富山県持続性の高い農業生産方式の導入に関する指針
策定 平成12年２月４日生流第 71号
改正 平成15年３月14日食政第 197号
改正 平成18年３月22日食政第 169号
改正 平成18年６月７日農食第 602号
改正 平成19年３月30日農食第 163号
改正 平成20年４月１日農食第 171号
改正 平成21年９月１日農食第1173号
改正 平成23年４月１日農 第 92号
改正 平成24年６月28日農 第 380号
改正 平成25年７月31日農 第 468号
改正 平成25年10月10日農 第 590号
改正 平成26年１月６日農 第 ３号
改正 平成26年７月３日農 第80208号
改正 平成28年６月16日農 第 145号
最終改正 令和５年３月31日農 第 440号
第１

持続性の高い農業生産方式の導入について

農業は、生態系の物質循環機能を活用しつつ、光合成により太陽エネルギ－を有用な物質に転換することを基本とした持続的な産業であることから、永年にわたり環境と調和しつつ営まれ、豊かな食生活の実現はもとより、美しい景観や農村環境の形成など、多面的な機能を発揮してきた。
特に、本県の大宗を占める水田農業は洪水調節、水源のかん養、土壌浸食防止など、国土保全にも大きく貢献してきている。
しかしながら、最近の農業は生産性を追求する中で、化学肥料・農薬に依存しがちな傾向にあり、農業生産が環境に負荷を与える面も一部にみられる状況にある。
一方、環境問題に対する社会的な関心や消費者の農産物に対する安全指向の高まりから、
消費者ニ－ズに応じた安全・安心な農産物を安定して供給できる生産体制を整備することが極めて重要となっている。
このような状況に対応するため、本県では、「第２期とやま『人』と『環境』にやさしい農業推進プラン（令和４年３月策定）」及び「富山県みどりの食料システム基本計画（令和５年３月策定）」に基づき、環境にやさしい農業の取組を総合的に推進しているところである。
今後さらに、本県の特徴である豊かで恵まれた水環境を未来につなぐことに十分な配慮を払い、有機物資源の有効活用による土づくりや化学肥料・農薬の削減に留意した生産活動を推進することにより、環境への負荷の軽減や農産物の安全性に配慮した環境にやさしい農業の積極的な展開を図ることが重要である。
本指針は、本県における環境にやさしい農業をより積極的に推進するとともに、「環境と調和のとれた食料システムの確立のための環境負荷低減事業活動の促進等に関する法律（令和４年法律第 37 号）」第 19 条から第 22 条に基づき環境負荷低減事業活動実施計画
または特定環境負荷低減事業活動実施計画（以下「実施計画」という。）を作成する本県の農業者が導入すべき農業生産方式を具体的に示すために定めるものである。

第２持続性の高い農業生産方式を構成する技術について「持続性の高い農業生産方式」とは、土壌の性質に由来する農地の生産力の維持増進その他良好な営農環境の確保に資すると認められる合理的な農業の生産方式であって、以下の１から３の全てについて、それぞれ１つ以上の技術を選択して構成されるものをいう。
１

堆肥その他の有機質資材の施用に関する技術であって、土壌の性質を改善する効果が高いもの①堆肥等有機質資材施用技術
土壌診断（可給態窒素含有量及び土壌有機物含有量を含む土壌の性質の調査・分析）を行い、その結果に基づき、堆肥等有機質資材であって窒素成分と炭素成分のバランスのとれたもの（炭素窒素比（C/N比）がおおむね10から150の範囲となるもの）を施用する技術をいう。
堆肥等有機質資材の範囲としては、堆肥のほか、稲わら、作物残さ等が含まれるものと考えられるが、樹皮及びおがくずについては炭素窒素比が大きく、作物の生育に障害を与えるおそれがあるので含まれない。
また、施用する種類や量については土壌診断の結果に基づき適正と考えられるものとし、過剰な施用や未熟な堆肥の施用により、作物の生育を悪化させ、又は地下水の汚染
等環境に負荷を与えることのないよう留意する必要がある。
【参考１：主な堆肥の成分等（水稲・大豆・大麦栽培技術指針より）】水分現物当り（％）
pH
C/N 比
T-C
T-N
P2O5
（％）
ｵｶﾞｸｽﾞ
67.1
8.7
24.3
10.7
0.5
0.5
ﾓﾐｶﾞﾗ
63.9
8.6
20.8
12.2
0.6
0.9
牛ふん堆肥
ｵｶﾞｸｽﾞ・ﾓﾐｶﾞﾗ混合
65.3
9.0
22.5
11.3
0.5
0.7
平 均
65.2
8.6
22.2
11.9
0.6
0.8
ｵｶﾞｸｽﾞ
49.7
8.6
14.3
15.9
1.5
2.9
ﾓﾐｶﾞﾗ
41.3
8.0
9.6
16.6
2.1
3.7
豚ぷん堆肥
ｵｶﾞｸｽﾞ・ﾓﾐｶﾞﾗ混合
50.8
8.5
16.4
15.7
1.1
2.4
平 均
45.4
8.3
12.1
16.2
1.7
3.3
鶏ふん堆肥
23.5
8.9
7.5
13.7
1.9
6.4
籾殻堆肥
43.9
8.0
72.5
22.0
0.3
0.1
注）牛ふん・豚ぷん・鶏ふん堆肥は、H9～H20 畜産研究所分析データの平均値
籾殻堆肥は、H6～H10 土づくり大会堆肥品評会参加資料データの平均値
堆肥種類

副資材

K2O
0.6
1.0
0.8
1.0
1.9
2.2
1.3
1.9
4.4
0.3

【参考２：水田の土壌改良目標（水稲・大豆・大麦栽培技術指針より）】
要因
腐植含量
ｐＨ
塩基 塩基飽和度
状態 石灰飽和度
養分 有効態珪酸
供給 有効態燐酸
力
置換性石灰
置換性苦土
置換性加里

沖積土壌
砂質～壌質
粘質
３～５％
６
80%以上
80%以上
60%以上
60%以上
20mg
50mg
10 mg
15 mg
80 mg
250 mg
15 mg
50 mg
15 mg
20 mg

洪積土壌
壌質～粘質
強粘質
３～５％
６
80%以上
80%以上
60%以上
60%以上
50mg
50mg
15 mg
15 mg
250 mg
400 mg
50 mg
50 mg
20 mg
20 mg

②緑肥作物利用技術
土壌診断（可給態窒素含有量及び土壌有機物含有量を含む土壌の性質の調査・分析）を行い、その結果に基づき、緑肥作物（農地に有機物や養分を供給するために栽培される作物：エンバク、レンゲ、クローバー、ソルガム、クロタラリア、ギニアグラス、セスバニア、ヘアリーベッチ等）を栽培して、農地にすき込む技術をいう。
本技術の導入に併せて合理的な輪作体系の確立を図ることが望ましい。
【参考３：主な地力増進作物の種類とすき込み成分量等の例（水稲・大豆・大麦栽培技術指針より）】乾物重 窒素濃度
炭素量
窒素量
C/N 比
(kg/10a) （％）(kg/10a) (kg/10a)
ヘアリーベッチ（a)200～400 4.2～4.9
9～11
80～1809～17
冬 ﾏﾒ科
レンゲ（a)
120～250 3.7～3.8
12
50～1105～10
作物 ｲﾈ科
エンバク（a)250～850 1.0～1.5 29～43 110～380
3～9（b)
クロタラリア（普通）750～950 1.5～2.1 23～31 350～460 12～20
8～10
夏 ﾏﾒ科 クロタラリア（広葉）（b) 450～500 1.8～2.0 22～26 200～230
作
セスバニア（c)
300
3.4
13
130
10
物 ｲﾈ科
ソルガム（b)550～850 0.5～0.7 66～88 240～390
2～6
ｷｸ科
ヒマワリ（b)400～500 1.4～1.8 23～33 190～210
6～8注）(a)：H14～16年農業研究所、(b)：H20～21年農業研究所、(c)：H23年高岡農林振興ｾﾝﾀｰ
分類

２

作物名

肥料の施用に関する技術であって、化学的に合成された肥料の施用を減少させる効果が高いもの①局所施肥技術
稲作における側条施肥など、肥料を作物の根の周辺に局所的に施用する技術をいう。
本技術の導入においては、肥料による作物への濃度障害を回避する観点から、農作物の種類、肥料の種類等に応じて施肥する位置等を調整する必要がある。
②肥効調節型肥料施用技術
肥料取締法（昭和25年法律第127号）第2条第2項に規定する普通肥料のうち、アセト
アルデヒド縮合尿素、イソブチルアルデヒド縮合尿素、オキサミド、石灰窒素、被覆加
里肥料、被覆窒素肥料、被覆複合肥料、ホルムアルデヒド加工尿素肥料若しくは硫酸グ
アニル尿素、これらの肥料の一種以上が原料として配合されるもの又は土壌中における硝酸化成を抑制する材料が使用されたものを施用する技術をいう。
本技術の導入においては、これらの肥効調節型肥料の種類により肥効パターンが異なることを十分考慮し、農作物の種類、土壌条件及び気象条件に応じて肥料の種類を選択する必要がある。
③有機質肥料施用技術
有機質（動植物質のものに限る。）を原料とした肥料を施用する技術をいう。
施用する種類や量については、土壌診断の結果、農作物の種類、含有する肥料成分量等を勘案して適正と考えられるものとし、過剰な施用や未熟な堆肥の施用により、作物の生育や品質を悪化させ、又は環境に著しい負荷を与えることのないよう留意する必要がある。

なお、本技術で利用される肥料には、いわゆる有機入り化成肥料も含まれる。（有機質由来のものが原料ベースで３割以上含まれているものが望ましい。）
３

有害動植物の防除に関する技術であって、化学的に合成された農薬の使用を減少させる効果が高いもの①温湯種子消毒技術
種子を温湯に浸漬することにより、種子に付着した有害動植物を駆除する技術をいう。
なお、本技術の導入においては、浸漬する温度や時間により防除効果や発芽率等が変動することから、適切な条件の下で行うことが必要である。
②機械除草技術
有害植物を機械的方法により駆除する技術をいう。なお、水稲における出穂前の畦畔
並びに周辺雑草地の一斉草刈りによる斑点米カメムシ類が生育する植物の駆除、大豆における苗立ち初期の中耕除草など、殺虫剤や除草剤の散布回数の削減可能な技術を含む。
なお、畦畔及び周辺雑草地の草刈りにより発生した草は河川等に流さず、極力ほ場に還元するなど、有効利用に努めるものとする。
本技術の導入においては、効率的に行えるよう、農作物の栽植様式の調節、ほ場の規模に応じた機械の種類の選択や除草時期の選択に留意することが必要である。
③除草用動物利用技術
有害植物を駆除するための小動物の農地における放し飼いを行う技術をいう。
具体的には、水稲作におけるアイガモとコイがあげられる。
本技術の導入においては、除草用動物が野犬等の外敵の被害を受けないよう、柵等で保護するなど適切な条件で行うことが必要である。
④生物農薬利用技術
菌、線虫、ダニ又は昆虫であって、農薬取締法（昭和23年法律第82号）第２条第１項又は第１５条の２第１項の登録を受けたものを利用する技術をいい、捕食性昆虫、寄生性昆虫のほか、拮抗細菌、拮抗糸状菌等を導入する技術及びバンカー植物（天敵の増殖又は密度の維持に資する植物をいう。）を栽培する技術等が含まれる。
本技術の導入においては、害虫の発生密度や施設内の温度湿度等により防除効果が変動することから、適切な条件の下で利用することが必要である。
⑤対抗植物利用技術
土壌中の有害動植物を駆除し、又はそのまん延を防止する効果を有する植物を栽培する技術をいう。
対抗植物の防除効果は特異性が高いことから、防除対象とする線虫等有害動植物の種類に応じて、その種類を選択することが必要であり、合理的な輪作体系の確立を図ることが望ましい。

なお、対抗植物には、有害動植物の土壌中における密度を下げる等の効果が期待される非寄生植物も含まれる。
⑥抵抗性品種栽培・台木利用技術
有害動植物に対して抵抗性を持つ品種に属する農作物を栽培し、又は当該農作物を台木として利用する技術をいう。
具体的には、水稲作におけるコシヒカリ富山ＢＬ系統、富富富のほか、野菜・果樹類
における台木苗があげられる。
⑦天然物質由来農薬利用技術
有機農産物の日本農林規格（平成１７年１０月２７日農林水産省告示第 1605 号）別表２に掲げる農薬（有効成分が化学的に合成されていないものに限る。）を利用する技術をいう。
有効成分が化学的に合成されていない農薬とは、有効成分が全て天然物質又は化学的処理を行っていない天然物質に由来する農薬をいう。
本技術は、農薬を利用するため、農薬取締法を遵守した使用を行うとともに、利用す
る農薬については有効成分が化学的に合成されていないものであることを製造メーカ
ーへの問合せ等により確認する必要がある。
⑧土壌還元消毒技術
畑において、有機物を施用するとともに、土壌中の水分を十分高めた上で、資材により被覆した状態を継続し、土壌中の酸素の濃度を低下させることにより、土壌中の有害
動植物を駆除する技術をいう。
なお、土壌を被覆する資材については、適正に処理せずに廃棄すると、大気汚染等の環境負荷を与える恐れがある資材もあることから、使用後の処理を適正に行う必要がある。また、施用する有機物については、肥料成分を含有していることから、過剰な施肥につながらないよう留意する必要がある。
⑨熱利用土壌消毒技術
土壌に熱を加えてその温度を上昇させることにより、土壌中の有害動植物を駆除する技術をいう。
具体的には、太陽熱土壌消毒技術、熱水土壌消毒技術及び蒸気土壌消毒技術である。
本技術の導入においては、気候条件や土壌条件等により防除効果が変動することから、
適切な条件の下で行うことが必要である。
なお、本技術に用いる資材は、適正に処理せずに廃棄（焼却）すると大気汚染等を引き起こす恐れがあるものもあることから、使用後の処理を適正に行う必要がある。
⑩光利用技術有害動植物を駆除し、又はそのまん延を防止するため、有害動植物を誘引し、若しく

は忌避させ、又はその生理的機能を抑制する効果を有する光を利用する技術をいう。
具体的には、シルバーフィルム等の反射資材、粘着資材、非散布型農薬含有テープ、黄色灯及び紫外線除去フィルムを利用する技術である。
なお、粘着資材の利用と生物農薬利用技術を組合せて行う場合は、粘着資材で天敵を捕殺しないよう注意する必要がある。
⑪被覆栽培技術
農作物を有害動植物の付着を防止するための資材で被覆する技術をいう。
具体的には、べたかけ栽培技術、雨よけ栽培技術、トンネル栽培技術、防虫ネットによる被覆栽培等である。
本技術の導入においては、有害動植物による被害を予防する観点から、最適な被覆資材の選択、被覆状態の維持に留意することが必要である。
なお、本技術に用いる資材は、適正に処理せずに廃棄（焼却）すると大気汚染等を引き起こす恐れがあるものもあることから、使用後の処理を適正に行う必要がある。
⑫フェロモン剤利用技術
農作物を害する昆虫のフェロモン作用を有する物質を有効成分とする薬剤であって、農薬取締法第２条第１項又は第15条の２第１項の登録を受けたものを利用する技術をいう。
本技術の導入においては、害虫の発生密度やほ場の規模等により防除効果が変動する
ことから、発生予察を活用し、適切な条件で利用することが必要である。
⑬マルチ栽培技術
土壌の表面を有害動植物のまん延を防止するための資材で被覆する技術をいう。
本技術の導入においては、まん延防止効果を維持する観点から、最適な被覆資材の選択、被覆状態の維持に留意することが必要である。
また、生分解性マルチの利用により、石油由来資材からの転換を図ることも重要である。
本技術にはわら類、被覆植物によるマルチ栽培技術も含まれる。
なお、本技術に用いる資材は、適正に処理せずに廃棄（焼却）すると大気汚染等を引き起こす恐れがあるものもあることから、使用後の処理を適正に行う必要がある。
⑭落葉処理技術
果樹栽培において、一次伝染源となるり病落葉をほ場外への持ち出し、乗用草刈り機による粉砕、ロータリによるすき込み、いずれかの処理を行う技術をいう。
本技術の導入においては、処理精度が効果を大きく左右するので、ほ場周囲や幹元、支柱回りを含め、ほ場内にはり病落葉が残らないよう丁寧に作業を行う必要がある。また、団地化された樹園地では、広域で取り組む必要がある。

第３

本県における作物ごとの持続性の高い農業生産方式の内容とその導入の促進を図る
ための措置【導入すべき持続性の高い農業生産方式の推奨技術】

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大

豆

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麦

類

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白ねぎ
（露地）

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白ねぎ
（施設）

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さといも
（露地）

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トマト
（施設）

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きゅうり
（施設）

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なす
（露地）

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だいこん
（露地）

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かぶ
（露地）

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かぶ
（施設）

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キャベツ
（露地）

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はくさい
（露地）

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にら
（露地）

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にら
（施設）

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軟弱野菜
（施設）

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アスパラガス（露地、促成）

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たまねぎ

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ハーブ類

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⑭落葉処理

⑬マルチ栽培⑫フェロモン剤

⑪被覆栽培

⑩光利用

④生物農薬

○

⑨ 熱利用土壌消毒③除草用動物○⑧土壌還元消毒

②機械除草

○

○

⑦農 薬 利 用
天然 物 質 由来①温湯種子消毒稲○⑥抵抗性品種台木③有機質肥料

水

○

⑤対抗植物

②肥効調節

主穀作
野菜

①局所施肥

化学合成農薬低減技術

②緑肥作物

化学肥料
低減技術

①堆肥等

堆肥等
施用技術

○

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りんご

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かき
かき
(根域制限栽培)
ぶどう
ぶどう(根域制限栽培)
いちじく
いちじく(根域制限栽培)
もも

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うめ
ベリー類
(ﾌﾞﾙｰﾍﾞﾘｰ類)
ラズベリー(根域制限栽培)
西洋なし
ゆず
キク類

○

バラ
ユリ
（切り花）
ユリ
（球根）
チューリップ（切り花）
チューリップ
（球根）
リンドウ
ハトムギ

○

そば

○

野菜苗・花き苗
（ポット）

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果樹
花き

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雑穀

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⑭落葉処理

○

⑬マルチ栽培○⑫フェロモン剤

○

⑪被覆栽培

○

⑩光利用

○

○

⑨熱利用土壌消毒

○○⑧土壌還元消毒○⑦農 薬 利 用
天然 物 質 由来

⑤対抗植物

○

⑥抵抗性品種台木④生物農薬○③除草用動物③有機質肥料

○

②機械除草

②肥効調節

○

①温湯種子消毒

①局所施肥

○

野菜

○

※

○

化学合成農薬低減技術○

すいか(露地、露地ﾄﾝﾈﾙ早熟)
にんじん
（露地）
ばれいしょ
（露地）
にんにく
（露地）
ブロッコリー
（露地）
えだまめ
（露地）
日本なし

②緑肥作物

化学肥料
低減技術

①堆肥等

堆肥等
施用技術

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上記は、富山県において、導入を推奨する技術を示したものであり、○印のない技術を導入する実施計画であっても、持続性の高い生産が可能であるとの判断がされれば、同計画を認定することは可能です。

１

導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容（注）ここで示す生産方式は、富山県において推奨する技術体系の例であり、認定を受けようとする実施計画が富山県みどりの食料システム基本計画に照らし適切であると判断されれば、導入する技術の種類は問いません。

（１）主穀作ア

水稲

県内水田の土壌型は、腐植含量の低い灰色低地土が４割近くを占め、グライ土が３割、残りは洪積土・黒ボク土となっている。そのため、稲わらのすき込みや牛ふん堆肥等の有機物施用を主体とした土づくりを図るとともに、肥料成分の流亡しにくい側条施肥や肥効調節型肥料、有機質肥料の施用により、化学肥料を節減しながら施肥効率の向上を図ることが必要である。
病害虫防除面では、いもち病と田植え初期のイネミズゾウムシやイネドロオイムシ及び品質低下要因となる斑点米カメムシ類の防除の徹底をはかるため、必要最小限の防除がされている現状にある。
いもち病抵抗性遺伝子を有するコシヒカリ富山BL及び富富富を有効に採用し、いもち病の防除回数を削減する。
また、雑草防除については、機械除草や紙マルチ移植栽培、除草用動物の利用により化学農薬の散布回数を抑える。
区分

持続性の高い農業生産方式の内容(※１)①堆肥等有機質資材施用技術

堆肥等
施用技術
②緑肥作物利用技術①局所施肥技術
化学肥料
低減技術②肥効調節型肥料施用技術③有機質肥料施用技術

化学農薬
低減技術

①温湯種子消毒技術②機械除草技術（対象：雑草もしくは斑点米ｶﾒﾑｼ類）③除草用動物利用④生物農薬利用技術⑥抵抗性品種栽培・台木利用技術（ｺｼﾋｶﾘ富山BL系統、富富富 対象:いもち病）
⑦天然物質由来農薬利用技術（食酢：種子消毒における温湯処理又は生物農薬との体系処理）⑬マルチ栽培技術使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥、もしくは籾がら堆肥1～2t/10a、又は発酵鶏ふん100～150kg/10a施
用（※２）、稲わらは全量すき込み①側条施肥による早期追肥の削減で、施用窒素量を慣行栽培の約１割減とする。堆肥との組合せでは、基肥窒素を３～５割減らす。
②施用窒素量は慣行の１割減とする。堆肥との組合せでは、施用量を３割程度減らす。
③有機質由来のものを原料ベースで３割以上含
むものを施用する。
①、②、③、④、⑥、⑦、⑬
農薬は１成分以上減らし、化学農薬散布回数を４回以内とする。

○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。特に肥効調
節型肥料の施用時は、倒伏に留意し施用量を減量する。
その他の○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
留意事項○食酢は穀物醸造酢（酸度4.2～22％）を使用し、食酢濃度は酸度0.1％を厳守する。その他使用上の注意は、防除指針を参照。
【※１ ①、②等の番号は第２において示されている技術番号（以下同じ））【※２ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
イ

大豆

県内水田の土壌型は、腐植含量の低い灰色低地土が4割近くを占め、グライ土が3割、残りは洪積
土・黒ボク土となっている。そのため、稲わらのすき込みや牛ふん堆肥等の有機物施用を主体とした土づくりを図るとともに、肥料成分の流亡しにくい側条施肥により、化学肥料を削減しながら収量の維持を図ることが必要である。
病害虫防除については、化学農薬を用いるものの、発生予察、適期防除の徹底により防除回数を最小限に抑える。また、雑草防除は生育初期からの機械除草により雑草の発生を抑える。
区

分

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術

堆肥等
施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥、もしくは籾がら堆肥1～2t/10a、又は発酵鶏ふん100～150kg/10a施
用（※）、稲わらは全量すき込み②緑肥作物利用技術
化学肥料
低減技術
化学農薬
低減技術
その他の
留意事項

①局所施肥技術③有機質肥料施用技術②機械除草技術①、③
基肥窒素量を慣行の３割削減する。
②除草剤の使用回数１回以下、または散布量を２割程度削減する。
○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。

【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】

ウ

麦類（大麦、小麦）
県内水田の土壌型は、腐植含量の低い灰色低地土が 4 割近くを占め、グライ土が 3 割、残りは洪積土・黒ボク土となっている。そのため、稲わらのすき込みや牛ふん堆肥等の有機物施用を主体とした土づくりを図るとともに、肥料成分の流亡しにくい側条施肥や肥効調節型肥料、有機質肥料の施用により、化学肥料を削減しながら収量の維持を図ることが必要である。
病害虫防除については、化学農薬を用いるものの、発生予察、適期防除の徹底により防除回数を最小限に抑える。また、温湯による種子消毒や抵抗性品種の導入等により、化学農薬の使用量を削
減する。
区

分

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術

堆肥等
施用技術

化学肥料
低減技術
化学農薬

②緑肥作物利用技術①局所施肥技術②肥効調節型肥料施用技術③有機質肥料施用技術①温湯種子消毒技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥、もしくは籾がら堆肥 1～2t/10a、又は発酵鶏ふん 100～150kg/10a
施用（※）、稲わらは全量ほ場に還元①、②、③
基肥窒素量を慣行の２割削減する。
①、⑥、⑬

低減技術

その他の
留意事項

⑥抵抗性品種栽培・台木利用技術（対導入する技術により、該当する化学農薬の使
象：うどんこ病等）
用を１回以上削減する。
⑬マルチ栽培技術○ 堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
○ 緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。

【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】（２）野 菜ア 白ねぎ（露地）
本県の白ねぎ栽培は、畑地、水田転換畑で行われているが、最近は水田転換畑での作付けが多くなっている。水田転換畑では腐植含量が少なく、土壌物理性も悪いため、堆肥の施用による改善が必要である。
また、連作されることが多く、連作による生育の遅れを回復させるため、施肥量が多くなりがちである。このため、白ねぎの生育に合った施肥法を導入し、肥料吸収効率の高い肥効調節型肥料の利用を進める。化学農薬の使用を減らすため、機械除草、フェロモン剤の利用により農薬散布は最小限にとどめる。
区

分

堆肥等
施用技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥2～3t/10a、又は発酵鶏ふん200～300kg/10a施用（※）②緑肥作物利用技術①局所施肥技術①、②、③
化学肥料②肥効調節型肥料施用技術
施用化成窒素成分を慣行の２割以上削減する。
低減技術③有機質肥料施用技術②機械除草技術②、④、⑦、⑫④生物農薬利用技術
導入する技術により、該当する化学農薬の散（対象：ｼﾛｲﾁﾓｼﾞﾖﾄｳ）
布を１回以上削減する。
化学農薬⑦天然物質由来農薬利用技術⑦脂肪酸グリセリド乳剤、スピノサド水和剤、低減技術（対象：ｱｻﾞﾐｳﾏ類、ｼﾛｲﾁﾓｼﾞﾖﾄｳ等）
還元澱粉糖化物液剤⑫フェロモン剤利用技術（対象：ｼﾛｲﾁﾓｼﾞﾖﾄｳ、ﾊｽﾓﾝﾖﾄｳ）○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
その他の○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
留意事項○フェロモン剤は、害虫の発生密度やほ場の規模等により防除効果が変動することか
ら、発生予察を活用し、適切な条件で使用する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
イ

白ねぎ（ハウス白ねぎ 施設）
県内の施設内での白ねぎの生産は、冬季出荷が主である。圃場が固定されているため、塩類の集積や連作障害の発生が懸念される状況となっているため、定期的な土壌診断を実施し、その結果に基づき土壌の改善を行うことが重要である。施肥では、有機質肥料や肥効調節型肥料の施用を推進
し、化成肥料の使用を削減する。病害虫対策として、生物農薬や対抗植物、被覆資材を利用した防除により、化学農薬は最小限の散布とする。

区

分

堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥1～2t/10a施用（※）②緑肥作物利用技術①局所施肥技術②肥効調節型肥料施用技術③有機質肥料施用技術①、②、③ 施用化成窒素成分を慣行の２割以上削減する。

②機械除草技術②、④、⑦、⑨、⑫④生物農薬利用技術（対象：ｼﾛｲﾁﾓｼﾞﾖﾄｳ）
導入する技術により、該当する化学農薬の⑦天然物質由来農薬利用技術
散布を１回以上削減する。
化学農薬（対象：ｱｻﾞﾐｳﾏ類、ｼﾛｲﾁﾓｼﾞﾖﾄｳ等）⑦脂肪酸グリセリド乳剤、スピノサド水和低減技術⑨熱利用土壌消毒技術（対象：雑草）剤、還元澱粉糖化物液剤⑫フェロモン剤利用技術（対象：ｼﾛｲﾁﾓｼﾞﾖﾄｳ、ﾊｽﾓﾝﾖﾄｳ）○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
その他の○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
留意事項○フェロモン剤は、害虫の発生密度やほ場の規模等により防除効果が変動することか
ら、発生予察を活用し、適切な条件で使用する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
ウ

さといも（露地）
本県のさといも栽培は、水田転換畑での作付けが多くなっている。水田転換畑では腐植含量が少なく、土壌物理性も悪いため、堆肥の施用による改善が必要である。
また、慣行栽培では化成肥料の使用が多く、長期間の肥効が期待できない。このため、さといもの生育にあった施肥を進め、無駄な施肥を少なくすることが重要である。マルチ栽培により肥料の流亡と雑草の発生を防ぐ。
化学農薬の使用を減らすため、フェロモン剤の利用により農薬散布は最小限にとどめる。

区
分
堆肥等
施用技術

持続性の高い農業生産方式の内容
使 用 の 目 安
①堆肥等有機質資材施用技術①牛ふん・豚ぷん堆肥2～3t/10a、又は発酵鶏ふ②緑肥作物利用技術
ん200～300kg/10a施用（※）①局所施肥技術①、②、③
化学肥料②肥効調節型肥料施用技術
施用化成窒素成分を慣行の２割以上削減す低減技術③有機質肥料施用技術る。
④生物農薬利用技術(対象:ﾊｽﾓﾝﾖﾄｳ） ④、⑦、⑫、⑬⑦天然物質由来農薬利用技術
導入する技術により、該当する化学農薬の散化学農薬（対象：ﾊﾀﾞﾆ類、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類）
布を１回以上削減する。
⑫フェロモン剤利用技術⑦ミルベメクチン乳剤、還元澱粉糖化物液剤
低減技術（対象：ｼﾛｲﾁﾓｼﾞﾖﾄｳ、ﾊｽﾓﾝﾖﾄｳ）⑬マルチ栽培技術（対象：雑草）○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
その他の○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
留意事項○フェロモン剤は、害虫の発生密度やほ場の規模等により防除効果が変動することか
ら、発生予察を活用し、適切な条件で使用する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
エ

トマト（ミニトマト、ミディトマトを含む 施設）
県内のトマトの生産は、半促成、抑制、雨よけ等の作型が主である。圃場が固定されているため、塩類の集積や連作障害の発生が懸念される状況となっているため、定期的な土壌診断を実施し、その結果に基づき土壌の改善を行うことが重要である。施肥では、有機質肥料や肥効調節型肥料の施用を推進し、化成肥料の使用を削減する。
病害虫対策として、生物農薬や対抗植物、被覆資材を利用した防除により、化学農薬は最小限の散布とする。

区
分
堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術
化学農薬

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術②緑肥作物利用技術②肥効調節型肥料施用技術③有機質肥料施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥、又は籾がら
堆肥1～2t/10a施用（※）②、③
施用化成窒素成分を慣行の２割以上削減する。
④生物農薬利用技術（対象：灰色かび病、ｵﾝｼﾂｺﾅ ④、⑤、⑥、⑦、⑧、⑨、⑩、⑪、

ｼﾞﾗﾐ、ｵｵﾀﾊﾞｺｶﾞ等）⑫、⑬⑤対抗植物利用技術（ｸﾛﾀﾗﾘｱ、ｷﾞﾆｱｸﾞﾗｽ 対象：ｾﾝﾁｭｳ）
導入する技術により、該当する化⑥抵抗性品種・台木利用技術(対象：葉かび病等)
学農薬の散 布を１回以上削減 す⑦天然物質由来農薬利用技術
る。
（対象：うどんこ病、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類、ﾊﾀﾞﾆ類等）⑦脂肪酸グリセリド乳剤、ミルベメ⑧土壌還元消毒技術（対象：ネコブセンチュ等）
クチン乳剤、スピノサド水和剤、⑨熱利用土壌消毒（対象：ネコブセンチュ等）
還元澱粉糖化物液剤⑩光利用技術（対象：ｺﾅｼﾞﾗﾐ類等）⑪被覆栽培技術⑫フェロモン剤利用技術（ 対象：ﾀﾊﾞｺｶﾞ類、ﾖﾄｳﾑｼ
類他）⑬マルチ栽培技術○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
その他の○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
留意事項○天然物質由来農薬を利用する場合は、マルハナバチに対する影響を考慮して散布する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
低減技術

オ

きゅうり（施設）
県内のきゅうりの生産は半促成、抑制、雨よけ等の作型が主である。圃場が固定されているため、塩類の集積や連作障害の発生が懸念される状況となっているため、定期的な土壌診断を実施し、その結果に基づき土壌の改善を行うことが重要である。施肥では、有機質肥料や肥効調節型肥料の施用を推進し、化成肥料の使用を削減する。
病害虫対策として、生物農薬や対抗植物、被覆資材を利用した防除により、化学農薬は最小限の散布とする。

区

分

堆肥等
施用技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥、又は籾がら堆肥1～2t/10a施用（※）②緑肥作物利用技術②肥効調節型肥料施用技術②、③③有機質肥料施用技術
施用化成窒素成分を慣行の２割以上削減する。
④生物農薬利用技術（対象：ﾈｺﾌﾞｾﾝﾁｭ ④、⑤、⑥、⑦、⑧、⑨、⑩、⑪、⑬
ｳ、ｵﾝｼﾂｺﾅｼﾞﾗﾐ、ｳﾘﾉﾒｲｶﾞ等）
導入する技術により、該当する化学農薬の散⑤対抗植物利用技術（ｸﾛﾀﾗﾘｱ、ｷﾞﾆｱｸﾞﾗ
布を１回以上削減する。
ｽ 対象：ｾﾝﾁｭｳ）⑥抵抗性品種・台木利用技術（対象：
つる割病等）⑦天然物質由来農薬利用技術⑦なたね油乳剤、マシン油乳剤、脂肪酸グリセ
化学農薬（対象：うどんこ病、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類、ｱｻﾞﾐｳ
リド乳剤、ミルベメクチン乳剤・水和剤、ス
低減技術
ﾏ類、ﾊﾀﾞﾆ類、ｳﾘﾉﾒｲｶﾞ等）
ピノサド水和剤、還元澱粉糖化物液剤⑧土壌還元消毒技術（対象：ネコブセ
ンチュ等）⑨熱利用土壌消毒（対象：つる割病等）⑩光利用技術（対象：ｺﾅｼﾞﾗﾐ類等）⑪被覆栽培技術⑬マルチ栽培技術
その他の ○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
留意事項 ○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
化学肥料
低減技術

カ

なす（露地）
本県のなす栽培は、県下全域で栽培され、水田転換畑での作付けが多い。水田転換畑では腐植含量が少なく、土壌物理性も悪いため、堆肥の施用による改善が必要である。
また、慣行栽培では化成肥料の使用が多く、長期間の肥効が期待できない。このため、なすの生育にあった施肥を進め、無駄な施肥を少なくすることが重要である。
化学農薬を減らすため、生物農薬やフェロモン剤の利用により農薬散布は最小限にとどめる。

区

分

堆肥等
施用技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥2～3t/10a、又は発酵
鶏ふん200～300kg/10a施用（※）②緑肥作物利用技術
化学肥料 ②肥効調節型肥料施用技術②、③ 施用化成窒素成分を慣行の２割以上低減技術 ③有機質肥料施用技術削減する。
④生物農薬利用技術（対象：灰色かび病、 ④、⑥、⑦、⑫、⑬
ｵｵﾀﾊﾞｺｶﾞ等）
導入する技術により、該当する化学農薬の⑥抵抗性品種・台木利用技術（対象：青枯病等）散布を１回以上削減する。
化学農薬 ⑦天然物質由来農薬利用技術⑦マシン油乳剤、脂肪酸グリセリド乳剤、ミルベメクチン乳剤・水和剤、スピノサド水低減技術 （対象：うどんこ病、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類、ｱｻﾞﾐｳﾏ
類、ﾊﾀﾞﾆ類、ﾁｬﾉﾎｺﾘﾀﾞﾆ等）
和剤、還元澱粉糖化物液剤⑫フェロモン剤利用技術（対象：ｵｵﾀﾊﾞｺｶﾞ）⑬マルチ栽培技術
その他の ○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
留意事項 ○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
キ

だいこん（露地）
本県のだいこん栽培は、畑地、水田転換畑で行われている。水田転換畑では腐植含量が少なく、土壌物理性も悪い。また、畑地では連作されることが多く、連作による微量要素の欠乏等もみられる。このため、堆肥の施用による土壌物理性の改善、微量要素の補給や肥料成分の流亡しにくいだ
いこんの生育に合った局所施用による化学肥料の削減が必要である。
化学農薬の使用を減らすため、生物農薬及びフェロモン剤の利用により農薬散布は最小限にとど
める。

区
分
堆肥等
施用技術

持続性の高い農業生産方式の内容
使 用 の 目 安
①堆肥等有機質資材施用技術①牛ふん・豚ぷん堆肥2～3t/10a、又は発②緑肥作物利用技術
酵鶏ふん200～300kg/10a施用（※）①局所施肥技術①、②、③
化学肥料②肥効調節型肥料施用技術
施用化成窒素成分を慣行の２割以上削減
低減技術③有機質肥料施用技術する。
④生物農薬利用技術（対象：ｺﾅｶﾞ、ｱｵﾑｼ）④、⑥、⑦、⑫、⑬⑥抵抗性品種・台木利用技術（対象：萎黄
導入する技術により、該当する化学農薬病等）の散布を１回以上削減する。
化学農薬⑦天然物質由来農薬利用技術⑦脂肪酸グリセリド乳剤、スピノサド水和低減技術（対象：ｺﾅｶﾞ、ｱｵﾑｼ、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類等）
剤、還元澱粉糖化物液剤⑫フェロモン剤利用技術（対象：ｺﾅｶﾞ）⑬マルチ栽培技術（対象：雑草）○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
その他の○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
留意事項○フェロモン剤は、害虫の発生密度や、ほ場の規模等により防除効果が変動することか
ら、発生予察を活用し、適切な条件で使用する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
ク

かぶ（中小かぶ・大かぶ 露地）
本県露地でのかぶ栽培は、畑地、水田転換畑で行われている。水田転換畑では腐植含量が少なく、土壌物理性も悪い。また、畑地では連作されることが多く、連作による微量要素の欠乏等もみられる。このため、堆肥の施用による土壌物理性の改善、微量要素の補給や肥料成分の流亡しにくいかぶの生育に合った肥効調節型、有機質肥料施用による化学肥料の削減が必要である。
化学農薬の使用を減らすため、生物農薬及びﾌｪﾛﾓﾝ剤の利用により農薬散布は最小限にとどめる。

区
分
堆肥等
施用技術

持続性の高い農業生産方式の内容
使 用 の 目 安
①堆肥等有機質資材施用技術①牛ふん・豚ぷん堆肥2～3t/10a、又は発酵鶏②緑肥作物利用技術
ふん200～300kg/10a施用（※）①局所施肥技術①、②、③
化学肥料②肥効調節型肥料施用技術
施用化成窒素成分を慣行の２割以上削減す低減技術③有機質肥料施用技術る。
④生物農薬利用技術（対象：ｺﾅｶﾞ、ｱｵﾑｼ） ④、⑤、⑥、⑦、⑫⑤対抗植物利用技術（対象：根こぶ病）
導入する技術により、該当する化学農薬の散⑥抵抗性品種・台木利用技術（対象：
布を１回以上削減する。
化学農薬
根こぶ病等）
低減技術⑦天然物質由来農薬利用技術⑦脂肪酸グリセリド乳剤、スピノサド水和剤、（対象：ﾊﾓｸﾞﾘﾊﾞｴ類、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類等）
還元澱粉糖化物液剤⑫フェロモン剤利用技術（対象：ｺﾅｶﾞ）○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
その他の○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
留意事項○フェロモン剤は、害虫の発生密度や、ほ場の規模等により防除効果が変動することか
ら、発生予察を活用し、適切な条件で使用する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
ケかぶ（中小かぶ 施設）
中小かぶは、年に数回の作付けが可能であり、毎回の施肥により土壌の塩類濃度が高くなりやす
く、土壌診断に基づく土づくりが重要である。施肥技術として、肥効調節型肥料や有機質肥料を利用し、化成肥料の使用を削減する。
化学農薬の使用を減らすため、生物農薬及びフェロモン剤の利用及び被覆資材を利用し病害虫の発生を防止し、農薬散布回数を削減する。

区
分
堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容
使 用 の 目 安
①堆肥等有機質資材施用技術①牛ふん・豚ぷん堆肥1～2t/10a施用（※）②緑肥作物利用技術②肥効調節型肥料施用技術②、③③有機質肥料施用技術
施用化成窒素成分を慣行の２割以上削減する。
④生物農薬利用技術（対象：ｺﾅｶﾞ、ｱｵﾑｼ）④、⑤、⑥、⑦、⑨、⑪、⑫⑤対抗植物利用技術（対象：根こぶ病）
導入する技術により、該当する化学農薬⑥抵抗性品種・台木利用技術（対象：白の散布を１回以上削減する。
さび病等）
化学農薬
⑦天然物質由来農薬利用技術⑦脂肪酸グリセリド乳剤、スピノサド水和低減技術（対象：ﾊﾓｸﾞﾘﾊﾞｴ類、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類等）
剤、還元澱粉糖化物液剤⑨熱利用土壌消毒（対象：根こぶ病等）⑪被覆栽培技術（対象：害虫全般）⑫フェロモン剤利用技術（対象：ｺﾅｶﾞ）○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
その他の○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
留意事項○被覆栽培、フェロモン剤は、害虫の発生密度や、ほ場の規模等により防除効果が変動することから、発生予察を活用し、適切な条件で使用する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
コ

キャベツ（露地）
本県のキャベツ栽培は、畑地、水田転換畑で行われている。水田転換畑では腐植含量が少なく、土壌物理性も悪い。また、畑地では連作されることが多く、連作による微量要素の欠乏等もみられる。このため、堆肥の施用による土壌物理性の改善、微量要素の補給や肥料成分の流亡しにくいキ
ャベツの生育に合った肥効調節型、有機質肥料施用による化学肥料の削減が必要である。
化学農薬の使用を減らすため、生物農薬及びフェロモン剤の利用により農薬散布は最小限にとど
める。

区

分

堆肥等
施用技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥2～3t/10a、又は発酵鶏
ふん200～300kg/10a施用（※）②緑肥作物利用技術①局所施肥技術①、②、③
化学肥料②肥効調節型肥料施用技術
施用化成窒素成分を慣行の２割以上削減する。
低減技術③有機質肥料施用技術④生物農薬利用技術（対象：ｺﾅｶﾞ、ｱｵﾑｼ）④、⑤、⑥、⑦、⑫、⑬⑤対抗植物利用技術（対象：根こぶ
導入する技術により、該当する化学農薬の病）
散布を１回以上削減する。
⑥抵抗性品種・台木利用技術（対象： ⑦ 脂 肪酸 グリ セリ ド乳剤 、 スピ ノサ ド水 和
化学農薬
根こぶ病等）剤、還元澱粉糖化物液剤
低減技術⑦天然物質由来農薬利用技術（対象：ｺﾅｶﾞ、ｱｵﾑｼ、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類等）⑫フェロモン剤利用技術（対象：ｺﾅｶﾞ）⑬マルチ栽培技術（対象：雑草）○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
その他の○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
留意事項○フェロモン剤使用は、害虫の発生密度や、ほ場の規模等により防除効果が変動することから、発生予察を活用し、適切な条件で使用する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
サ

はくさい（露地）
本県のはくさい栽培は、畑地、水田転換畑で行われている。水田転換畑では腐植含量が少なく、土壌物理性も悪い。また、畑地では連作されることが多く、連作による微量要素の欠乏等もみられる。このため、堆肥の施用による土壌物理性の改善、微量要素の補給や肥料成分の流亡しにくいは
くさいの生育に合った肥効調節型、有機質肥料施用による化学肥料の削減が必要である。
化学農薬の使用を減らすため、生物農薬及びフェロモン剤の利用により農薬散布は最小限にとど
める。

区

分

堆肥等
施用技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥2～3t/10a、又は発酵鶏ふん200～300kg/10a施用（※）②緑肥作物利用技術①局所施肥技術①、②、③
化学肥料②肥効調節型肥料施用技術
施用化成窒素成分を慣行の２割以上削減す低減技術③有機質肥料施用技術る。
④生物農薬利用技術（対象：ｺﾅｶﾞ、ｱｵﾑｼ） ④、⑤、⑥、⑦、⑫⑤対抗植物利用技術（対象：根こぶ
導入する技術により、該当する化学農薬の散病）
布を１回以上削減する。
化学農薬 ⑥抵抗性品種・台木利用技術（対象： ⑦脂肪酸グリセリド乳剤、スピノサド水和剤、低減技術
根こぶ病等）
還元澱粉糖化物液剤⑦天然物質由来農薬利用技術（対象：ｺﾅｶﾞ、ｱｵﾑｼ、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類等）⑫フェロモン剤利用技術(対象：ｺﾅｶﾞ)○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
その他の ○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
留意事項 ○フェロモン剤は、害虫の発生密度や、ほ場の規模等により防除効果が変動することか
ら、発生予察を活用し、適切な条件で使用する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】

シにら（露地）
本県のにら栽培は、主に水田転換畑で行われている。水田転換畑では腐植含量が少なく、土壌物
理性も悪い。また、にらは同一圃場で数年単位の長期間栽培される。このため、堆肥の施用による土壌物理性の改善、微量要素の補給や肥料成分の流亡しにくいにらの生育に合った肥効調節型、有機質肥料施用による化学肥料の削減が必要である。
化学農薬の使用を減らすため、被覆栽培、マルチ栽培により農薬散布は最小限にとどめる。

区

分

堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥2～3t/10a、又は発酵鶏ふん200～300kg/10a施用（※）②緑肥作物利用技術②肥効調節型肥料施用技術③有機質肥料施用技術⑦天然物質由来農薬利用技術（対象：ｱｻﾞﾐｳﾏ類、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類等）⑪被覆栽培技術（対象：害虫全般）⑬マルチ栽培技術（対象：雑草）②、③
施用化成窒素成分を慣行の２割以上削減する。
⑦、⑪、⑬
導入する技術により、該当する化学農薬の散布
化学農薬を１回以上削減する。
低減技術⑦脂肪酸グリセリド乳剤、スピノサド水和剤、還元澱粉糖化物液剤○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
その他の○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
留意事項○被覆栽培技術については、害虫の発生密度や、ほ場の規模等により防除効果が変動することから、発生予察を活用し、適切な条件で行う。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
スにら（施設）にら栽培は栽培期間が長期になるため、栽培期間中に土壌の塩類濃度が不足したり、逆に施肥により上昇し過ぎたりするため、土壌診断に基づく土づくりが重要である。施肥技術として、肥効調
節型肥料や有機質肥料を利用し、化成肥料の使用を削減する。
化学農薬の使用を減らすため、被覆資材を利用し病害虫の発生を防止、マルチ栽培により雑草発生を抑えるなどにより農薬散布回数を削減する。

区
分
堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術②緑肥作物利用技術②肥効調節型肥料施用技術③有機質肥料施用技術⑦天然物質由来農薬利用技術（対象：ｱｻﾞﾐｳﾏ類、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類等）⑨熱利用土壌消毒技術（対象：ﾈｺﾌﾞｾﾝﾁｭｳ等）⑪被覆栽培技術（対象：害虫全般）⑬マルチ栽培技術（対象：雑草）使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥1～2t/10a施用（※）②、③
施用化成窒素成分を慣行の２割以上削減する。
⑦、⑨、⑪、⑬
導入する技術により、該当する化学農薬の散
化学農薬
布を１回以上削減する。
低減技術⑦脂肪酸グリセリド乳剤、スピノサド水和剤、還元澱粉糖化物液剤○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
その他の○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
留意事項○被覆栽培技術については、害虫の発生密度や、ほ場の規模等により防除効果が変動することから、発生予察を活用し、適切な条件で行う。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
セ

軟弱野菜（ほうれんそう、青ねぎ、春菊、非結球あぶらな科葉菜類（注）、施設）
軟弱野菜は年に数回の作付けが可能であり、毎回の施肥により土壌の塩類濃度が高くなりやすく、
土壌診断に基づく土づくりが重要である。施肥技術として、肥効調節型肥料や有機質肥料を利用し、化成肥料の使用を削減する。
また、被覆資材を利用し病害虫の発生を防止することにより農薬散布回数を削減する。

区
分
堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容
使 用 の 目 安
①堆肥等有機質資材施用技術①牛ふん・豚ぷん堆肥、又は籾がら堆肥1～②緑肥作物利用技術
2t/10a施用（※）②肥効調節型肥料施用技術②、③③有機質肥料施用技術
施用化成窒素成分を慣行の２割以上削減する。
④ 生 物農 薬 利用 技術 （対 象 ： ﾖﾄ ｳ ﾑ ｼ ④、⑥、⑦、⑨、⑪
等）
導入する技術により、該当する化学農薬の散⑥抵抗性品種・台木利用技術（対象：
布回数を１回以上削減する。
化学農薬
べと病等）
低減技術
⑦天然物質由来農薬利用技術⑦脂肪酸グリセリド乳剤、スピノサド水和剤（対象：ｱﾌﾞﾗﾑｼ類等）（下記留意事項参照）、還元澱粉糖化物液剤⑨熱利用土壌消毒技術（対象：萎凋病等）⑪被覆栽培技術○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
その他の○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
留意事項○スピノサド水和剤を利用する場合は、「春菊」に登録が無いので使用しない。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】(注)非結球あぶらな科葉菜類に含まれる野菜
あざみな、あじみな、あぶらな、飯田冬菜、潮江菜、海野（茎葉）、大高菜、大山そだち、カーボ
ロネロ、かぶな、かほくな、からしな、ケール、ケールッコラ、こまつな、さがみグリーン、さぬきな、四川搾菜（茎葉）、千宝菜、タアサイ、体中菜、たかな、食べて菜、チンゲンサイ、チンゲ
ンルッコラ、てごろ菜、なずな、なばな類、のざわな、パクチョイ、畑わさび（根茎、葉）、非結
球はくさい（しろな等）、非結球メキャベツ、べんり菜、みずな、餅菜、山形みどりな、ラファノ
ブラシカ、ルッコラ、わさびな
ソ

アスパラガス（露地、雨除け、促成）
本県のアスパラガスは、畑地や水田転換畑で行われる露地栽培及び雨除け栽培の他、近年、冬期出荷のための加温ハウスでの促成栽培も行われている。
露地栽培等については、水田転換畑で腐植含量が少なく、土壌物理性も悪いことや数年に渡る長期栽培となるため、連作による微量要素の欠乏等もみられる。
促成栽培については、１年間養生した株を冬先に掘り上げてハウスに伏せ込み、加温して萌芽させ収穫することから、株養成ほ場は毎年場所を変える。
導入する持続性の高い農業生産方式については、堆肥の施用による土壌物理性の改善、微量要素の補給や肥料成分の流亡しにくいアスパラガスの生育に合った肥効調節型肥料や有機質肥料施用による化学肥料の削減が必要である。
生物農薬やマルチ栽培技術等の導入により、化学農薬の使用を最小限にとどめる。

区
分
堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

化学農薬
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥
定植時６t/10a、その後毎年３t/10a施用（※）②肥効調節型肥料施用技術②、③③有機質肥料施用技術
施用化成窒素成分を慣行の２割以上削減する。
④生物農薬利用技術（対象：ﾖﾄｳﾑｼ ④、⑤、⑦、⑪、⑬
類）
導入する技術により、該当する化学農薬の散布を⑤対抗植物利用技術（ｸﾛﾀﾗﾘｱ、ｷﾞﾆ
１回以上削減する。
ｱｸﾞﾗｽ対象：ｾﾝﾁｭｳ）⑦天然物質由来農薬利用技術⑦脂肪酸グリセリド乳剤、ミルベメクチン乳剤、ス（対象：ﾊﾀﾞﾆ類、ｱｻﾞﾐｳﾏ類等）
ピノサド水和剤、還元澱粉糖化物液剤⑪被覆栽培技術（雨除け栽培含む）⑬マルチ栽培技術（対象：雑草）その他の○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
留意事項【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
タたまねぎ
本県のたまねぎ栽培は、近年、水田転換畑での作付けが多くなっているが、水田転換畑では腐植含量が少なく、土壌物理性も悪いため、堆肥の施用による改善が必要である。
このため、たまねぎの生育に合った施肥法を導入し、肥料吸収効率の高い肥効調節型肥料の利用を進める。化学農薬の使用を減らすため、機械除草の利用により農薬散布は最小限にとどめる。

区

分

堆肥等
施用技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥2～3t/10a、又は発酵鶏
ふん200～300kg/10a施用（※）②緑肥作物利用技術①局所施肥技術①、②、③
化学肥料②肥効調節型肥料施用技術
施用化成窒素成分を慣行の２割以上削減す低減技術③有機質肥料施用技術る。
②機械除草技術②、⑤、⑥、⑦、⑬⑤対抗植物利用技術（対象：ｾﾝﾁｭｳ、ﾌ
導入する技術により、該当する化学農薬の散ｻﾞﾘｳﾑ菌等）
布を１回以上削減する。
化学農薬⑥抵抗性品種栽培（対象：べと病等）
低減技術⑦天然物質由来農薬利用技術⑦脂肪酸グリセリド乳剤、還元澱粉糖化物液剤（対象：ｱﾌﾞﾗﾑｼ類等）⑬マルチ栽培技術（対象：白色疫病等）
その他の○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
留意事項○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
チ

ハーブ類（カモミール・セージ・タイム・バジル・はっか・ローズマリー等）（注）
ハーブ類の多くは永年性の品目で、数年にわたって植え替えせずに栽培するため、堆肥の施用による土壌表面の膨軟化等土壌物理性の改善などの土づくりが必要である。また、生育に応じた肥料成分の供給のため有機質肥料の施用や肥効調節型肥料を活用し、化学肥料の削減が必要である。
また、化学農薬の使用を減らすため、生物農薬やマルチ栽培技術の導入により農薬散布は最小限にとどめる。

区
分
堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

化学農薬
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機物資材施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥、又は籾がら堆肥１～２ｔ/10a施用（※）②肥効調節型肥料施用技術②、③③有機質肥料施用技術
施用化成窒素成分を２割以上削減する。
④生物農薬利用技術（対象：ｺﾅｶﾞ、ｵｵ ④、⑦、⑩、⑬
ﾀﾊﾞｺｶﾞ、ﾖﾄｳﾑｼ類等）
導入する技術により、該当する化学農薬の散布を１回以上削減する。
⑦天然物質由来農薬利用技術⑦脂肪酸グリセリド乳剤、還元澱粉糖化物液剤（対象：ｱﾌﾞﾗﾑｼ類等）⑩光利用技術（施設 対象：ｺﾅｼﾞﾗﾐ類）⑬マルチ栽培技術（対象：雑草）

その他の
留意事項
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】(注)「農薬の登録申請に係る試験成績について」の運用について【平成13年10月10日付け13生産第3986号農林水産省生産局生産資材課長通知（最終改正平成23年４月１日22消安第10016号）】の

別表１に掲げる「野菜類」に含まれるもの。
ツ

すいか（露地、露地トンネル早熟）
県内のすいか生産は、露地及びトンネル早熟の作型が主であり、水田転換畑での作付けが多い。
水田転換畑では腐植含量が少なく、土壌物理性も悪いため、堆肥の施用による改善が必要である。
また、慣行栽培では、化成肥料が主体であるため、収穫期までに流亡する可能性の高い追肥を実施せざるを得ないため、緩効性肥料等の導入により化成肥料の使用を削減する。
化学農薬の使用を減らすため、生物農薬の使用や被覆資材を活用した防除により、化学合成農薬の使用は最小限にとどめる。

区 分
堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容
使用の目安①堆肥等有機物資材施用技術①牛ふん・豚ふん堆肥 1～2t/10a、又は②緑肥作物利用技術
発酵鶏糞 200～300kg/10a 施用（※）①局所施肥技術①、②、③②肥効調節型肥料施用技術
施用化成窒素成分を慣行の２割以上③有機質肥料施用技術削減する。
④生物農薬利用技術（対象：灰色かび病、ｳﾘﾉﾒｲｶﾞ等） ④、⑤、⑥、⑦、⑨、⑪、⑫、⑬
化学農薬⑤対抗植物利用技術（ｸﾛﾀﾗﾘｱ、ｷﾞﾆｱｸﾞﾗｽ 対導入する技術により、該当する化学低減技術
象：ｾﾝﾁｭｳ）農薬の散布を１回以上削減する。
⑥抵抗性品種・台木利用技術（対象：つる割病、急性萎凋症等）⑦天然物質由来農薬利用技術⑦マシン油乳剤、脂肪酸グリセリド乳（対象：ハダニ類等）
剤、ミルベメクチン乳剤・水和剤、⑨熱利用土壌消毒（対象：つる割病等）
スピノサド水和剤、還元澱粉糖化物⑪被覆栽培技術液剤⑫フェロモン剤利用技術（対象：ﾀﾊﾞｺｶﾞ類等）⑬マルチ栽培技術
その他の○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
留意事項○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
テ

にんじん（露地）
県内のにんじん生産は、露地が主であり、水田転換畑での作付が多い。水田転換畑では腐植含量が少なく、土壌物理性も悪いため、堆肥の施用による改善が必要である。
また、慣行栽培では、化成肥料が主体であるため、収穫期までに流亡する可能性の高い追肥を実施せざるを得ないため、緩効性肥料等の導入により化成肥料の使用を削減する。
化学農薬の使用を減らすため、生物農薬の使用や被覆資材を活用した防除により、化学合成農薬の使用は最小限にとどめる。

区 分
堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術
化学農薬
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機物資材施用技術②緑肥作物利用技術①局所施肥技術②肥効調節型肥料施用技術③有機質肥料施用技術②機械除草技術④生物農薬利用技術（対象：ｳﾘﾉﾒｲｶﾞ等）⑤対抗植物利用技術（ｸﾛﾀﾗﾘｱ、ｷﾞﾆｱｸﾞﾗｽ対象：ｾﾝﾁｭｳ）⑦天然物質由来農薬利用技術（対象：ｱﾌﾞﾗﾑｼ類、ﾊﾓｸﾞﾘﾊﾞｴ類等）⑨熱利用土壌消毒（対象：ｾﾝﾁｭｳ等）⑫フェロモン剤利用技術（対象：ﾖﾄｳｶﾞ類等）⑬マルチ栽培技術

使用の目安①牛ふん・豚ふん堆肥 1～2t/10a、又は発酵鶏糞 200～300kg/10a 施用（※）①、②、③
施用化成窒素成分を慣行の２割以上削減する。
②、④、⑤、⑦、⑨、⑫、⑬
導入する技術により、該当する化
学農薬の散布を１回以上削減する。
⑦脂肪酸グリセリド乳剤、スピノサ
ド水和剤、還元澱粉糖化物液剤

その他の
留意事項

○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。また、にんじん栽培での堆肥の当用施用は品質を低下させるので、前作において使用する。
○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
ト

ばれいしょ（露地）
県内のばれいしょ生産は、露地・畑地とも作付されているが、水田転換畑での作付が多い。水田
転換畑では腐植含量が少なく、土壌物理性も悪いため、堆肥の施用による改善が必要である。
また、慣行栽培では、化成肥料が主体であるため、収穫期までに流亡する可能性の高い追肥を実施せざるを得ないため、緩効性肥料等の導入により化成肥料の使用を削減する。
化学農薬の使用を減らすため、機械除草や生物農薬の使用を活用した防除により、化学合成農薬の使用は最小限にとどめる。

区 分
堆肥等
施用技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機物資材施用技術

使用の目安① 牛ふん・豚ふん堆肥 1～2t/10a、又は発酵鶏糞 200～300kg/10a 施用（※）②緑肥作物利用技術①局所施肥技術①、②、③②肥効調節型肥料施用技術
施用化成窒素成分を慣行の２割以③有機質肥料施用技術
上削減する。
②機械除草技術②、④、⑤、⑦、⑪、⑫、⑬
化学農薬④生物農薬利用技術（対象：ﾖﾄｳｶﾞ等）
導入する技術により、該当する化低減技術⑤対抗植物利用技術（ｸﾛﾀﾗﾘｱ、ｷﾞﾆｱｸﾞﾗｽ対象：ｾﾝﾁｭｳ）
学農薬の散布を１回以上削減する。
⑦天然物質由来農薬利用技術（対象：ｱﾌﾞﾗﾑｼ類等） ⑦還元澱粉糖化物液剤⑪被覆栽培技術⑫フェロモン剤利用技術（対象：ﾖﾄｳｶﾞ類等）⑬マルチ栽培技術
その他の○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。また、ばれ
留意事項
いしょ栽培での堆肥の当用施用は品質を低下させるので、前作において使用する。
○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
化学肥料
低減技術

ナ

にんにく（露地）
本県のにんにく栽培は、近年、水田転換畑での作付けがされているが、水田転換畑では腐植含量が少なく、土壌物理性も悪いため、堆肥等の有機物の施用による改善が必要である。
このため、にんにくの生育に合った施肥法を導入し、肥料吸収効率の高い肥効調節型肥料の利用を進める。
生物農薬やマルチ栽培技術の導入により、化学農薬の使用を最小限にとどめる。

区

分

堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

化学農薬
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥2～3t/10a、又は発酵鶏
ふん200～300kg/10a施用（※）②緑肥作物利用技術②クロタラリア等を利用②肥効調節型肥料施用技術②、③③有機質肥料施用技術
施用化成窒素成分を慣行の２割以上削減する。
②機械除草技術②、④、⑦、⑬④生物農薬利用技術（対象：ﾈｷﾞｺ
導入する技術により、該当する化学農薬のｶﾞ）散布を１回以上削減する。
⑦天然物質由来農薬利用技術⑦脂肪酸グリセリド乳剤、還元澱粉糖化物液（対象：ｱﾌﾞﾗﾑｼ類等）
剤⑬マルチ栽培技術（対象：雑草）○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
なお、タネバエやタマネギバエを予防するため、未熟な堆肥の使用は控える。
○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
その他の
留意事項

ニ

ブロッコリー（露地）
本県露地でのブロッコリー栽培は、畑地や水田転換畑で行われている。水田転換畑では腐植含量が少なく、土壌物理性も悪い。また、畑地では連作されることが多く、連作による微量要素の欠乏等もみられる。このため、堆肥等有機物の施用による土壌物理性の改善、微量要素の補給やブロッ
コリーの生育に合った肥効調節型肥料、有機質肥料施用による化学肥料の削減が必要である。
生物農薬やマルチ栽培技術等の導入により、化学農薬の使用を最小限にとどめる。

区分

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥2～3t/10a、又は発酵鶏
堆肥等
ふん200～300kg/10a施用（※）
施用技術②緑肥作物利用技術②クロタラリア等を利用①局所施肥技術①、②、③
化学肥料②肥効調節型肥料施用技術
施用化成窒素成分を慣行の２割以上削減す低減技術③有機質肥料施用技術る。
④ 生 物 農 薬 利 用 技 術 （ 対 象 ： 軟 腐 ④、⑤、⑦、⑫、⑬
病）
導入する技術により、該当する化学農薬の⑤対抗植物利用技術（対象：根こぶ
散布を１回以上削減する。
病）⑦脂肪酸グリセリド乳剤、スピノサド水 和
化学農薬⑦天然物質由来農薬利用技術
剤、還元澱粉糖化物液剤
低減技術（対象：ｱﾌﾞﾗﾑｼ類、ｺﾅｶﾞ等）⑫フェロモン剤利用技術（対象：ｺﾅｶﾞ）⑬マルチ栽培技術（対象：雑草）その他の○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
留意事項○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
ヌ

えだまめ（露地）
本県露地でのえだまめ栽培は、畑地や水田転換畑で行われている。
えだまめは、湿害にきわめて弱いことから、水田転換畑では、排水対策を十分に行うとともに、堆肥等有機物の施用による土壌物理性の改善が必要である。
また、局所施肥技術などによる化学肥料の低減やマルチ等の導入による防除回数の低減を図る。

区
分
堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

化学農薬
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術②緑肥作物利用技術①局所施肥技術②肥効調節型肥料施用技術③有機質肥料施用技術②機械除草技術④生物農薬利用技術（対象：ﾖﾄｳｶﾞ類）⑦天然物質由来農薬利用技術（対象：ﾊﾀﾞﾆ類、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類等）⑪被覆栽培技術（対象：ﾊﾄ、ｷｼﾞﾊﾞ
ﾄ）⑫フェロモン剤利用技術（対象：ﾖﾄｳｶﾞ類）⑬マルチ栽培技術（対象：雑草）使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥1～2t/10a、又は発酵鶏
ふん100～150kg/10a施用（※）①、②、③
施用化成窒素成分を慣行の２割以上削減する。
②、④、⑦、⑪、⑫、⑬
導入する技術により、該当する化学農薬の散布を１回以上削減する。
⑦脂肪酸グリセリド乳剤、ミルベメクチン乳剤、還元澱粉糖化物液剤

その他の○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
留意事項○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】（３）果 樹ア 日本なし収穫後、完熟堆肥を園地全体に薄く散布し、その上に油粕や骨粉等の有機質肥料を施用して軽くロータリをかける。
休眠期の落葉処理により黒星病の菌密度を低下させ、同病を対象とする殺菌剤の使用回数を削減する。
フェロモン剤や生物農薬等を利用し、対象とする化学農薬の使用回数を削減する。
区

分

堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

化学農薬
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術②緑肥作物利用技術①局所施肥技術②肥効調節型肥料施肥技術③有機質肥料施用技術②機械除草技術④生物農薬利用技術（対象：ｹﾑｼ類、ｼｬｸﾄﾘﾑｼ類、ﾊﾏｷﾑｼ類、ﾊﾀﾞﾆ類）⑦天然物質由来農薬利用技術（対象：
ｶｲｶﾞﾗﾑｼ類、ﾊﾀﾞﾆ類、ﾊﾀﾞﾆ類の越冬
卵、ﾆｾﾅｼｻﾋﾞﾀﾞﾆ、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類、うどんこ病）⑪被覆栽培技術⑫フェロモン剤利用技術（対象：ﾊﾏｷﾑ
ｼ類、ｼﾝｸｲﾑｼ類等）⑭落葉処理技術（対象：黒星病）

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥は１～４t/10a、発酵鶏
ふんは400kg/10a施用（※）②幹元は避ける①と②の併用により窒素吸収率が高くなるので、化学肥料の窒素成分を慣行の４割以上削減する。
④ＢＴ剤、ﾐﾔｺｶﾌﾞﾘﾀﾞﾆ剤⑦マシン油乳剤、ミルベメクチン乳剤・水和剤、デンプン水和剤、還元澱粉糖化物液剤⑪降雨の処断により、病害の発生を軽減⑫発生予察に基づき剤を選択、成虫発生初期か
ら終期に設置⑭落葉した休眠期のり病葉を対象に、ほ場外への持ち出し、乗用草刈り機による粉砕、ロータリによるすき込み、いずれかの処理を行う。
○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量に応じて基肥窒素を減量する。
○緑肥作物をすき込む場合は、早春か秋期に断根被害を起こさないよう注意して実施す
その他のる。また、その種類・生育量に応じて施肥量を減量する。
留意事項○フェロモン剤は、害虫の発生密度やほ場の規模等により防除効果が変動することか
ら、発生予察を活用し、適切な条件で使用する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
イ

りんご
収穫後、完熟堆肥を園地全体に薄く散布し、その上に油粕や骨粉等の有機質肥料を施用して軽くロータリをかける。
休眠期の落葉処理により褐斑病の菌密度を低下させ、同病を対象とする殺菌剤の使用回数を削減する。
フェロモン剤や生物農薬等を利用し、対象とする化学農薬の使用回数を削減する。

区

分

堆肥等
施用技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術②緑肥作物利用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥は1t/10a、発酵鶏ふんは200kg/10a施用（※）②幹元は避ける

化学肥料
低減技術

③有機質肥料施用技術②機械除草技術④生物農薬利用技術（対象：ｹﾑｼ類、ｼｬｸﾄﾘﾑｼ類、ﾊﾏｷﾑｼ類、ﾊﾀﾞﾆ類）⑦天然物質由来農薬利用技術（対象：
ｶｲｶﾞﾗﾑｼ類、ﾊﾀﾞﾆ類、ﾊﾀﾞﾆ類の越冬
卵、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類、ｷﾝﾓﾝﾎｿｶﾞ、ﾊﾏｷﾑｼ類、ﾓﾓｼﾝｸｲｶﾞ、うどんこ病）⑫フェロモン剤利用技術（対象：ﾊﾏｷﾑ
ｼ類、ｼﾝｸｲﾑｼ類、ｷﾝﾓﾝﾎｿｶﾞ）⑭落葉処理技術（対象：褐斑病）③化学肥料の窒素成分を慣行の２割以上削減する。
④ＢＴ剤、ﾐﾔｺｶﾌﾞﾘﾀﾞﾆ剤⑦マシン油乳剤、ミルベメクチン乳剤・水和剤、デンプン水和剤、還元澱粉糖化物液剤、
化学農薬
脂肪酸グリセリド乳剤、ミルベメクチン乳低減技術剤・水和剤、スピノサド水和剤⑫発生予察に基づき剤を選択、成虫発生初期か
ら終期に設置⑭落葉した休眠期のり病葉を対象に、ほ場外への持ち出し、乗用草刈り機による粉砕、いず
れかの処理を行う。
○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量に応じて基肥窒素を減量する。
○緑肥作物をすき込む場合は、早春か秋期に断根被害を起こさないよう注意して実施す
その他のる。また、その種類・生育量に応じて施肥量を減量する。
留意事項○フェロモン剤は、害虫の発生密度やほ場の規模等により防除効果が変動することか
ら、発生予察を活用し、適切な条件で使用する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
ウ

かき
収穫後、完熟堆肥を園地全体に薄く散布し、その上に油粕や骨粉等の有機質肥料を施用して軽くロータリをかける。
フェロモン剤や生物農薬等を利用し、対象とする化学農薬の使用回数を削減する。

区

分

堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術②緑肥作物利用技術③有機質肥料施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥は２～３t/10a、発酵鶏
ふんは400kg/10a施用（※）②幹元は避ける③化学肥料の窒素成分を慣行の２割以上削減する。

②機械除草技術④生物農薬利用技術（対象：ｹﾑｼ類、ｼ ④ＢＴ剤ｬｸﾄﾘﾑｼ類、ﾊﾏｷﾑｼ類）⑦マシン油乳剤、デンプン水和剤、還元澱粉糖⑦天然物質由来農薬利用技術（対象：
化物液剤
化学農薬
ｶｲｶﾞﾗﾑｼ類、ﾊﾀﾞﾆ類、ﾊﾀﾞﾆ類の越冬低減技術
卵、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類、うどんこ病）⑫発生予察に基づき剤を選択、成虫発生初期か⑫フェロモン剤利用技術（対象：ﾊﾏｷﾑｼ
ら終期に設置類）⑭落葉した休眠期のり病葉を対象に、ほ場外へ⑭落葉処理技術（対象：落葉病）
持出し処分する。
○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量に応じて基肥窒素を減量する。
○緑肥作物をすき込む場合は、早春か秋期に断根被害を起こさないよう注意して実施す
その他のる。また、その種類・生育量に応じて施肥量を減量する。
留意事項○フェロモン剤は、害虫の発生密度やほ場の規模等により防除効果が変動することか
ら、発生予察を活用し、適切な条件で使用する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】

エ

かき（根域制限栽培）（注）
ボックス等に入れる用土には水田土壌等と完熟した堆肥を利用し、基肥として有機質肥料を混ぜ合わせる。また、収穫後はボックス等に完熟堆肥と基肥として有機質肥料を施用する。
被覆栽培技術やフェロモン剤等を利用し、対象とする化学農薬の使用回数を削減する。

区
分
堆肥等
施用技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術③有機質肥料施用技術

化学肥料
低減技術

使 用 の 目 安
①牛ふん堆肥を収穫後にボックス等の容量の３％程度施用③化学肥料の窒素成分を慣行（露地植え栽培）の２割以上削減する。

②機械除草技術②ボックス等設置地面を対象に実施④ 生 物 農 薬 利 用 技 術 （ 対 象 ： ｹ ﾑ ｼ ④ＢＴ剤、ﾐﾔｺｶﾌﾞﾘﾀﾞﾆ剤、ﾁﾘｶﾌﾞﾘﾀﾞﾆ剤（施設栽
類、ｼｬｸﾄﾘﾑｼ類、ﾊﾏｷﾑｼ類、ﾊﾀﾞﾆ類）
培）

化学農薬
低減技術

その他の
留意事項

⑦天然物質由来農薬利用技術（対 ⑦マシン油乳剤、デンプン水和剤、還元澱粉糖化
象：ｶｲｶﾞﾗﾑｼ類、ﾊﾀﾞﾆ類、ﾊﾀﾞﾆ類
物液剤の越冬卵、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類、うどんこ病）⑪被覆栽培技術⑪降雨の遮断により、病害の発生を軽減⑫発生予察に基づき剤を選択、成虫発生初期から⑫フェロモン剤利用技術（対象：ﾊﾏ 終期に設置
ｷﾑｼ類）⑬ボックス設置地面に設置⑬マルチ栽培技術（稲わら、不織布 ⑭落葉した休眠期のり病葉を対象に、ほ場外へ持等 対象：雑草）出し処分する。
⑭落葉処理技術（対象：落葉病）○ 堆肥を施用した場合は、その成分や施用量に応じて基肥窒素を減量する。
フェロモン剤使用については、害虫の発生密度やほ場の規模等により防除効果が変動することから、発生予察を活用し、適切な条件で行う。

(注)「環境と調和のとれた食料システムの確立のための環境負荷低減事業活動の促進等に関する法律」では、「土壌の性質を改善する」ことが必要とされている。このため、地域の農地の土壌を活用した果樹根域制限栽培のみを認定の対象とし、購入培土による栽培は認定の対象とはならな
い。
オ

ぶどう
収穫後、完熟堆肥を園地全体に薄く散布し、その上に油粕や骨粉等の有機質肥料を施用して軽くロータリをかける。
被覆栽培技術や生物農薬等を利用し、対象とする化学農薬の使用回数を削減する。

区

分

堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

化学農薬
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術②緑肥作物利用技術③有機質肥料施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥は1t/10a、発酵鶏ふんは200kg/10a施用（※）②幹元は避ける③化成肥料の窒素成分を慣行の２割以上削減する。

②機械除草技術④生物農薬利用技術（対象：ｹﾑｼ類、ｼ ④ＢＴ剤、ﾐﾔｺｶﾌﾞﾘﾀﾞﾆ剤、ﾁﾘｶﾌﾞﾘﾀﾞﾆ剤（施設ｬｸﾄﾘﾑｼ類、ﾊﾏｷﾑｼ類、ﾊﾀﾞﾆ、灰色か栽培）ﾊﾞﾁﾙｽ・ｽﾞﾌﾞﾁﾘｽ水和剤
び病）⑦ミルベメクチン水和剤、マシン油乳剤、デンプン水和剤、還元澱粉糖化物液剤⑦天然物質由来農薬利用技術（対象： ⑪降雨の遮断により、病害の発生を軽減
ﾊﾀﾞﾆ類、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類、うどんこ病）⑭落葉したり病葉は、園外に持ち出し処分す⑪被覆栽培技術る。

⑭落葉処理技術（対象：べと病、さび病）○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量に応じて基肥窒素を減量する。
その他の○緑肥作物をすき込む場合は、早春か秋期に断根被害を起こさないよう注意して実施す留意事項
る。また、その種類・生育量に応じて施肥量を減量する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
カ

ぶどう（根域制限栽培）（注）
ボックス等に入れる用土には水田土壌等と完熟堆肥を利用し、基肥として有機質肥料を混ぜ合わせる。また、収穫後はボックス等に完熟堆肥と基肥として有機質肥料を施用する。
被覆栽培技術や生物農薬等を利用し、対象とする化学農薬の使用回数を削減する。
区
分
堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術③有機質肥料施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん堆肥を収穫後にボックス等の容量の3％程度施用③化学肥料の窒素成分を慣行（露地植え栽
培）の２割以上削減する。

②機械除草技術④生物農薬利用技術（対象：ｹﾑｼ類、ｼｬｸﾄﾘﾑｼ類、ﾊﾏｷﾑｼ類、ﾊﾀﾞﾆ、灰色か
び病）

化学農薬
低減技術

その他の
留意事項

②ボックス等設置地面を対象に実施④ＢＴ剤、ﾐﾔｺｶﾌﾞﾘﾀﾞﾆ剤、ﾐﾔｺｶﾌﾞﾘﾀﾞﾆ剤、ﾁﾘｶ
ﾌﾞﾘﾀﾞﾆ剤（施設栽培）、ﾊﾞﾁﾙｽ･ｽﾞﾌﾞﾁﾘｽ剤⑦ミルベメクチン水和剤、マシン油乳剤、デンプン水和剤、還元澱粉糖化物液剤⑦天然物質由来農薬利用技術（対象： ⑪降雨の遮断により、病害の発生を軽減
ﾊﾀﾞﾆ類、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類、うどんこ病）⑬ボックス等設置地面に設置⑪被覆栽培技術⑭落葉したり病葉は、園外に持ち出し処分する。
⑬マルチ栽培技術（稲わら、不織布等
対象：雑草）⑭落葉処理技術（対象：べと病、さび病）○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量に応じて基肥窒素を減量する。

(注)「環境と調和のとれた食料システムの確立のための環境負荷低減事業活動の促進等に関する法律」では、「土壌の性質を改善する」ことが必要とされている。このため、地域の農地の土壌を活用した果樹根域制限栽培のみを認定の対象とし、購入培土による栽培は認定の対象とはならな
い。
キ

いちじく
収穫後、完熟堆肥をうね全体に薄く散布し、その上に油粕や骨粉等の有機質肥料を施用する。また、スコップやオーガを用いて部分深耕を行う。
被覆栽培技術や生物農薬等を利用し、対象とする化学農薬の使用回数を削減する。

区
分
堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術
化学農薬
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥は１～３t/10a、発酵鶏
ふんは400kg/10a施用（※）③有機質肥料施用技術③化学肥料の窒素成分を慣行の２割以上削減する。
②機械除草技術②機械除草技術④生物農薬利用技術（対象：ｹﾑｼ類、ｼ ④ＢＴ剤、ﾐﾔｺｶﾌﾞﾘﾀﾞﾆ剤、ﾁﾘｶﾌﾞﾘﾀﾞﾆ剤（施設ｬｸﾄﾘﾑｼ類、ﾊﾏｷﾑｼ類、ﾊﾀﾞﾆ類、ｶﾐｷﾘﾑ
栽培）、ﾎﾞｰﾍﾞﾘｱ・ﾌﾞﾛﾝﾆｱﾃｨ剤、ｽﾀｲﾅｰﾈﾏ・ｶｰ

ｼ類）

ﾎﾟｶﾌﾟｻｴ剤⑥抵抗性品種台木利用技術⑥株枯病に抵抗性を示す「広励台１号」、「ｲｽｷｱ・ﾌﾞﾗｯｸ」を台木として利用⑦天然物質由来農薬利用技術（対象：ﾊ ⑦脂肪酸グリセリド、ミルベメクチン乳剤・水
ﾀﾞﾆ類、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類、うどんこ病）
和剤、スピノサド水和剤、デンプン水和剤、⑩光利用技術（光反射シート等、対還元澱粉糖化物液剤
象：ｽﾘｯﾌﾟｽ類）⑩光反射シート等を６月下旬に樹冠下に設置するとともに、園内の雑草を除去する。
⑪被覆栽培技術⑪入梅直前から収穫期の降雨を遮断し、病害の⑬マルチ栽培技術（稲わら、不織布等 発生を軽減
対象：雑草、ｽﾘｯﾌﾟｽ類、ｶﾐｷﾘﾑｼ類、 ⑬樹冠下に設置
土壌伝染病害等）○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量に応じて基肥窒素を減量する。
その他の○生物農薬利用は、害虫の発生密度や気象、阻害薬剤により防除効果が変動することか
留意事項
ら、発生予察を活用し適切な条件で行う。
○被覆栽培は着色を妨げないように紫外線透過型フィルムを用いる。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
ク いちじく（根域制限栽培）（注）
ボックス等に入れる用土には水田土壌等と完熟堆肥を利用し、基肥として有機質肥料を混ぜ合わせる。また、収穫後はボックス等に完熟堆肥と基肥として有機質肥料を施用する。
被覆栽培技術や生物農薬等を利用し、対象とする化学農薬の使用回数を削減する。
区
分
堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術③有機質肥料施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん堆肥を収穫後にボックス等の容量の3％程度施用③化学肥料の窒素成分を慣行（露地植え栽培）の２割以上削減する。

②機械除草技術②ボックス等設置地面を対象に実施④生物農薬利用技術（対象：ｹﾑｼ類、ｼ ④ＢＴ剤、ﾐﾔｺｶﾌﾞﾘﾀﾞﾆ剤、ﾁﾘｶﾌﾞﾘﾀﾞﾆ剤（施設ｬｸﾄﾘﾑｼ類、ﾊﾏｷﾑｼ類、ﾊﾀﾞﾆ類、ｶﾐｷﾘﾑ
栽培）、ﾎﾞｰﾍﾞﾘｱ・ﾌﾞﾛﾝﾆｱﾃｨ剤、ｽﾀｲﾅｰﾈﾏ・ｶｰ
ｼ類）
ﾎﾟｶﾌﾟｻｴ剤⑥抵抗性品種台木利用技術⑥株枯病に抵抗性を示す「広励台１号」、「ｲｽｷｱ・ﾌﾞﾗｯｸ」を台木として利用⑦天然物質由来農薬利用技術（対照： ⑦脂肪酸グリセリド、ミルベメクチン乳剤・水
ﾊﾀﾞﾆ類、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類、うどんこ病）
和剤、スピノサド水和剤、デンプン水和剤、還元澱粉糖化物液剤⑩光利用技術（光反射シート等、対 ⑩光反射シート等を６月下旬に樹冠下に設置
象：ｽﾘｯﾌﾟｽ類）⑪被覆栽培技術⑪ﾊｳｽ等への移動で降雨を遮断し、病害の発生を軽減○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量に応じて基肥窒素を減量する。
その他の○生物農薬は、害虫の発生密度や気象、阻害薬剤により防除効果が変動することから、
留意事項
発生予察を活用し適切な条件で行う。
○被覆栽培は着色を妨げないように紫外線透過型フィルムを用いる。
(注)「環境と調和のとれた食料システムの確立のための環境負荷低減事業活動の促進等に関する法律」では、「土壌の性質を改善する」ことが必要とされている。このため、地域の農地の土壌を活用した果樹根域制限栽培のみを認定の対象とし、購入培土による栽培は認定の対象とはならな
い。
化学農薬
低減技術

ケ

もも
収穫後、完熟堆肥を園地全体に薄く散布し、その上に油粕や骨粉等の有機質肥料を施用して軽くロータリをかける。
性フェロモン剤や生物農薬等を利用し、対象とする化学農薬の使用回数を削減する。

区

分

堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術②緑肥作物利用技術③有機質肥料施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥は１t/10a、発酵鶏ふんは200kg/10a施用（※）②幹元は避ける③化学肥料窒素成分を慣行の２割以上削減する。

②機械除草技術④生物農薬利用技術（対象：ｹﾑｼ類、ｼ ④ＢＴ剤、ﾐﾔｺｶﾌﾞﾘﾀﾞﾆ剤
ｬｸﾄﾘﾑｼ類、ﾊﾏｷﾑｼ類、ﾊﾀﾞﾆ類）⑦天然物質由来農薬利用技術（対象：ｶｲｶﾞ ⑦マシン油乳剤、ミルベメクチン乳剤、スピノ
化学農薬
ﾗﾑｼ類、ﾊﾀﾞﾆ類、ﾊﾀﾞﾆ類の越冬卵、ｱﾌﾞﾗﾑｼ
サド水和剤、デンプン水和剤、還元澱粉糖化低減技術
類、ﾓﾓｻﾋﾞﾀﾞﾆ、ｼﾝｸｲﾑｼ類、ﾐｶﾝｷｲﾛｱｻﾞﾐｳﾏ、物液剤
ﾓﾓﾊﾓｸﾞﾘｶﾞ、ﾘﾝｺﾞｺｶｸﾓﾝﾊﾏｷ、うどんこ病）⑫フェロモン剤利用技術（対象：ﾊﾏｷﾑｼ類、ｼﾝｸｲﾑｼ類、ﾓﾓﾊﾓｸﾞﾘ ⑫発生予察に基づき剤を選択、成虫発生初期かｶﾞ）
ら終期に設置○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量に応じて基肥窒素を減量する。
○緑肥作物をすき込む場合は、早春か秋期に断根被害を起こさないよう注意して実施す
その他のる。また、その種類、生育量に応じて施肥量を減量する。
留意事項○フェロモン剤は、害虫の発生密度やほ場の規模等により防除効果が変動することか
ら、発生予察を活用し、適切な条件で行う。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
コ

うめ
収穫後、完熟堆肥を園地全体に薄く散布し、その上に油粕や骨粉等の有機質肥料を施用して軽くロータリをかける。
フェロモン剤や生物農薬等を利用し、対象とする化学農薬の使用回数を削減する。

区

分

堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術②緑肥作物利用技術③有機質肥料施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥は１t/10a、発酵鶏ふんは 200kg/10a 施用（※）②幹元は避ける③化学肥料の窒素成分を慣行の２割以上削減する。

②機械除草技術④生物農薬利用技術（対象：ｹﾑｼ類、ｼ ④ＢＴ剤、ﾐﾔｺｶﾌﾞﾘﾀﾞﾆ剤
ｬｸﾄﾘﾑｼ類、ﾊﾏｷﾑｼ類、ﾊﾀﾞﾆ類）
化学農薬⑦天然物質由来農薬利用技術（対象：ｶｲｶﾞ ⑦マシン油乳剤、ミルベメクチン乳剤、デンプ低減技術
ﾗﾑｼ類、ﾊﾀﾞﾆ類、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類、うどんこ病）
ン水和剤、還元澱粉糖化物液剤⑫フェロモン剤利用技術（対象：ｼﾝｸｲ
ﾑｼ類、ﾊﾏｷﾑｼ類、ｺｽｶｼﾊﾞ）⑫発生予察に基づき剤を選択、成虫発生期に設置○ 堆肥を施用した場合は、その成分や施用量に応じて基肥窒素を減量する。
○ 緑肥作物をすき込む場合は、早春か秋期に断根被害を起こさないよう注意して実施その他のする。また、その種類・生育量に応じて施肥量を減量する。
留意事項○ フェロモン剤は、害虫の発生密度やほ場の規模等により防除効果が変動することか
ら、発生予察を活用し、適切な条件で使用する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】

サ ベリー類（ブルーベリー等）
収穫後、完熟堆肥をうね全体に薄く散布し、その上に油粕や骨粉等の有機質肥料を施用する。
生物農薬等を利用し、対象とする化学農薬の使用回数を削減する。
区

分

堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

化学農薬
低減技術

その他の
留意事項

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥は 500kg/10a､発酵鶏ふん
は 100kg/10a 施用（※）③有機質肥料施用技術③化学肥料の窒素成分を慣行の２割以上削減する。

②機械除草技術④生物農薬利用技術（対象：ｹﾑｼ類、ｼ ④ＢＴ剤、ﾐﾔｺｶﾌﾞﾘﾀﾞﾆ剤、ﾁﾘｶﾌﾞﾘﾀﾞﾆ剤（施設ｬｸﾄﾘﾑｼ類、ﾊﾏｷﾑｼ類、ﾊﾀﾞﾆ類、ｶﾐｷﾘﾑｼ 栽培）、ﾎﾞｰﾍﾞﾘｱ・ﾌﾞﾛﾝﾆｱﾃｨ剤類）⑦天然物質由来農薬利用技術（対象：ｱｻﾞﾐ ⑦スピノサド水和剤、デンプン水和剤、還元澱
ｳﾏ類、ﾊﾀﾞﾆ類、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類、うどんこ病）
粉糖化物液剤
堆肥を施用した場合は、その成分や施用量に応じて基肥窒素を減量する。
生物農薬は害虫の発生密度や気象等により防除効果が変動することから、適切な条件で使用する。

【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。

シ

ラズベリー（根域制限栽培）（注）
ボックス等に入れる用土には水田土壌等と完熟堆肥を利用し、基肥として有機質肥料を混ぜ合わせる。また、収穫後はボックス等に完熟堆肥と基肥として有機質肥料を施用する。
被覆栽培技術の利用をし、対象とする化学農薬の使用回数を削減する。

区

分

堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

化学農薬
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん堆肥を収穫後にボックス等の容量の3％程度施用③有機質肥料施用技術③化学肥料の窒素成分を慣行（露地植え栽培）の２割以上削減する。

②機械除草技術④生物農薬利用技術（対象：ｹﾑｼ類、ｼｬｸﾄﾘﾑｼ類、ﾊﾏｷﾑｼ類、ﾊﾀﾞﾆ類、ｶﾐｷﾘﾑ
ｼ類）⑦天然物質由来農薬利用技術（対照：
ﾊﾀﾞﾆ類、ｽﾘｯﾌﾟｽ類）⑩光利用技術（光反射シート等、対
象：ｽﾘｯﾌﾟｽ類）②ボックス等設置地面を対象に実施④ＢＴ剤、ﾐﾔｺｶﾌﾞﾘﾀﾞﾆ剤、ﾁﾘｶﾌﾞﾘﾀﾞﾆ剤（施設栽培）、ﾎﾞｰﾍﾞﾘｱ・ﾌﾞﾛﾝﾆｱﾃｨ剤⑦スピノサド水和剤、デンプン水和剤、還元澱
粉糖化物液剤⑩光反射シート等を６月下旬に樹冠下に設置するとともに、園内の雑草を除去する。
⑪収穫期の降雨の遮断により、病害の発生を軽⑪被覆栽培技術
減○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量に応じて基肥窒素を減量する。
その他の○生物農薬は、害虫の発生密度や気象、阻害薬剤により防除効果が変動することから、
留意事項
発生予察を活用し適切な条件で使用する。○被覆栽培は着色を妨げないように紫外線
透過型フィルムを用いる。
(注)「環境と調和のとれた食料システムの確立のための環境負荷低減事業活動の促進等に関する法律」では、「土壌の性質を改善する」ことが必要とされている。このため、地域の農地の土壌を活用した果樹根域制限栽培のみを認定の対象とし、購入培土による栽培は認定の対象とはならな
い。

ス

西洋なし
収穫後、完熟堆肥を園地全体に薄く散布し、その上に有機質肥料等を施用して軽くロータリをかける。
生物農薬やフェロモン剤等を利用し、対象とする化学農薬の使用回数を削減する。

区

分

堆肥等
施用技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥は１～４t/10a、発酵鶏
ふんは400kg/10a施用（※）②幹元は避ける①、②、③
化学肥料の窒素成分を慣行の２割以上削減する。

②緑肥作物利用技術①局所施肥技術
化学肥料②肥効調節型肥料施肥技術
低減技術③有機質肥料施用技術②機械除草技術④生物農薬利用技術（対象：ｹﾑｼ類、ｼ ④ＢＴ剤、ﾐﾔｺｶﾌﾞﾘﾀﾞﾆ剤
ｬｸﾄﾘﾑｼ類、ﾊﾏｷﾑｼ類、ﾊﾀﾞﾆ類）⑦天然
物質由来農薬利用技術（対象：ｶｲｶﾞﾗﾑ ⑦マシン油乳剤、ミルベメクチン乳剤・水和
化学農薬
ｼ類、ﾊﾀﾞﾆ類、ﾊﾀﾞﾆ類の越冬卵、ｱﾌﾞﾗﾑ 剤、デンプン水和剤、還元澱粉糖化物液剤
低減技術
ｼ類、うどんこ病）⑪被覆栽培技術（対象：輪紋病、胴枯 ⑪袋掛けにより、病害の発生を軽減れ病）⑫発生予察に基づき剤を選択、成虫発生初期か⑫フェロモン剤利用技術（対象：ﾊﾏｷﾑｼ類等） ら終期に設置○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量に応じて基肥窒素を減量する。
○緑肥作物をすき込む場合は、早春か秋期に断根被害を起こさないよう注意して実施す
その他のる。また、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
留意事項○フェロモン剤は、害虫の発生密度やほ場の規模等により防除効果が変動することか
ら、発生予察を活用し、適切な条件で使用する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
セ

ゆず収穫後、完熟堆肥を園地全体に薄く散布し、その上に有機質肥料等を施用して軽くロータリをかける。
生物農薬やフェロモン剤等を利用し、対象とする化学農薬の使用回数を削減する。

区

分

堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

化学農薬
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術②緑肥作物利用技術③有機質肥料施用技術②機械除草技術④生物農薬利用技術（対象：ｹﾑｼ類、ｼｬｸﾄﾘﾑｼ類、ﾊﾏｷﾑｼ類、ﾊﾀﾞﾆ類）⑦天然物質由来農薬利用技術（対象：
ｶｲｶﾞﾗﾑｼ類、ﾊﾀﾞﾆ類、ﾊﾀﾞﾆ類の越冬
卵、ｻﾋﾞﾀﾞﾆ、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類、うどんこ病）⑫フェロモン剤利用技術（対象：ﾊﾏｷﾑｼ類等）

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥は１t/10a、発酵鶏ふんは200kg/10a施用（※）②幹元は避ける③化学肥料の窒素成分を慣行の２割以上削減する。
④ＢＴ剤、ﾐﾔｺｶﾌﾞﾘﾀﾞﾆ剤⑦マシン油乳剤、ミルベメクチン水和剤、デンプン水和剤、還元澱粉糖化物液剤⑫発生予察に基づき剤を選択、成虫発生初期か
ら終期に設置○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量に応じて基肥窒素を減量する。
○緑肥作物をすき込む場合は、早春か秋期に断根被害を起こさないよう注意して実施す
その他のる。また、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
留意事項○フェロモン剤は、害虫の発生密度やほ場の規模等により防除効果が変動することか
ら、発生予察を活用し、適切な条件で使用する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】

（４）花 きア キク類
キク類は、主に水田転換畑を利用して行われている露地栽培と、ハウスを利用した施設栽培が行われている。水田転換畑は、腐植含量が少なく、土壌物理性も悪いため、堆肥等有機質資材施用による改善を行う。施設栽培においても、土壌診断に基づいた、堆肥等有機質資材施用を行う。
施肥は、有機質肥料を利用し、露地栽培ではマルチ栽培により肥料の流亡と雑草の発生を防ぐ。
病害虫防除は、生物農薬、黄色灯、マルチ、被覆資材を利用して化学農薬の使用回数を減らす。
区
分
堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容
使 用 の 目 安
①堆肥等有機質資材施用技術①完熟堆肥（牛ふん、籾がらなど）を２～②緑肥作物利用技術
３t/10a施用（※）②肥効調節型肥料施用技術②、③③有機質肥料施用技術
施用化成窒素成分を２割以上削減する。
④生物農薬利用技術（対象：ｵｵﾀﾊﾞｺｶﾞ、ﾊｽ ④、⑦、⑩、⑪、⑬
ﾓﾝﾖﾄｳ）
化学農薬散布回数を２回以上削減する。
⑦天然物質由来農薬利用技術（対象：ﾊﾀﾞﾆ類、ｵ ⑦脂肪酸グリセリド乳剤、硫黄くん煙剤、
ｵﾀﾊﾞｺｶﾞ、ｱｻﾞﾐｳﾏ類、ﾊﾓｸﾞﾘﾊﾞｴ類等の害虫）
ミルベメクチン乳剤・水和剤、スピノサ
化学農薬⑩光利用技術（露地、施設 対象：ｵｵﾀﾊﾞｺｶﾞ）
ド水和剤、還元澱粉糖化物液剤、調合油低減技術⑪被覆栽培技術（施設 対象：ｱｻﾞﾐｳﾏ類、剤
ｱﾌﾞﾗﾑｼ類、ﾔｶﾞ類等の害虫）⑬マルチ栽培技術（露地 対象：雑草、ｱ
ｻﾞﾐｳﾏ類、褐斑病、黒斑病等の病気）○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
その他の○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
留意事項○被覆栽培は、防虫ネットによる害虫侵入防止を図る。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
イ

バラ
本県のバラは、水田転換畑を利用した土耕と養液栽培のロックウール耕の施設栽培が行われている。水田転換畑は土壌物理性の改善のため土壌診断に基づいた、堆肥、ピートモス施用による土づくりを行う。
施肥は土壌診断に基づいた施肥設計を行い、肥効調節型肥料、有機質肥料を利用して施用量を削減する。
病害虫防除は、生物農薬、黄色灯、マルチ、被覆資材を利用して化学農薬の使用回数を減らす。

区
分
堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

化学農薬
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術

使 用 の 目 安
①完熟堆肥（牛ふん、籾がら、ピートモスなど）を２～３t/10a施用（※）②肥効調節型肥料施用技術②、③③有機質肥料施用技術
施用化成窒素成分を２割以上削減する。
④生物農薬利用技術（対象：ﾊﾀﾞﾆ類） ④、⑦、⑩、⑪、⑬
化学農薬散布回数を２回以上削減する。
⑦天然物質由来農薬利用技術（対象： ⑦なたね油乳剤、脂肪酸グリセリド乳剤、炭酸
ﾊﾀﾞﾆ類、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類、うどんこ病等）
水素ナトリウム水溶剤及び重曹、炭酸水素カ⑩光利用技術（施設 対象：ｵｵﾀﾊﾞｺ
リウム水溶剤、ミルベメクチン水和剤、還元
ｶﾞ、ｱｻﾞﾐｳﾏ類）
澱粉糖化物液剤、調合油剤⑪被覆栽培技術（施設 対象：ｱｻﾞﾐｳﾏ
類、ｱﾌﾞﾗﾑｼ類、ﾔｶﾞ類等の害虫）⑬マルチ栽培技術（露地 対象：雑草、ｱｻﾞﾐｳﾏ類等）

○堆肥の施用は土壌診断に基づき、施用する堆肥の種類を変更する。堆肥施用後は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
○被覆栽培は、防虫ネットによる害虫侵入防止を図る。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
その他の
留意事項

ウ

ユリ（切り花）
本県のユリ切り花は、施設栽培を中心に行われている。作型は促成栽培と季咲栽培（４～７月出荷）、抑制栽培（10月～12月出荷）である。
水田転換畑は土壌物理性の改善のため土壌診断に基づいた、堆肥施用による土づくりを行う。
施肥は土壌診断に基づいた施肥設計を行い、肥効調節型肥料、有機質肥料を利用して施用量を削減する。
病害虫防除は、生物農薬、マルチ、被覆資材を利用して化学農薬の使用回数を減らす。

区
分
堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術

使 用 の 目 安
①完熟堆肥（牛ふん、籾がらなど）を２～３
t/10a施用（※）②肥効調節型肥料施用技術②、③③有機質肥料施用技術
施用化成窒素成分を２割以上削減する。
⑦天然物質由来農薬利用技術（対象： ⑦、⑪、⑬
ｱﾌﾞﾗﾑｼ類等の害虫）
化学農薬散布回数を２回以上削減する。
化学農薬⑪被覆栽培技術（対象：ｱｻﾞﾐｳﾏ類、ｱ ⑦還元澱粉糖化物液剤低減技術
ﾌﾞﾗﾑｼ類、ﾔｶﾞ類等の害虫）⑬マルチ栽培技術（対象：雑草、ｱｻﾞﾐ
ｳﾏ類等）○土壌診断に基づいた堆肥施用を行い、その成分や施肥量によっては基肥窒素を減量す
その他の
る。
留意事項
○被覆栽培は、防虫ネットによる害虫侵入防止を図る。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
エ

ユリ（球根）
ユリ球根は、主に水田転換畑を利用して露地栽培が行われている。水田転換畑は、腐植含量が少なく、土壌物理性も悪いため、前作の稲わらすき込み、球根掘取り後の堆肥施用や緑肥作物の栽培
すき込みなどによる改善を行う。
施肥は肥効調節型肥料などにより施用窒素成分量の低減を進める。
病害虫防除は、対抗植物の活用や発生予察情報による初期防除、病害株抜き取りを徹底して化学農薬の使用回数を減らす。

区

分

堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

化学農薬
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術

使 用 の 目 安
①稲わらは全量すき込む。
完熟堆肥（牛ふん、籾がらなど）を２～３
t/10a施用（※）②緑肥作物利用技術②ｸﾛﾀﾗﾘｱ、ｿﾙｶﾞﾑなどの緑肥作物を栽培してすき込む。
②肥効調節型肥料施用技術②、③③有機質肥料施肥技術
施用化成窒素成分量を２割以上削減する。
⑦天然物質由来農薬利用技術（対象： ⑦、⑪、⑬
ｱﾌﾞﾗﾑｼ類等の害虫）
化学農薬使用回数を２回以上削減する。
⑪被覆栽培技術（対象：ｱｻﾞﾐｳﾏ類、ｱ ⑦還元澱粉糖化物液剤
ﾌﾞﾗﾑｼ類等）⑬マルチ栽培技術（対象：雑草、ｱｻﾞﾐ
ｳﾏ類等）

○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
○被覆栽培は、防虫ネットによる害虫侵入防止を図る。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
その他の
留意事項

オ

チューリップ（切り花）チューリップ切り花は、冬季に水田育苗用ハウスなどの施設を活用して栽培が行われている。作型は10月に定植して年内に出荷する促成栽培からその後に定植し２～３月に出荷される半促成栽培まである。
施設は毎年の作付けになることから、バーク堆肥などの施用により土壌の物理性を向上させ、腐植含量などを改善する。また、夏季に緑肥作物を作付けしてすき込むことにより土壌の健全化を図る。施肥は土壌診断に基づいた施肥設計を行い、施用窒素成分量を決定する。また、ボックス栽培などの局所施肥技術を導入して施用窒素成分量の低減を進める。
病害虫防除は、施設内の湿度を上昇させないよう換気の適正化を図るとともに予防的な適期防除に努め、化学農薬の使用回数を減らす。

区
分
堆肥等
施用技術

持続性の高い農業生産方式の内容
使 用 の 目 安
①堆肥等有機質資材施用技術①バーク堆肥などを１～２t/10a施用（※）②緑肥作物利用技術②夏季にｿﾙｶﾞﾑなどの緑肥作物を栽培してすき込む。
①局所施肥技術①、②、③
化学肥料②肥効調節型肥料施用技術
土壌診断に基づき施用化成窒素成分量を２割以低減技術③有機質肥料施用技術
上削減する。
④生物農薬利用技術（対象：灰色か ④、⑥、⑦、⑧、⑨、⑪
び病）
化学農薬使用回数を２回以上削減する。
⑥抵抗性品種栽培・台木利用技術（対象：褐色斑点病、球根腐敗病、ﾓｻﾞｲｸ ⑦還元澱粉糖化物液剤
化学農薬
病、微斑ﾓｻﾞｲｸ病、条斑病）
低減技術⑦天然物質由来農薬利用技術（対象：ｱﾌﾞﾗﾑｼ類）⑧土壌還元消毒⑨熱利用土壌消毒技術⑪被覆栽培技術（対象：ｱﾌﾞﾗﾑｼ類）
その他の○土壌診断に基づいた堆肥施用を行い、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
留意事項○被覆栽培は、防虫ネットによる害虫侵入防止を図る。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
カ

チューリップ（球根）チューリップ球根は、主に水田転換畑を利用して露地栽培が行われている。水田転換畑は、腐植含量が少なく、土壌物理性も悪いため、前作の稲わらすき込み、球根掘取り後の堆肥施用や緑肥作
物の栽培すき込みなどによる改善を行う。施肥は、畦中植込み栽培における局所施肥(上層施肥)や肥効調節型肥料の利用などにより施用窒素成分量の低減を進める。
病害虫防除は、対抗植物の活用や抵抗性品種の作付けを増やすとともに発生予察情報による初期防除、病害株抜き取りを徹底して化学農薬の使用回数を減らす。

区

分

堆肥等
施用技術

化学肥料
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術②緑肥作物利用技術①局所施肥技術②肥効調節型肥料施用技術③有機質肥料施用技術

使 用 の 目 安
①稲わらは全量すき込む。 完熟堆肥(牛ふん、籾がら等)
を２～３t/10a施用（※）②ｸﾛﾀﾗﾘｱ、ｿﾙｶﾞﾑなどの緑肥作物を栽培してすき込む。
①局所(上層)施肥により慣行の植込み法の化成窒素成
分量の２割以上削減する。
②球根専用肥効調節型肥料の施用により慣行肥料の化
成窒素成分量の２割以上削減する。
③堆肥等を施用した場合は、その成分や施用量によって基肥窒素を減量する。

⑤対抗植物利用技術（対象：微斑ﾓ ⑤、⑥、⑦
ｻﾞｲｸ病、条斑病）
化学農薬使用回数を２回以上削減する。
⑥抵抗性品種栽培・台木利用技術
化学農薬（対象：褐色斑点病、球根腐敗病、低減技術
ﾓｻﾞｲｸ病、微斑ﾓｻﾞｲｸ病、条斑病）⑦天然物質由来農薬利用技術（対 ⑦還元澱粉糖化物液剤
象：ｱﾌﾞﾗﾑｼ類）
その他の ○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。
留意事項 ○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
キ

りんどう
本県のりんどうは、水田転換畑で栽培が行われており、定植後４～５年間は継続して栽培するので、排水の良い、肥沃な土壌で生産することが必要である。このことから、堆肥等有機物の施用による土壌物理性の改善などの土づくりを行う。
施肥は土壌診断に基づいた施肥設計を行い、肥効調節型肥料、有機質肥料を利用して化学肥料の施用量を削減する。
病害虫防除は、生物農薬やマルチ栽培技術等を利用して化学農薬の使用回数を減らす。

区
分
堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

化学農薬
低減技術

その他の
留意事項

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術

使 用 の 目 安
①堆肥等の有機物には稲わらを施用する。

①局所施肥技術①、②、③②肥効調節型肥料施用技術
施用化成窒素成分を２割以上削減する。
③有機質肥料施用技術④生物農薬利用技術（対象：灰色か ④、⑦、⑫、⑬
び病、ｵｵﾀﾊﾞｺｶﾞ等）
化学農薬散布回数を２回以上削減する。
⑦ 天 然 物 質 由 来 農 薬 利 用 技 術 （ 対 ⑦脂肪酸グリセリド乳剤、銅水和剤、ミルベメ
象：ﾊﾀﾞﾆ類、葉枯病）
クチン水和剤、還元澱粉糖化物液剤、調合油⑫フェロモン剤利用技術（対象：ﾔｶﾞ類等）
剤⑬マルチ栽培技術（対象：雑草、ｱｻﾞ
ﾐｳﾏ類類等）○土づくりのため使用する有機物には、家畜ふん尿や食品由来の堆肥、籾ヌカは使用しない。

（５）雑 穀ア ハトムギ
県内水田の土壌型は、腐植含量の低い灰色低地土が4割近くを占め、グライ土が3割、残りは洪積
土・黒ボク土となっている。
そのため、牛ふん堆肥等の有機物施用を主体とした土づくりを図るとともに、肥料成分の流亡しにくい側条施肥や有機質肥料の施用により、化学肥料を削減しながら収量維持を図ることが必要である。
病害虫防除面では、物理的な防除や生物農薬を用い、化学農薬の散布回数を削減する。
区

分

堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術②緑肥作物利用技術①局所施肥技術②肥効調節型肥料施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥1～2t/10a、又は発酵鶏ふん100～150kg/10a施用（※）②排水の良い圃場等はﾍｱﾘｰﾍﾞｯﾁ等を利用①、②
堆肥との組合せにより、基肥窒素を約２割減らす。側条施肥による早期追肥の削減で、施

用窒素量を慣行栽培の約２割減とする。
②、④
化学農薬
適期培土、生物農薬利用により除草剤や殺虫低減技術剤を削減し、化学農薬散布回数を２回以上削減する。
○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。特に肥効
その他の調節型肥料の施用時は、倒伏に留意し施用量を減量する。
留意事項○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】②機械除草技術④生物農薬利用技術

イ

そば
県内水田の土壌型は、腐植含量の低い灰色低地土が4割近くを占め、グライ土が3割、残りは洪積
土・黒ボク土となっている。
そのため、牛ふん堆肥等の有機物施用を主体とした土づくりを図るとともに、肥料成分の流亡しにくい側条施肥や有機質肥料の施用により、化学肥料を削減しながら収量維持を図ることが必要である。
病害虫防除については、生物農薬等を用い、化学農薬の散布回数を削減する。また、苗立ち数確
保と初期生育の促進により雑草の発生を抑える。

区

分

堆肥等
施用技術

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術

使 用 の 目 安
①牛ふん・豚ぷん堆肥1t/10a、又は発酵鶏ふん
100kg/10a施用（※）②緑肥作物利用技術①局所施肥技術③有機質肥料施用技術①、③
堆肥との組合せにより、慣行栽培の化成窒素
成分量の２割以上削減する。
④生物農薬利用技術（対象：ﾊｽﾓﾝﾖﾄｳ） ④、⑪
化学農薬⑪フェロモン剤利用技術（対象：ﾊｽﾓﾝﾖ
生 物農 薬や フェロ モント ラッ プの 利用に よ低減技術
ﾄｳ）り、化学農薬散布回数を１回以上削減する。
○堆肥を施用した場合は、その成分や施用量によっては基肥窒素を減量する。特に窒素過その他の多になると、結実不良や倒伏を招きやすいので、地力に応じて施用量を加減する。
留意事項○緑肥作物をすき込む場合は、その種類・生育量に合わせて施肥量を減量する。
【※ 堆肥の施用については、土壌診断結果や連用実績等のほ場条件を考慮した適切な施用量とする。】
化学肥料
低減技術

（６）その他
ア 野菜苗、花き苗（ポット）（注）
苗の品質は、移植後の生育や収量等に影響を及ぼすことから、野菜・花きの栽培には健全な苗の生産が重要となる。そこで、育苗培養土の土壌物理性改善（※注）のために、堆肥等有機物資材を混合することと、その堆肥に含まれる肥料を考慮し、かつ、育苗期間に応じた肥料成分の供給のため、化学肥料を削減し、有機質肥料の施用や肥効調節型肥料を活用することで、健苗生産が可能となる。
また、化学農薬の使用を減らすため、生物農薬やマルチ栽培技術の導入により農薬散布は最小限にとどめる。
区

分

堆肥等
施用技術
化学肥料
低減技術
化学農薬

持続性の高い農業生産方式の内容①堆肥等有機質資材施用技術②肥効調節型肥料施用技術③有機質肥料施用技術④生物農薬利用技術（対象：ｺﾅｶﾞ、ｵｵﾀﾊﾞｺｶﾞ、ﾖﾄｳﾑｼ等）

使 用 の 目 安
①土壌物理性改善のため、腐熟が進んだ牛ふん堆肥、又は腐葉土を育苗用
土に30～50％混合する。
②、③
施用化成窒素成分を慣行より２割以上削減する。
④、⑦、⑩、⑪、⑬

低減技術

その他の
留意事項

⑦天然物質由来農薬利用技術（対象：ｱﾌﾞﾗﾑｼ類等導入する技術により、該当する化学害虫、ｺﾅｼﾞﾗﾐ類、ﾊﾀﾞﾆ類、うどんこ病）
農薬の散布を１回以上削減する。
⑩光利用技術（ 対象：ｺﾅｼﾞﾗﾐ類(施設)、ｱｻﾞﾐｳﾏ類、ｱ ⑦脂肪酸グリセリド乳剤、還元澱粉糖
ﾌﾞﾗﾑｼ類）
化物液剤、調合油剤⑪被覆栽培技術（対象：ｱｻﾞﾐｳﾏ類､ｺﾅｼﾞﾗﾐ類､ｱﾌﾞﾗﾑ
ｼ類､ｺﾅｶﾞ、ｵｵﾀﾊﾞｺｶﾞ、ﾖﾄｳﾑｼ等）⑬マルチ栽培技術（対象：雑草）○堆肥の混合量に応じて、基肥窒素を減量する。

(注)「環境と調和のとれた食料システムの確立のための環境負荷低減事業活動の促進等に関する法律」では、「土壌の性質を改善する」ことが必要とされている。このため、地域の農地の土壌を活用した野菜苗・花き苗の栽培のみが認定の対象となり、購入培土による苗生産は認定の対象とはならない。

２

導入の促進を図るための措置（１）県においては、農業者による実施計画の達成を促進するため、農林振興センターによる実施計
画の策定の指導・助言、普及指導員の巡回による技術指導等に努めるものとする。

（２）市町村及び農協においては、農林振興センターとの連携のもと、実施計画の達成を促進するため、助言等に努めるものとする。

（３）堆肥等の有機質資材の適切な施用を行うためには、可給態窒素含有量、有機物含有量等を分析
項目に含めた土壌診断が不可欠であり、県下４ヶ所の農林振興センター、全農とやま分析センター等による土壌診断結果や過去の調査データの活用に努めるものとする。

（４）適期防除により化学農薬散布回数の削減に努めるためには、農林水産総合技術センターにより実施される病害虫発生予察及び各地域で実施されている調査結果の活用が不可欠であり、各種情報の一層の提供・活用に努めるものとする。