はしがき

はしがき
テロリズム研究が海外で盛んになるのは1970年代以降である。専門書，大学生用のテキスト，論文集が次々に出版され，テロ件数など基礎データの整備が始まった。テロリズム専門の学術誌 Studies in Conflict and Terrorism（1977年創刊），Terrorism and Political Violence（1988年創刊） も順次刊行された。研究は限られたディシプリンによるものではなく，人文社会科学全般からなされてきた。このようなテロリズム研究の動向や論点は別稿で詳しく書いたことがあるが（宮坂 2009），いずれにせよ主要な研究成果は海外で生まれた。
ひるがえって日本では，テロリズムは長らく学術研究の対象とならなかった。
日本がテロと無縁だったわけではない。幕末や昭和初期には国の命運を左右しかねないほどテロの猛威が吹き荒れた。1970年代には日本赤軍，80年代後半から90年代にはオウム真理教という国際的に大きな影響を及ぼした集団が活動した。その間も国内でテロは途絶えず発生し，海外でも日本人は幾多の事件に巻き 込 ま れ た。 ち な み に 世 界 中 で 参 照 さ れ て い る 米 国 の Global Terrorism
Database によると，1970年から2020年までの間に日本国内で発生した405件が登録されている。もちろんデータベースというのは何であろうと完全ではないので，その 1 件 1 件を仔細にみていくと必ずしも適切とは思えない処理や，テロと言えるのか疑わしい「テロ」も含まれている。だがそれらを差し引いても，現代日本で右翼，左翼，その他による政治的暴力が繰り返し発生していたことが再認識できる。その土壌があってこそ日本の作家やジャーナリストによる優れたノンフィクションが次々に輩出され，政治史や社会運動史の中でテロは取り上げれられてきた。だが，テロリズムの理論的な研究や，国内外の詳細な事例研究，ましてや対策の研究はほとんどみられなかった。
それが2001年に 9 . 11テロが発生すると，国際的にもテロリズムが主たる安全保障問題となり，日本でもようやく風向きが変わった。さまざまな学会でテロリズム関係の報告がなされ，学会誌の論文テーマになることも珍しくなくなった。人文社会科学のみならず，救急医学や理工学の諸分野でもテロ対処やテロ対策の観点から研究されるようになった。
i長らく海外の論文を読まないことにはテロリズム研究の相場はおろか，基本的な論点さえ把握できなかったわけだが，ようやく近年は日本人が書いたものを読むだけでも，一定の視座や知識が身につくようになった。この10年間に書かれた本格的な単著の目ぼしいものだけでも挙げてみよう。まずは，片山善雄『テロリズムと現代の安全保障――テロ対策と民主主義』（亜紀書房，2016年）がある。片山は，テロリズム研究者としてのキャリアが日本で最も長く，民主主義国家としてのテロ対策の在り方が最大の関心事である。
次に，国末憲人の『テロリストの誕生――イスラム過激派テロの虚像と実像』（草思社，2019年）と大治朋子の『歪んだ正義――「普通の人」がなぜ過激化するのか』（毎日新聞出版，2020年） がある。 2 人はジャーナリストで，紛争全体を視野に入れている。国末はフランス・欧州を中心とした長い取材歴があり，大治もイスラエル駐在に加えて研究機関でテロリズムを学んでおり，どちらもテロリズムを現地特有のものではなく普遍的に捉える視点を有している。
そして小林良樹の『テロリズムとは何か――〈恐怖〉を読み解くリテラシー』（慶應義塾大学出版会，2020年）である。小林は元警察官僚で，本書は多角的にテロリズムを扱ったテキストである。海外では多数あるのに，日本では欠乏していたのがこのような書籍である。
これら以外にも共著，訳書，そして新書が次々に出版されることで，テロリズムの基礎を日本語でも学べる環境が整ってきた。
その一方で，われわれの身の回りでは「テロ」という言葉が，本来の政治的な性質とはかけ離れて，ハラスメントや迷惑行為を意味するものとして広く使われている。例えば，「客テロ」「バイトテロ」などである。
「飯テロ」に至ってはハラスメント未満で，画像をみる側も楽しんでいるのではないかと思われる。
2022年に安倍元首相が銃殺され，その翌年岸田首相に爆発物が投擲されると，それらがテロか否かの議論が起きたが，その多くは印象論にすぎなかった。それら以外にも，政治的な動機や目的が確認できなくても，世間を震え上がらせた事件というだけでテロリズムだと決めつけられることもある。それに対して語法が違うと指摘する向きもない。言葉が市民権を得るというのは原義から解放されて自由になることなのかもしれない。だが，学術研究の概念として扱うためには，意味が拡散され曖昧なままその言葉を使うわけにはいかない。
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同時に，国際政治の世界でも，2021年に米国がアフガニスタンから撤収したことで「対テロ戦争」は終わったと受けとめられた。翌年ロシアが一方的にウクライナに攻め込み，さらには「台湾有事」の可能性が議論されるなど国家間，大国間の対立に光があたり，それに反比例して国際テロリズムは日本の多くの人々の視野からは消えてしまった。直近でも年間8000件以上のテロが世界で起きており，宗教的な過激派のみならず極右の国際的なネットワークも活発であるにもかかわらず，その現状を直視し将来の脅威を考えている日本人は多くない。
また筆者は，国民保護に関係した仕事に長年携わり，そこから思うことがある。2004年に国民保護法が施行されてから今日に至るまで，全国で国民保護訓練が実施されてきた。訓練の多くは大規模なテロリズムの連続発生を想定したものであった。しかし，訓練に参加する警察，消防，自衛隊，地方自治体，そして法律を所管する総務省などの職員の間で，そもそもテロが起きるとどうなるのかが理解されていない。過去の事件名だけは知っていても，何が重要なポイントなのか教訓が継承されていない。テロが同じ街で次々に起きる，テロリストは捕まっていないという訓練想定にもかかわらず，大勢の人を避難させるという危険かつ非常識な取り組みが長年にわたってまかり通っていた（宮坂2020）。

このような日本の状況を見るに，専門的な発信がまだ足りないと思わざるを得ない。本書刊行の機会を出版社からいただいた時に，テロリズムとは何か，改めてその概念から丁寧に示さねばならないと思った。そして，30年以上ぶりに再読したのが原田統吉『暴力論――喧嘩・テロリズム・核戦争をつなぐもの』（教文選書，1988年）や長尾龍一『政治的殺人――テロリズムの周辺』（弘文堂，1989年）である。いずれも暴力全体の中でテロリズムを位置づけようとしている。経年劣化どころかヴィンテージで味わい深い。おそらくテロリズムの本質的要素である宣伝，あるいは原田統吉の表現では密室の暴力ではなく「広場の暴力」は古今東西不変なままで，それに新しい国際関係，新しい社会問題，新しい技術が加わることでテロリズムの外観的なモデルチェンジが起きているのであろう。研究者はそれを常に観察し，本質を見失うことなく新たな脅威や課題に向き合うことが求められる。
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以上のような意識から本書を企画するにあたって，事典的なものになるのは避けようと考えた。地域ごと国ごとの情勢――「中東のテロリズム」「アジアのテロリズム」とか，手法ごとに「核テロリズム」「バイオテロリズム」「サイバーテロリズム」，種類ごとに「宗教的テロリズム」「左翼テロ」「右翼テロ」を各章で取り上げるのが事典的スタイルである。このような構成にすると国内外の政府機関や民間機関の報告書と変わらず，何よりも各章のつながりが失われ，紙幅を思うに表面的な記述になりかねない。
それよりも本書は，主要な最新の研究も交えながら，あくまでもテロリズムの原論にこだわり，第Ⅰ部本質論，第Ⅱ部原因論，第Ⅲ部対策論，第Ⅳ部終焉論という流れにした。
第Ⅰ部の第 1 ～ 3 章を貫く鍵は宣伝であり，それを通じた聴衆とのコミュニケーションになる。第 1 章でテロリズム概念の再検討を通じて，テロリズムの本質が暴力と宣伝の組み合わせであることを説く。第 2 章ではマスメディアおよびソーシャルメディアをテロリストがいかに利用し，当局がいかに規制しようとしたかを論じる。第 3 章では，ソーシャルメディアの議論をさらに深めて，単独テロリストにとっての「マニフェスト」や犯行動画の意味を分析し，常に論争の的になるテロリズムの目的合理性の有無を明らかにする。
第Ⅱ部はテロリズムの原因論である。そもそも何かの原因を解明するのはいかなる学問でも中核的な作業だが，テロリズムの原因はとかく雑に論じられてきた。テロリズム全体の原因と，特定のテロリズムの原因を混同して議論されることもあった。そこで第 4 章ではまず原因論の視座を提示する。第 5 章では近年のテロリズム研究の中でも最重要である過激化の理論から原因論を掘り下げた。同時に過激化への対策にも言及することで第Ⅲ部への橋渡しにもなっている。
第Ⅲ部はテロ対策・対処を取り上げる。テロ対策は多種多様で，まずテロ対策とは何かを整理して示す必要がある。その導入が第 6 章になる。続いて，広く国際的にテロ対策をみたときに最も活発な論点の 1 つとなるのが強硬策と懐柔策の良し悪しである。それを第 7 章で海外の研究も紹介しながら詳しく取り上げる。
次いで，テロ対策を誰が担うのかを考えると，民間，市民を抜きにしては対iv

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策自体が成り立たないことに行きつく。第 8 章の官民連携は日本で数多く取り組まれているが，その実態も重要な意義も広く知られていない。さらに，起きてしまったテロの現場で関係機関はどのように活動するのか。これも関係者以外に知られていない。第 9 章で扱う事態の特性に応じた救命措置，装備，マニュアルや訓練の在り方はテロ対処の基本として必修であろう。およそテロリズムに興味をもつ学生や市民は，第 8 章や第 9 章が描く身近な現場での取り組みにも目を向けて欲しい。
最後の第Ⅳ部は終焉論で，テロリズム，テロ組織はどのように変化するのかを取り上げる。終わりの研究は国内外ともまだ十分な蓄積がない。テロ組織をどのように終わらせるのか，自らどのように変化するのか，その多様な現実に国内外の研究が追いついていないのである。第10章では有名なラパポートのテロリズムの「 4 つの波」について精査し，テロリズム盛衰を探る。そして第11章ではテロリズムの終わりに関する研究動向を紹介し，テロ組織の変容にかんする視座を提供する。
テロリズムは多彩で，それに対する読者の関心も多様であるから，本書で取り上げていないテーマや論点のほうがもちろん多い。日本で比較的多くテロリズム関係の論文や共著を書かれている法学者や心理学者の論考は本書には入っていない。それでも経歴の異なる執筆陣で，この10年間くらいのテロリズムの変化，あるいはテロをめぐる環境変化の中で最も重要な問題に取り組むことに努めた。それらがソーシャルメディアの急浸透，単独テロリストの活動，過激化の理論と脱過激化の在り方，官民連携ネットワークの成長，テロ発生時初動対処の進展などである。さらに「対テロ戦争」から20年以上経過し，軍事的な取り組みが果たしてどこまで有効だったのかという議論を今後熟考したり，それと同時代のアルカイダやイスラム国の盛衰からテロ組織の終わりとは何かを考えたりする必要もある。それらも意識した構成となった。
初学者，研究者，実務の関係者，そしてテロリズムに少しでも興味のある方など幅広い読者に，本書の視点が届いていただければ幸いである。
2023年10月

編者

宮坂直史v