Japanese Journal of Disaster Medicine (J. J. Disast. Med.)
Copyright © 2022 by Japanese Association for Disaster Medicine

Vol. 27 No. 1
Printed in Japan

調 査 報 告原子力災害時の活動に関する DMAT 隊員への意識調査
越智元郎 1,*
長谷川有史 2廣橋
5
森實 岳史
平塚 義康 6伸之 3
山本
大蔵 隆文 7尚幸 4

要旨 【目的】原子力災害時の DMAT 隊員の活動意志を把握すること。【方法】中国・四国地方、福島県 DMAT 隊員 1,716 人に質問票を送付し、原子力災害時活動の可否などを問い、結果を多変量解析した。【結果】回答者 1,068 人（回答率 62.2%）中 532
人（回答者の 49.8%、送付者の 31.0%）が活動可能と回答し、男性、50 歳代、原子力災害拠点病院、統括 DMAT、原子力災害派遣チーム、原子力災害活動経験、愛媛県、島根県、福島県、医師、放射線技師で有意に高率。
「原子力災害時に活動可能」と独立して有意な正の関連を認めた項目は、放射線技師（オッズ比 3.33, 95% 信頼区間 1.31–8.43、以下同様）、原子力災害医療派遣経験（2.98, 1.30–6.84）、男性（1.46, 1.04–2.04）であり、有意な負の関連を認めた項目は事務職員（0.50, 0.29–0.86）、岡山県（0.51,
0.32–0.81）、高知県（0.66, 0.45–0.98）であった。【結論】原子力災害時に活動できる隊員が一定数存在することが判明し、この知見をもとに原子力災害時のより具体的な対応計画を策定することができる。

I.

し、誰が搬送とその間の医療を担当するかについて、はじめに明確な計画は策定されていない。

2011 年の東京電力福島第一原子力発電所事故（以一方、近年の研究においては原子力災害時の介護施下、福島原発事故）においては、国の避難指示が段階

設避難に伴う死亡率上昇 5,6）が示されており、高齢者

的に 20 km 圏まで拡大されたことに伴い、約 850 人がや重症患者などの避難をより慎重に考える流れがあ入院していた 7 医療機関が避難指示区域に指定され、る。しかし、福島原発事故直後の南相馬市立病院で経緊急避難を余儀なくされた。そして、受入れ調整遅験 7）されたように、院内で活動できる職員数が著しく

延、不適切な長時間バス避難による脱水症や低体温減少する可能性があり、緊急避難・屋内退避のいずれ症などから、死亡者が発生した

1–4）。福島原発事故後10 年が経過し、複数の原子力発電所（以下、原発）がにおいても、病院・施設維持のために、外部からどのくらいの支援隊を投入できるかに掛かってくる。

再稼働しているが、原子力災害時の入院患者避難に際

本研究では、支援隊として派遣される可能性のあるDMAT 隊員の、原子力災害時の活動意志を明らかに

Estimating the proportion of DMAT members able to act during
a radiation disaster through a questionnaire survey in Chugoku-Shikoku District and Fukushima Prefecture1

市立八幡浜総合病院麻酔科・救急科
福島県立医科大学医学部放射線災害医療学講座
3
広島大学原爆放射線医科学研究所放射線災害医療開発研究分野
4
原子力安全研究協会放射線災害医療研究所
5
松山赤十字病院救急部
6
市立八幡浜総合病院放射線科
7
市立八幡浜総合病院内科* Corresponding author
E-mail: GCA03163@nifty.ne.jp
キーワード： 原子力災害、入院患者避難、避難支援、DMAT
2

受付日：2021 年 8 月 1 日／採用日：2022 年 1 月 26 日

Japanese Journal of Disaster Medicine

2022; 27: 65–74

することを目的として、DMAT 隊員を対象にアンケー
ト調査を行った。そして福島第一原発事故を踏まえ、より現実的な入院・入所者の支援計画に寄与し得る客
観的なデータを示すことを目標とした。

II.

方

法

1

アンケート調査2019 年 2〜8 月 に、 中 国・ 四 国 地 方 9 県 と 福 島

県（うち愛媛県、島根県、福島県は原発立地県）のDMAT 隊員 1,765 人のうち、病休、産休、長期出張な
65

越智

元郎・他

どで活動停止している者を除く 1,716 人を対象として質問票を郵送し、同意が得られた対象者から回答を

本研究では p 値が 0.05 未満の場合を有意差有りと示した。

郵送回収した。質問では氏名（匿名可と付記）および対象の背景因子として、所属施設名、所属施設の所在

倫理的配慮

3

県、設立母体（県立、県立以外の自治体立、独立行政調査票への回答依頼に先立ち、書面による調査研究

法人、日本赤十字社、その他）、原子力災害拠点病院の説明を行った。質問紙記入と郵送投函をもって調査

または原子力災害医療協力機関（以下、拠点病院）指研究への同意を得たものとした。本研究は、市立八幡

定の有無、性別、年齢層、職種、原子力災害派遣医療

浜総合病院および福島県立医科大学倫理委員会より承チーム登録の有無、統括 DMAT、一般災害または原認を受けて実施した（承認番号 20190110-001 および一

子力災害出動経験の有無について問うた。

般 2019-038）。

次に、厚生労働省または所属県の災害対策本部などから要請があった場合に、原子力災害の現場で活動可
能かどうかを、以下の 6 選択肢から 1 択で問うた（①

III.

結

1

回答率
アンケートを送付した 1,716 人中、1,068 人から回

原子力災害の現場への出動は希望しない、②一般公8）

果衆の被ばく線量限度である 1 mSv （以下、公衆線量答を得た。県別および全体の回答率は愛媛県 76.9%、限度と略記）までの範囲で活動可能、③緊急時の被ば

香川県 62.2%、徳島県 73.1%、高知県 59.3%、島根県

く線量限度である 100 mSv までの範囲で活動可能、④55.7%、鳥取県 55.0%、広島県 62.1%、山口県 57.5%、

被ばく線量の制限なく活動可能、⑤わからない、⑥そ

岡山県 52.6%、福島県 66.7%、全体 62.3% であった。

の他）。最後に、わが国の原子力防災の現状について、
自由記載で意見を求めた。

2

原子力災害時に活動可能な DMAT 隊員の割
合

統計解析

2

原子力災害時に活動可能と回答した隊員の合計数は原子力災害において活動可能な隊員の比率を比較し532 人（回答者全体の 49.8%）であった。内訳は公衆線た。目的変数を 1）活動可能（前述の②、③、④の総量限度である 1 mSv 以下が 271 人（25.4%）、同 1 mSv和）、2）公衆線量限度を超えても活動可能（③、④の超 100 mSv 以下が 209 人（19.6%）、線量制限なく活動総和）に設定し、背景因子を説明変数として、1）、2）可能が 52 人（4.9%）であった。一方、原子力災害時に2に対する背景因子の比率の違いをχ 検定および残差は活動できないと答えた隊員数は 266 人（24.9%）、わ分析で解析した。このうち残差分析では、各説明変からないまたは無回答の隊員数は 270 人（25.3%）で数における調整済み残差の値が 5% の標準正規偏差値あった。

1.96 より高値の場合を他項目より有意に比率が高く、したがって、調査票未返送者 658 人とわからないと−1.96 より低値の場合を他項目より有意に比率が低い

答えた 270 人を対象に加味した場合、本研究対象 10と判断した。上記解析には IBM SPSS Statistic ver. 27.0

県で活動中の隊員のうち、原子力災害時に活動可能なを用いた。

隊員数は全対象者 1,716 人の 31.0% 以上と推定された。

次に、上記で有意差を認めた項目を説明変数として、独立して目的変数 1）、2）と関連するかを二項ロ3

背景因子の比較（Table 1、Figure 1）

ジスティック回帰分析により解析し、Odds 比と信頼

県 別 比 較 で は、 活 動 可 能 な 隊 員 全 体 の 比 率 は 福

区間を算出した。解析には JMP ver.14.2.0 を用いた。

島県（68.5%）で有意に高値、岡山県（34.5%）、高知

なお、回答者の性別に関しては 18 人分について欠県（38.8%）で有意に低値であった。上記のうち公衆損値を認めたため、性別に関するχ 2 検定については線量限度を超えても活動可能な隊員の比率は福島県

欠損値データを除いて解析し、性別に関する二項ロジ（42.6%）、島根県（37.0%）、愛媛県（33.0%）で有意に

スティック回帰解析では「男性」対「女性および性別

高値、高知県（11.5%）、岡山県（11.8%）で有意に低値不明」の 2 項に分けて解析した。性別以外の欠損値にであった。

関しては、所属病院の DMAT 担当事務職員に電話で問い合わせることにより、すべて補填した。
66

所属施設設立母体別比較では、活動可能な隊員の比率に有意差は認めなかった。拠点病院では、他施設とJ. J. Disast. Med. 2022; 27: 65–74

原子力災害時の活動に関する DMAT 隊員の意識

お よ び 医 師（34.8%）で 有 意 に 高 値 で あ り、 薬 剤 師（12.7%）、 事 務 職（14.8%）お よ び 看 護 師（20.1%）で有 意 に 低 値 で あ っ た。 な お、 看 護 師 の 女 性 比 率 は67.7%、看護師以外のそれは 8.5% で、性比分布に差を認めた。
統括 DMAT では活動可能な隊員、公衆線量限度を超えても活動可能な隊員の比率が有意に高値であった（活動可能：統括 DMAT 65.7%、左以外 48.1%、公衆線量限度を超えても：統括 DMAT 45.1%、左以外22.3%）。
原子力災害派遣医療チーム併任の隊員では、活動可
能な隊員、公衆線量限度を超えても活動可能な隊員の比率がそれ以外と比較して有意に高値であった（活動可能：併任 63.6%、左以外 49.1%、公衆線量限度を超えても：併任 45.1%、左以外 22.9%）。
Figure 1 The percentage of DMAT members who can
accept operations in the event of a nuclear
disaster according to the prefecture they belong to (top) and their respective occupations(bottom)*Parameters with adjusted residuals greaterthan 1.96. Total: Percentage of people who
can operate in some level of radiation exposure >1 mSv. Percentage of people among“Total” who can operate in a level exceeding
the annual limit of public exposure dose toradiation (1 mSv).

一般災害への出動経験を有する隊員は、公衆線量限度を超えても活動可能な隊員の比率が有意に高値であった（経験あり 27.2%、左以外 20.8%）。一般災害および原子力災害への派遣経験を有する隊員は、活動可
能な隊員、公衆線量限度を超えても活動可能な隊員の比率がともに有意に高値であった（活動可能：経験あり 80.0%、左以外 48.6%、公衆線量限度を超えても：経験あり 57.5%、左以外 23.2%）。

4

原子力災害への活動意思と独立して関連する因子の検討（Figure 2）

比較して活動可能な隊員の比率、許容線量を超えても結果で有意差を認めた 18 項目を説明変数として、活動可能な隊員の比率が有意に高値であった（活動可「原子力災害時に活動可能」を目的変数と指定した場

能：拠点病院 59.7%、左記以外 18.3%、許容線量を超合に、独立して有意な正の関連を認めた項目は、放射

えても：拠点病院 37.7%、左記以外 18.3%）。

線技師（オッズ比、95% 信頼区間 3.33, 1.31–8.43）、

性別比較では、男性が女性と比較して、活動可能、

原 子 力 災 害 医 療 派 遣 経 験（2.98, 1.30–6.84）、 男 性および公衆線量限度を超えても活動可能な隊員の比率（1.46, 1.04–2.04）で あ り、 独 立 し て 有 意 な 負 の 関 連が有意に高値であった（活動可能：男性 54.6%、左記を 認 め た 項 目 は 事 務 職 員（0.50, 0.29–0.86）、 岡 山 県以外 40.9%、許容線量を超えても：男性 28.3%、左記（0.51, 0.32–0.81）、高知県（0.66, 0.45–0.98）であった。

以外 17.2%）。

同様に「公衆線量限度を超えても活動可能」を目的

年齢層別比較では、活動可能な隊員の比率には差を変数とした場合に、独立して有意な正の関連を認め認めなかった。公衆線量限度を超えても活動可能な隊

た項目は、放射線技師（4.04, 1.71–9.59）、原子力災害員の比率は 30 歳代で有意に低値（19.6%）、50 歳代で医療派遣チーム所属（2.44, 1.26–4.75）、原子力災害活

有意に高値であった（31.4%）。

動 経 験（2.30, 1.08–4.90）、 男 性（1.99, 1.30–3.04）、 拠

職種別比較では、活動可能な隊員の比率は診療放射点病院勤務（1.94, 1.16–3.24）で、独立して有意な負の線技師（以下、放射線技師）（80.0%）と医師（62.0%）

関連を認めた項目は薬剤師（0.33, 0.13–0.82）、岡山県

で有意に高値であり、事務職（36.9%）および看護師（0.41, 0.21–0.78）、 事 務 職 員（0.47, 0.23–0.97）で あ っ（42.2%）で有意に低値であった。公衆線量限度を超た。

えても活動可能な隊員の比率は放射線技師（60.0%）
Japanese Journal of Disaster Medicine

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越智

元郎・他

Table 1Results of chi-square analysis
Operation in the event of nuclear
disaster exceeding
the public exposure dose limit

Operation in the eventof nuclear disasterParameters

Available

Not available

p-value

Available

Not available

Prefecture: n(%), standardized residual
p<0.001
Ehime
57(51.8),
0.453(48.2), −0.4
36(33.0),
2.1* 74(67.0), −2.1*
Kagawa60(50.0),
0.060(50.0),
0.025(20.8), −1.095(72.8),
1.0
Tokushima
64(48.1), −0.469(51.9),
0.425(18.8), −1.6 108(81.2),
1.6
Kochi
57(38.8), −2.9* 90(61.8),
2.9*
17(11.5), −3.9* 130(88.4),
3.9*
Shimane43(59.0), −1.630(41.0), −1.627(37.0),
2.6* 46(63.0), −2.6*
Tottori30(50.0),
0.030(50.0),
0.017(28.3),
0.743(71.7), −0.7
Hiroshima
63(51.2),
0.3
60(48.8), −0.3
37(30,1),
1.5
86(69.9), −1.5
Yamaguchi
18(21.4), −0.7
46(54.8),
0.9
18(21.4), −0.766(78.6),
0.7
Okayama
38(34.5), −3.4* 72(65.5),
3.4*
13(11.8), −3.3* 97(88.2),
3.3*
Fukushima
74(68.5),
4.1* 34(31.5), −4.1*
46(42.6),
4.6* 62(57.4), −4.6*
Background of the hospitals: n(%), standardized residual
N.S.
Prefectural120(49.2), −0.2 124(50.8),
0.264(26.2),
0.7 180(73.8), −0,7
Public (excluding prefectutal) 153(48.0), −0.8 166(52.0),
0.871(22.2), −1.1 248(77.7),
1.1
Independent administrative
95(52.8),
0.985(47.2), −0.949(27.2),
1.0 131(72.8), −1.0
Red cross83(52.2),
0.776(47.8), −0.744(27.7),
1.0 115(72.3), −1.0
Private81(48.8), −0.3
85(51.2),
0.3
33(19.9), −1.5 133(80.1),
1.5
Nuclear disaster base hospital: n(%), standardized residual
p<0.001
Nuclear disaster base hospital 203(59.7),
4.4* 137(40.3), −4.4*
128(37.7),
6.9* 212(62.4), −6.9*
Other hospital
329(18.3), −4.4* 399(54.8),
4.4*133(18.3), −6.9* 595(81.7),
6.9*
Sex: n(%), standardized residual
p<0.001Male
380(54.6),
4.3* 316(45.4), −4.3*
197(28.3),
4.0* 499(71.7), −4.0*
*
*
Other
152(40.9), −4.3 220(59.1),
4.3
64(17.2), −4.0* 308(82.8),
4.0*
Age: n(%), standardized residual
N.S.
<30ys
36(44.4), −1.045(55.6),
1.0
18(22.2), −0.563(77.8), −0.5
30–39ys196(48.6), −0.6 207(51.4),
0.6
79(19.6), −2.9* 324(80.4),
2.9*
40–49ys191(49.4), −0.2 196(50.6),
0.2
100(25.8),
0.8 287(74.2), −0.8
50–59ys94(54.7),
1.4
78(45.3), −1.454(31.4),
2.3* 118(68.6), −2.3*

p-valuep<0.001N.S.

p<0.001p<0.001p<0.00110(40.0), −1.010(40.0),
1.815(60.0), −1.8
≧60ys
15(60.0),
1.0
Occupation: n(%), standardized residual
p<0.001p<0.001
Physician171(62.0),
4.7* 105(38.0), −4.7*
96(34.8),
4.6* 180(65.2), −4.6*
Nurse
195(42.2), −4.3* 267(57.8),
4.3*
93(20.1), −2.9* 369(79.9),
2.9*
*
*
*
Radiological technician
28(80.0),
3.67(20.0), −3.621(60.0),
5.0 14(40.0), −5.0*
Pharmaceutist
36(57.1),
1.2
27(42.9), −1.28(12.7), −2.2* 55(87.3),
2.2*
Physical therapist
57(51.8),
0.453(48.2), −0.425(22.7), −0.4
85(77.3),
0.4
Clerical staff
45(36.9), −3.0* 77(63.1),
3.0*
18(14.8), −2.6* 104(85.2),
2.6*
Grade of DMAT qualification: n(%), standardized residual
p<0.001p<0.001
Superviser
67(65.7),
3.4* 35(34.3), −3.4*
46(45.1),
5.1* 56(54.9), −5.1*
Others465(48.1), −3.4* 501(51.9),
3.4*215(22.3), −5.1* 751(77.7),
5.1*
Concurrency of radiological DMAT: n(%), standardized residual
p<0.001p<0.001
Concurrency of radiological 35(63.6),
2.1* 20(36.4), −2.1*29(45.1),
5.0* 26(54.9), −5.0*
DMAT
Others497(49.1), −2.1* 516(50.9),2.1*
232(22.9), −5.0* 781(77.1),
5.0*
Dispatch experience on regular disaster: n(%), standardized residualN.S.
p<0.001
Dispatch experience on
312(50.7),
0.7 303(49.3), −0.7167(27.2),
2.4* 448(72.8), −2.4*
regular disaster
Others220(48.6), −0.7 233(51.4),
0.7
94(20.8), −2.4* 359(79.2),
2.4*
Dispatch experience on regular and nuclear disaster: n(%),
p<0.001p<0.001
standardized residual
Experience on regular and32(80.0),
3.9*8(20.0), −3.9*23(57.5),
5.0* 17(42.5), −5.0*
nuclear disaster
Others500(48.6), −3.9* 528(51.4),
3.9*
238(23.2), −5.0* 790(76.8),
5.0*

Numbers (percentages) of the members and standardized residuals are shown in each category. N.S.: not signiﬁcant, *: standardized residual >1.96 or <−1.96

68

J. J. Disast. Med. 2022; 27: 65–74

原子力災害時の活動に関する DMAT 隊員の意識

Figure 2

Results of the binomial logistic regression analysis
The ﬁgure denotes the odds ratios and the 95% conﬁdence intervals.

自由記載で寄せられた意見

5

相当し、2 つの原発立地県を含む中国・四国地方、お全回答者数の 30.1% に当たる 322 人から意見が寄せよび福島原発事故を経験した福島県の計 10 県の隊られた。その内容は DMAT 隊員の原子力災害に関す

員 の 約 60% か ら 回 答 を 得 た。 そ し て、 上 記 10 県 でる知識が不十分で教育・研修が必要（52.7%）、原子力DMAT 隊員として現在活動している全隊員 1,716 人の災害時に国や電力会社から正確な情報提供がなされ

31.0% が原子力災害時の活動を容認した。この比率をるか不安（15.3%）、原子力防災の十分な制度がない

全国の隊員数 14,000 人にあてはめると、活動可能人（11.2%）、出動する DMAT 隊員の被ばく防止のための員の最低比率から計算して最低でも 4,000 人程度の隊

十分な準備がない（8.1%）、患者受入れまたは搬送支員数となる。地域差などを加味しても、原子力災害時

援のために必要な機材・装備がない（6.5%）、原子力に活動可能な意思を持つ一定数の DMAT 隊員の存在

災害時に活動するかどうかは家族の意向・状況で決めが推察された。

る（4.4%）などであった。

考

IV.
1

原子力災害時の活動に影響する背景因子の多変量解
析からは、活動可能な隊員の比率に差を認めた背景の察

うち職種では、放射線技師において高い比率で活動可

原子力災害時に対応可能な DMAT 隊員数の能と回答していた。一方、薬剤師、事務職および看護推計とその背景因子

師は原子力災害下の活動に消極的であった。このこと

本 研 究 で は 中 国・ 四 国 地 方 9 県 と 福 島 県 の 日 本は原子力災害に関する専門的知識の多少が職種によっ

DMAT 隊員（調査対象者）1,716 人のうち、532 人（対て異なることを反映していると考えられた。また原子象者の 31.0%、回答者の 49.8%）が原子力災害時に活力災害拠点病院指定医療機関では活動可能な隊員の比

動可能と回答した。

率が高値であった。これは単変量での比較において、人

全国の DMAT 隊員の総数は 2019 年度末で約 14,000

愛媛、島根、福島の 3 つの原発立地県で原子力災害時9）に活動可能な隊員の比率が高いことと符合する。

とされる。今回の調査対象は全国隊員の 12% にJapanese Journal of Disaster Medicine

2022; 27: 65–74

69

越智

元郎・他

放射線技師や拠点病院所属隊員で原子力災害時に活

また、実際の原子力災害時に、職員の被ばくに関する

動可能な隊員の比率が高い結果は、自由記載の意見で意識変化や家族の意向を反映した避難や離職など、想「DMAT 隊員の原子力災害に関する知識が不十分であ定不可能な事態が起こり得ることは福島原発事故の教り、DMAT 隊員への教育・研修が必要」との意見が多訓である。

かったこととの関連が推察される。放射線技師は職種

今後、本研究で明らかになった従事意図の低い集団

柄被ばく・汚染に関する知識や経験を有しており、原に対して、より重点的な情報提供や啓発活動を行うこ子力災害時活動を許容し、かつ態度を明確化しアンとが、原子力災害時における医療人材確保の課題解決

ケートに回答することが比較的容易であったと推察しに重要と考えられた。

た。また拠点病院では原子力災害に関する研修機会が多く知識や情報を入手しやすい環境にあると考えられ

3

原子力災害時に期待される DMAT の役割る。原子力災害時の活動経験者に活動可能な隊員の比

本研究の結果からは、原子力災害時に活動を容認

率が高い結果についても、活動中・後に原子力災害にする DMAT 隊員は全体の約 3 割と推計された。現在、関する知識と経験を積むことができたためであろう。

原子力災害発生時の医療支援については、原子力規制

一方、女性で原子力災害時の活動可能な回答者の比庁が所轄する原子力災害派遣医療チームがそれを担う率が低かった。放射線災害に関する専門性が高い放射とされる。その役割を示した活動要領 11）には、高度線技師や原子力災害時の活動経験者の中で、女性の被ばく医療支援センターなどへの傷病者搬送支援、医比率が低かったことがその原因と推察される。DMAT

療機関における避難計画実施支援、避難所などでの救活動後の妊娠可能性、子どもへの被ばく影響に対する護活動も想定されている。だが実運用経験がなく、そ懸念などがどの程度影響しているかは今回の研究ではの実効力は未知数と言わざるを得ない。したがって現明らかではない。

状において原子力災害における職員数減少が発生し

なお、原子力災害時の活動意思に関する過去の研究た場合に、患者搬送などの病院外活動での活躍と貢10）献が期待されるのが DMAT である。実際に DMAT はで、原子力災害時の勤務を容認する職員の比率に関し

福島原発事故において、2011 年 3 月 18 日から福島第て有意な男女差が認められている。また、管理職を除一原子力発電所から 20–30 km 圏内の病院の入院患者

く常勤女性看護師を対象とした年齢層別の比較では、

454 人の医療搬送を担当し、同年 5 月の避難住民の警100 mSv までの被ばくを容認する職員の比率において戒区域への一時立入りにおいても救護班として活動し

40 歳代の方が 50 歳代より有意に低値であり、その理

た 12）。近年も DMAT は豪雨災害や COVID-19 蔓延状由として家族、特に子どもの避難のために原子力災害

況における避難所巡回と運営状況発信 13）、感染対策

時の勤務を控えたいという希望が抽出されている。

の実務担当 14）など、活動の幅を拡げている。

においては、病院職員を対象とした筆者らの調査

原子力災害発生時に DMAT に対して、原発立地道

原子力災害時における医療人材確保の課題

府県の知事が県内の医療機関に要配慮者の避難支援を

本研究の結果から、県別比較で活動容認者の割合要請する状況、あるいは知事間の応援協定 15）に基づに地域差を認め、また職種別比較では薬剤師、事務職

き県立の災害拠点病院職員などを他県の避難支援に派員、看護師で従事意図が比較的低値であった。上記は遣する状況は想定し得る。2018 年 8 月、内閣府が関原子力災害時における医療人材確保を阻む障壁となり与した大規模地震時医療活動訓練において、愛媛県で得ると考えられた。

は地震に伴い伊方原発が原子力災害を来した想定で、

2原子力災害時における職員の確保を阻む要因の 1 つDMAT の支援による入院患者避難訓練が計画されたが職員の被ばくに対する不安や忌避感と推察する。原

（同年発生した西日本豪雨災害のため中止）16）。この発周辺の病院である当院の職員が原子力災害時にどの際の訓練想定は日本 DMAT 事務局が提案したもので程度の被ばくを許容するかについて調査した筆者らのあり、訓練とはいえ愛媛県当局が DMAT による入院

研究

10）

では、90% 以上の職員が自施設の災害医療計

患者避難の支援を想定したことは注目される。

画で定めた放射線業務従事者の線量限度のレベルの被原子力災害時の患者搬送など病院外活動需要についばくを許容していた。しかし上記は対象が特定施設にては、伊方原発直近 3 病院（半径 15 km 以内）に対し限定されているため、一般化は難しいかもしれない。

て上述の内閣府主催訓練準備のため訓練予定日の 28

70

J. J. Disast. Med. 2022; 27: 65–74

原子力災害時の活動に関する DMAT 隊員の意識日前に行った地域入院患者数調査では、入院患者総る。原子力災害時に被ばく・汚染の可能性のある環境

数は 353 人、搬送時医療行為要継続患者数は 49 人とで活動する医療関係者などの活動基準とその根拠、被16）。一方、当院と伊方原発 30 km 圏内病

ばく線量の参考レベル、指揮命令系統などについて

院の入院患者を対象とした病院避難時患者搬送区分のは、今後国から具体的な方針が示されることを期待す検討では、病院避難対象患者（自主避難選択患者を除

る。

評価された

く）の総数は計 1,168 人と試算され、このうち人工呼吸などを要する重症患者が 69 人を占めた 17,18）。これ

5

原子力災害に対応可能な DMAT 数を増加させるための課題と方策に対し、中国・四国地方の登録 DMAT 隊員は約 1,600人の 30% から協力が得られ、1 チーム 5 名と仮定すれ

本研究結果からは、原子力災害に対応できる DMAT

ば 96 チームの DMAT で、伊方原発直近 3 病院の医療数が不足し得る現状が導き出された。上述した現状を行為継続患者 50 人程度あるいは 30 km 圏内の重症入踏まえ、今後上記 DMAT 数を増加させるためには、以院患者 70 人程度の搬送支援に対応することは可能と下の課題とその解決が必要と考えた。1 つは、DMAT考えられた。

の放射線災害に関する知識と技術の習得に関する課題

以上のように、原子力災害時に DMAT 隊員が地域である。現在の DMAT 活動要領 20）には原子力災害への医療関係者の立場で災害対応活動に参加し、病院外の対応が含まれていない。そして本研究結果の自由記

での活動能力を発揮すれば、職員数が低下した病院・

載からは、自らの原子力災害に関する知識の不足を訴

施設では対応できない避難・医療搬送の支援要員としえる声が多く認められた。一方、DMAT 教育課程は多て活動できる可能性があり、その貢献が大いに期待さ項目である上に、避難所支援、感染症対応 20）などの新れる。とは言え、上記はあくまで机上想定であり実災領域が新たに追加されたため、原子力災害領域の項目

害では複合災害に加え想定外事象などにより、上記試のさらなる追加は困難かもしれない。しかし、災害多算数の DMAT から協力が得られるとは限らない。加発国であるわが国で複合災害に遭遇するリスクを鑑みえて、DMAT 隊員の過半数が原子力災害時の活動にた場合に、CBRNE の一要素としての原子力災害に関消極的であることも本研究結果が示す事実である。しする知識は必須事項と考えられる。今後は原子力災害

たがって、原子力災害時に活動を容認する DMAT 隊

派遣医療チームとの合同研修などを利用した、知識習員が全体の約 3 割では、原子力災害時の院外活動需得機会の提供が期待される。2 つめは、DMAT 隊員に要に対応できない可能性がある。今後はより多くのおける正しい放射線リスク認知の確立である。本研究

DMAT 隊員が原子力災害時の活動を容認できるよう、結果からは、自らの許容線量が「わからないまたは無以下で論ずる課題解決に社会を挙げて取り組む必要が回答」の隊員数が 270 人（25.3%）を占め、相当数の隊あると考えられた。

員が放射線リスクの相場観を有していない。言い換え
れば、放射線災害を自分自身の課題として捉えていな

4

本研究における許容線量

い可能性が示唆された。したがって、今後は一方的な本研究の結果からは、原子力災害時に対応可能と回知識・技術の提供のみならず、DMAT 隊員自らが主体答した DMAT 隊員の半数以上が、活動時許容線量を的に被ばくから受ける身体影響について具体的な相場

1 mSv 以下と回答していた。許容線量は、県別、職種観と容認レベルを考え、それらを専門家らと意見交換

別に差が大きく、福島県、島根県、愛媛県、診療放射するコミュニケーションの機会を提供する必要がある。

線技師、医師で比較的 1 mSv 以上を許容できる割合がそれによって、放射線災害を自分事と捉え、ひいては高値であった。

放射線災害時の活動を許容する DMAT 隊員の比率を増DMAT 隊員の活動における被ばく線量について、

加させることができるのではないかと考察した。

平時における一般公衆の年間線量限度である 1 mSv8）を超える累積線量が許容されるかについては多様な意

6

本研究の限界見がある。緊急時においては有志隊員に対して、初動

第 1 に、本調査の対象者は全国の DMAT 隊員数の対応者向け国際マニュアル 19）を参考に、被ばくによ

12% であるため、本研究結果が DMAT 隊員全体の意

るがん死亡率の上昇を科学的に証明できない 100 mSv

向を反映していない可能性や地域性などの影響を受けを目安として活動することを許容するのも一案と考える可能性は否定できない。第 2 に、匿名を許す調査でJapanese Journal of Disaster Medicine

2022; 27: 65–74

71

越智

元郎・他

あるため性別データに欠損値が生じ、性別比較に関し

4) Hasegawa A, Tanigawa K, Ohtsuru A, et al: Health ef-て誤差を含む可能性がある。第 3 に、本研究におけるfects of radiation and other health problems in the after-

アンケート調査の設問意図が対象者に正しく伝わらず

math of nuclear accidents, with an emphasis on Fukushi-に得られた回答が含まれる可能性は否定できないた

ma. Lancet 2015; 386(9992): 479–88.

め、本研究結果の解釈には注意を要する。

5) Nomura S, Gilmour S, Tsubokura M, et al: Mortality
risk amongst nursing home residents evacuated after

本研究の将来展望

7

今後は DMAT 以外の急性期医療班である、日本医the Fukushima Nuclear Accident: a retrospective cohort study. PLoS One 2013; 8(3): e60192.

師会災害派遣医療チーム（JMAT）、日本看護協会の災

6) Willoughby M, Kipsaina C, Ferrah N, et al: Mortality

害支援ナースなどに調査対象を拡大して行きたい。併in nursing home following emergency evacuation a

せて、本調査を契機に、DMAT 事務局などによる原

systemic review. JAMDA 2017; 18(8): 664–70.

子力災害時に活動可能な隊員に関する全国的な調査が7) 及川友好：福島第一原子力発電所事故による地実施されることを希望する。また、本調査結果をもと

域 社 会 と 医 療 へ の 影 響． 保 健 医 療 科 2013; 62:に、原子力災害時の活動を許容する DMAT 隊員によ

172–81.

る支援班確保可能数を全国の各地域別に試算し、原子8) 環境省：4.1 防護の原則，放射線による健康影響等

力災害時の入院・入所者の避難計画をより具体的・実に関する統一的な基礎資料（令和元年度版）．https://

効的にすることに貢献したい。今後も、原子力災害時

www.env.go.jp/chemi/rhm/r1kisoshiryo/r1kiso-04-01-04.

の活動に前向きな背景を有する隊員がほかの隊員啓発

html（2021 年 8 月1 日最終確認）の核となれるように、また被ばくの身体的な影響に関9) 小井土雄一：DMAT（災害医療派遣チーム）．セする具体的な情報を DMAT 隊員に提供することを通イフティ・エンジニアリング 2020; 47: 22–6.

じて、消極的と判定された隊員がより多く原子力防災

10) 越智元郎，山本尚幸，平塚義康，他：原子力災害に貢献できるよう、研修や情報提供を含む人材育成に時の勤務に関する，原子力発電所直近病院の職尽力したい。

員への意識調査．日放線事故・災医会誌 2021; 5:

V.

結

語

12–9.
11) 原子力規制委員会：原子力災害派遣医療チーム活DMAT 隊員の約 30% が原子力災害時の活動に前向動 要 領，2017 年 3 月 29 日．https://www.nsr.go.jp/

きであることが判明した。本調査結果は、国や自治体

data/000183394.pdf（2021 年 8 月 1 日最終確認）の枠組みが整えば、相当数の DMAT 隊員が原子力災

12) 近藤久禎，島田二郎，森野一真，他：東京電力福

害時の入院患者支援などに関与できる可能性を示す一

島第一原子力発電所事故に対する DMAT 活動と方で、実際の原子力災害における医療需要には満たな

課題 1．保健医療科 2011; 60: 502–9.

い可能性も示唆された。上記結果は、原子力災害時の

13) 西山謹吾：熊本地震からえた教訓：高知県の南より具体的な対応計画策定につながるものと考えられ

海 ト ラ フ 地 震 対 策 に 向 け て． 高 知 県 医 師 会 医た。

誌 2017; 22: 105–15.
14) 宮本大輔：ダイヤモンド・プリンセス号の新型コ

文

献ロナウイルス集団感染に対する DMAT 派遣活動

1) 谷川攻一，細井義夫，寺澤秀一，他：福島原子力報告．埼玉小児医療センター医誌 2021; 37: 14–7.

発電所事故災害に学ぶ—震災後 5 日間の医療活動

15) 中国・四国地方知事会：中国・四国地方の災害から—．日救急医会誌 2011; 22: 782–91.

等発生時の広域支援に関する協定に基づく支援・

2) 東 京 電 力 福 島 原 子 力 発 電 所 事 故 調 査 委 員 会：

受 援 マ ニ ュ ア ル，2017 年 3 月．https://www.pref.

4.2.3. 病院の全患者避難．国会事故調報告書．徳okayama.jp/uploaded/attachment/229882.pdf（2021

間書店，東京，2012, pp 357–65.

年 8 月 1 日最終確認）

3) Tanigawa K, Hosoi Y, Hirohashi Y, et al: Loss of life16) 越智元郎，平塚義康，川口久美，他：中止となっafter evacuation: lessons learned from the Fukushima

た 2018 年愛媛県原子力災害時の入院患者避難訓

accident. Lancet 2012; 379(9819): 889–91.

練に関する検討．南予医誌 2022; 22: 36–45.

72

J. J. Disast. Med. 2022; 27: 65–74

原子力災害時の活動に関する DMAT 隊員の意識

17) 越智元郎，川口久美，石見久美，他：伊方原発

19) IAEA: Manual for First Responders to a Radiological

30 km 圏内からの入院患者避難シミュレーショ

Emergency, 2006. https://www-pub.iaea.org/MTCD/

ン—実入院患者および家族からの聞き取り調査を

Publications/PDF/EPR_FirstResponder_web.pdf

もとに—．南予医誌 2020; 20: 1–6.

（2021 年 8 月 1 日最終確認）

18) 越智元郎：原発 30 km 圏内医療機関の入院患者

20) 厚 生 労 働 省 DMAT 事 務 局： 日 本 DMAT 活 動 要と職員の避難について．全国自治体病協誌 2016;

領の一部改正について（医政地発 0208 第 1 号），

55: 208–15.

2022 年 2 月 9 日．

Japanese Journal of Disaster Medicine

2022; 27: 65–74

73

越智

元郎・他

Abstract

Estimating the proportion of DMAT members able to act during a radiation disasterthrough a questionnaire survey in Chugoku-Shikoku District and Fukushima Prefecture
Genro Ochi1, Arifumi Hasegawa2, Nobuyuki Hirohashi3, Naoyuki Yamamoto4,
Takeshi Morizane5, Yoshiyasu Hiratsuka6, Takafumi Ohkura7

1

Department of Anesthesiology and Emergency Medicine, Yawatahama Municipal Hospital
Department of Radiation Disaster Medicine, Fukushima Medical University School of Medicine
3
Department of Radiation Disaster Medicine, Research Institute for Radiation Biology and Medicine, Hiroshima University
4
Nuclear Safety Research Association
5
Department of Emergency Medicine, Matsuyama Red Cross Hospital
6
Department of Radiology, Yawatahama Municipal Hospital
7
Department of Internal Medicine, Yawatahama Municipal Hospital
2【Purpose of the study】
The purpose of this study was to understand the prospect of Disaster Medical Assistance Team (DMAT) members to operate in
the event of a nuclear disaster.
【Method】
We conducted a questionnaire survey in the Chugoku and Shikoku regions and Fukushima Prefecture, asking participants
whether they were able to operate in the event of a nuclear disaster. The results obtained were subjected to multivariate analysis.
【Results】
Of the 1,068 respondents (62.2% response rate) included in the study, 532 (49.8% of the respondents and 31.0% of the senders) answered positively. The percentage of respondents who were available to operate in the event of a nuclear disaster was
signiﬁcantly higher among males, those in their 50s, those belonging to nuclear disaster base hospitals, supervisors of DMAT,
nuclear disaster response teams, those with an experience in nuclear disaster activities, those in Ehime, Shimane, and Fukushima
prefectures, physicians, and radiological technicians. The items that were independently positively and signiﬁcantly associatedwith the variable “available to work in the event of a nuclear disaster” were the categories “nuclear disaster medical dispatch experience” (odds ratio [OR], 2.98; 95% conﬁdence interval [CI] 1.30–6.84; same below), “radiation technician” (OR, 3.33; 95%
CI, 1.31–8.43), and “male” (OR, 1.46; 95% CI, 1.04–2.04). The variables that showed a signiﬁcant negative association were“clerical staﬀ” (OR, 0.50; 95% CI, 0.29–0.86), “Okayama Prefecture” (OR, 0.51; 95% CI, 0.32–0.81), and “Kochi Prefecture”(OR, 0.66; 95% CI, 0.45–0.98).
【Conclusion】
Our data shows that some members of the Japan DMAT will be available to operate in the event of a nuclear disaster. This canhelp in better planning for such events.
Keywords: nuclear disasters, evacuation of in-hospital patients, evacuation support, DMAT74

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