静岡県立大学短期大学部
研究紀要 第 29 号
2015 年15

高血圧に対する生活習慣の指導および改善の介入効果についてInterventional Effect of Lifestyle Guidance and Improvement on Hypertension

古賀 震、佐橋 徹、長谷川 純、北爪宏幸、福山和恵、
廣田こずえ、栗田有紀子、向笠栄乃、遠山和成
KOGA Shin, SABASHI Toru, HASEGAWA Tadashi,
KITAZUME Hiroyuki, FUKUYAMA Kazue, HIROTA Kozue,
KURITA Yukiko, MUKASA Hideno, TOHYAMA Kazushige【要旨】
本邦では、近年において心臓疾患（心筋梗塞など）、脳血管障害（脳梗塞、脳出血、くも膜下出血）は死亡原因の上位を占めている。また死に至らなくとも重篤な後遺症を残し、その後の QOL に大きな影響を及ぼすケースも多い。これらは高血圧 1)、糖尿病などの生活習慣病 1) が原因となっていると考えられる。心筋梗塞、脳血管障害の発症予防の取り組みとして、生活習慣の指導 2-6) および改善の介入 7,8) による血圧の適正化と疾患発症の減少効果の検証を行った。指導群が非指導群に比して改善率は高い傾向が認められ、両群ともに、悪化例より改善例が有意に高い比率で認められた。
両群ともに不変例、悪化例が存在する事が明らかとなった。これらは積極的な薬物治療の対象となる事を示唆していると考えられた。指導群の中で著明に血圧が低下した例が複数例認められたことにより、生活習慣の改善が有効な方法であることを示唆していた。症例数がまだ十分ではないので、さらなる検討が必要と考えられた。
【目的】
心筋梗塞、脳血管障害 7,8)（脳梗塞、脳出血、くも膜下出血）は死亡原因上位を占めている。また死に至らなくても重篤な後遺症を残し、その後の QOL に大きな影響を及ぼすケースも多い。これらは生活習慣病が原因となっていると考えられる 3,5,6)。心筋梗塞、脳血管障害の発症予防の取り組みとして、生活習慣改善による血圧の適正化と疾患発症の減少効果の検証を行う。
【対象】「高血圧治療ガイドライン 2009」における血圧分類において正常高値およびⅠ度高血圧に該当するドック受診者のうち、第一層リスク層および第二層リスク層に該当する受診者を対象とする。
【方法】
同意を得た研究対象者を無作為にＡ群 ( 非積極的指導群 ) とＢ群（積極的指導群）とに分類し、Ｂ群には高血圧ガイドライン 2009 に準拠した生活指導、減塩、減量、運動、節酒、禁煙等を行い、3 ヶ月、6 ヶ月、12 ヶ月後に血圧測定及び身体計測及び脂質、糖代謝関連の血液検査を行った。

古賀 震、佐橋 徹、長谷川 純、北爪宏幸、福山和恵、廣田こずえ、栗田有紀子、向笠栄乃、遠山和成

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研究対象者に対し、研究方法と内容について説明し、参加の同意を得る。
同意を得た対象者を封筒法で無作為に以下の群に分ける。
Ａ群 :比較対照（非積極的指導）群

200 名

Ｂ群 :

積極的指導群

200 名

Ｂ群に対し、以下の項目を実施する。
１．高血圧治療ガイドラインに基づく生活指導① 減塩

6 ｇ / 日未満
野菜、果物の積極的摂取② 食塩以外コレステロールや飽和脂肪酸の摂取を控える
魚（魚油）の積極的摂取③ 減量

ＢＭＩ｛体重kg÷（身長ｍ×身長ｍ）｝が 25 未満④ 運動

1 日 30 分・週 2 日以上のウォーキング

⑤ 節酒

日本酒換算１合 / 日以下⑥ 禁煙
２．健康アドバイス①週に 1 度、メールや手紙による支援②月に 1 度電話による支援
３．血圧測定毎日起床後１時間以内の血圧を測定、記録する。
Ａ、Ｂ両群に対しメタボリック症候群判定の参考として以下の項目を実施する。
１．3 ｹ月、6 ｹ月、12 ｹ月後に以下の血液検査を行う。
① 空腹時血糖② ヘモグロビンＡ 1c③ 中性脂肪
④ ＨＤＬコレステロール⑤ ＬＤＬコレステロール
２．3 ｹ月、6 ｹ月、12 ｹ月後に以下の測定を行う。
⑥ 身長
⑦ 体重
⑧ 腹囲⑨ 血圧※研究途中において、治療の必要が生じた対象者はその時点で中止し、高血圧治療ガイドラインを遵守した方法をとる。

高血圧に対する生活習慣の指導および改善の介入効果について

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研究期間
平成２４年６月 1 日～平成２７年５月３１日（３年間）
個々の研究対象者についての調査期間は原則として１年間とする。
【結果】
１．血圧研究参加者数
A 群（人数）B 群（人数）

対象総数（人数）

脱落（人数）

男性

1825438

女性

1112235

合計

29376613

Ａ群：非指導群

Ｂ群：指導群

当初の期待とは違って様々な理由で参加者が少なかった事は予想外であった。
主な参加拒否理由は以下の通りである。
１）めんどうである
２）血圧計が自宅にないので
３）途中の検査に来れそうもない
４）仕事が忙しい
５）参加後急な転勤が決まったため
６）自分だけの力で努力したいから
７）抽選の結果によって参加の有無を決めたい。など、あくまで厚意による介入研究試験の困難さが浮き彫りにされた。
２．各群に於ける血圧の改善、不変、悪化の症例数と割合
改善（％）

不変（％）

悪化（％）

A 群男性

9/18=50.0%

5/18=27.7%

4/18=22.2%

B 群男性

14/25=56.0%

6/25=24.0%

5/25=20.0%

A 群女性

5/11=45.5%

4/11=36.4%

2/11=18.2%

B 群女性

7/12=58.3%

2/12=16.7%

3/12=25.0%

Ａ群：非指導群

Ｂ群：指導群古賀 震、佐橋 徹、長谷川 純、北爪宏幸、福山和恵、廣田こずえ、栗田有紀子、向笠栄乃、遠山和成

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統計学的解析について

１）処理統計を行う時に最低３回 ( ３ポイント ) 以上の血圧測定が可能であった４０症例をStudent T 検定を用いた解析の対象とした。
２）有意水準５％ (P<0.05）で解析すると、収縮期血圧の有意な低下が認められたのは３症例であった。
３）有意水準１０％ (P<0.1) で解析すると、収縮期血圧の有意な低下が認められたのは７症例であった。
４）拡張期が有意水準１０％ (P<0.1) で解析すると、有意に低下したケースは３例存在した。
５）収縮期および拡張期血圧ともに有意水準１０％ (P<0.1) で有意に低下したケースは２例存在した。
まとめ１）男女共に指導群（Ｂ群）が非指導群（Ａ群）と比較して改善率が高い傾向が認められた。
２）男女共にＢ群、Ａ群ともに不変や悪化より改善の方が優位に高い比率が認められた。指導の有無にかかわらず生活習慣病に対する関心が高い事などの関与が示唆された。
３）指導群の中で顕著に血圧の低下改善が認められた、いわゆる極めて優秀な例が複数例認められた。それらはいずれも積極的に多数の項目で良い生活習慣を実施していた事が示唆された。
４）男女関係なくＢ群、Ａ群ともに不変や悪化例が、ある一定率で存在する事が明らかとなった。このような症例は生活習慣病の改善では困難で積極的な薬物治療の対象となる事を示唆していると考えられた。
５）指導群の中で著明に血圧が低下した例が複数例認められた。生活習慣の改善が有効な方法であることを示唆していた。
【考察】
今回は様々な原因・理由で不参加者や脱落例が予想以上に多数であった事は今後の大きな課題となった。しかし、男女共に指導群（Ｂ群）が非指導群（Ａ群）と比較して改善率が高い傾向が認められた事実から、ある一定の指導効果が存在すると思われた。さらに、積極的に多数の項目で良い生活習慣を実施する 1-3,5-6) ことで血圧が著明に低下改善する例が存在する事から、その有用性が示唆された。一方で男女関係なくＢ群、Ａ群ともに不変や悪化例が、ある一定率で存在する事が明らかとなった事例から、このような症例は積極的な薬物治療の対象となる事が判明した。また、この不変や悪化症例を予測出来るマーカーを見つける研究を行うことも今後の重要な検討課題であると思われた。
【文献】
１．藤田敏郎 . 食塩と高血圧 . 日本海水学会誌 .1988, Vol. 42 No.3, P134-136.
２．富永忠弘他 . 高血圧コントロールへの過不足なき医療介入 . 循環器管理研究協議会雑誌 .1993.
Vol.28,No.1,P 73-77.
３．斎藤公明他 . 境界域高血圧症における肥満と 10 年後の血圧 . 日本内科学会雑誌 .1985, Vol.74,No.10 , P1395-1399.

高血圧に対する生活習慣の指導および改善の介入効果について

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４．荻原 俊男 . 老年者高血圧の特徴と対策 . 日本老年医学会雑誌 . 1993, Vol.30, P932-940.
５．荒川規矩男 . 高血圧の運動療法 . 体力科学 . 1991,Vol.40, P271-277.
６．小山京子他 . 肥満者本態性高血圧症における減量療法の血圧におよぼす影響―交感神経系との関連において― . 日本腎臓学会誌号 . 1988. Vol.30, No.8, P1047-1052.
７．藤島正敏 . 合併症を伴った高血圧の治療 3) 脳血管障害を伴った高血圧 . 日本内科学会雑誌 .
1990.Vol.80, No.1,P65-70.
８．藤 島 正 敏 . 脳 血 管 障 害 の 血 圧 管 理 ( 急 性 期 - 慢 性 期 ). 日 本 内 科 学 会 雑 誌 . 1990. Vol.80,
No.4,P553-558.
（2015 年 12 月 21 日受理）