シリーズ

第クローズアップ 「社会の潮流を読む」

第5回

自殺と「構造的暴力」について
木原

活信（同志社大学）

１．日本の自殺の概況『自殺対策白書2016』によると、自殺者数は、14年連続で3万人を超える状態が続いてきたが、2012年に15年ぶりに3万人を下回り、2015年は2万4,025人、そして2016年は2万1,764人と数年減少が続いている（警察庁統計）。とはいえ、依然、世界的にも高い自殺率（人口10万当たりの自殺による死亡率）であり、その高止まりの深刻な状況が続いていると見るほうが適当であろう。長い間、日本はOECD加盟の先進国のなかでも自殺率の高い国の一つである。その要因として古来より「切腹」「心中」等の習慣があり、宗教的に自殺を忌避する文化や倫理観があまりなく、美意識すら伴う死生観や文化があり、自殺に対して寛容であったこともその要因であろう。
近年の3万人の高止まりの最大要因は、バブル経済がはじけて以降の失業問題、経済不況と密接に関連している。自殺率は、戦後からほぼ同水準で推移していたが、1998年以降に急増して3万人を超えるようになって以降14年間の特徴は、働き盛りの男性の自殺者数の増加である。つまり、バブル経済がはじけ、失業、雇用問題が深刻化する1998年以降に増加している。自殺対策は、このような現況をまずは冷静に分析する必要がある。また、近年の特徴として、10代、20代の若年層の自殺者が増加しており、学校でのいじめ、失業率増加や非正規雇用の増加など、厳しい雇用情勢も影響している。特に、日本の若者の自殺の場合、社会的排除、マイノリティの観点からもこの問題に焦点をあてる必要がある。

２．自殺か自死か
ところで、2014年島根県が自死遺族の要望から、「自死対策総合計画」と表現したことを機に、「自殺」ではなく「自死」という表現に変更する動きがある。自死遺族にとって、自「殺」と表現するのは、直接的表現であるという理由による。しかし、筆者は、通常「自死遺族」という場合を除いて現時点では「自殺」と表現している。その理由として、①自死か自殺かという表現をめぐる議論はまだ十分に尽くされておらず、「自死」という言葉が日本語表現として何を意味するのか未だ定着していない。②「自死」=「自ら死ぬ」が、本人の意思が強調され、人生を熟知した挙句に死を選んだ孤高の作家や哲学者のニュアンスであるが、加害者としての社会構造的な自殺、あるいは「追い詰められた末の死」という切迫感は伝わらず、社会への批判的視座は弱められる。③ソーシャルワークと自殺予防の関連で言えば、自死と言う場合、自らの意思で死を選択するものをなぜ自治体やソーシャルワーカーが積極的に予防する必要があるのかという矛盾が生じてくる。「自死予防」と言えば、その意味内容が不明確になる。④自殺という表現のもつ抑止力についても無視すべきでないという意見が遺族や専門家からある。たとえば、南部節子氏は「『自死』という表現は過酷な現実をオブラートに包んでしまう面があり、死に対するハードルが下がりかねない」（日本経済新聞記事2014/3/10）と懸念するが、一考に値する。以上により、自殺という表現を使用している。

3．自殺と構造的暴力「構造的暴力」とは、平和学の先駆者であり、政治学者ガルトゥング（Johan Galtung）の提唱した概念であり、それは「行為主体が不明確な暴力」のことを指している。それによれば、暴力には、実際的（物理的）なもの、心理的なものがあり、更に行為主体が個人に特定可能なものから集団的なものまで様々なものがある。その中で彼は行為主体が不明確であり、間接的・潜在的な暴力を特に「構造的暴力」と呼んでいる。具体的には貧困・飢餓・抑圧・差別などがこれに当たる。以下のように述べる。
「他国で行使される暴力が、たとえばテロ行為という形で、自国にもたらされる傾向は強まるであろう。そしてそのことは、搾取と抑圧という構造的暴力の二つの基本形態にもあてはまる。自然を搾取すれば、生態系が破壊される。人々を搾取すれば、アル中や麻薬、犯罪、自殺などの深刻な社会的病が発生する。国全体を搾取すれば、債務問題や貿易問題が起こってくる。そこには宿命的なものがある。「あなたがいうこと、なすことはすべて、いずれ自分に帰ってくる」」（ガルトゥング、1969＝高柳、塩屋、酒井訳：ⅲ）

ところで、WHOは、自殺は「追い詰められた末の死」であり、「避けることの出来る死（avoidable death）」であると警鐘を鳴らす。また、「自殺は、人の命に関わる極めて「個人的な問題」である。しかし同時に自殺は「社会的な問題」であり、「社会構造的な問題」でもある」（NPO法人ライフリンク）という指摘の通り、自殺を構造的暴力という枠組みで捉え直すことにより、一層、その深層がみえてくる。
なかでも、近年、注視すべきは、LGBTなどのマイノリティの人たちの自殺率（あるいは自殺企図率）の高さである。米国の青少年向けの調査では、通常の3，4倍となっており、それ以外のマジョリティに比べてかなり高い率で自殺を企図していることが指摘されている。厳密なデータを提供することは難しいが、日高庸晴ら（2007）は、LGBTの「3人に2人がこれまでに自殺を考えたことがあり、14パーセントは実際に自殺未遂の経験があるとの結果が出た（有効回答数5731）」と言うことからも、社会的排除、差別、といういわゆる構造的暴力が、そのまま自殺に直結していることを意味しており、社会福祉学においては見逃してはならない視点である。つまり、このことは構造的暴力と言われる現象が、自殺という「個人的な死」にも顕著にその影響として表れることを示している。
その意味で、今後改めて、社会福祉学で自殺を考える場合には、その構造的暴力性について厳密に問う必要がある。自殺を自らの命の排除という自己への暴力性という単純な視点ではなく、WHOも指摘する「追い詰められた末の死」という社会の側の加害性（暴力性）という視点である。ガルトゥングは「行為主体が不明確な暴力」を「構造的暴力」と提起したが、これは現代社会に潜む貧困、飢餓、抑圧、差別などを「暴力」と定義しており、示唆的である。彼は自殺そのものについて詳細な議論を展開しているわ
けではないが、「人々を搾取すれば、自殺などの深刻な社会的病が発生する」（ⅲ）と主張するように、「人々への搾取」が暴力の根源であり、まさにこの構造的暴力の延長線上、あるいは極点に自殺をとりあげている点は先見性がある。
以上述べたように、「構造的暴力」という概念から、自殺と暴力の関係について社会福祉の文脈で明らかにすることで、その社会的文脈での理解が進むとともに、ソーシャルワークの支援の在り方についても議論できる可能性を有している。つまり、事後救済的なイメージの「医療モデル」を超えて、「福祉モデル」が求められる。福祉モデルとは、包括的、社会的な視座を踏まえた総合的な自殺予防の視座であり、従来の事後救済やキュアよりはケアの視点にアクセントを置く自殺予防の方法のことである。今後の議論の深化に期待したい。

参考文献
木原活信（2012）「自殺予防における「福祉モデル」の提唱」『社会福祉研究』115号（鉄道弘済会）．
木原活信（2014）『社会福祉と人権』（ミネルヴァ書房）．
木原活信、引土絵未編著（2015）『自殺をケアするということ』（ミネルヴァ書房）．
木原活信（2015）『「弱さ」の向うにあるもの』（いのちのことば社）．
Galtung, J.（1969） “Violence, Peace and Research”, Journal of Research, No.3 =1991
高柳先男、塩屋保、酒井由美子訳『構造的暴力と平和』中央大学出版会
日高庸晴ほか（2007）「厚生労働省エイズ対策研究推進事 ゲイ・バイセクシュアル男性の健康」
平 田 俊 明 （ 2008 ） 「 同性 愛 者 の 自 殺 に つ い て考 え る 」 （ http://www.nhk.or.jp/heartnet/mukiau/shirou4.html 2018.1.17）