメント
システム運用管理手法、ビジネス継続性管理スキル、組織統合

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カテゴリ
専門分野

分野共通スキル項目

人材の役割

力、サプライヤ管理、品質管理、リスク管理●ネゴシエーション
ネゴシエーション

２．３．２ 専門分野固有スキル
表２．３．２ 分野固有スキル項目（中項目）
カテゴリ
専門分野

分野固有スキル項目

人材の役割●ＩＴサービス管理
サービスマネージャ

ＩＴサービスマネジメント導入計画立案、セキュリティ管理●サービスデリバリ
サービスレベル管理、可用性管理、キャパシティ管理、

サービス管理ＩＴサービス財務管理、ＩＴサービス継続性管理
運用サービス
エンジニア●サービスサポート
インシデント管理、問題管理、変更管理、リリース管理、構成管理●マネジメント
ＳＬＡ策定、ＳＬＭ遂行●顧客サポートスキル

サービスデスクリーダ

対人スキル、聞くスキル、会話するスキル、書くスキル●サポートセンタのインフラに関する知識
コンピュータテレフォニー、コールトラッキングシステム、インシデント
管理システム、ナレッジマネジメントシステム
●個別業務

サービス

業務知識

デスク

●スタッフィング
サービスデスク要員のスキル維持・向上、勤務スケジュール管理、人材特性管理●サービスデスクの管理指標
測定指標、モニタリング手法●サービスサポート
インシデント管理プロセス

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カテゴリ
専門分野

分野固有スキル項目

人材の役割●ＩＴサービスマネジメント業務管理
IT 基盤管理者

ＩＴサービスマネジメントの業務フロー分析、運用業務管理システムの導入・設定、運用業務管理システムの運用管理●アプリケーション管理
運行管理、障害時運用方式、性能管理、構成管理、アプリケーショ

ネットワークエンジニア

ンシステムの受け入れ●システムプラットフォーム管理
共通基盤としてのプラットフォーム設計構築、プラットフォームシス

IT 基盤管理テム管理、システムプラットフォームの受け入れ●データベース管理
共通基盤としてのデータベース設計構築、データベースシステム管
サーバ
エンジニア

理、データベースシステムの受け入れ●ネットワーク管理
共通基盤としてのネットワーク設計構築、ネットワークシステム管理、ネットワークシステムの受け入れ●情報セキュリティ管理
情報セキュリティ技術、最新情報セキュリティ情報の収集●プラットフォームオペレーション

IT オペレータ
リーダ
IT オペレーシ

プラットフォーム技術（ハードウェア）、プラットフォーム技術（ソフトウェア）、プラットフォーム製品知識●ネットワークオペレーション
ネットワーク技術、ネットワーク製品知識

ョン●ＩＴサービスオペレーション
業務知識、業務システムオペレーション、ジョブスケジュール、シスIT オペレータ

テムの監視、稼働状況管理、障害管理、帳票デリバリ、媒体管理●スタッフィング
人材スキルの維持・向上、勤務スケジュール管理

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カテゴリ
専門分野

分野固有スキル項目

人材の役割●ファシリティ・マーケティング

ファシリティ管理者

最新ファシリティ、ネットワークの製品技術動向、要件定義技法、ファシリティサービス商品知識、概算見積もり●ファシリティ設計

物理ネットワーク（通信ネットワーク)の設計、耐震安全確保、
ファシリティ設計

品質管理の知識、建築の基礎知識と建築用製図（CAD)基礎知識、エンジニア

ファシリティマネジメント技術問題解決手法、信頼性・可用性・保守性、コスト積算、環境対策、防災防犯設備設計、施工設計、施工計
画、品質計画、キャパシティ管理

ファシリティ運用
リーダ

●施工管理

工程管理、安全管理、品質管理、環境管理、コスト管理、リソース

ファシリティ

管理

管理

●施工実務

物理ネットワーク（通信ネットワーク）の施設工事、防災・防犯設備
施工、データセンター施設工事、電気通信工事、電気工事、機器設
置、工事、その他ファシリティ関連（空調、内装、消火設備、セキュリテ
ファシリティ
運用ィ設備）工事●ファシリティマネジメント
データセンター施設の防犯と防災等の安全管理関連知識、ファシリティマネジメント関連法規と基準の基礎知識、設備管理●ファシリティ保守運用

データセンター施設の防災・防犯、信頼性・可用性・保守性の維持、メンテナンス計画、測定器計測ツールの活用技法、サービス維持管理、変更管理,構成管理、セキュリティ管理、エネル
ギー・キャパシティ管理、各法令対応、インシデント対応

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参考 データセンター運用体制例

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参考として、4 社のデータセンター事業者の運用体制例を記す。
以下 4 社は、事業や規模が異なるデータセンター事業者であり、データセンター事業体制を整備する
ための具体例として参考いただきたい。

①

A社
図① A 社 データセンター運用体制例[事業概要]
都内、及び関西に数か所展開する都市型データセンター事業者。主な提供サービスはコロケーション、
ハウジング、データセンター構築運用代行、IT 監視、オペレーションサービスなどを行っている。

[特長]
ファシリティに関する運用・設計・保守などの役割を一部署で担っている。

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②

B社
図② B 社 データセンター運用体制例[事業概要]

関東、及び関西方面を中心に数ヶ所展開。主な提供サービスはハウジング、ホスティング、クラウド、システム運用代行、ネットワークサービスなどを行っている。

[特長]
運用管理と設備管理の他にデータセンター拡販推進の部署に分かれており、データセンター事業の推進を図っている。

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③

C社
④

C 社 データセンター運⽤体制例[事業概要]
データセンターは都内に数か所展開。主な提供サービスはコロケーション、ハウジング、データセンタ
ー運営代行、IT 監視、オペレーションサービスなどを行っている。

[特長]
ファシリティに関する部署が多岐にわたっており、それぞれ運用・設計・保守などの役割を担っている。

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⑤

D社
図④ D 社 データセンター運用体制例[事業概要]
データセンターは関東、関西だけではなく地方に数か所展開。主な提供サービスはクラウド、ホスティン
グを中心とし、一部データセンターではハウジングも提供している。

[特長]
各インフラ機能やサービス事業に合わせて部署を分けており、それぞれの機能内で運用・設計・保守などの役割を担っている。

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３ 人材育成システム

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３．１ 人材育成システムのモデル（１） 人材育成について
データセンターベースのサービス事業を拡大し、社会に貢献していくためには、データセンターの安定運用、効率運用を担い、クラウド環境をはじめとするＩＴインフラの最新技術やビジネスプロセスに対応したサービス形態を牽引していくスキルと経験を持った人材の育成が急務である。
各社のデータセンター事業を成功に導き、日本における業界をリードし、グローバルに活躍する人材を「データセンタープロフェッショナル」として育成していく。

そのために、人材育成システムでは、以下を行う。
◆ データセンター運用ライフサイクル全般で必要となる人材ポートフォリオの定義◆ その人材に求められるスキルの定義◆ 人材育成の仕組みの構築◆ 人材の成長度を図るレベル認定基準の制定◆ 技術環境、事業環境等の変化と求められる人材の変化に対応する仕組みの継続的改善（２） 人材育成方針（ａ） 客観的評価基準の導入と事業貢献主義の徹底
・ レベル１～４の認定は、客観的に評価できる IPA が推進している情報処理技術者試験の合格を基準として採用する。
・ 各社業務内容によっては、情報処理技術者試験の内容と異なることもあり、また、必要とす
る特定のスキルもあり、各種認定試験や資格と併用する。
・ レベル認定に際しては、業務遂行能力を最も重視して判定をおこなう。特に、サービス業につき、お客様の満足度、お客様に感動を与えることができる能力が必要で、技術知識があるだけでは、認定の対象外とする。
（ｂ） 資格取得の積極推進
・ 技術レベルの底上げを行うため、マネージャ率先垂範で資格取得を積極推進する。
・ ＩＴＩＬ Foundation 等、全員が取得の義務付けをする資格を定める。
・ レベル毎に、取得必須の基本資格と、選択または業務によって必須となる高度資格の取得を目標とする。
（ｃ） 意識改革の推進、マネージャ層の育成
・ プロフェッショナル意識、特にお客様目線でプロフェッショナルに業務遂行する意識を醸成する。
・ リーダ層の育成を図る研修、教育を充実する。
（ｄ） 人材育成制度を継続強化させるために、処遇制度とリンクさせた運営を考慮する。

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（ｅ） 人材育成ガイドラインの活用
・ 人材の成長度測定基準、レベル定義の考え方、レベル認定・判断基準、人材像（役割）の定義、育成カリキュラム（研修、教育コース、コンテンツ）は人材育成ガイドラインに従う。
人材育成対象者の講座受講、及び資格取得状況の管理ツールとしての人材育成管理表を活用する。
（ｆ） 人材育成システムの運営
・ 各社、社としての取組み（総務（人材）や教育委員会）で、人材育成システムの運営体制を確立する。

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（３） 人材育成システムの運営モデル（例）■ スキル／キャリア診断・評価【自己診断・評価】■ 専門分野の選定（一つまたは複数）■ 各分野のスキル／キャリア診断・評価とレベル提出■ 業績評価（定性、定量）提出【診断・評価とフィードバック面談】■ 専門分野の決定（一つまたは複数）■ 各分野のスキル／キャリア診断・評価とレベル確認■ 業績評価（定性、定量）の確認■ 育成計画立案■ 目標スキルレベル設定■ 目標達成のためのＯＪＴ、ＯｆｆＪＴの計画策定■ キャリアアップ計画策定■ 業績目標と施策設定■ 上長、管理者等による承認■ 人材育成活動【自己啓発】■ 資格取得■ 研修、教育受講■ キャリアアップ活動【OJT】■ プロジェクト遂行による目標業績達成、技術蓄積（※） 人材育成活動達成後もスキル／キャリア診断・評価を再設定し、継続して繰り返す。

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３．２ 人材評価基準（１） スキル（ａ） スキルレベル認定
・スキルレベル１～６： 自己診断と上長／組織による認定◆ レベル毎に評価ポイントを設定、重要度高、必須条件（ｂ） 業務遂行レベル認定
・担当業務スキル判定： 自己診断と上長／組織による認定◆ 判定基準に従った評価を実施、重要度高、必須条件（ｃ） 公的資格
・ベンダ資格・ＩＴサービス関連資格
・個社内の資格◆ 資格の有無、資格レベルで評価ポイントを設定（ｄ） 研修・JDCC プロフェッショナル育成研修を受講
・ＩＴサービスマネジメント研修の受講
・ベンダ研修の受講
・個社内研修の受講◆ 受講の有無、研修レベルで評価ポイントを設定（２） キャリア
（ａ） 業務経験・認定するカテゴリとレベルに対する業務経験と実績： 自己申告と上長／組織による認定◆ 業務経歴と実績によって評価ポイントを設定、重要度高（ｂ） コミュニティ活動
・雑誌への投稿、学会への投稿、学会・社外委員会・ＮＰＯ活動などの経験
・社内、社外の研修講師、社外セミナー講師◆ 実績の有無、実績レベルで評価ポイントを設定（ｃ） その他（後進の育成、ノウハウの継承、その他貢献）◆ 自己申告に基づき、上長評価ポイントを設定（３） 評価方法□ 評価ポイントに基づくスキル・キャリア認定候補を選定する評価票（個人別と全体管理用）を策定し、規定ポイント以上に達した人材を上長が推薦。
□ 絶対評価（組織内）を行う、評価委員会（教育委員会等）で認定。

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４ データセンタープロフェッショナル人材の指標

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４．１ プロフェッショナル人材の定義
データセンタープロフェッショナル人材は、下図の「責任者および管理者」と定義する。なお、データセンター事業推進者については、企画、財務等さらに幅広いスキルが必要とされるが、本書では記載しない。

図４．１ データセンター運用体制でのプロフェッショナル人材（画像引用元：本資料 図２．２．１）

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４．２ プロフェッショナル人材の指標
４．２．１ 共通スキル関連
各プロフェッショナル人材の指標は、以下のとおり本書２．３．１で定義した共通スキルの業務カテゴリに対する到達度とする。

表４．２．１ 共通スキル指標
レベル 1

レベル 2

レベル 3

レベル 4

レベル 5

レベル 6

プロジェクトプロジェクト業

プロジェクトメン

プロジェクトメン

プロジェクトリープロジェクトマネ

プロジェクトオー

マネジメント務が未経験。

バーとして、PMバーとして、自ダーとして、案ージャとして、案ナーとして、事や PL から依頼

ら課題設定、タ件に関する計画

件全体の計画

業観点、体制観を受けながら業

スク設定および策定、タスク遂

策定、タスク管点からさまざま

務遂行ができその遂行ができ

行のリーディン

理、スケジュー

な判断折衝がる。

る。

グができる。

ル管理ができ

できる。

る。

ヒューマン

OJT や Off-JT

定型業務の遂

突発/障害等のチーム内の教チームや部門チームや部門マネジメントを通じて教育を行だけではな

非定型業務の育計画を策定の教育計画をの内外限らず、受ける。

く、教育訓練がフォローサポーし、メンバーの策定し、メンバ

事業に関わるできる。

トができる。

成長を促せる。

ーのキャリア支ES（）を意識した援ができる。

ビジョンを策定
し、促せる。

アウトソース

アウトソーシンアウトソーシンアウトソーシンアウトソーシンアウトソーシン

戦略を達成さマネジメントグでの人材管

グ人材に対する

グ人材に対する

グ人材に対する

グ人材に対する

せ、データセン

理未経験。

定型業務の教教育推進、計画

タスク管理、教

長期的な人材

ターの安定運営

育ができる。

策定ができる。

育管理を行い、戦略を行い、達に向けた事業達成に向かって成に向かって推計画に貢献でき推進できる。

進できる。

る。

外部

外部活動未経外部活動参加

外部活動経験

外部活動のリー

外部活動の運

外部活動を通じコミュニティ

験。

経験あり。ただあり。自社リソ

ダー的立場とし営を行い、活動て、他団体、異し活動の場ではースと調整しなて、他社を巻きビジョンを策定

業種、グローバ

情報入手のみがら、活動の場

込んだ活動およし、さまざまな

ル展開などの連にとどまる。

でも積極的に発び推進ができWG や活動支援

携でき、活躍し言、情報交換が

る。

ができる。

ている。

できる。

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語学力

英語での業務

英語で基礎的

英語での日常英語で自身の英語での専門

英語での非常未経験。

な表現のメール

会話(よく使われ業務関連の基的・複雑な内容に専門的・複雑のやり取りがでる基礎的な表礎的な事項であの要点を理解しな内容を詳細まきる。

現)ができ、会議

れば要点を理た上で自然なやで理解し、明確

では、周囲から解でき、短いな

りとりができ、周に表現できる。

のサポートを得

がらも自分の意

囲をフォローし高度な内容のながら簡単なや

見・理由を述べながら会議をリ

折衝でもネイテり取りができる。

ることができる。

ードすることがィブ同様に対応できる。

することができる。

アウトソース

アウトソーシンアウトソーシンアウトソーシンアウトソーシンアウトソーシン

戦略を達成さマネジメントグでの人材管

グ人材に対する

グ人材に対する

グ人材に対する

グ人材に対する

せ、データセン

理未経験。

定型業務の教教育推進、計画

タスク管理、教

長期的な人材

ターの安定運営

育ができる。

策定ができる。

育管理を行い、戦略を行い、達に向けた事業達成に向かって成に向かって推計画に貢献でき推進できる。

進できる。

る。

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31

４．２．２ データセンター専門スキル関連
専門スキルについては、建物やファリティ等のデータセンター領域、ネットワークやサーバ等の IT 基盤領域に分類され、プロフェッショナル種別により、必要とするスキル領域が異なる。

データセンター

サービス管理者

IT 基盤管理者

事業推進責任者
データセンタースキル

ファシリティ
管理者

対象

対象

対象外

対象

対象

対象

対象

対象外

（表４．２．２-１を参照）
IT 基盤領域（表４．２．２-２を参照）

表４．２．２-１ データセンタースキル指標
レベル 1

レベル 2

レベル 3

レベル 4

レベル 5

レベル 6

データセンタ戦略の検討がメンバーとして中心的な人物と短期的計画に長期的かつ全戦略を達成さー戦略

未経験。

戦略検討し、積して戦略検討の対して、タスク、体計画に対しせ、全社に影響

極的な発言、活推進、計画策定

スケジュール管て、タスク、スケのある事業計動ができる。

ができる。

理を行い、推進ジュール管理を画に貢献できできる。

行い、推進でき

る。

る。

電気設備

設備運用保守設備運用保守メンバーとして設備のリプレイ

設備設計がで適正な投資コスが未経験。

の見習いレベ

実績をもち、異ス計画を策定き、他設備分野

トを行い、戦略ル。異常時は周常時の場合でもし、メンバーをとも連携し、設的な思想で事囲からフォロー

率先して対応が巻き込みながら備全体の観点業や PL に対しサポートが必できる。

推進できる。

で判断ができて貢献できる。

要。

空調設備

る。

設備運用保守設備運用保守設備運用保守設備のリプレイ

設備設計がで適正な投資コスが未経験。

の見習いレベのメンバーとしス計画を策定き、他設備分野

トを行い、戦略ル。異常時は周て実績をもち、し、メンバーをとも連携し、設的な思想で事囲からフォロー

異常時の場合巻き込みながら備全体の観点業や PL に対しサポートが必でも率先して対推進できる。

で判断ができて貢献できる。

要。

応ができる。

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る。

建物設備

設備運用保守設備運用保守設備運用保守の設備のリプレイ

設備設計がで適正な投資コスが未経験。

の見習いレベメンバーとして実ス計画を策定き、他設備分野

トを行い、戦略ル。異常時は績をもち、異常時し、メンバーをとも連携し、設的な思想で事周囲からフォロ

の場合でも率先し巻き込みながら備全体の観点業や PL に対しーサポートが必て対応ができる。

推進できる。

で判断ができて貢献できる。

要。

セキュリティ

る。

セキュリティ観

セキュリティ観

セキュリティ担当

データセンター

データセンター

事業全体のリ点での業務未点の見習いレのメンバーとして内の各メンバー

全体のセキュリ

スクマネジメン

経験。

ベル。周囲から実績をもち、責任を巻き込みながティ責任者や事トや監査ができフォローサポー者からの依頼にら、リスクマネ

務局として、計る。

トが必要。

対して対応できジメントができ画策定できる。

る。

る。

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表４．２．２-２ IT 基盤スキル指標
レベル 1

レベル 2

レベル 3

レベル 4

レベル 5

レベル 6

IT 基盤

戦略の検討がメンバーとして中心的な人物と短期的計画に長期的かつ全戦略を達成さ戦略未経験。

戦略検討し、積して戦略検討の対して、タスク、体計画に対しせ、全社に影響

極的な発言、活推進、計画策定

スケジュール管て、タスク、スケのある事業計動ができる。

ができる。

理を行い、推進ジュール管理を画に貢献できできる。

行い、推進できる。

る。

ネットワークサーバ

クラウド

ネットワーク関

ネットワーク構

ネットワーク構

ネットワーク機

新規導入時や

適正な投資コス連業務が未経築、運用保守の築、運用保守の器、設備のリプ

構築時のネットトを行い、戦略験。

見習いレベル。

メンバーとしてレイス計画やラ

ワーク設計がで的な思想で事異常時は周囲

実績をもち、異イフサイクルをき、他 IT 基盤

業や PL に対しからフォローサ

常時の場合でも策定し、メンバ

分野とも連携て貢献できる。

ポートが必要。

率先して対応がーを巻き込みなし、IT 基盤全体できる。

がら推進できの観点で判断る。

ができる。

サーバ関連業

サーバ構築、運サーバ構築、運サーバ機器のリ新規構築時の

適正な投資コス

務が未経験。

用保守の見習用保守のメンバ

プレイス計画やサーバファーム

トを行い、戦略いレベル。異常ーとして実績を

ライフサイクル設計ができ、他的な思想で事時は周囲からフ

もち、異常時のを策定し、メンIT 基盤分野とも

業や PL に対し

ォローサポート

場合でも率先しバーを巻き込み

連携し、IT 基盤て貢献できる。

が必要。

て対応ができながら推進でき全体の観点でる。

る。

判断ができる。

クラウド関連業

仮想サーバ構仮想サーバ構仮想サーバのラ

新規導入時や

適正な投資コス

務が未経験。

築、運用保守の築、運用保守のイフサイクルを構築時のクラウトを行い、戦略

見習いレベル。

メンバーとして策定し、メンバ

ドコンピューティ的な思想で事異常時は周囲

実績をもち、異ーを巻き込みなング全体設計業や PL に対しからフォローサ

常時の場合でもがら推進できができ、他 IT 基て貢献できる。

ポートが必要。

率先して対応がる。

盤分野とも連携できる。

し、IT 基盤全体の観点で判断ができる。

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４．３ プロフェッショナル人材の指標に関する諸注意•

定義した各管理者のプロフェッショナル人材を目指す上での指標であり、組織体系や役割や業務の変化などによって、当てはまらない可能性があるため、参考として捉えていただきたい。

•

各プロフェッショナル人材は、共通／専門スキルの全項目でレベル 6 を目指す必要はなく、個社の状況やパートナー等との役割を考慮し、データセンターを安定かつ安全に運用できる体制を構築していくことが重要である。

•

サービス管理者はレベル 5 や 6 の高度レベルを目指す必要はなく、各管理者と協働や連携しながら、サービスデリバリや顧客サポートなど、本来の役割や業務を高度化することが重要である。

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５ JDCC 研修

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５．１ JDCC 研修コース
表５．１ JDCC 研修体系マップ
職種

データセンタープロフェッショナル育成塾
リーダーのための運用レベルアップ講座

レベル４
DC ASIA 社研修 （関連資料参照）

事例ベースのサービス品質管理講座
レベル３「JDCC 人材育成ガイドライン」で定義したスキルレベル１，２に必要な基礎技術を習得する講座を JDCC が推奨し、「(株)日立アカデミー」、「(株)DC ASIA」及び「日本ヒューレット・パッカード(株)」から、JDCC 会員向け（JDCC 会員価格）に講習会/研修会を
開講する。
レベル２
レベル１

日立アカデミー社研修
DC ASIA 社研修
日本ヒューレッド・パッカード社研修

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５．２ JDCC 研修 運用基礎技術習得講座（レベル 1/2）
５．２．１ 講座概要
データセンターを運用する上で必要な基礎知識を習得するための研修を開講。JDCC 会員会社様およびグループ企業様の社員の方を対象に、各教育ベンダが提供している講座のうち、JDCC が推奨するデータセンター関連講座を特別価格で受講可能。

◼参照ページ：https://www.jdcc.or.jp/training/（※）上記ページの「2.3 運用基礎技術習得講座」を参照。

表５．２．１ 運用基礎技術習得講座スキーム

日立アカデミー

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５．２．２ DC ASIA 社
図５．２．２ DC ASIA 社の研修体系図◼研修ページ リンク

https://www.dcasia-ltd.com/solution/dcpro/◾注意点

・JDCC 人材マネジメントメンバーでデータセンターに関連した研修を体系化。
・データセンターの運用や設計等に関する研修項目が主体。

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５．２．３ 日本ヒューレッド・パッカード社
図５．２．３ 日本ヒューレッド・パッカード社の研修体系図◼研修ページ リンク

https://education.hpe.com/jp/ja/training/index.html◾注意点

・JDCC 人材マネジメントメンバーでデータセンターに関連した研修を体系化。
・データセンターの運用や設計等に関する研修項目の他に、基盤、ストレージ、サーバ等に関する研修項目が主体。

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５．２．４ 日立アカデミー社
図５．２．４ 日立アカデミー社の研修体系図◼研修ページ リンク

https://www.hitachi-ac.co.jp/index.html◾注意点

・JDCC 人材マネジメントメンバーでデータセンターに関連した研修を体系化。
・サーバ、ストレージ、クラウド、ソフトウェア等に関する研修項目が主体。

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41

５．３ JDCC 研修 事例ベースのサービス品質管理講座（レベル 3）
５．３．１ 講座概要
データセンターサービスの品質管理に必要な知識を習得するため研修を開講。JDCC 会員会社様およびグループ企業様においてリーダーとしての業務遂行を目指す方を対象に、現場運用に役立つ実践的な手法を習得できる研修。JDCC で活躍する経験豊富なメンバーが塾頭としている。

◼参照ページ：https://www.jdcc.or.jp/training/（※）上記ページの「2.1 事例ベースのサービス品質管理講座」を参照。

図５．３．1－１ JDCC 研修レベル 3 のコース紹介図

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42図５．３．1－２ JDCC 研修レベル 3 の講座体系図

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43

５．４ JDCC 研修 リーダーのための運用レベルアップ講座（レベル 4）
５．４．１ 講座概要
データセンターサービスを支えるためのリーダーシップ、ビジネス、品質管理に対する必要な知識を習得するため研修を開講。JDCC 会員会社様およびグループ企業様においてリーダーとしての業務遂行されている方を対象に、リーダーとしてレベルアップを図るための研修。
JDCC で活躍する経験豊富なメンバーが塾頭をしている。

◼参照ページ：https://www.jdcc.or.jp/training/（※）上記ページの「2.2 リーダーのためのレベルアップ講座」を参照。

図５．４．１ JDCC 研修レベル 4 のコース紹介図

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６ 資格試験Copyright ©2013-2023 JDCC All Rights Reserved.

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６．１ IT 基盤関連認定試験
図６．１ IT 基盤分野の認定試験・資格マップ
専門分野
ミドルレ

IT 管理

レベル４

IT ストラテジスト試験

ベルシステムアーキテクト試験
プロジェクトマネージャ試験
ネットワークスペシャリスト試験
データベーススペシャリスト試験
エンベデットシステムスペシャリスト試験
IT サービスマネージャ試験
システム監査技術者試験
レベル３

ITIL4 マネージングプロフェッショナル

応用情報技術者試験

ITIL4 ストラテジックリーダー
エントリ

レベル２

基本情報技術者試験

レベル
情報セキュリティマネジメント試験

レベル１

ITIL4 ファウンデーション

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IT パスポート試験

６．２ ファシリティ関連認定試験
図６．２ ファシリティ管理分野の認定試験・資格マップ
専門分野
ミドルレ

ファシリティ管理レベル４
第二種電気主任技術者

DCPRO Power Professional

CDCE（データセンターの電力プロフェッショナル)（データセンター・ベル

エキスパート）DCPRO Cooling Professional（データセンターの冷却プロフェッショナル)

DCPRO Operation Professional（データセンターの運用プロフェッショナル)

レベル３
第三種電気主任技術者

CDCS（データセンター・

エネルギー管理士

スペシャリスト）

冷凍機械責任者（二種）
建築物環境衛生管理技術者
エントリ

レベル２
第一種/第二種電気工事士

DCPRO Business Continuity Managementレベル(事業継続マネジメント)

二種衛生管理者（データセンター・

DCPRO Energy Professional

ファシリティオペレーション（エネルギープロフェッショナル)

マネージャ）

冷凍機械責任者（三種）
消防設備士（甲種/乙種）

CDFOM

DCPRO Data Center Technician（データセンター技術者としての基礎)
みｇ

DCPRO Data Center Design Awareness（データセンター設計の基礎)

レベル１
CDCP

防火対象物点検資格者（データセンター・

防火管理者、防災管理者

プロフェッショナル）

エネルギー管理員
特別産業廃棄物管理責任者
危険物取扱者（乙種 4 類）

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７ デジタルスキル標準

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７．１ データセンター事業における DX の背景
2022 年 12 月 経済産業省および IPA（独立行政法人 情報処理推進機構）にて、「デジタルスキル標準（DSS）」が策定された。
今後のデジタル社会やデジタル田園都市国家構想に向けて、デジタルインフラを支えるデータセンターは必要不可欠である。データセンター事業側も、より DX に理解・関心を持ち、積極的な推進が重要となり、個人の学習はもちろん、企業の人材確保・育成の指針として、「デジタルスキル標準（DSS）」を推奨したい。

７．２ デジタルスキル標準（DSS）のご紹介
デジタルスキル標準

ver.1.0(PDF:2.6 MB)

第 1 部：デジタルスキル標準の概要
第 2 部：DX リテラシー標準
全てのビジネスパーソンが身につけるべき能力・スキルの標準
第 3 部：DX 推進スキル標準
DX を推進する人材の役割や習得すべきスキルの標準

７．３ DX 推進人材育成プログラムのご紹介
2023 年 2 月より前述のデジタルスキル標準に対応した、DX 推進人材育成プログラムの提供を開始されている。「第 3 部：DX スキル標準」の企業内で DX を推進する人材を対象とした育成メニューを整備されており、知識習得だけではなく実践的なスキル習得やその定着を目標としたプログラムである。
•

NEC アカデミー for DX
https://jpn.nec.com/press/202302/20230201_01.html

７．４ 本書におけるデジタルスキル標準（DSS）
本書データセンター人材育成ガイドラインでは、今後のアップデートにおいて、各データセン
ターの DX 人材を検討している。
今回の第３．０版における本章は「デジタルスキル標準（DSS）」の紹介に留めておく。

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８ JDCC 各ガイドラインのご紹介

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８．１ ＪＤＣＣ各ガイドライン
ＪＤＣＣ各 WG では業界標準や高度化に向けた指標を策定し、ガイドラインを提供している。教育・研修といった人材育成の資料としてご活用いただく。
一部ガイドラインは非公開や購入が必要となるため、詳細は下記参照。

表８．１ JDCC 各ガイドライン一覧
ガイドライン名
ファシリティスタンダードVer

公開先、入手方法など

2.3

JDCC 会員

JDCC 会員専用サイト > ファイル管理 にてダウンロード

公開：2016 年 11 月

JDCC 非会員

https://jdccshop.myshopify.com/ にて購入

PUE 計測・計算方法

3.0

JDCC 会員

JDCC 会員専用サイト > ファイル管理 にてダウンロード

に関するガイドライン

公開：2022 年 1 月

JDCC 非会員

https://jdccshop.myshopify.com/

2.0

JDCC 会員

https://www.jdcc.or.jp/pdf/Datacenter_Network_Ref_Guide_2nd%20edition_140108.pdf

リファレンスガイド

公開：2014 年 1 月

JDCC 非会員

にて Web 公開

データセンターセキュリティ

2017 年版

JDCC 会員

https://www.jdcc.or.jp/pdf/DCSGB2017.pdf にて Web 公開

ガイドブック

公開：2017 年 9 月

JDCC 非会員

建物設備システム

3.0

JDCC 会員

JDCC 会員専用サイト > ファイル管理 にてダウンロード

リファレンスガイド

公開：2021 年 10 月

JDCC 非会員

非公開

1.0

JDCC 会員

PDF データ購入先

公開：2019 年 6 月

JDCC 非会員

Amazon（オンデマンド）購入先：https://www.amazon.co.jp/dp/4295006688

2.0

JDCC 会員

PDF データ購入先

ガイドブック

公開：2023 年 6 月

JDCC 非会員

Amazon（オンデマンド）購入先：https://www.amazon.co.jp//dp/429501740X

人材育成

3.0

JDCC 会員

https://www.jdcc.or.jp/wp/wp-

公開：2023 年 8 月

JDCC 非会員

content/themes/jdccTheme/pdf/training/jdcc_guideline_V3.0.pdf にて Web 公開

ガイドライン

ネットワークサーバ室技術ガイドブック
データセンター運用

ガイドライン（本書）

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にて購入

：https://jdccshop.myshopify.com/ にて購入

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後記

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人材育成ガイドライン v3.0 アップデートに際するコラム◼データセンター人材の今後求められるスキルは？

2021 年 6 月に、JDCC 人材マネジメント WG では JDCC 会員企業向けに「人材育成に関するアンケート」を実施した。そのアンケートでは、以下テーマから回答を頂戴している。
•

人材育成ガイドラインに対する認知度と活用状況•

各会員企業でのデータセンター人材の育成面、採用面そしてプロフェッショナル人材像における課題

本コラムでは【各会員企業でのデータセンター人材の育成面、採用面そしてプロフェッショナル人材像における課題】を中心に、データセンター人材の今後求められるスキルを考えていく。

各会員企業では、日常的な業務オペレーションから顧客提案までといった OJT を実践されている企業が多く、また資格学習、外部研修、外部コミュニティ活動、社内勉強会といった Off-JT を活用しながら人材育成を努めている。（※表 1 参照）（表 1）人材育成の手法

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人材育成の課題としてはデータセンター人材の役割定義、キャリアパス、スキル設定が多く、ぜひ本書をご活用いただきたい。

次世代データセンター人材に関する課題も感じられており、採用面についても触れていきたい。採用
面での特に人材スキルでの不足傾向にあるのは、ファシリティスキルと語学スキルを保有する人材である。プロフェッショナル人材像でも同スキルをイメージされている会員企業も多く、外資顧客をターゲットとしたデータセンターが増加していることもあり、データセンター市場の動向を見据えた上での人材確保は急務と言える。

また、プロフェッショナル人材像では前述スキルの専門性を持ったスペシャリストと、データセンターの各要素の知識だけではなく運用管理やプロジェクトマネジメントにも精通したゼネラリストを求める声が多い。本書における「４.２ プロフェッショナル人材の指標」をご参考いただきたい。

整理すると、データセンター人材の今後求められるスキルは以下表に分類できる。（表 2 参照）（表 2）
今後求められるスキル•

豊富な現場業務経験とプロジェクトマネジメント経験•

ビジネスレベルの語学力（英語等）•

ファシリティの設計および施工管理•

サーバ、ネットワーク等の IT 基盤の基礎知識

最後に、アンケートにご回答いただいた JDCC 会員企業名や他設問の回答内容などの本コラムに記載していない情報は非公開とする。

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変更履歴

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55

版

作成または変更日

区分

作成

初版

2012 年 12 月 21 日

新規

人材マネジメント WG SWG1

第２版

2014 年 03 月 10 日

変更/追加

人材マネジメント WG SWG1

第２．１版

2014 年 09 月 01 日

変更/追加

人材マネジメント WG SWG1

第２．２版

2015 年 04 月 13 日

変更

人材マネジメント WG SWG1

第２．３版

2015 年 10 月 26 日

変更

人材マネジメント WG SWG1

第２．４版

2016 年 05 月 09 日

変更

人材マネジメント WG

第２．５版

2017 年 04 月 03 日変更

人材マネジメント WG

第２．６版

2018 年 07 月 10 日変更

人材マネジメント WG

第２．７版

2019 年 03 月 25 日

変更

人材マネジメント WG

第２．８版

2020 年 04 月 24 日

変更

人材マネジメント WG

第２．９版

2021 年 04 月 15 日

変更

人材マネジメント WG

第３．０版

2023 年 09 月 28 日

変更

人材マネジメント WG

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56

変更内容
版

変更理由

変更内容

該当ページ

初版

新規

－

全ページ

ＪＤＣＣ研修の目的等

１～４「４．３ 研修コース」の章節立て変更「JDCC 研修」を「４．３．１」とし、「ＩＰＡ ＩＴＳＭ研修」

２８～３２

を「４．３．２」とする。
「データセンタ運用プロフェッショナル育成塾」の体
JDCC 研修の開設

系とコース

２８、２９
２９、

第２版

「運用基礎技術習得講座」

付録４－１
付録４－２
付録４－３

「事例ベースのサービス品質管理講座」
テンプレート追加

改訂情報の取り込み「人材育成管理表」

２０１４年度下期版
第２．１版

変更/追加

（2013.12.26 発表の ITSS キャリアフレームワークとラムの一部変更

付録３－３

２５～２７

認定試験・資格の関係（ISV Map Ver8r1）を反映）

系とコース
・教育ベンダの会社名変更「NEC ラーニング社」⇒「NEC マネジメントパートナー社」
・富士通ラーニングメディア社推奨研修の追加

JDCC 研修カリキュ

１８、１９、認定試験と資格の最新化「データセンタ運用プロフェッショナル育成塾」の体
JDCC 推奨研修の３０、３１

講座のブラッシュアップ等による講義内容の変更

２８、２９
付録４－１ 変更
付録４－２ 変更
付録４－３ 変更
付録４－４ 追加３１
付録４－１ 変更

JDCC 推奨研修の更新

JDCC 推奨講座の２０１５年上期版への更新

付録４－２ 変更
付録４－３ 変更
付録４－４ 変更

第２．２版
JDCC 研修コースの一部変更

スキル・キャリアのレベル判断基準の JDCC 定義を一部変更
研修コース概要紹介の変更

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57

１６
２９

版

第２．３版

第２．４版

変更理由

JDCC 推奨研修の

変更内容

該当ページ

JDCC 推奨講座の２０１５年下期版への更新

付録４－４ 変更

JDCC 推奨研修資JDCC 推奨講座の２０１６年上期版への更新に伴

付録４－１～４

料の分離

い、ガイドライン本体より分離

更新

変更

・認定試験と資格の最新化に伴い、ISV Map を付
録４－１とし、本体への記載は独自のファシリティ関第２．５版

改訂情報の取り込

連資格に限定。

２５～２６

み（2013.12.26 発表の ITSS キャリアフレームワークと

付録４－１

認定試験・資格の関係（ISV Map Ver8r1）を反映）
・ファシリティ関連資格見直し
・４．３．１ （１）JDCC 研修体系図修正（２）運用基礎技術習得講座（レベル１，２）図修

正
第２．６版

教育ベンダ

（３）事例ベースのサービス品質管理講座（レベDC ASIA 社追加

ル３）図修正２６〜３０（４）リーダーのための運用レベルアップ講座（レベル４）図修正
教育ベンダ
富士通ラーニングメ
第２．７版

ディア社、NEC マネ
ジメントパートナー

・４．３．１ （１）JDCC 研修体系図修正（２）運用基礎技術習得講座（レベル１，２）図修

正

２６〜２７

社削除
教育ベンダ
日立アカデミー社

・４．３．１ （１）JDCC 研修体系図修正

２６〜２7

社名変更

第２．８版

改訂情報の取り込
み、DC ASIA 社（DCPRO）追加
発行時メンバ一覧
更新・認定試験と資格の最新化に伴い、ISV Map を付
録４－１更新・図４．２－１ ファシリティ管理分野対応の認定試

２５

験・資格マップ修正
・メンバ一覧更新

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３５

版

変更理由

DC ASIA 社（DCPRO）資格の改第２．９版

訂情報の取り込み
各 JDCC ガイドライ
ンご紹介
追加

変更内容

・図４．２－１ ファシリティ管理分野対応の認定試
験・資格マップ修正

４．４ ＪＤＣＣ各ガイドライン
の追加

該当ページ

２５

３５

・追加箇所
・４ データセンタープロフェッショナル人材の指標
・７ デジタルスキル標準
・後記
の追加

第３．０版

全般の追加修正・修正箇所
・１ 人材育成ガイドラインの概要
・２ 本書におけるデータセンター関連定義
・３ 人材育成システム
・５ JDCC 研修
・６ 教育・研修・試験
・８ JDCC 各ガイドラインのご紹介の修正

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全体日本データセンター協会 人材マネジメントワーキンググループ（第３．０版発行時の企業一覧 五十音順）

主査

さくらインターネット株式会社

副主査

株式会社アット東京
株式会社日立製作所

メンバー

株式会社アサヒファシリティズ
関電ファシリティーズ株式会社
合同会社 DMM.com
株式会社 DC ASIA
東京電力ホールディングス株式会社
日本ヒューレット・パッカード合同会社
株式会社ブロードバンドタワー

事務局

株式会社三菱総合研究所

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60日本データセンター協会 人材育成ガイドライン（第３．０版 発行メンバ一）

執筆者一覧
さくらインターネット株式会社
高峯 誠
株式会社アット東京
鶴田 正志
株式会社ブロードバンドタワー
大塚 舜佑
東京電力ホールディングス株式会社 （東京電力パワーグリッド株式会社）
都築 浩二
中西 祐介

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