インドの軍事的特性
矢野義昭
インドは、東西、南北とも約三千二百キロに及び面積は三百三十万平方キロ、世界で七番目である。人口は二〇〇七年現在約十一億人、世界第二位である。その人口規模と国土面積からみれば正に大国である。
長大な陸地国境を接する北部は、剣峻なヒマラヤ山脈とチベット高原という自然の障壁により、長らく守られてきた。そのためインドへの外部勢力の侵略は主に、北西部アフガン正面から豊かな北部のヒンドスタン平原を目指して繰り返されてきた。
インドの歴史では、西方からの新たな侵略者が新文明をもたらしてきた。約四千年前にインダス文明が栄え、三千年前頃から印欧語族が侵入し始め、アレクサンドロス大王の軍隊も北西部に侵攻した。十一世紀頃からイスラム勢力の侵略が始まった。
イスラム勢力は当初、土着のヒンズー教徒と融合し、長らく非ムスリムとムスリムの小王国が分立状態にあった。その中から十六世紀に入り強大化したのが、ムガール帝国である。
一七〇〇年頃、帝国の人口は約一億人に達し、富も軍事力も当時のペルシャ、オスマン・トルコ帝国をはるかにしのいでいた。海上交易路が開拓され、タバコ、コショウなど新大陸産の作物がもたらされた。火薬技術が進歩し銃や火砲を備えた軍隊が整備され、要塞が構築された。
一六〇〇年に創設され、本国からアジア貿易の独占権を与えられていたイギリス東インド会社は、インド産綿織物の貿易で巨額の利益を得るようになると、マドラスに要塞を構え、軍事力で警備するようになる。それでも当時は三百人程度の兵士が駐屯するに過ぎなかった。
英国が自国の軍事力の威力を知るようになったのは、十八世紀後半のフランスとの植民地争奪戦争を通じてである。数百人の歩兵部隊が整然と隊伍を整えて一斉射撃をすれば、数千名のムガール騎兵を撃退することができた。また当時のインド人には愛国心がなく簡単に寝返ったが、英国人には明確な国家意識と愛国心があり、互いに団結して闘った。
英国は、インドで最も豊かであったベンガルをいち早く支配下に置き、その富を背景に強力な軍事力を建設し、反目しあう地方の各王国を次々に征服していった。
イギリスはインド統治を進めるにあたり強力な傭兵常備軍の建設を進め、ナポレオン戦争時代には世界最大規模の十五万五千人に達していた。それを可能にしたのは、きらびやかな制服と糧食、年金の支給などの破格の待遇であった。しかし他方では徹底した人種差別主義が貫かれ、インド人は将校にはなれなかった。
英国は軍事的征服のみではなく、藩王国と軍事保護条約を結ぶことによっても領土を拡大した。軍事保護費を口実に、英国は毎年多額の軍事費負担を請求し、堪りかねて藩王が抵抗を試みると英国は介入併合した。
英国は間接統治により植民地を支配していた。約五百人の藩王の「権利、権威、名誉」と領土権は温存されたが、藩王には外交権も独自の軍事権も与えられず、レジデントと呼ばれる英国外交官が統治権を行使した。
セポイの大反乱はインド人の大半が同調せず失敗に終わり、その後ムガール皇帝は反逆罪で裁判にかけられて追放され、非神聖化された。
第二次大戦に際し、インド国民会議派の多数は、戦後の自治権付与を条件に対英協力に踏み切り、二百万人以上のインド兵が徴集され英国軍の一部として中東、東南アジアなどで戦った。また米国の援助を受けて、豪州と中東、欧州を結び、中国への援助を中継する戦略兵站基地として最大限に活用され、連合国の勝利に大きく貢献した。他方日本は、インド独立を目指すチャンドラ・ボースが率いる「インド国民軍」を支援した。戦後英国は国民軍の三人の将校を英国王への忠誠に反したとして処刑しようとしたが、インド全土で反対運動が盛り上がっている。
大戦に疲弊した英国はもはやインド統治の意欲も能力も喪失していた。英植民地下で国民の四分の一を占めていたムスリムの独立国家建設を訴えていたムスリム連盟は、大戦中英国に協力的姿勢をとり、独立インドの暫定政府の在り方を決める四五年六月のシムラ会談では有利な立場に立った。国民会議派は、独立インドは世俗主義を建国理念とし、ムスリムにも同等の権利が保障されると説得したが、ムスリム連盟は、少数派としての権利は保障されがたいとして独立を要求、分離独立を達成した。
もともとインドにとりパキスタンは国家として存在すること自体が認められない国である。さらに問題を複雑にしたのは、カシミール問題である。カシミールは人口の大半がムスリムだったが、藩王はヒンズー教徒であり、インドに帰属しようとした。そこでインドが軍を進めたが、パキスタンも民意に応じて軍を進め、対峙することになった。パキスタンの立場では、カシミールは、ムスリム国家建設という大義にとり残された未完の国土であり、インドへの帰属は何としても認められない。とりわけ軍人にはカシミールからの難民出身が多く、その解放は軍の存立意義そのものでもある。このような根本的対立がある以上、カシミール問題の解決は困難であろう。
インドはインディラ・ガンジー政権の軍備強化政策の下、一九七一年の第三次印パ戦争に勝利し、一九七四年には、中国の核戦力増強に対抗し、平和目的と称し核爆発実験を行なった。だがその後国内政治は不安定が続き、ソ連からの通常兵力輸入に軍事費が回され核開発は停滞した。
他方、印パ紛争で敗北し東パキスタンを失ったパキスタンは、危機感を深め、七一年頃から中国の支援を受け、核開発を本格化している。さらに一九七九年のソ連軍によるアフガン侵攻により、腹背にインドとソ連という敵を抱えることになった。
これに対しパキスタンは、軍統合情報部を使いタリバンをイスラム戦士として養成し、アフガンに送り込んだ。対ソ戦略上、米国も密かに携帯対空ミサイル「スティンガー」を送るなどの支援を行った。同時にパキスタンは八十年代、核開発に拍車をかけたが米国は黙認姿勢をとった。
しかし形勢は再び逆転する。ソ連が崩壊し冷戦が終わると、インドは、米中パキスタンの被包囲下に取り残され孤立感を深めた。核保有論が高まり、包括的核実験禁止条約締結を求

める国際的圧力は、差別的とするインド世論の反発を招き、インド人民党が政権についていた一九九六年に核実験実施が決定された。
他方インド経済は九十年代に入り閉鎖的混合経済から世界に開かれた市場経済に転換し、ここ十年は米英資本と提携した大手民族資本を中心に IT サービス産業などで目覚しい発展を遂げている。しかし貧困解消、電力等インフラ整備など課題も多い。
パキスタンは、対テロ戦争を契機に親米路線に転換したものの、国内の政情が安定せず経済は破綻状態にある。中央政府の統治はアフガン国境沿いの部族自治州には及ばず、アルカイダなど国際テロ組織の聖域となっている。インドに対抗し安全保障上の危機を打開するため、パキスタンは一九九八年、インドの実施直後に核実験を行い、ミサイルも北朝鮮から輸入し開発配備を進めている。
一九九九年のカールギル紛争では、一時は核使用寸前に至ったが何とか危機は回避され、それ以来印パ情勢は全般には安定化に向かっている。しかし両国間の緊張を高めるべく、テロリストグループが印パ両国内でテロ活動を活発化させている。パキスタンの核兵器がテロリストの手に渡るのを阻止するために、アフガンの安定化が極めて重要になっている。
インドは二〇〇七年の『ミリタリー・バランス』によれば、正規軍百二十九万人、予備役百十六万人、準軍隊百三十万人を有し、国防費は二百八十五億ドル、対 GDP 比二・五パー
セント、戦略核戦力として、長距離弾道弾アグニ十二基、短距離弾道弾プリトビ三十基を保有している。陸軍は百十万人、戦車四千両、海軍は潜水艦十六隻、空母一隻含む主要水上艦艇四十八隻、空軍は作戦機五百六十五機を有している。パキスタンは人口一億七千万人で、正規軍六十二万人、準軍隊三十万人、国防費は四十五億ドル、GDP の三・二パーセント、陸軍は五十五万人、戦車二千五百両、潜水艦八隻、作戦機三百五十機を保有している。インドに比べパキスタンの負担は重い。印パ両国の歴史は、国家の建設と安全保障がいかに困難な道であるかを如実に示している。