地政学についての一私見
2013.08.23.
鬼塚隆志

地政学とは地政学とは、国家の置かれている地理的な環境がその国家に及ぼす政治的、軍事的、経済的な影響などについて全世界的・大局的な観点から研究し国家としてどうあるべきかを論じるものである。
地政学という言葉・用語は一般的に、①上記の観点を踏まえて、ある識者などが、自国またはある国を含む地域の地理的特性が自国または他国に対し政治的、軍事的、経済的にいかなる影響を及ぼすかを分析・検討してその結論部分を端的に述べる場合と、②著名な地政学者の地政学に関する理論・見解を引用して、自国のあるいは他国を含む地域の政治的、軍事的、経済的な特性を述べる場合がある。
②に関係する著名な地政学者の理論・見解について概説する。地政学的な考え方は古代からあったと言われているが、１９世紀末以降の著名な地政学者の理論・見解は、主としてイギリス、ドイツ、アメリカ合衆国における夫々の学者および軍人が、自国の勢力特に主権の維持拡大と、他国の勢力特に主権の拡大を防止するための国家戦略の根拠となる理論として確立したものである。著名な地政学者（その理論）について、古い順から記述すれば、米国の海軍将校であったアルフレド・セイヤー・マハン（シーパワー理論）、英国の地理学者ハルフォード・マッキンダー（ランドパワー理論）、ドイツの陸軍将校であったカール・ハウスホーハー（生存圏理論）、米国の政治学者ニコラス・スパイクスマン（ランドパワー理論とシーパワー理論を発展させたリムランド理論）である。地政学の理論は、ドイツにおける大陸国家系の地政学論と米英における海洋国家系における地政学論に大別される。現代における地政学論に関し、大陸国家系の地政学理論はヒットラーのナチス・ドイツが第２次世界大戦で敗北したために（ヒットラーのナチス・ドイツの膨張政策・国家戦略にはハウスホーハーの生存圏理論が大きく影響していたとされている）現在では注目されていないようであり、現在注目され主流となっているのは、戦勝した米（英）の海洋国家系の地政学理論であり、特に今日の米国国家戦略にも大きな影響を及ぼしているとされるスパイクスマンのリムランド理論である。因みに戦前の日本にはハウスホーハーの生存圏理論が影響を及ぼしてしたとする説がある。地政学論は今後も分析・研究されて新たな理論・見解が出てくるものと推察される。
地政学論と戦争の関係
地政学論は、記述したように、自国の勢力・主権を維持拡大するための国家戦略等の理論的な根拠として確立された理論であり、マハンのシーパワー理論が米国の国家戦略に、またハウスホーハーの生存圏の理論がナチス・ドイツの国家戦略・膨張戦略に、特に自国の戦争準備・遂行に対して正当性を与えるために大きな影響を及ぼしたとは見られるが、国家間における戦争を生起させた主たる原因は、第１次・第２次世界大戦前の各国の歴史・国際情勢をみる限り、下記戦争生起の原因において記述するように、平時から戦争勃発までに至る自国および同民族の勢力特に主権の維持・拡大をめぐる国家間および同民族間の攻防にあり、地政学論そのものではではない。
戦争勃発の原因
第１次世界大戦以降の国間の戦争の歴史を概観すると、戦争勃発の主たる原因は、自国および同民族の繁栄・発展と勢力特に主権の拡大を目指す、結果として既存の国際的枠組みおよび秩序の変更を目指す国家および連携する国家群と、それらの動きを阻止しようとする国家および連携する国家群との対立であった。
上記に関し、自国の繁栄と勢力の拡大特に主権および主権の及ぶ領域の拡大を目指した国家とは、他国の主権特に主権の及ぶ領域を侵害し、特に他国を占領しひいては従属国とした国家いわゆる帝国主義の国家であり、第２次世界大戦まで大国と言われたイギリス、フランス、オランダ、ドイツ、イタリア、ロシア（ロシア革命後はソ連邦）、米国、日本の他、１８６７年（日本の江戸幕府が大政奉還した年）以降第１次世界大戦終了まで存在したオーストリア・ハンガリーである。特にオーストリア・ハンガリーおよびドイツはドイツ民族の、またロシアはスラブ民族の、繁栄と勢力の拡大も目指しており、さらにロシア帝国を暴力（武力）革命により打倒した社会主義者・共産主義者達が建国したソ連邦（ソヴィエト社会主義共和国連邦）については、既存の資本主義に基づく国家・国家群および国際秩序・体制を打倒して、新たな社会主義に基づく国家・国家群および国際秩序・体制を樹立していくことを目指していた。
第１次世界大戦（１９１４年～１９１８年）勃発の原因（ヨーロッパ地域）
第１次世界大戦に特に戦争勃発の主たる原因に関しては、中東およびバルカン半島地域
に対して１８５３年から始まったスラブ民族の盟主であるロシア帝国の不凍港取得を目指す南下政策とロシア帝国が陰に陽に行う支援を受けたスラブ民族の勢力拡大を目指す動き
すなわち汎スラブ主義と、これに対してオーストリア・ハンガリー帝国がスラブ系民族の勢力拡大を阻止しようとする動き特に１９世紀末以降はドイツ帝国およびオーストリア・ハンガリー帝国内のドイツ人が主張するドイツ民族の優越と膨張を主張する動きすなわち汎ゲルマン主義の衝突であった。
特に直接的な原因となったのは、上記を背景として国際情勢が急激に変化する中、１９

１４年６月２８日、オーストリア・ハンガリーの皇位継承者であるフランツ・フェルデナンド大公夫妻が、ボスニアの首都サラエボにおいて、セルビア人の民族主義者である一青年バブリエル・プリンツィプによる銃撃によって暗殺されるという大事件であった。オーストリアは直ちに反応し７月２３日セルビアに対して最後通牒を突き付け４８時間以内の無条件受け入れを要求した。これに対してセルビアは、条件（オーストリアの官憲を容疑者の司法手続きには参加させない）を付けて承諾した。しかしオーストリアはそのことに満足せず、７月２５日に国交断絶には躊躇していたハンガリー首相と皇帝の反対を押し切って国交を断絶、２８日、セルビアに対して宣戦布告を行った。
これを契機としてドイツ民族国家であるドイツ帝国はオーストリア側につき、スラブ民族の盟主であるロシア帝国は当然スラブ民族のセルビア側についた。ドイツは８月１日、ロシアに宣戦布告を行い、８月３日にはフランスに対して宣戦布告を行った、フランスと通商関係にあったイギリスは当初中立を維持したが、ドイツがベルギーに侵攻するに至り、８月４日ドイツに宣戦布告を行った。このようにして各国は第一次世界大戦に突入していった。
第２次世界大戦（１９４１年～１９４５年）勃発の原因（ヨーロッパ地域）
第２次世界大戦に特に戦争勃発の主たる原因に関しては、根本には第１次世界大戦後のイギリス、フランス主導による戦勝国が一方的に敗戦国に押し付けた、特にドイツに対し過酷な重荷（国土の削減、軍備の大幅制限、巨額の賠償金）を課したベルサイユ条約等によるベルサイユ体制にあるが、直接的にはヒットラーのナチス・ドイツがベルサイユ条約を破棄し具体的には既存の国際的な枠組みおよび秩序に従わず、再軍備を宣言するなどドイツの主権の拡大特にドイツ語圏の統合を目指し多数のドイツ人が在住する近隣国および併合に着手し自国の主権の及ぶ領域（生存圏）の拡大行動を開始した行動に対して、国際連盟が当該事案に関係する加盟国に積極的に介入せずに（介入することができず）、特に英国・フランスが融和政策で臨んだことであった。英国とフランスがドイツに対して積極的に対抗し始めたのは、ドイツが１９３９年９月３日ポーランドに侵攻した時で、ドイツに対し宣戦布告を行った。この宣戦布告によって第２次世界大戦は始まった。
日本の大陸進出をめぐる戦争の原因（日本の明治以降から第２次世界大戦まで戦争全般に通じる原因）
日本の明治元年は１８６８年である。１９世紀末まで西欧列強は、アジアを含む世界各地を自国の領土あるは植民地とし、アジアで植民地化されていなかったのはタイ、清（中国）、朝鮮半島、日本のみであった。その当時の世界は自国の繁栄と勢力を拡大するために軍事及び政治上から後進の国及び民族はもとより他国を征服しても可とする帝国主義の時代であり、当然の結果であった。そのような中、ロシアは、不凍港の獲得を目指す南下政策を実行、清に属していた沿海州を領有し１８６０年にはウラジオストック（不凍港）を獲得し、満洲（中国の北東部地域）に対しては入植の関心を抱くなど、日本に対する直接的かつ最大の脅威国となっていた。このような世界およびアジアの情勢こそが日本の大陸進出を巡る戦争の根本的な原因であった。次なる原因は、そのような情勢下、後発国であり西欧列強に追いつこうとしていた日本は、自国が西欧大国の従属国あるいは植民地となるのを阻止する必要性からまた自国が繁栄する必要性から（後には植民地となっていたアジアの諸国を独立させるという目標も加わる）、自らも帝国主義国となり、日本に一番近い朝鮮半島から大陸に進出しようとしたこと、および、そのような行動をとる日本に対してその行動に反対する現地の国民・民族が対立したこと、さらには日本および日本に対立する現地の国民・民族の支援をめぐって西欧列強が対立しことであった。これらの原因によって日清戦争、日露戦争、満洲事変、支那事変（日中戦争）、日米戦争（第２次世界大戦）が生起することになる。