独立行政法人

海技大学校

平成 1９年度

研究計画書

海技大学校
研究管理委員会〒659-0026 兵庫県芦屋市西蔵町 12-24
TEL: 0797-22-9341(代表)平成 19 年度

重点研究テーマ申請書（1/3）

研究番号：

申請年月日

平成 19 年 1 月 12 日

(1) 研究テーマ名（和文）

船舶運航における OJT に関する研究−OJT の役割と実施・評価に関する研究−(2) 研究テーマ名（英文）Study of On-the-job Training in the Field of Ship Operation− A Study on Role, Execution and Evaluation of OJT −(3) 研究期間(4) 研 究 担 当 者‑代表者に◎印‑‑主査に○

平成 18 年 4 月 より
平成 22 年 3 月 までの
4 年間
◎淺木健司
専門別分担（○印は主査）
・ 航法・計器に関すること○ 田口幸夫、新井康夫、大野 実
奥田成幸、岡本康裕、石倉 歩
・ 運用に関すること○ 北川哲男、長畑 司、淺木健司
山本一誠、宮谷和男、品川史子
・ 運航に関すること○堀 晶彦、増田憲司、西村常雄、関 祐一、岩元省吾・コミュニケーションに関すること○田中賢司、川崎真人、杉田和巳(5) 所
属‑共同研究者が学外の場合‑(6) 研 究 の 分 類(7) 研究目的と概要

A

B

C

D

○E

F

G

船舶の運航技能習得においては、船員のライフサイクルの中で繰り返し実施される教育・訓練と共にOJTの果たす役割が大きく、その効果は、多くの場合担当者の技量や経験に依存するのが実情である。
しかしながら、昨今の混乗化や少人数化、海上勤務期間の短縮や過密な運航スケジュールの下では、かつてのようなOJTの実施は困難であり、そのノウハウの伝承が途絶えつつある。その結果、現場からは、OJTにおける指導者育成や、指導法の教授に対する要望が聞かれる。
船員の教育・訓練は、OJTとの組み合わせにより、初級航海士から船長に至るまで各職種毎に必要な技能の習得を目的に階層的に実施されるため、両者の特徴を活かしたシステム及びカリキュラ
ムがあれば効果的な技能取得が可能となる。
本研究は以上の点に鑑み、OJTを体系化して一つの指針を提示しようとするものであり、具体的には下記の内容について調査、分析、開発を行う。
１．OJTの実態調査（実施内容、実施計画、実施期間、実施方法、評価方法）
１）船舶運航における過去のOJTの実態と現状の把握
２） 海事関連分野におけるOJT
２．船舶運航現場における問題点調査
１）ヒヤリハット事例の収集と分析
２） 運航実務教育の実施と問題点の抽出
３．船舶運航分野におけるOJTプログラムの開発
１）船員技能要件の調査と系統化：船種別、職種別等技能要件
２）指導方法・評価方法の提案
３） 指導者育成プログラムの開発
４） 教育・訓練手法及びスキームの開発
５） OJT Record Bookの提案

平成 19 年度

重点研究テーマ申請書（2/3）(8) 期待される効果
船舶運航におけるＯＪＴの効果は、指導者の経験や技量に依存するところが大きく、系統的な指導法が確立されていないのが実状である。従来のように長期間の乗船勤務の中で、必要な技能を経験的に習得しそれを伝承するといった環境が期待できない今後においては、ＯＪＴと陸上での実務教育・訓練とをリンクさせた訓練プログラムを有することが必要である。そのためには従来とは異なった視点での、指導者育成をも含めた総合的な教育訓練手法の開発が急務となり、本研究が担う役割は大きい。本研究は、「(7) 研究目的と概要」で述べた個々の項目における成果が、船員教育にそのまま活用できるほか、
下記の効果が期待できる。
(1) 陸上における教育・訓練によって習得可能な技能と OJT によってのみ可能なものとの区別が明確になり船員の育成プログラムに反映することができる。
(2) 船舶運航と教育・訓練の関連性を体系付けることができ、今後の技術革新に伴う教育訓練プログラ
ム開発に応用できる。
(3) 船員教育・訓練におけるトータル的プログラムを提示できるため、開発途上国に技術援助を行う場
合のガイドラインとなり得る。
(9) 研究実施項目の計画と予算
経過年度については実績
実施項目実績/実施予定項目
実態調査
・ 船舶運航及び海事関連分野におけるOJTに関する情報収集
・ 船員技能の評価に関する実態調査
・ ヒヤリハット事例の収集

初
年
度

二
年
度
目

教育・訓練の実施と問題点の把握
運航実態に係るもの
・ ヒヤリハット事例
・ 訪船指導教育・訓練に係るもの
・ 実務教育・訓練の実施、検証、評価
・ ＯＪＴとの関連性
研究成果のまとめ
・ＯＪＴの実態報告
研究成果発表実態調査
・ 船舶運航及び海事関連分野におけるOJTに関する情報収集
・ 船員技能の評価に関する実態調査
・ ヒヤリハット事例の収集
・ ＯＪＴ指導者の現状調査
調査内容の分析・ 船舶運航現場における問題点の系統化
・ 船員技能要件の系統化
・ ＯＪＴ実施項目及び手法の系統化
・ 指導者と育成方法の系統化
・ 船員の教育訓練評価の系統化

予算使用実績/予定額（万円単位）
関連図書・資料
５０万円
消耗品
２０万円
調査旅費
５０万円
（国内外、乗船も含む）
成果発表旅費
５０万円
（国内外）
謝
金
３０万円

小計２００万円

関連図書・資料
２０万円
消耗品
２５万円
調査旅費
５０万円
（国内外、乗船も含む）
研究発表旅費
５０万円
（国内外）
謝 金
３０万円

小計１７５万円

三
年
度
目

四
年
度
目

研究成果のまとめ・ ＯＪＴ及び訪船指導の実践報告
研究成果発表（国際会議等）
現状調査
・ 国内外における教育訓練、教材及び機材の現状に関する実態把握・ 資料収集調査内容の分析・ 船舶運航現場における問題点の系統化
・ 船員技能要件の系統化
・ ＯＪＴ実施項目及び手法の系統化
・ 指導者と育成方法の系統化
・ 船員の教育訓練評価の系統化
ＯＪＴプログラムの提示
・ インストラクター育成プログラム例の提示
・ 教育訓練プログラムの提示
研究成果のまとめ・ ＯＪＴ及び訪船指導の実践報告
研究成果発表（国際会議等）
教育訓練評価手法の開発
・ OJT の実践及び評価プログラムの作成
・ 対指導方法評価プログラムの作成
・ 対指導者評価プログラムの作成
・ 船員教育・訓練プログラムの提示
資料収集と調査・ 評価に係る資料収集
研究成果のまとめ
・ 調査内容の分析及びまとめ
研究成果発表（国際会議等）
総計

関連図書・資料
２０万円
消耗品
２５万円
調査旅費
５０万円
（国内外、乗船も含む）
研究発表旅費
６０万円
（国内外）
謝 金
３０万円

小計１８５万円

関連図書・資料
２０万円
消耗品
２５万円
調査旅費
２０万円
（国内外、乗船も含む）
研究発表旅費
６０万円
（国内外）
謝 金
２０万円
印刷費
６０万円
小計２０５万円
７６５万円

平成 19 年度(10) 本年度必要経費
分 類

重点研究テーマ申請書（3/3）

品

名

金

額

合

計

既設設備の利用を図り、新たに導入される「教育・訓練システム教材」を積極的に用いて経費の重複を避け、また節約を図る。
設備・備品の購入

０
図書・文献の購入

２０万円
コンピュータ関連消耗品¥250,000

消耗品の購入２５万円

研究旅費

調査旅費（国内外）¥500,000

研究発表（国内外）¥500,000

１００万円
謝金¥300,000

その他の経費
３０万円
総(11) 研究成果発表実績
発表年月日
2007.3

計

１７５万円

題名・発表学会名・発表論文誌名等
海上実務経験の多寡による知識及び技能の習得度差に関する調査･研究
海技大学校研究報告第５０号

平成 19 年度

重点研究テーマ申請書（1/3）
申請年月日(1) 研究テーマ名（和文）SMS ・ETM 船員教育訓練の研究(2) 研究テーマ名（英文）Study on SMS/ETM for MET of Seafarers(3) 研究期間(4) 研 究 担 当 者‑代表者に◎印‑‑主査に○

平成 18 年４月１より

平成 19 年 2 月 19 日

平成 21 年３月 31 までの◎機関科長 ○

引間俊雄

ほか

機関科教官全員

A

C

D

○E

(5) 所
属
‑共同研究者が学外の場合‑(6) 研 究 の 分 類

B

F

G

４年間

［研究の目的］「船舶の安全な運行および汚染の防止のための管理に関わる国際規則(ISM 規則＝国際安全管理規則)」は、国際海事機構の A.731(18)決議により、1993 年 11 月に採択された。この規則の目的は、船舶の安全な管理・運行および海洋汚染防止に関する国際的な基準を提供することであり、これは1998 年 7 月 1 日に義務となった。
船舶管理は、検査体制・技術レベル・情報共有化・保守整備実務および現場実習教育などのファクターがシステム上で相互連携していなければ、その相乗効果を得ることは出来ない。 重大海難事故の主要因は単に船が古いというだけでなく、加えてこれら機能を十分に生かしていないところにあろうと思われる。既存船の診断と延命計画を早く策定し同時に実施しなければ、多くの船舶で運航に支障を来すことは容易に予想される。これまでの海技大学校における教育と訓練には人命の安全や船舶の事故軽減に重点をおいたものよりは基礎教育や海技免状の取得に向けた船員の再教育に重点を置いたものであったが、研究分野に於いては上記の船舶の安全な管理・運行および海洋汚染防止についても今後より必要な研究分野となっている。
海技大学校においては、船員教育訓練用機材として、本校に機関室シミュレータが設置されて以来、これを用いた訓練手法や訓練評価等に関する検討を継続しながら教育訓練に活用してきた。
この間、我が国外航商船隊の動向は運航形態が混乗船へと移行、これに伴った外航船員の急激な減
少や船員の役割の変化が生じてきた。
一方内航船においても、今後の少子化に伴う人員確保の困難に備えた教育訓練や、団塊の世代を中心とする経験豊かな船員が定年年齢に達し急激に減少することから、海技の伝承はもとより、必要とされる基礎海技力の低下が危ぶまれている。
このような背景から、今後船員教育機関に対して求められる主な使命として、ISM CODE に沿った個々の船員の資質向上、船舶管理能力の向上、船種毎の標準化した運転管理基準の整備などの研究が重要と考えられる。
また、外航海運船社では少数精鋭の機関士を必要としており、優秀な船員を養成するための教育
訓練システムにおけるシミュレータ訓練の役割を明らかにし、その特質を活かした、有効かつ合理的な船員教育訓練システムを構築することにより、優秀な船員の育成とその結果もたらされる船舶の安全運航に寄与することを目的とした訓練や、シミュレータを活用した船舶の運航技能習得や当直業務の疑似体験を行わせることによって即戦力の船員養成にも活用することを目的とした訓練が海技大学校に求められている。
以上のことから機関系船員の教育と訓練においては上記の個々の船員の資質向上と共にグループの連携による船舶管理や、予防保全計画、事後保全対応は個別の能力開発以上に人命の安全と船舶の堪航性、即応性の向上に寄与することからチームトレーニングによる精鋭の機関士を短期間に養成できる教育訓練システムの確立が必要と考えられる。
［研究の概要］本研究は、主に船舶管理並びに ETM(Engine Room Team Management)の研究を ISM CODE 並
びに機関室シミュレータなどを活用した船員教育訓練システムの確立により、船舶運航技術の向上
並びに優秀な船員確保に寄与することを目的とした研究を行う。
船舶管理関連①
効果的な船舶管理教育手法の確立②
船舶管理教育ﾃｷｽﾄの作成③
船舶管理に必要な実務訓練手法の研究
ETM 関連①
少数精鋭の機関士を短期間に養成するための効果的なシミュレータによる ETM 教育訓練手法の確立②
即戦力となる内航船員の養成のための ETM 教育訓練手法の確立③
学習支援教材の開発④
機関実務訓練における ETM 手法の研究⑤
ヒューマンエラーの減少に貢献するよる教育訓練手法の確立⑥
多人数に対するシミュレータを使用した教育訓練手法の確立

平成 19 年度

重点研究テーマ申請書（2/3）(8) 期待される効果
研究成果の船員教育への反映
本研究は、効果的な船舶管理教育手法を開発することと、船員の教育訓練の中でシミュレータ訓練の役割を明らかにし、その特質を活かした有効かつ合理的な教育訓練システムを構築し、優秀な船員の育成とその結果もたらされる船舶の安全運航に寄与するものである。
本研究を実施することにより以下のような効果が期待される。
船舶管理関連① 効果的な船舶管理教育手法の確立② 船舶管理教育ﾃｷｽﾄの出版③ 船舶管理に必要な実務訓練の導入
ETM 関連①
少数精鋭の機関士を短期間に養成するための効果的なシミュレータによる ETM 教育訓練手法の確立②
即戦力となる内航船員の養成のための ETM 教育訓練手法の確立③
学習支援教材の開発④
機関実務訓練における ETM 手法の確立⑤
ヒューマンエラーの減少に貢献するよる教育訓練手法の確立⑥
多人数に対するシミュレータを使用した教育訓練手法の確立(9) 研究実施項目の計画と予算
経過年度については実績
実施項目実績/実施予定項目
初 機関室シミュレータを活用した教育訓練手法の研究
年 自学自習のための教育訓練手法の研究
度 シミュレータに関する文献及び資料収集
船舶管理資料収集
船舶管理現状調査
研究成果発表（国際学会）
二
年
度
目

三
年
度
目

予算使用実績/予定額（万円単位）
データ管理用プリンタ ５０万円
関連書籍・資料
１０万円
研究発表旅費
４０万円
消耗品
１５万円
調査旅費
１１０万円

小計 ２０４．５万円
外航・内航の機関士の職務内容に関する実地調査
関連書籍・資料
１０万円
６０万円
効果的な機関士対する ETM シミュレータ教育訓練手法の研 研究発表旅費
消耗品
１０万円
究
調査旅費
１００万円
船舶管理に関する文献及び資料収集
海外における PSC 船舶管理の実態調査
小計 １８０万円
研究成果発表（国際学会）
ヒューマンエラーとシミュレータ教育訓練との関わりの研究
船舶管理教育ﾃｷｽﾄの作成
船舶管理に必要な実務訓練指導書の作成
ヒューマンエラーに関する内外の文献、資料収集
研究成果発表（国際学会）

関連書籍・資料
研究発表旅費
消耗品
調査旅費
ソフト
小計

四
年
度
目

船舶管理教育ﾃｷｽﾄの作成
ETM 教育訓練手法の研究
研究成果発表（国際学会）
報告書作成

関連書籍・資料
研究発表旅費
消耗品
調査旅費
ソフト
小計
総計

１０万円
５０万円
１０万円
４０万円
３０万円
１４０万円
１０万円
５０万円
１０万円
４０万円
３０万円
１４０万円
６６５万円

平成 19 年度(10) 本年度必要経費
分 類

重点研究テーマ申請書（3/3）

品

名

金

額

合

計

設備・備品の購入

シミュレータ関連資料
船舶管理関連資料
図書・文献の購入

大判プリンタ用紙、写真用紙、パネル
プリンターインクCD DVD
プリント用紙

１００，０００
４０，０００２０，０００２０，０００２０、０００１０万円

消耗品の購入１０万円
ＩＣＥＲＳ１４（フィリピン）2 テーマ
調査旅費 国外
調査旅費 国内

５００，０００
７００，０００
２００，０００

研究旅費

１４０万円
船舶管理

講師費用

２００，０００

その他の経費総(11) 研究成果発表実績
発表年月日

題名・発表学会名・発表論文誌名等

計

２０万円
１８０万円

(様式 研-02)

平成１９年度

一般研究テーマ申請書（１/２）
申請年月日

平成 18 年 12 月 13 日

(1) 研究テーマ名（和文）舶用機関士の手続き的知識獲得に関する研究(2) 研究テーマ名（英文）Study on Procedural Knowledge Acquisition of Marine Engineers(3) 新規及び継続研究(4) 研 究 担 当 者‑代表者に○印‑

新規
継続（新規研究の場合○印）
平成 17 年 4 月 より継続

○池西

憲治

古賀

（研究番号

05-004 ）

龍一郎

(5) 所
属
‑共同研究者が学外の場合‑(6) 研 究 の 分 類

A

B

C

D

○E

F

G

(7) 研究目的と概要
我が国の船員の年齢構成から推察すると、近い将来において舶用機関士の不足が見込まれる。舶
用機関士の職務に運転操作が含まれているが、それらは手続き的知識に分類される知識であり、未熟練者がそれらの知識を短期間に獲得することが望まれている。
本研究は、ＰＣ版シミュレータを用いて手続き的知識の獲得過程のデータ収集並びに教育工学的な面から分析を行い、効果的な手続き的知識獲得のための教育手法に関する知見を得ることを目的とする。また、その手続き的知識獲得の過程におけるヒューマンエラーを分析することにより、その原因についても研究を行う。そして、手続き的知識を獲得する過程における問題点を明らかにするとともに、学習モデルについて検討を行う。
加えて、獲得した知識に基づいて操作を行う際に画面をどのように注視しているのか観察することにより、情報収集及び認知の過程のモデルについても検討を行う。それらに基づき、経験による差や時間経過による手続き的知識の変化について考察を行うとともに、知識の獲得が行われている
状況を評価するため、訓練の評価に関する研究も行っている。

(8) 研究項目と実施方法（本年度のみ）
項目

項目(11)の必要経費の検討に必要です。
実
施
方法

手続き的知識獲得過程のデー ＰＣ版機関室シミュレータを用いて手続き的知識獲得の過程を検タ収集及び分析証するためのデータ収集を行う。それらの収集したデータの分析を行い考察するとともに、データに基づき訓練結果の評価方法について研究を行う。
研究成果発表
国際学会（ICERS8）または国内学会（マリンエンジニアリング学会・教育工学会等）において発表を行う。

(様式 研-02)

平成１９年度

一般研究テーマ申請書（２/２）
代表者氏名 池西憲治

(9) 期待される効果
今後、舶用機関士の不足が外航並びに内航においても問題になってくる可能性が高い。そのため、船舶機関士の手続き的知識獲得の過程を明らかにすることにより教育訓練の効率化が図れるとともに、どのようなエラーの原因を検証することにより、船舶の安全運航に携わる初級船舶機関士のヒューマンエ
ラーの減少が期待できる。加えて、客観的な評価を行うことにより、現場での操作がスムーズに実施できることが期待できる。
(10)成果の発表見込
発表レベル※
st
1 name による発表

平成 1７年度
L1
L2
L3
L4
□
■
■
□

(11) 必要経費
分 類

品

平成 1８年度
L1
L2
L3
L4
■
□
■
■
名

アイトラッカーのレンタル費用

平成 1９年度
L1
L2
L3
L4
□
■
■
□
金

額

合

計

441,000

設備・備品の購入
441,000
30,000

図書・文献の購入
ビデオテープ等

9,000

消耗品の購入9,000

研究旅費

国際学会（ICERS８：マニラ）
国内学会（マリンエンジニアリング・教育
工学会）

150,000
120,000
270,000

その他の経費750,000

総計(12) 発表実績
継続研究の場合、平成 1８年度中の成果発表を記入。
（H18.3.31 までの予
定も含む）
年月日
発表論文誌名・学会名
レベル※

1st name

2006.05.16 第 74 回マリンエンジニアリング学術講演会
2006.09.01 日本マリンエンジニアリング学会誌 第 41 巻 増刊 号
2006.11.01 第 75 回マリンエンジニアリング学術講演会
2006.11.03 日本教育工学会 第 22 回全国大会
2007.03.31 海技大学校研究報告（掲載予定）

☑
☑
☑
☑
☑

※

L3
L1
L3
L3
L4

L1:学位論文、査読付学会論文誌発表
L2:国際学会講演発表
L3:国内学会講演発表
L4:海大研究報告
st1 name による発表の場合には□にチェックを入れる

(様式 研-02)

平成 19 年度

一般研究テーマ申請書（１/２）
申請年月日

平成 18 年 12 月 15 日

(1) 研究テーマ名（和文）舶用機関士に対する効果的なチーム訓練方法に関する研究(2) 研究テーマ名（英文）A Study on Effective Team Training Methods for Marine Engineers.

(3) 新規及び継続研究

新規継続(4) 研 究 担 当 者-代表者に○印-（新規研究の場合○印）
平成 17 年 4 月 より継続

（研究番号 05-005）○近藤 宏一(5) 所
属-共同研究者が学外の場合(6) 研 究 の 分 類

A

B

C

D

E

F

G

H

(7) 研究目的と概要
近年，舶用技術の高度化，少人数化，あるいは混乗化に対する船員の教育訓練方法に関して様々な試みが各船社によって検討されている．特に，シミュレータを導入した船員に対する訓練が OJT（On the Job Training）を補う目的で実施されており，海技大学校（以下，本学という）においても機関室シミュレータ，舶用ディーゼル機関遠隔操縦シミュレータ，PLC や電気回路などのシミュレータを用いた訓練を導入し，効果的にそれらを船員や学生に対して実施している．
上記のようなシミュレータ訓練では，skill-up を目指したいわゆる個人技術の向上を目的としたのが主流であり，機関士それぞれの技術があってこそ安全運行が継続されていることは言うまでも無い．しかしながら，現状における船員の OJT の欠落は技術向上を図るだけでは不十分であり，機関室という領域におけるチームとしての行動も必要不可欠な安全運航における要素であり，近年このような訓練が重要視されている．
このような状況を鑑み，本研究では機関室におけるチームワークアップ訓練の構築をその目的とする．具体的には，人間工学的見地から見たチームパフォーマンスに関する解説，事例研究，機関
室シミュレータや主機ディーゼル機関遠隔操縦シミュレータを用いた模擬機関室における体験など
を通して機関室におけるチーム訓練手法を提案し，同時に学生レベルでの団体生活やチームワーク
に関する意識に関しても調査を行う．これらの検証や結果などに基づき議論を進める．

(8) 研究項目と実施方法（本年度のみ）
項
目
訓練手法構築と検証
研究成果発表項目(11)の必要経費の検討に必要です。
実
施
方法開発したチーム訓練手法を検証し，その成果を公表する．
国際学会 ICERS8（L2）：マニラ（フィリピン）(様式 研-02)

平成 19 年度

一般研究テーマ申請書（２/２）
代表者氏名

近藤 宏一

(9) 期待される効果
シミュレータを用いたスキルアップ訓練やチーム訓練は現段階においても十分に確立されたものではなく，本研究により具体的な訓練や考え方を構築することで更なる効果的な訓練手法を提案でき，OJTの補完とともにより安全な運航へつながることが期待される．

(10)成果の発表見込
発表レベル※
st
1 name による発表

平成 17 年度
L1
L2
L3
L4

平成 18 年度
L1
L2
L3
L4

平成 19 年度
L1
L2
L3
L4

□

□

□

■

(11) 必要経費
分 類

設備・備品の購入□
品□
名シミュレータ室用隔壁（通路側）＊訓練環境改善のため
シミュレータ準備室カーテン＊訓練効果向上のため

■

□

■
金

額

■

■
合

□
計

40000050000

450000
図書・文献の購入

消耗品の購入

65000
ファイル
A４用紙
記録メディアビデオテープ

5000
5000
5000
20000
35000

ICERS8（マニラ）

100000

研究旅費
100000ICERS8 参加登録費

50000

その他の経費50000
総計
継続研究の場合、平成 18 年度中の成果発表を記入。

700000(12) 発表実績（H18.3.31 までの予定も含む）
年月日
発表論文誌名・学会名

レベル※

2005.10 ISME 2005 (ERS Training)2005.10 ISME 2005 (ETM Training)2005.11 ICERS7
2006.06 MARSIM2006
2006.03 海大研究報告第 50 号

L2
L2
L2
L2
L4

※

L1:学位論文、査読付学会論文誌発表
L2:国際学会講演発表
L3:国内学会講演発表
L4:海大研究報告
1st name による発表の場合には□にチェックを入れる

1st name■■■■■(様式 研-02)

平成１９年度

一般研究テーマ申請書（１/２）
申請年月日

平成 18 年 12 月 15 日

(1) 研究テーマ名（和文）GPS マルチパス波を応用した計測に関する研究(2) 研究テーマ名（英文）Study on the Measuring Application Using GPS Multipath Signal(3) 新規及び継続研究

新規継続(4) 研 究 担 当 者‑代表者に○印‑(5) 所属‑共同研究者が学外の場合‑(6) 研 究 の 分 類○（新規研究の場合○印）
平成 18 年 4 月 より継続 （研究番号 06-001
新井康夫 海技大学校航海科教室 教授
奥田成幸 海技大学校児島分校 教授
河口信義 ** 神戸大学海事科学部
A
○

B

C

）

教授

D

E

F

G

(7) 研究目的と概要
船舶における GPS の利用において、海面からの反射波であるマルチパス波は通常誤差の要因となるため除去することに努力が注がれる。本研究においては研究担当者のこれまでの研究である「RTKGPS におけるマルチパス波の活用に関する研究」の成果をふまえ、マルチパス波を信号として利用することを提案するため、シミュレーション手法によってその実現性を確認し、新たな応用を展開する。H18 年度においてシミュレーションによる検討を終え、H19 年度には波高および波長の計測実験を通じシステムの実現に向けた検討を行う。

(8) 研究項目と実施方法（本年度のみ）
項
目
波高実験
波長実験設計波長実験
成果発表

項目(11)の必要経費の検討に必要です。
実
施
方法

国内論文発表 土木学会海岸工学 11 月
国外発表 ION-NTM 2008 H20 年 1 月

(様式 研-02)

平成１９年度

一般研究テーマ申請書（２/２）
代表者氏名

奥田

成幸

(9) 期待される効果
前研究（01-013）において実証された波高の計測にとどまらず波浪情報の計測を目標とする。これが実現されれば、船舶運航のみならず、気象、海洋土木などの幅広い分野に応用が期待される。信号として用いるマルチパスは本来誤差の要因である。受信機の性能が良くなっている現状で誤差の大きな要因である。このマルチパスを研究対象としていることで誤差に関する正確な知識を授業において教授できる。なお、これまでの GPS の研究の成果として衛星の配置による精度の劣化等、受信機の取扱いだけ
では見落とされがちな事柄を教授することができる。また、研究内容にはディファレンシャル方式や
RTKGPS など最先端技術の把握が含まれており授業、研修において最新技術の紹介を行える。
(10)成果の発表見込
発表レベル※
st
1 name による発表

平成 1９年度
L1
L2
L3
L4
■ ■
□
□

(11) 必要経費
分 類

設備・備品の購入

品

平成２０年度
L1
L2
L3
L4
■ ■
□
□
名

実験用機材
設置費用、人件費

平成２１年度
L1
L2
L3
L4
□
□
□
□
金

額

合

計

¥200,000¥100,000¥300,000

図書・文献の購入
消耗品の購入研究旅費

国内（土木学会、宮崎県）
国外（ION、サンディエゴ）
実験旅費¥70,000¥270,000¥50,000¥390,000

その他の経費

著者負担金（土木学会）
ION 会議参加費¥40,000¥70,000¥110,000¥800,000

総計
継続研究の場合、平成 1８年度中の成果発表を記入。

(12) 発表実績（H18.3.31 までの予
定も含む）
年月日
発表論文誌名・学会名

1st name

レベル※

H18.10 「GPS マルチパス波を利用した喫水測定装置」、日本舶用工学会論文集
L1
L2
L3
L4
■
H18.9.28 “Simulation Result of Measurement for Oceanic Wavelength by Sea Surface Reflected GPS Signal “,
ION GNSS 2006
L1
L2
L3
L4
■
H18.11.17 「GPS 信号を用いた海洋波情報の計測 ‑ 波長計測のシミュレーション評価
海岸工学
L1
L2
L3
※

L1:学位論文、査読付学会論文誌発表
L2:国際学会講演発表
L3:国内学会講演発表
L4:海大研究報告
st1 name による発表の場合には□にチェックを入れる‑」、土木学会
L4■

(様式 研-02)

平成１９年度

一般研究テーマ申請書（１/２）
申請年月日

平成

年

月

日

(1) 研究テーマ名（和文）

救命いかだぎ装品の効果的使用法の指導に関する実験的研究(2) 研究テーマ名（英文）Experimental Study on Guidance for Effective Usage of Life Raft’s
Equipments(3) 新規及び継続研究(4) 研 究 担 当 者‑代表者に○印‑

新規
継続（新規研究の場合○印）
平成 18 年 4 月 より継続

（研究番号06-002

E

G

）

○山本一誠

(5) 所
属
‑共同研究者が学外の場合‑(6) 研 究 の 分 類

A

B

C○

D

F

(7) 研究目的と概要
救命いかだには、漂流における生存のための道具が備えられている。それらをぎ装品という。そのぎ装には、浮き輪、ナイフ、スポンジ、シー･アンカー、かい、修理用具、ふいご、救難食糧、飲料水、コップ、応急医療具、船酔い薬、缶切、笛、釣道具、生存指導書、救命信号説明書、落下傘
信号、信号紅炎、発煙浮信号、水密電気灯、日光信号鏡、レーダー反射器、船酔い袋、行動指導書、保温具、海面着色剤がある。
これらの使い方は、表面に記載されているが、通常、ぎ装品袋に収納され、救命いかだのコンテ
ナ内にあるため、見ることができない。漂流の現場で、はじめてそれらを見、使うことになり、効果的に使用できるか否かは、個人の資質によるところが大きいと推察される。また、それらの使用訓練については、救命講習等の教育においての説明のみによることが多い。その数少ない機会において、どのようにその使用方法を教授すれば、遭難の現場で有効に使用できるかを実験等により調査し、海技教育の場あるいは実務の場に寄与することを目的にするものである。そして、ぎ装品は
上記のように種類がおおいので、信号類、生命維持関連、設備保守等に分類し、研究を進めていくものである。

(8) 研究項目と実施方法（本年度のみ）
項
目
予備調査
実験

項目(11)の必要経費の検討に必要です。
実
施
方法

関連する過去の研究に関する国内外の文献調査
生命維持関連について、使用時及び使用後の人体影響を調査および検証する。

(様式 研-02)

平成１９年度

一般研究テーマ申請書（２/２）
代表者氏名(9) 期待される効果
救命いかだのぎ装品の使い方は、個々のぎ装品に記載されているが、救命いかだコンテナ内に格納されているため、通常は見ることができず、漂流の現場で、はじめてそれらを見ることになる。ぎ装品を効
果的に使用できるか否かは、個人の知識経験によるところが大きいと推察される。また、それらの使用訓練については、救命講習等において説明のみによることが多いので、訓練を通して効果的な指導がされれば、生存の可能性が向上される。本研究により得られる結果により、海技教育の場あるいは実務の場にその有効性および効果的使用法の指導を報告することにより、非常事態における船舶乗組員の生存の可能性を向上させるものである。
(10)成果の発表見込
発表レベル※
st
1 name による発表

平成 19 年度
L1
L2
L3
L4
□
□
□
□

(11) 必要経費
分 類品

平成２０年度
L1
L2
L3
L4
レ
□
□
□
□
名

平成２１年度
L1
L2
L3
L4
□
□
□
□
金

額

合

計

設備・備品の購入

200000

図書・文献の購入
50000

血液検査セット

消耗品の購入50000
100000

文献検索
研究旅費

10000050000

論文審査
その他の経費50000
総計400000(12) 発表実績
継続研究の場合、平成 1８年度中の成果発表を記入。
（H19.3.31 までの予研究の重複を避けるため、過去の同種論文の調査に時間を費やしたため、定も含む）
成果発表に至らなった。
年月日
発表論文誌名・学会名
レベル※
1st name
L1
L1
L1
L1
L1
※

L1:学位論文、査読付学会論文誌発表
L3:国内学会講演発表

L2
L2
L2
L2
L2

L3
L3
L3
L3
L3

L2:国際学会講演発表
L4:海大研究報告

L4
L4
L4
L4
L4

□
□
□
□
□

(様式 研-02)
1st name による発表の場合には□にチェックを入れる

(様式 研-02)

平成１９年度

一般研究テーマ申請書（１/２）
申請年月日

平成 18 年 12 月 13 日

(1) 研究テーマ名（和文）LNG 船の水処理システムの研究(2) 研究テーマ名（英文）A Study on Boiler Water Treatment System for LNGCs(3) 新規及び継続研究

新規継続(4) 研 究 担 当 者‑代表者に○印‑（新規研究の場合○印）
平成 18 年 4 月 より継続

（研究番号06-003 ）EG○伊丹良治・古賀龍一郎(5) 所
属‑共同研究者が学外の場合‑(6) 研 究 の 分 類

A

○B

C

D

F

(7) 研究目的と概要
原油価額の高騰と不安定さのために、ＬＮＧ燃料の世界的な需要拡大は周知するところである。
現在、ＬＮＧ船は従来のタービン船からガス焚きディーゼル機関（電気推進）や再液化装置を搭載したディーゼル機関の採用が検討されている。この要因は、信頼性よりも熱効率からくる経済性が重視されることである。ＬＮＧ船のディーゼル主機との競合に勝抜くために、ボイラメーカは
主ボイラ及びそのプラントの熱効率の改善を試みた新製品の開発をおこなっている。既に、三菱重工業（株）では、蒸気条件を変えた高温高圧ボイラとプラントの改善により、5％の熱効率増加を謳っている。また、川崎プラントシステムズ（株）でも、高温高圧ボイラ及び再熱サイ
クル用ボイラの開発に着手している。
そこで、「LNG 船の推進システムに関する研究」として、機関士に必要な現状のＬＮＧ船のプラ
ントの水処理について取りまとめ、また新しいタービンプラントにおける水処理システムについて調査解析し、従来のプラントの水処理の相違点を明確にし、その安全性を検証する。
なお、この研究はタービン船の以下の点に注目して行うものである。
①タービン主機関の技術は日本独自のものである②船舶機関士にとってタービン船は非常に運転しやすく歓迎されるものである③タービンプラントが将来の全自動化船に対応するために非常に有効である④新しい LNG 船用タービンプラントの技術・教育資料の情報を提示する必要がある(8) 研究項目と実施方法（本年度のみ）
項目

項目(11)の必要経費の検討に必要です。
実
施
方法

データ分析と取りまとめⅠ

機関士が必要とする従来のタービンプラントの水処理の取りまとめ

資料収集
データ分析と取りまとめⅡ

メーカ訪問の上、協力要請及び、新しいタービンプラントの資料収集
新規プラントの水処理に関するデータを理論分析する

(様式 研-02)

平成１９年度

一般研究テーマ申請書（２/２）
代表者氏名

伊丹良治

(9) 期待される効果「LNG 船の推進システムに関する研究」として、機関士に必要な現状のＬＮＧ船のプラントの水処理について取りまとめ、また新しいタービンプラントにおける水処理システムについて調査解析すること
により、従来のプラントの水処理の相違点を明確にし、その安全性を検証する。これにより、新しいLNG 船用タービンプラントの技術・教育資料の情報を提示することができ、将来のＬＮＧ船の安全運航にも寄与できる。また、日本独自のタービン主機関及び主ボイラの技術の温存に貢献できる。
(10)成果の発表見込
発表レベル※
st
1 name による発表(11) 必要経費
分 類

平成 1８年度
L1
L2
L3 ※L4□□□ ※□品

平成 1９年度
L1
L2 ※L3□□※□名

平成２０年度
L1
L2
L3
L4
□
□ □
□

L4
□
金

額

合

計

100,000

資料収集（文献・図書など）
設備・備品の購入

100,000
図書・文献の購入

消耗品の購入研究旅費

50,00050,000ＪＩＭＥ学会（東京）参加・講演発表
三菱長崎造船所（資料収集:研究所）訪問

100,000

その他の経費

総計200,000(12) 発表実績
継続研究の場合、平成 1８年度中の成果発表を記入。
（H19.3.31 までの予・ 第 50 号海大研究報告（技術資料）を投稿
定も含む）
・ 平成 18 年 7 月 1 日：Journal of the JIME Vol.40, No.4 (2006), pp2-46
年月日
発表論文誌名・学会名
レベル※
1st name
L1
L1
L1
L1
L1
※

L2
L2
L2
L2
L2

L3 ※L4 ※□
L3
L4
□
L3
L4
□
L3
L4
□
L3
L4
□

L1:学位論文、査読付学会論文誌発表
L2:国際学会講演発表
L3:国内学会講演発表
L4:海大研究報告
st1 name による発表の場合には□にチェックを入れる

(様式 研-02)(12) 発表実績
継続研究の場合、平成 1５年度中の成果発表を記入。
（H16.3.31 までの予定も含む）
研究番号：02 – 04-2
研究テーマ名：舶用機器、動力プラント信頼性の研究（ハザード指数を用いた安全評価のための警報状況の研究）研究担当者（代表者に○印）：城戸八郎
研究の分類（記号）：B
Paper presented at the 9TH International Conference on Marine
Engineering Systems at the Helsinki University of Technology (HUT) Ship
Laboratory and on board MS SILJA SERENADE 19-21 May 2003
Paper No B2頁 B2-1 〜頁 B2-9
L１

（本会議講演：査読あり）

研究番号：04-003
複合ブロックシミュレーション手法を使った舶用機器の時系列システム信頼性予測の研究
Time-Dependent System Reliability Estimation for Marine Engine Plant using
Complex Block Simulation Method
研究担当者（代表者に○印）：城戸八郎
研究の分類（記号）：B
International Symposium on Marine Engineering (ISME 2005)
2005-10-24-28 Tokyo
Presentation number
67-1 ID number Paper 006
page 203
L2 （本会議講演）

年月日

発表論文誌名・学会名

レベル※
L1
L1
L1
L1
L1

※

L2
L2
L2
L2
L2

L3
L3
L3
L3
L3

L1:学位論文、査読付学会論文誌発表
L2:国際学会講演発表
L3:国内学会講演発表
L4:海大研究報告
1st name による発表の場合には□にチェックを入れる

1st nameL41st name
L4
□
L4
□
L4
□
L4
□

(様式 研-02)

平成 19 年度

一般研究テーマ申請書（１/２）
平成 17 年 12 月 13 日

申請年月日
(1) 研究テーマ名（和文）舶用クレーンのケーブル配置に関する研究(2) 研究テーマ名（英文）Fundamental Design of Cable Configurations of Ship Crane(3) 新規及び継続研究

新規継続(4) 研 究 担 当 者‑代表者に○印‑（新規研究の場合○印）
平成 18 年 4 月 より継続

○前田

06-006 ）

（研究番号

潔

(5) 所
属
‑共同研究者が学外の場合‑(6) 研 究 の 分 類

A

B

C

D

E

F

G

(7) 研究目的と概要
船舶の機関室では、ディーゼルエンジンのピストン抜き等の整備を行う場合、天井クレーンを使用することが一般的だが、船舶が動揺する時には天井クレーンも動揺し、クレーンにより吊り下げられているピストン等が振れるため、整備作業を一時的に中止する場合もある。
そこで吊り荷の揺れ止めを行うことを目的として、ケーブルの最適なパラレル配置に関する研究を行う。同クレーンは、ケーブルがパラレルに配置されているため剛性を高くすることができ、剛性による揺れ止め軽減が期待できる。また吊り荷を保持するフックの位置及び姿勢は、ケーブル長を変えることで制御が可能である。
揺れが少ない天井クレーンが開発されると、ピストン抜きなどの作業時間が短縮でき、船舶の安全で効率的な運航技術に寄与することができる。
教官が、最新の電子制御技術及び機械力学などの知識を習得し、授業、実習、演習などの教育に反映することが可能となる。

(8) 研究項目と実施方法（本年度のみ）
項
目
運動学及び動力学の導出

項目(11)の必要経費の検討に必要です。
実
施
方
法

Matlab 等を使用して、運動学及び動力学を導出し、ワイヤの最適な配置方法を検討する。

(様式 研-02)

平成 19 年度

一般研究テーマ申請書（２/２）
代表者氏名

前田

潔

(9) 期待される効果
・ 揺れが少ない天井クレーンの最適なケーブル配置が導出できる。
・ 揺れが少ない天井クレーンが開発されると、ピストン抜きなどの作業時間が短縮でき、船舶の安全で効率的な運航技術に寄与することとなる。
・ 教官が、最新の電子制御技術及び機械力学などの知識を習得し、授業、実習、演習などの教育に反映することが可能となる。
(10)成果の発表見込
発表レベル※
st
1 name による発表

平成 1８年度
L1
L2
L3
L4
□
□
■
□

(11) 必要経費
分 類

品

平成 1９年度
L1
L2
L3
L4
□
□
■
□
名

Matlab ソフトウエア（メンテナンス）

平成２０年度
L1
L2
L3
L4
□
■
□
□
金

額

合

計

１50,000

設備・備品の購入
150,000
50,000

図書・文献の購入
カラーレーザープリンタのインク

48,000

消耗品の購入48,000

研究旅費

日本機械学会 ROBOMEC’07（秋田大学）
２泊３日
日本ロボット学会’06（千葉工業大学）２
泊３日

96,30063,500159,800

その他の経費407,800

総計
継続研究の場合、平成 1７年度中の成果発表を記入。

(12) 発表実績（H18.3.31 までの予
定も含む）
年月日
発表論文誌名・学会名

H18 年 5 月 28 日 日本機械学会 ROBOMEC2006
L1
L2
H18 年 10 月 12 日 International Conference on Intelligent Robots and Systems
L1
L2
L1
L2
L1
L2
L1
L2
※

1st name

レベル※
L3

L4

■

L3
L3
L3
L3

L4
L4
L4
L4

□
□
□
□

L1:学位論文、査読付学会論文誌発表
L2:国際学会講演発表
L3:国内学会講演発表
L4:海大研究報告
st1 name による発表の場合には□にチェックを入れる

(様式 研-02)

平成１９年度

一般研究テーマ申請書（１/２）
平成 18 年 12 月 14 日

申請年月日
(1) 研究テーマ名（和文）

将来の日本海事教育システムについての研究(2) 研究テーマ名（英文）The Progress of Japanese Maritime Education System to the future(3) 新規及び継続研究

新規継続(4) 研 究 担 当 者‑代表者に○印‑○（新規研究の場合○印）
平成 18 年 4 月 より継続
引間

俊雄

A

B

（研究番号 06-008 ）(5) 所
属‑共同研究者が学外の場合‑(6) 研 究 の 分 類

C

D

E

F

G

(7) 研究目的と概要
世界の高等商船教育を行っている船員教育機関（商船大学）を分類すると英国（または英国連邦）型、東欧型、日本、アジア型、アメリカ型の 4 つの型に分けることができる。

日本の船員教育においては、平成 14 年度の卒業生をもって 3 級の甲機両用教育は終わりを迎えたが、オランダ、アメリカ等一部の国ではまだ両用教育は行われている。
しかし、オランダにおいては日本と同じように商船大学の廃止および統合化が進んでおり、行く行くは全ての商船教育を一つにまとめようという動きもある。
日本のように純練習船を使った教育が行われている国も少なく、また IAMU（国際商船大学連合）に所属する商船大学さえも海技大学校のように、いろいろな実務教育の計画や既に行い始めている教育機関もある。
これらを踏まえ、将来の日本の海事教育、海技大学校が進む道がどうあるべきかを検討し、提言するものである。これらにより、日本の海事教育および船員教育の質的向上に寄与するものと考える。

(8) 研究項目と実施方法（本年度のみ）
項
目
調査
成果発表
比較検討

項目(11)の必要経費の検討に必要です。
実
施
方法

文献、資料などから旧東欧の海事教育システムの調査を行う。
IMLA15 において成果発表予定。
将来の日本の海事教育システムの検討を行う。

(様式 研-02)

平成１９年度

一般研究テーマ申請書（２/２）
代表者氏名

引間

俊雄

(9) 期待される効果

ヨーロッパで海運先進国といわれるイギリス、オランダの現状や同じアジアの先進国である日本の現状、またアメリカ合衆国の現状を比較し、新たな海事教育の方向性、すなわち海技大の将来構
想を検討できる。
またアジア、旧東欧の教育システムの現状を理解することによって、シニア、ジュニアコース学生に対する認識を新たにでき、国際協力に貢献できる。
(10)成果の発表見込
発表レベル※
st
1 name による発表

平成 19 年度
L1
L2
L3
L4
□
■
□
□

(11) 必要経費
分 類

設備・備品の購入品

平成 20 年度
L1
L2
L3
L4
■
□
□
□
名

平成 21 年度
L1
L2
L3
L4
□
□
□
□
金

額

外付けハードディスク
外付けフロッピーディスクドライブ
外付け MO ディスク
マウス
増設メモリー（512MB）

20,0005,000
20,0005,000
20,000

文具類
プリンタインク
コンピュータ記憶媒体

20,00020,00010,000合計

70,000

図書・文献の購入

消耗品の購入50,000学会発表および登録費

180,000

研究旅費
180,000

その他の経費総計
継続研究の場合、平成 1８年度中の成果発表を記入。

(12) 発表実績（H18.3.31 までの予
定も含む）
年月日
発表論文誌名・学会名

平成 18 年 10 月 5 日 IMLA14 (International Maritime Lectures
Association in Marseille)

※

レベル※
L2

L1:学位論文、査読付学会論文誌発表
L2:国際学会講演発表
L3:国内学会講演発表
L4:海大研究報告
st1 name による発表の場合には□にチェックを入れる

300,000

1st name☑

(様式 研-02)

平成１９年度

一般研究テーマ申請書（１/２）
申請年月日 平成 18 年 12 月 15 日

(1) 研究テーマ名（和文）英語を学習する船員の国際性と多文化性の教育に関する一研究―ドッガー・バンク事件に関するコンラッドの著作について−A(2) 研究テーマ名（英文）(3) 新規及び継続研究

Study on the Education of Internationality andMulticulturality for Seafarers that Learn English Language−On Conrad’s Works of the Dogger Bank Incident−
新規 （新規研究の場合○印）
継続(4) 研 究 担 当 者‑代表者に○印‑○

平成 18 年 4 月 より継続 （研究番号 ０６−００９

田中

賢司

A

B

）

(5) 所
属
‑共同研究者が学外の場合‑(6) 研 究 の 分 類

C

D

E

F

G

(7) 研究目的と概要
本研究は、英語を使用する船員のために、歴史的な海難事件と、その事件に関する英国船長作家の著作を調査・研究することで、海上実務における国際性と多文化性に顕著な諸点を明らかにし、船員の英語コミュニケーション能力の発達を促すことを目的とする。
研究の概要としては、以下の通りである。「ドッガー・バンク事件(1904 年)」に関して引き続き調査および研究を行う。海難事故の報告とその歴史的意義という観点から、船員が遭遇する危険について、事故後 100 年を迎え、資料が確実に整理されてきているこの事件を現地にて詳しく調査することにより、船舶の安全航行に必要な方策を探る。
特に本事件を研究するにあたっては、本学における船員に対するより効果的な海事英語教育に配慮するために、英語作家のジョウゼフ・コンラッドの海事に関する著作をもとにして行う。その理由は、彼が英語を母国語としないにもかかわらず、刻苦勉励により英国船の船長となり、後に商船の業務に関する多くの著作を残したからであり、それは船員が業務上必要な英語に取り組む上での積極性、特にコミュニケーションを中心とした表現力を養う重要な指針となると考えられるからである。
今年度は現地での調査の後、その資料を用いて英国における国際学会に参加する予定である。この国際学会においては、前年度の成果を活かして論文を仕上げるために必要な資料を取得し、それらの成果を論文に組み込んで、以てこの研究を海事史および海事思想の普及に活かし、船員の英語教育に活用していくことを目的とする。
(8) 研究項目と実施方法（本年度のみ）
項
目
資料調査
現地調査

学会出席
論文の完成

項目(11)の必要経費の検討に必要です。
実
施方
法

防衛庁研究所資料室などにおいて事前（もしくは事後）調査。
サマーセット州トーントンにある英国水路情報部にて、海図の調査を行う。
英国ジョウゼフ・コンラッド学会に出席する（学会側の事情により
現在計画段階であるが、発表を申請する予定）。現地調査とあわせて、約一週間の予定。
査読後の論文を完成させる。

(様式 研-02)

平成１９年度

一般研究テーマ申請書（２/２）
代表者氏名

田中

賢司

(9) 期待される効果
ドッガー・バンク事件の現地調査・研究により得られる成果を発表し、論文化することにより、海事史
上、また海事思想の普及上大いに意義のある事例として船舶の安全運航に資することが期待される。また、また本事件に関するコンラッドの著作で示されている国際性・多文化性の諸点を、船員教育に従事する日本人英語教官として海外で発表し、論文化することで、海外でのみ得られる国際的な調査・研究成果により、現代の海事英語教育における国際理解、多文化理解への鍵として船員に対して教授することができ、以て船員の英語能力の発達を促すことができると期待される。
(10)成果の発表見込
発表レベル※
st
1 name による発表

平成 1９年度
L1
L2
L3
L4
■
□
□
□

(11) 必要経費
分 類品

平成２０年度
L1
L2
L3
L4
□
□
□
□
名

スチール書架平成２１年度
L1
L2
L3
L4
□
□
□
□
金

額

合

計

30,000

設備・備品の購入
30,000200,000

図書・文献の購入
DVD ロム5000

消耗品の購入5,000

研究旅費

英国にて調査（7 月上旬）英国コンラッド学会年次大会（7 月上旬）
東京（防衛庁研究所資料室など）

250,000
25,000275,000
大型コピー（A0 版 5 枚程度）
公的機関のコピー（マイクロフィルム等）

40,00010,000

その他の経費40,000550,000

総計
継続研究の場合、平成 1８年度中の成果発表を記入。

(12) 発表実績（H18.3.31 までの予
定も含む）
年月日
発表論文誌名・学会名
2006 年6 月 21 日

2006 年 12 月 16 日※

1st name

レベル※「Conrad’s “Autocracy and War” and the Dogger Bank Incident」
第Ⅳ回国際ｼﾞｮｳｾﾞﾌ･ｺﾝﾗｯﾄﾞ学会
L1
L2
L3「コンラッドの専制政治と戦争とドッガー・バンク事件」
日本英文学会関西支部
L1
L2
L3

L1:学位論文、査読付学会論文誌発表
L2:国際学会講演発表
L3:国内学会講演発表
L4:海大研究報告
st1 name による発表の場合には□にチェックを入れる

L4

☑

L4

☑

(様式 研-02)

平成１９年度

一般研究テーマ申請書（１/２）
申請年月日

平成 18 年 12 月 15 日

(1) 研究テーマ名（和文）

船舶接岸速度計の性能要件に関する研究(2) 研究テーマ名（英文）Study on Performance Requirement of Speed and Distance Measurement
Equipment for Docking Maneuvering(3) 新規及び継続研究(4) 研 究 担 当 者‑代表者に○印‑(5) 所属‑共同研究者が学外の場合‑(6) 研 究 の 分 類○新規 （新規研究の場合○印）
継続
平成 年 月 より継続 （研究番号 07-001-1○新井康夫、奥田茂之 海技大学校 教授
河口信義１、藤井英信２、辰己公郎３、久保田崇４、
山田孝三郎５
１ 神戸大学海事科学部 教授、
２ 大島商船高等専門学校 教授
３ 広島商船高等専門学校 講師、
４ 大島商船高等専門学校 助手
５ 元日立造船株式会社
○A

B

C

D

E

F

）

G

(7) 研究目的と概要
接岸時の操船に必要不可欠な速度情報は、2000 年 SOLAS において 50,000GT 以上の船舶に装備するよう義務付けられているが、性能要件が明確でない。また、操船者の意識においても期待はす
るものの定量的な数値は静的精度のみに言及されており、移動体制御の情報には応答性を含めて議論すべきである。古野電気（株）との共同研究「次世代型接岸速度計に関する調査研究」で得られた知見を踏まえ、これらのことを精査し、実船が必要とする接岸時における速度情報の精度などの性能を見つけ出す。

(8) 研究項目と実施方法（本年度のみ）
項
目
検 討
まとめ
成果発表

項目(11)の必要経費の検討に必要です。
実
施
方法

ANC2007（東京）(様式 研-02)

平成１９年度

一般研究テーマ申請書（２/２）
代表者氏名

新井康夫

(9) 期待される効果
船舶の安全運航と効率的な運航に大きく寄与するとともに、接岸時の操船情報の取り扱いは本校での教育訓練にも大きく役立つ。

(10)成果の発表見込
発表レベル※
st
1 name による発表

平成 19 年度
L1
L2
L3
L4
■
□
□
□

(11) 必要経費
分 類

品

平成 20 年度
L1
L2
L3
L4
□
□
□
□
名

平成 21 年度
L1
L2
L3
L4
□
□
□
□
金

額

合

計

設備・備品の購入

図書・文献の購入

参考図書購入50,000

検討会旅費（広島・大島日帰り各 1 回）
成果発表（東京 2 泊 3 日）

50,00060,00050,000

消耗品の購入研究旅費

110,000

その他の経費160,000

総計
継続研究の場合、平成 1８年度中の成果発表を記入。

(12) 発表実績（H19.3.31 までの予
定も含む）
年月日
発表論文誌名・学会名

L1
L1
L1
L1
L1
※

1st name

レベル※
L2
L2
L2
L2
L2

L3
L3
L3
L3
L3

L1:学位論文、査読付学会論文誌発表
L2:国際学会講演発表
L3:国内学会講演発表
L4:海大研究報告
st1 name による発表の場合には□にチェックを入れる

L4
L4
L4
L4
L4

□
□
□
□
□

(様式 研-02)

平成１９年度

一般研究テーマ申請書（１/２）
申請年月日(1) 研究テーマ名（和文）(2) 研究テーマ名（英文）(3) 新規及び継続研究(4) 研 究 担 当 者‑代表者に○印‑

平成 19 年 12 月 13 日

自動ボイラ制御の教育訓練用補助ボイラシミュレータの研究

A study of Auxiliary Boiler Simulator for Education Training ofAutomatic Boiler Control○新規
継続（新規研究の場合○印）
平成 年 月 より継続 （研究番号 07-002-1）

○伊丹良治

(5) 所
属
‑共同研究者が学外の場合‑(6) 研 究 の 分 類

A

B

C

D

○E

F

G

(7) 研究目的と概要
現在の補助ボイラの自動ボイラ制御の多くは PLC(Programmable Logic Control)が導入されるので、制御装置がシンプルになり、信頼性も高になっている。しかし、実際の現場では非常時、トラブル発生時などに適切な運転操作や修理が出来ないことが多い。これは、全自動化に近づいているために、制御装置のブラックボックス化が進み、PLC 本体を実際に操作する機会が極めて稀で、馴染みにくい存在であること、及びそのことの反映でもあるが、PLC 方式のテクニカルパスが OJT (On the Job Training)では対応できないことに問題がある。したがって、PLC を使用したボイラ燃焼制御装置を取り扱う船舶機関士にとって、ボイラ制御システムと PLC 方式の概念、及びその操作の基本を知ることが不可欠である。
この問題に答えるために、また船舶の PC 化に適応するための１つの訓練方法として、５年間前に簡単な
基本ボイラ制御学習用シミュレータを製作し、同シミュレータを活用した機関士のための教育訓練を行なっている。本研究は、最初に現状の同シミュレータの概要と教育内容とその手法を記し、次に、同教育訓練で施行してきた機関士に対するランク分けとその教育訓練内容及び教育訓練時間について取りまとめる。また、今後必要とされる新規補助ボイラシミュレータについて考察する。

(8) 研究項目と実施方法（本年度のみ）
項目

項目(11)の必要経費の検討に必要です。
実
施
方法

１．教育訓練用補助ボイラシ １．現在まで行なってきた同教育訓練の整理
ミュレータを使用した教育訓 ２．機関士のクラス別の教育内容の検討とＳＴＣＷ
練の整理
３．機関士のクラス別の教育時間の検討とＳＴＣＷ
４．ボイラ教育訓練に必要な新規システムのイメージ
２．論文の作成と発表

１．論文の作成
２．論文投稿と発表用ファイルの作成

(様式 研-02)

平成１９年度

一般研究テーマ申請書（２/２）
代表者氏名(9) 期待される効果
１．教育訓練用補助ボイラシミュレータを使用した教育訓練の整理（５年間の総括）
２．船用補助ボイラに関するより効果的な機関士の教育訓練方法の提示
３．今後の必要とされる船用補助ボイラシミュレータの提示
４．上記の項目の内容は、船舶機関士に対する教育効果・教育レベルを向上させ、如いては船舶の安全運航に寄与する。
(10)成果の発表見込
発表レベル※
st
1 name による発表

平成 1９年度
L1
※L2
L3
L4
□ ※□
□
□

(11) 必要経費
分 類品

平成２０年度
L1
L2
L3
L4
□
□
□
□

名

平成２１年度
L1
L2
L3
L4
□
□
□
□
金

額

合

計

100,000

教育用基本ソフト
設備・備品の購入

100,000
図書・文献の購入

消耗品の購入研究旅費

国際学会(ICERS-8:マニラ)に参加・講演発表

150,000
150,000

その他の経費250,000

総計
継続研究の場合、平成 1８年度中の成果発表を記入。

(12) 発表実績（H18.3.31 までの予
定も含む）
年月日
発表論文誌名・学会名

L1
L1
L1
L1
L1
※

1st name

レベル※
L2
L2
L2
L2
L2

L3
L3
L3
L3
L3

L1:学位論文、査読付学会論文誌発表
L2:国際学会講演発表
L3:国内学会講演発表
L4:海大研究報告
st1 name による発表の場合には□にチェックを入れる

L4
L4
L4
L4
L4

□
□
□
□
□

(様式 研-02)

平成１９年度

一般研究テーマ申請書（１/２）
申請年月日

平成 18 年 12 月 15 日

(1) 研究テーマ名（和文）

操船におけるＡＩＳ情報の活用に関する研究(2) 研究テーマ名（英文）The Application of AIS Information for Ship Maneuvering(3) 新規及び継続研究○新規継続(4) 研 究 担 当 者‑代表者に○印‑（新規研究の場合○印）
平成 年 月 より継続 （研究番号 07-003-1）

○堀 晶彦

新井康夫

奥田成幸

(5) 所
属
‑共同研究者が学外の場合‑(6) 研 究 の 分 類

○A

B

C

D

E

F

G

(7) 研究目的と概要
UAIS の強制化に伴い、同システムは海運界の中で一般的になりつつあるが、その使用方法については、十分に検討されているとはいえない。そこで、様々な環境における AIS データを収集し、今まで「AIS と ARPA のデータ整合性に関する研究」により得られて知見を元に、このシステムの持つ問題点を整理するとともに、未だ商船での活用に十分とはいえない AIS の使用方法において、避航操船に重点を置いてその利用法を検討するとともに、得られたデータを蓄積しデータベース化し、利用を図る方法を提案する。

(8) 研究項目と実施方法（本年度のみ）
項
目
データ収集
データの解析と検討
データベースの作成
成果発表

項目(11)の必要経費の検討に必要です。
実
施
方法

海技丸でのデータ収集
受信データの解析
ANC（東京）への投稿

(様式 研-02)

平成１９年度

一般研究テーマ申請書（２/２）
代表者氏名 堀晶彦

(9) 期待される効果
現在 AIS のデータは、海上保安庁・税関等の航路管制及び船舶取り締まりにその利用の重点が置かれているが、このシステムの避航操船への有効性を検証することにより、船舶の安全運航に寄与できる。また、今後 UAIS のクラス A の浸透が図られた後、クラス B に移行する際、多くの混乱が予想されるが、それをあらかじめ整理することにより、航海者に対するシステムの利用の習熟を図ることが可能であり、また蓄積されたデータは研修や授業に活用される。
(10)成果の発表見込
発表レベル※
st
1 name による発表

平成 1９年度
L1
L2
L3
L4
レ
□
□
□

(11) 必要経費
分 類

設備・備品の購入

品

平成２０年度
L1
L2
L3
L4
レ
□
□
□
名

平成２１年度
L1
L2
L3
L4
□
レ
□
□
金

AIS 受信用ソフト
データ収録用ノート型 PC
AIS 受信用アンテナ
カラープリンター等 PC 周辺機器

額

合

計

235,000
200,000
190,000
40,000665,000

図書・文献の購入
10,0005,000

プリンターインク等消耗品
文房具等
消耗品の購入15,000

研究旅費

60,00060,000

データ収集
発表（東京 ANC）

120,000

その他の経費800,000

総計
継続研究の場合、平成 1８年度中の成果発表を記入。

(12) 発表実績（H18.3.31 までの予
定も含む）
年月日
発表論文誌名・学会名

L1
L1
L1
L1
L1
※

1st name

レベル※
L2
L2
L2
L2
L2

L3
L3
L3
L3
L3

L1:学位論文、査読付学会論文誌発表
L2:国際学会講演発表
L3:国内学会講演発表
L4:海大研究報告
st1 name による発表の場合には□にチェックを入れる

L4
L4
L4
L4
L4

□
□
□
□
□

研究番号：07-004-1

平成 1８年度

一般研究テーマ申請書（１/２）
申請年月日 平成 18 年 12 月 18 日

(1) 研究テーマ名（和文）(2) 研究テーマ名（英文）

閉水域における船舶運航に係わる海洋環境に関する研究

Environmental Study with relation to the operation of ships inclosed sea rear.

(3) 新規及び継続研究(4) 研 究 担 当 者‑代表者に○印‑
(5) 所

○新規

（新規研究の場合○印）

継続

平成 年 月

○藤谷

達也

より継続

（研究番号 07-004-1）

属‑共同研究者が学外の場合‑(6) 研 究 の 分 類

A

B

C

○D

E

F

G

(7) 研究目的と概要
近年、瀬戸内海をはじめとした内海域における環境保全はその地形的性質上、非常に重要度を増してきている。大阪湾においては、神戸空港、関空の第２次埋め立てなど、人口建造物により大きな環境変化をもたらしている。
本研究では芦屋浜、香櫨園浜などの大阪湾北東部の閉水域の海洋環境調査を通して、船舶運航が閉水域に与える環境変化を研究する。

(8) 研究項目と実施方法（本年度のみ）
項
文献調査

目

項目(11)の必要経費の検討に必要です。
実

施

方

法

内外の学術誌を閲覧し、最新の知識・情報を得る。

分析の前処理

試料の前処理の簡素化について検討する。

試料の採取

海技丸などを利用して試料水を採取する。

平成 1８年度

一般研究テーマ申請書（２/２）
代表者氏名

藤谷達也

(9) 期待される効果
閉水域の海洋環境と船舶運航との関連が明らかになれば、環境改善に関する重要な指標のひとつになりうる。平水域の海水成分の測定は海上技術科学生の特別研究テーマとして取り上げる。

(10)成果の発表見平成 1９年度

平成２０年度

平成２１年度

込
発表レベル

L3

L2

L3

※

L1

L2

L3

□

□

L4
1st name による

■

■

■

■
□

発表
(11) 必要経費
分

類

品

名

金

額

海水塩分測定装置一式

450,000

マイクロピペット18,000合計

設備・備品の購入
468,000
25,000

図書・文献の購入
試薬24,000

消耗品の購入24,000学会

80,000

研究旅費
80,000
その他の経費総(12) 発表実績

計597,000

継続研究の場合、平成 17 年度中の成果発表を記入。

（H17.3.31 までの予定も含む）※

L1:学位論文、査読付学会論文誌発表

L2:国際学会講演発表

L3:国内学会講演発表

L4:海大研究報告

1st name による発表の場合には□にチェックを入れる

(様式 研-02)

平成１９年度

一般研究テーマ申請書（１/２）
申請年月日

平成 18 年 12 月 21 日

(1) 研究テーマ名（和文）ディーゼル主機遠隔操縦シミュレータを用いた訓練手法の研究(2) 研究テーマ名（英文）Training method on M/E Remote control simulator system(3) 新規及び継続研究○新規
継続（新規研究の場合○印）
平成 年 月 より継続 （研究番号 07-005-1）

○佐藤

圭司、大西

(4) 研 究 担 当 者‑代表者に○印‑

正幸

(5) 所
属
‑共同研究者が学外の場合‑(6) 研 究 の 分 類

A

B

C

D

○E

F

G

(7) 研究目的と概要
主機の遠隔操縦装置はトラブルを起こすと、状況によっては極めて重大な被害と損害を招くこととなる。このようなトラブルに対しては、迅速な原因追究と対処が必要であるが、現実に船舶において遠隔操縦装置に関わるトラブルシューティングの訓練を実施することは、安全上や運航上の制
約によりほぼ不可能といえる。本研究は本校の空気式主機遠隔操縦シミュレータを用いることにより効率的かつ実践的な訓練方法を確立することを目的とするものである。

(8) 研究項目と実施方法（本年度のみ）
項
目
訓練方法の検討
訓練データの採取
研究成果発表（予定）

項目(11)の必要経費の検討に必要です。
実
施方
法

国際学会 ICERS8（L2）：マニラ（フィリピン）(様式 研-02)

平成１９年度

一般研究テーマ申請書（２/２）
代表者氏名

佐

藤

圭

司

(9) 期待される効果
今後さらに増えると見込まれる主機リモコン研修を充実させるとともに、訓練方法の確立、更には安全運航にも寄与すると考えられる。

(10)成果の発表見込
発表レベル※
st
1 name による発表

平成 19 年度
L1
L2
L3
L4
□
■
□
□

(11) 必要経費
分 類

品

平成 20 年度
L1
L2
L3
L4
□
□
□
□
名

平成 21 年度
L1
L2
L3
L4
□
□
□
□
金

額

合

パーテーション

50000

ファイル等文具類
OA 機器類（プロジェクター他）
インクリボン

10000
430000
10000

ICERS８（マニラ）

150000ICERS 参加登録費

50000

計

設備・備品の購入

図書・文献の購入

消耗品の購入研究旅費

その他の経費

総700000

計(12) 発表実績
継続研究の場合、平成 1８年度中の成果発表を記入。
（H18.3.31 までの予
定も含む）
年月日
発表論文誌名・学会名
レベル※
L1
L1
L1
L1
L1
※

L1:学位論文、査読付学会論文誌発表
L3:国内学会講演発表

L2
L2
L2
L2
L2

L3
L3
L3
L3
L3

L2:国際学会講演発表
L4:海大研究報告

1st name
L4
L4
L4
L4
L4

□
□
□
□
□

(様式 研-02)
1st name による発表の場合には□にチェックを入れる

(様式 研-02)

平成１９年度

一般研究テーマ申請書（１/２）
申請年月日

平成 18 年 12 月 13 日

(1) 研究テーマ名（和文）

海難の統計的特性に基づく事故評価に関する基礎研究−Ⅳ(2) 研究テーマ名（英文）Basic Study on the Evaluations of Traffic Accidents Based on
the Statistical Characteristics in Marine Disasters −Ⅳ(3) 新規及び継続研究(4) 研 究 担 当 者‑代表者に○印‑○新規
継続○（新規研究の場合○印）
平成 年 月 より継続 （研究番号 07-006-1）

長畑

司

(5) 所
属
‑共同研究者が学外の場合‑(6) 研 究 の 分 類

A

B

C
○

D

E

F

G

(7) 研究目的と概要
海難に対する船舶の自己完結性と、海難船舶以外からの支援救助性について、20 世紀後半を時系列的に解析した研究は少ない。21 世紀初頭でのそれらの特徴と問題点を明らかにして、今世紀における海難関係の諸問題を扱う場合の基礎資料を提供することが、本研究の共通の目的である。
第Ⅰ報では、海難発生地点のランダム性を実証した上で､「平均海難距離の計算法」を提案した。
第Ⅱ報では、海難による「自己完結性の相対変化量を推定する手法」を提案した上で､要救助海難
統計から、海難のレベルが重大化するほど、完結性の改善がはかられていないことなどを指摘し､今日的な問題点として公表した。さらに同じ第Ⅱ報においては、第Ⅰ報での平均海難距離の推定法を用いた「海難量の数量化と支援救助幅の決定法」を新たに定義し、20 世紀後半を評価した結果から､支援救助性に対する自己完結性の相対的な低下を明らかにした。
第Ⅲ報としての研究では､その初年度において、基礎的な統計デ−タの集大成として、「海難統計」、「要救助海難統計」等を再整理公表した上で、「海難率と海難遷移率」を計算し、それらの分析結果
から第二次世界大戦後の海難の傾向と今日的な問題点を報告した。つづく二年度においては、船舶の運航形態や乗組員の職務内容と海難の関係を具体的な指標により解析する目的から、海難審判の統計値による海技免許の各種「裁決率」を計算評価する手法を提案しながら、1973 年以降について、
船舶職員や運航船舶、あるいは航行区域との関係で評価することを試みて、その結果を公表した。
第Ⅳ報では、航海の自己完結性に直接的に影響する「船体強度」と、その完結性の度合いに依存する「積荷の保全」に関する研究から、海難時の自己完結性と海難船舶以外からの支援救助性について、基礎資料の収集等をすすめる。
(8) 研究項目と実施方法（本年度のみ）
項目(1) 研究手法の構築(2) 評価計算手法の開発(3) 海難実態デ−タ新規入手(4) 特徴の抽出(5) 既存結果等との比較検討(6) 今日的問題点の指摘(7) 研究成果の公表

項目(11)の必要経費の検討に必要です。
実
施
方法

研究手法の確立と文献調査比較
新規評価手法の確立と導入
船体強度、積荷保全、関係デ−タ−の調査収集、入力作業
計算結果からの特性抽出作業
既存文献の検索作業と比較検討による妥当性の検証
史的検証、他文献との比較､発表予定

(様式 研-02)

平成１９年度

一般研究テーマ申請書（２/２）
代表者氏名

長畑

司

(9) 期待される効果
船体の専用巨大化･高速化と乗組員の減少・混乗化とは、20 世紀後半における船舶運航の大きな特徴であった。この特徴は海難船舶の事故応急能力、すなわち自己完結性に直接影響するが、その実態は明らかではない。また、IMO や各国の海上保安への取り組み強化による支援救助性との相互関係も必ずしも明確ではない。これらによる結果として、海難を時系列的に解析すれば、両特性が明らかにでき、今後の海難問題を展望する場合に必要な基礎的な成果を得ると考える。また類似研究は他に見えず、船員経験者に対する授業研修等での、これら実証的な成果による教材的効果は特に大きくなると期待する。
(10)成果の発表見込
発表レベル※
st
1 name による発表

平成 1９年度
L1
L2
L3
L4
□
□
□
☑

(11) 必要経費
分 類品

平成２０年度
L1
L2
L3
L4
□
□
□
□
名

平成２１年度
L1
L2
L3
L4
□
□
□
□
金

額

合

計

設備・備品の購入

52,000

図書・文献の購入

消耗品の購入5,000
32,0008,000

文具類等
計算機用消耗品等
プリンタ−用紙等

45,000

研究旅費

その他の経費97,000総計
継続研究の場合、平成 1８年度中の成果発表を記入。

(12) 発表実績（H18.3.31 までの予
定も含む）
年月日
発表論文誌名・学会名

L1
L1
L1
L1
L1
※

1st name

レベル※
L2
L2
L2
L2
L2

L3
L3
L3
L3
L3

L1:学位論文、査読付学会論文誌発表
L2:国際学会講演発表
L3:国内学会講演発表
L4:海大研究報告
st1 name による発表の場合には□にチェックを入れる

L4
L4
L4
L4
L4

□
□
□
□
□

(様式 研-02)

平成 1９年度

一般研究テーマ申請書（１/２）
申請年月日

平成 18 年 1２月 25 日

(1) 研究テーマ名（和文）

船舶管理システムの効果的教育手法の研究(2) 研究テーマ名（英文）Study of effective education and training methods for ship’s
management system(3) 新規及び継続研究(4) 研 究 担 当 者‑代表者に○印‑○新規
継続（新規研究の場合○印）
平成 年 月 より継続 （研究番号 07-007-1）

○城戸八郎

(5) 所
属
‑共同研究者が学外の場合‑(6) 研 究 の 分 類

E(7) 研究目的と概要
船舶管理は、検査体制・技術レベル・情報共有化・保守整備実務および現場実習教育などのファク
ターがシステム上で相互連携していなければ、その相乗効果を得ることは出来ない。 重大海難事
故の主要因は単に船が古いというだけでなく、加えてこれら機能を十分に生かしていないところにあろうと思われる。既存船の診断と延命計画を早く策定し同時に実施しなければ、多くの船舶で運航に支障を来すことは容易に予想される。しかしながら船舶管理の範囲は広く、これを効果的に教育訓練することはかなり難しく、多大の時間と資料を必要とする。これをどの様に解決するかが研究のテーマであり、視覚的な表現とコンピュータを利用したシステムの開発を行う予定である。

(8) 研究項目と実施方法（本年度のみ）
項
目
調査
解析検討

項目(11)の必要経費の検討に必要です。
実
施
方法

舶用機関故障統計データ調査、保全データ調査
コンピュータ利用による教育訓練法の検討

(様式 研-02)

平成 18 年度

一般研究テーマ申請書（２/２）
代表者氏名(9) 期待される効果
IMLA などの国際学会を通して、船舶管理教育訓練手法の開発に役立てることを期待できる。特に今後必要性が求められる国内船社他、東アジア地域の船舶管理船社並びに監督機関での人的、物的資質向上を図る
ことが出来ると思量される。

(10)成果の発表見込
発表レベル※
st
1 name による発表(11) 必要経費
分 類

設備・備品の購入

平成 19 年度
L1
L2
L3
L4
□
＊
□
□
品

平成 20 年度
L1
L2
L3
L4
□
□
□
□
名

平成２1 年度
L1
L2
L3
L4
□
□
□
□
金

額

パソコン用ソフト（ファイル管理ユーテイリテイソ
フト）

30000

パソコン用ソフト（WindowsXP 用データ解析ソフ
ト１）

170000合計

200000
図書・文献の購入
パソコン用消耗品（CDR、DVDRAＭ、プリント
用紙、 インク等）

12000050000

パソコン用付属品（メモリー等）

消耗品の購入170000

研究旅費

学 会 発 表 (IMLA 15
International
Lecturer’s Association Conference)
2009 Autumn Australia

250000250000学会発表に伴う旅費以外の費用
60000
その他の経費80000
総計700000(様式 研-02)(12) 発表実績
継続研究の場合、平成 1５年度中の成果発表を記入。
（H16.3.31 までの予定も含む）
研究番号：02 – 04-2
研究テーマ名：舶用機器、動力プラント信頼性の研究（ハザード指数を用いた安全評価のための警報状況の研究）研究担当者（代表者に○印）：城戸八郎
研究の分類（記号）：B
Paper presented at the 9TH International Conference on Marine
Engineering Systems at the Helsinki University of Technology (HUT) Ship
Laboratory and on board MS SILJA SERENADE 19-21 May 2003
Paper No B2頁 B2-1 〜頁 B2-9
L１

（本会議講演：査読あり）

研究番号：04-003
複合ブロックシミュレーション手法を使った舶用機器の時系列システム信頼性予測の研究
Time-Dependent System Reliability Estimation for Marine Engine Plant using
Complex Block Simulation Method
研究担当者（代表者に○印）：城戸八郎
研究の分類（記号）：B
International Symposium on Marine Engineering (ISME 2005)
2005-10-24-28 Tokyo
Presentation number
67-1 ID number Paper 006
page 203
L2 （本会議講演）

年月日

発表論文誌名・学会名

レベル※
L1
L1
L1
L1
L1

※

L2
L2
L2
L2
L2

L3
L3
L3
L3
L3

L1:学位論文、査読付学会論文誌発表
L2:国際学会講演発表
L3:国内学会講演発表
L4:海大研究報告
1st name による発表の場合には□にチェックを入れる

1st nameL41st name
L4
□
L4
□
L4
□
L4
□