論文

えひめ国体の意義と地域スポーツ振興論

文

えひめ国体の意義と地域スポーツ振興
ー国体の公共性ー

愛媛大学教育学部
教

授堺

１，はじめに日本のスポーツ界が変わろうとしている。20世紀末までチャンピオンシップスポーツをリードしてきたのポーツの垣根をなくし、人材の好循環を生み出すことが必要であると言っている。
また、2011年に制定された「スポーツ基本法」では、は、学校運動部と企業スポーツであった。しかしながら、スポーツを、世界共通の人類の文化であるとし、スポー

1990年代に始まる日本経済の不況によって、企業はリ

ツは、次代を担う青少年の体力を向上させるとともに、ストラを実施し、企業スポーツからの撤退を余儀なくさ

他者を尊重しこれと協同する精神、公平さと規律を尊ぶ

れ、企業スポーツに変わる受け皿が必要になってきた。

態度や克己心を培い、実践的な思考力や判断力を育むな

それがドイツに代表される地域のスポーツクラブである。

ど人格の形成に大きな影響を及ぼすものであるとしていドイツでは地域のスポーツクラブがプロスポーツ及びオる。また、スポーツは、人と人との交流及び地域との交リンピック、地域スポーツのすべてを支えてきた。この流を促進し、地域の一体感や活力を醸成するものであり、ような状況をふまえて、2000年に策定されたのが「ス人間関係の希薄化などの問題を抱える地域社会の再生にポーツ振興基本計画」である。内容としては、①生涯ス寄与するものである。さらに、スポーツは心身の健康のポーツ社会の実現に向けた地域におけるスポーツ環境の保持増進にも重要な役割を果たすものであり、健康で活設備充実方策をあげ、2010年までに各市町村において力に満ちた長寿社会の実現に不可欠であるとしている。

少なくとも１つ以上は総合型地域スポーツクラブを育成

このようなスポーツ界の流れの中で、2017年に開催する、②我が国の国際競争力の総合的な向上方策としてされる愛媛国体を考えると、どうしても国体を推進するトップレベルの競技者を育成する、③生涯スポーツ及びためには、地域スポーツの中核となると思われる総合型競技スポーツと学校体育・スポーツとの連携を推進する、地域スポーツクラブが必要不可欠である。2011年に策と明記されている。
つまり、地域スポーツとトップスポー

定された「後期愛媛県スポーツ振興計画」も同じようにツを一体的に捉え、両者の連携を促しているといえる。

総合型地域スポーツクラブを中心にした「ライフステー

その後、10年が経過し、上記のことをより推進するジに応じたスポーツ機会の創造」や国体を中心にしたために2010年「スポーツ立国戦略」が策定された。こ「トップアスリートの育成」がうたわれている。そこで、の中で、スポーツはすべての人々に保障される権利の一

本稿では、総合型地域スポーツクラブによって進められつであると述べ、両者の連携のために、地域スポーツクるスポーツの大衆化と国体によって進められるスポーツラブ、学校、地方公共団体、スポーツ団体、企業などがの高度化の統合を中心に論を進めていく。

組織の違いを超えて連携し、地域スポーツとトップス

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２，国体とはポーツへの動機づけなどの教育的効果、さらには住民の（１）国体の果たしてきた意義と役割「するスポーツ」のみならず「みるスポーツ」への興味・国体は、戦後の荒廃と混乱の中で、スポーツを通して国民に、とりわけ青少年に勇気と希望を与えようと、関関心を喚起してきた。

⑦開催地のＰＲ及び経済効果への貢献

係者の熱意と努力により、1946年に京都を中心とした国体開催に伴い、開催地域の社会資本の整備（道路及京阪神地域で第１回大会が開催された。
以来、国体は、「広び宿泊施設等）、マスコミの報道によるＰＲ効果、さらく国民の間にスポーツを普及し、アマチュアリズムとスには経済効果の発展に寄与してきた。

ポーツ精神を高揚して国民の健康増進と体力の向上を図

しかしながら、国体も問題をはらんでいる。金をかけり、あわせて地方スポーツの振興と地方文化の発展・寄て立派なスポーツ施設を作ってもその後有効に利用され与するとともに、国民生活を明るくする。
」ことを目的ていないとか、開催都道府県における天皇杯、皇后杯へにして、開催されてきた。そして、国体は、歴史的・文の意欲が、ときとして国体のための過剰な強化策（国内化的に国民スポーツの振興及びスポーツ文化の発展にお移動選手問題等）を誘発させることが散見される。このいて、次のような貢献をしてきた。

ことは、ともすれば国体開催の本来の目的の一つである①わが国のスポーツの振興

地域スポーツの振興が、第二義的に扱われる状況になっ都道府県対抗及び全国持ち回り方式により地方スポーている。このような問題をはらんでいる国体に対して、ツの振興が図られ、わが国のスポーツ振興に大きく貢献

国や都道府県の財政状況の緊迫性を考えると無用論が出するとともに、都道府県のジュニア層をはじめとした各てきている。

種スポーツの普及及び競技力の向上などに大きな影響をそのような状況の中で、国体有用論を唱えるならばそ与えてきた。の理論的根拠が必要である。
それが国体の持つ公共性（教②スポーツの社会的地位の向上育的機能・経済的機能・社会的機能）である。

国体の開催が「スポーツ振興法」（1961年）に明記されるなど、わが国のスポーツのシンボル的な祭典とし（２）国体の持つ公共性て位置づけられ、歴史的・文化的にもスポーツの社会的①教育的機能地位の向上に寄与してきた。

③都道府県のスポーツ施設の整備及び競技団体等

国体には、プロスポーツやオリンピックと同様に、子どもたちに夢や希望を与えるという大切な機能がある。

スポーツ組織・体制の充実

ロンドンオリンピックにおけるサッカー、バドミントン、

都道府県においては、国体開催を契機としてスポーツ卓球などの選手の活躍によって、これらのスポーツは今施設が整備・充実されるとともに、都道府県のスポーツ振後スポーツ人口が増加するといわれている。国体にはほ興体制及び競技団体等のスポーツ組織が充実されてきた。

とんどの種目に日本のトッププレーヤーが集まる。ハン

④各種指導者の育成と組織化の促進

ドボールを例にとると、日本リーグの選手が出場する。

都道府県における各種指導者が国体実施競技・種目をハンドボールの傑出したプレーヤーである宮崎大輔選手中心にした競技者育成に携わることにより、指導者の資のプレーを観ることは、ハンドボールをしている子ども質向上と全国的なネットワークづくりなど、組織体制のたちにとっては、イチローやダルビッシュのプレーを観整備に寄与してきた。

ることと同じである。子どもたちは選手のすばらしいプ⑤郷土意識の高揚による地域の活性化

レーに感動し、憧れをいだき、子どもたちのスポーツ活

都道府県対抗の大会であり、選手や指導者及び都道府動に大きな影響を与え、スポーツ人口の増加につながる。

県の郷土意識の高揚など、地域アイデンティティの醸成

まして、愛媛県のチームに地元の選手が一人でも入ってを通して地域の活性化に寄与してきた。

いれば、その思いは一層強まるものと思われる。

⑥開催地におけるスポーツ文化・教育への貢献
開催都道府県における幼児や小・中学生に対するス

次に、国体は青少年の健全育成機能があげられる。国体を通して子どもたちのスポーツ人口の増加が図られる。

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今の子どもたちのスポーツ環境を考えると多くの問題がする。その結果、それぞれの産業で生産が誘発される。

みられる。第一の問題は、子どもの異年齢集団の遊びが観覧席や空調の設備も必要となってくるため、それぞれなくなり、子どもの外遊びが少なくなったことである。の専門の業者へ注文が入り、需要が連鎖的に供給を生む

また、スポーツ少年団は練習の過熱化によるスポーツ傷のである。そして、それは波のように、一次波及、二次害や勝利至上主義をかかえているクラブがあるために、波及というように広がっていく。このことから、国体はスポーツを実施する子としない子に二極化し、子どもの地域の経済の発展に大きく寄与していると考えられる。

体力・運動能力の低下を引き起こしている。第二の問題

国体がもたらした経済効果の具体的例として、2011

は、中学校の運動部である。５年後、愛媛県の中学校教年の山口国体をあげる。山口経済研究所によると、大会師の50歳代の教師が５割ちかくになる。教師の高齢化

運営費（131億円）、参加者消費支出（127億円）、施設が運動部の指導者不足をもたらし、中学校の運動部が崩整備費（337億円）となり、合計595億円である。県内壊してしまう。これらの問題を解決するためには、総合で発生した需要に対する効果を示す生産誘発率でみると型地域スポーツクラブを多くつくる以外にはない。
「ス1.61倍であった。

ポーツ立国戦略」には、小学校の体育の授業に、総合型

また、国体開催市町に開催後、開催した種目のイベン地域スポーツクラブの指導者を活用することが書かれてトをする。毎年国体を記念して、その種目のイベントをいる。また、中学校の運動部活動に外部指導者として活行えば、市や町が経済的に潤う。

用することが記載されている。岩手県の総合型地域スさらに、国体を通してスポーツ人口が増加すれば、医ポーツクラブである「ＮＰＯ法人フォルダ」は、小学校療費の削減につながってくる。愛媛県松山市を例にあの体育の授業に100人ちかくの指導者を派遣している。

げると、高齢者の占める割合は､ 2000年15.8％であっこのように総合型地域スポーツクラブと国体の連携は、たものが、2020年には25.5％になる。高齢者一人当たスポーツの持つ教育的機能を実現するために重要である。

りの医療費は松山市94万円、愛媛県では79万円である。
団塊の世代が高齢者の多くを占める2020年になれば松②経済的機能国体を行うことによる経済的機能として、「直接効果」

山市の財政は苦しくなってくると思われる。これを15万円少なくして愛媛県並にすれば、194億円安くなる。と「経済波及効果」の二つがあげられる。

都市における人口の多さを考えれば馬鹿にできない数字「直接効果」とは、国体を行うことにより、直接発生である。国体と平行して、医療費を削減する総合型地域する消費のことである。国体の開催は、会場設営費、運スポーツクラブづくりは緊急を要する課題である。

営費が発生することはもちろん、期間中は選手や役員などが多数訪れ、応援・観戦客を呼び込み、飲食や宿泊、交通あるいはお土産の購入などでも消費が発生する。特国体は、スポーツに参加したり、観戦したりするだけに、愛媛県は観光県である。松山市の「道後温泉」や「坂でなく、開催地の住民がイベント運営や関連する活動にの上の雲ミュージアム」、今治市の「しまなみ海道」なボランティア活動といった形で参加することによって地

どは国体終了後もリピーターが訪れる可能性がある。こ

域コミュニティの形成や地域アイデンティティの醸成にのようなスポーツツーリズムよる観光客の誘致によって寄与する。

観光立県ができる。さらには、スタジアムの建設・増改

12③社会的機能

国体開催のためには多くのボランティアが必要である。

築や道路整備の促進、民間では、消費を見込んだ宿泊施

地域コミュニティ形成のためにはボランティアの持つ意設・娯楽施設への投資などが誘発され、地元経済が潤う。

味は大切である。スポーツクラブによるコミュニティづ

次に、「経済波及効果」とは、「直接効果」に関連する

くりは三つの段階を経て発展していく。個人的レベル→産業（製造、建設、商業、運輸、サービスなど）の生産集団的レベル→社会的レベルのプロセスがそうである。

増加である。例えば、スタジアムの建設を請け負った業

スポーツクラブに加入する個人的レベルの理由としては、者は、必要となる鉄筋やコンクリートなどの資材を調達

健康・体力作りやストレスの解消があげられ、次に良い2012 No．1

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仲間ができたという集団的レベルに変わっていく。さら（１）一貫指導体制の構築に、メンバーは行政が今までしていたスポーツ教室の開

単一種目の総合型地域スポーツクラブをつくることが催やイベントの開催をしたりすることで、社会的レベル必要である。ドイツのスポーツクラブは６割が単一種目へ変わっていく。総合型地域スポーツクラブはこのようの多世代型である。愛媛県でも1990年１月に行われたなことをするボランティアを多く作り出す。山口国体で第68回全国高等学校サッカー選手権において四国で初は60歳を過ぎた地域のスポーツクラブの人たちがボラめて優勝した南宇和高校のサッカー部が見本になる。当ンティアをしていた。このようにボランティアを多く作

時、約３万人の人口の南宇和郡において、小学校・中学る国体は人づくりにつながってくる。

校・高校までの一貫指導が行われ、全国大会で優勝した。

都市で開催される国体は、地域共同体が崩壊から新し現在、愛媛県では四国中央市のフェンシングやラグビー

いコミュニティづくりによって無縁社会を防ぐことがででも同じことがみられる。単一種目の総合型地域スポー

きる。また、農村で行われる国体は、国体を行うことにツクラブをつくれば、地域を巻き込み、地域が金を出し、よる自信によって農村の活性化につながってくるものと地域スポーツクラブの会員が国体のボランティアになり思われる。特に、南予で行われる国体はこの傾向が大でうる。また、これを続けていけば、何十年後には多世代ある。の総合型地域スポーツクラブができる。そうなれば、国地域アイデンティティの醸成として、プロ野球の広島

体開催後の成績の急激な低下を防ぐことができる。

カープや阪神タイガース、Ｊリーグの浦和レッズやアルビレックス新潟の例が参考になる。プロスポーツでは競（２）社会人スポーツ推進協議会の活用

技場のファンやサポーターの応援で、競技場内で一体感愛媛県は2002年にえひめ国体のために社会人スポーが生まれる。山口国体において、周南市の体育館でハンツ推進協議会を設立した。愛媛県には企業が少ないためドボール少年男子の決勝と少年女子の準決勝が行われてに成年の部で得点を稼がなければならない。愛媛県と同いた。地元チームが両方とも勝ち残っていために、体育じ人口規模で昨年総合優勝を果たした山口県では、種目

館は4,000人以上の人が応援し、体育館に過去最高の人毎の競技点の合計は1820点である。その内訳は、成年が集まっていた。そして、プロスポーツと同じように競1042点、少年778点である。少年の強化はもちろんの技場内における一体感があった。このようになるためにことであるが、成年の強化は大切である。そのため、企は、国体で勝ち残らなくてはならない。

業、県市町、大学等から構成される社会人スポーツ推進

地域アイデンティティの醸成とは、一緒になって国体協議会の役割は重要である。

を盛り上げる。愛媛県の選手を応援するという行為をす

例えば、山口県のように、地元の大企業が成年の部のることにより、地域に連帯感の高揚や社会的交流が生じ、種目のクラブを企業につくり国体に当たる。これはヨーそこから自然と地域への愛着と誇りが生まれてくる。国ロッパによくみられる地元企業の社会還元である。地元体を成功させることにより、成功したという体験や実感の企業から選手が出れば、当然応援に行き、良い成績をを持つことは、地元自治体や地域住民に自信をつけさせ上げれば、地域がまとまり、国体による社会的機能が実ることにつながる。

現できる。また、国体後、ドイツのように企業が総合型地域スポーツクラブをつくり、彼らが指導者になって指３，えひめ国体への提案

導すれば、選手を引退した後、彼らの道が開ける。この国体を契機に地域のスポーツ振興をどう図っていくのことは、「スポーツ基本法」に書かれてあるオリンピッ

か、それと地域づくりにどうつなげるのかについて提案

ク選手を総合型地域スポーツクラブが雇うことと同じでをしたい。このためには、総合型地域スポーツクラブとある。このことは、市町の場合でもあてはまる。

国体の連携、別の言葉でいえば、生涯スポーツと競技スポーツの連携が必要である。

大学においては、企業が全日本級の選手を何人か採用し、県下の大学の体育施設で大学生と一緒に練習をする。
そうすれば彼らの技術レベルが維持でき、大学運動部に2012 No．1

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とっても指導が受けられプラスに働く。
そして、同じチー

ポーツを主体的に楽しむことができるスポーツ環境の整ムで試合に出場する。今の愛媛県の大学運動部の水準で備を進めることが必要である。

はとても国体には勝てない。勝つためにはトップレベル

その際、これまでの行政による無償の公共サービスかの選手と大学運動の連携が必要である。そして、「愛媛ら脱却し、地域住民が出し合う会費や寄付により自主的大学総合型地域スポーツクラブ」のようなクラブをつくに運営するＮＰＯ型の総合型地域スポーツクラブが主体

れば、彼らが引退後も指導者として社会貢献ができる。となった「新しい公共」を形成する。国体終了後、このような状況をどう作り出していくかが課題である。

（３）スポーツ施設の有効活用

しかしながら、総合型地域スポーツクラブと国体との国体のために莫大な予算が使われた後、スポーツ施設連携はどこの県でもほとんどなされていない。えひめ国が有効に使用されていないという指摘がされている。そ体ではこのことを実現すべきではなかろうか。そうなれのようなことにならないためには、国体終了後、その施ば「スポーツ立国戦略」と「スポーツ基本法」が実現で設を住民にどのように使ってもらえるかを考えて施設をきる。愛媛県は新しい総合型地域スポーツクラブと国体建築しなくてはならない。また、そのソフトを考えなくが連携した新しい愛媛県モデルをつくり、全国に発信すてはならない。その際、参考になるのはドイツのスポー

べきではなかろうか。

ツクラブである。行政がスポーツ施設を造り、スポーツクラブが管理することである。また、ほとんどのスポーツクラブがクラブハウスを所有し、お酒が飲める。日本
でもそう数は多くないが、総合型地域スポーツクラブが指定管理制度を利用して管理している。
なぜ、クラブハウスは必要かというと、クラブハウスでの人間関係がコミュニティづくりに寄与するからである。スポーツをした後、クラブハウスで談話をした
り、食事をしたり、お酒を飲んだりすることは、クラブ員の人間関係を深める。そして、クラブ員が地域のために教育委員会に代わって、スポーツ教室やイベントを開催することが地域づくりにつながってくる。特に、地域活動にあまり出てこない定年後の男性にとってクラブハウスは必要不可欠である。日本の総合型地域スポーツク
ラブではクラブハウスで酒が飲めるクラブは少ない。また、クラブハウスができることによって、山口県岩国市

参考文献
財団法人日本体育協会（2003）「新しい国民体育大会を求めてー国体改革2003 ー」
堺賢治（2006）「総合型地域スポーツクラブの必要性」 愛媛
大学教育学部保健体育紀要 第５号
西予市教育委員会（2007）「西予市スポーツ振興計画」
今治市教育委員会（2009）「今治市スポーツ振興計画」
西原誉志（2009）「プロスポーツの運営に関する研究ー浦和レッズ・アルビレックス新潟を中心にしてー」 愛媛大学教育学部 保健体育科卒業研究
堺賢治（2009）「プロスポーツの持つ機能」 ＥＣＰＲ25
堺賢治・藤原誠（2010）「プロサッカーの観客に関する研究ー愛媛ＦＣの場合ー」 愛媛大学教育学部保健体育紀要 第７号
愛媛県教育委員会（2011）「後期愛媛県スポーツ振興計画」
芳野めぐみ（2011）「愛媛国体に向けた取り組みに関する研究」
愛媛大学教育学部 保健体育科卒業研究熊野聖也（2012）「山口国体の取り組みに関する研究」 愛媛
大学教育学部 保健体育科卒業研究の「ＮＰＯ法人ゆうスポーツクラブ」のように、行政から離れることによって、「新しい公共」が実現できるものと思われる。

４，おわりに賢治（さかい けんじ）

現職

感を生み、ソーシャルキャピタル（社会関係資本）の形

学

歴成に大きく貢献するものである。総合型地域スポーツク

取得学位

体育学修士（東京教育大学 体育学）

ラブなどを通じて、互いに顔の見える家族や社会とのつ

所属学会

日本スポーツ社会学会

スポーツは、地域住民の結びつきを強め、地域の一体ながりの中で住民同士が連携・協働することにより、ス

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Profile 堺

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愛媛大学教育学部教授
愛媛大学総合型地域スポーツクラブ理事長
1971 広島大学教育学部高等学校教員養成課程卒業
1975 東京教育大学大学院体育学研究科体育学修士課程修了

日本体育学会

日本スポーツ産業学会