第 4 版からの改訂内容一覧（2023 年 5 月 24 日版）● 第 5 版の訂正内容
・目次（誤） 付録 2 スウェーデン式サウンディング試験結果を用いる場合の～（正） 付録 2 スクリューウエイト貫入試験結果を用いる場合の～● 第 5 版の主な変更点
・2020 年に「JIS A 1221 スクリューウエイト貫入試験方法（旧スウェーデン式サウンディング試験方法）」が改正され、この改正に準じた内容の変更。
（2.5 現地計測）
・1.1 適用範囲および建築物の適用範囲を変更した。
・2.3 事前調査、2.4 現地踏査を図や写真を多用し分かり易くした。
・付録では、スクリューウエイト貫入試験装置の点検表を追加した。
・それ以外の変更点を下表に示す。
第5版

章・節・項

ページ

変更前
①建物高さ 13.0m以下

P1

1.1 適用範囲及び建築物②軒高 9.0m 以下③設計基礎接地圧
は～

P2P6P71.2 荷重①地上 3 階以下②建物高さ 13.0m 以下③延べ床面積 500m2 以下④設計基礎接地圧は～

表 1.2.2 概算建物

表 1.2.2 を小規模建築物基礎設計

荷重の例

指針の建物の荷重に変更

その他荷重

2020 年版建築物の構造関係技術基

積雪荷重計算式

準解説書へ修正2.地盤調査表 2.3.1 既存資料

2.3 事前調査の種類と入手方法

るより引用
図 2.3.2 主な傾斜変換点を示した例を追加
図 2.3.2 第四紀の・地質年代整理し、最新の情報へ変更
図 2.3.1 地形の模式図…地盤をみ・地形・起伏の位置関係

P8

変更後

時代区分と堆積物の名称詳細化し「付録 3 地質年代と海進・海退」として追加「インターネットによる閲覧サー①地形図ビス」について追記
図 2.3.3、2.3.4 を追加

P9②旧版地形図

図 2.3.5、2.3.6 を追加③土地条件図・治水地形分類図

図 2.3.7、2.3.8 を更新

1 /4

写 2.3.1 を土地利用の変遷が分か④空中写真
P10⑥地盤図

P11⑦ウェブサイトの利用るように変更
図 2.3.10 を追加
図 2.3.11 変更、GoogleMap・GoogleEarth について説明の追加
ハザードマップポータルサイトへ

P12⑧ハザードマップ

旧「⑧その他」の QR コードの追加
液状化危険度図の一例を追加

2.4 現地踏査
P14

2.4.1 現地踏査のポイント

表 2.4.1 を追加①地形・地質P15②敷地の傾斜や敷地境界の高低

写 2.4.1 を追加

差③敷地履歴・造成経年

写 2.4.2、2.4.3 を追加

P16④造成盛土の状態

写 2.4.4 を追加

P17⑤周辺異常等の状況

P19⑥その他

P20

2.4.2 既存擁壁の確認

表 2.4.6 に対応した
写 2.4.5、2.4.6、2.4.7 を追加
表 2.4.7 を追加
第 4 版 P16

擁壁の写真削除

2.5 現地計測
P23

2.5.1 スクリューウエイト貫入

図 2.5.1、2.5.2、2.5.3 を変更

試験方法
P24～
26
P27

調査フロー

手動フローのみ半自動・全自動機のフローを追加（図 2.5.4～2.5.8 に変更）
表 2.5.1

長所、短所の表

一部修正表についての対策の追記「地盤をみる」より引用

P28～
29

調査測点の平面位置や高さの測2.5.2 測点の位置を測る

定、景観観察と周辺のスケッチについて新しい JIS の内容に修正

P30～
32

2.5.3 スクリューウエイト貫入

スクリューポイントの摩耗基準に試験機ついて追記
ロッドの曲がり基準について追記

2 /4

「地盤をみる」より引用①傾斜地における測点選択
P33～36②平坦地における測点選択

2.5.4 調査測点

③擁壁にからむ場合の問題④人為的改変⑤擁壁下調査について追記

2.5.5 貫入障害と特異データのP37「地盤をみる」より引用

対応

貫入障害への対処方法の追記

貫入障害について
P38
P51
P56

「地盤をみる」より引用

特異点について

表 2.5.4 特異点の例を追記

2.7 各種調査方法

写 2.7.3 写真変更

②動的コーン貫入試験
2.8 地盤解析

せん断抵抗角に応じて掲げる支持

2.8.1 調査結果の解釈と利用力係数の計算式を追記

2.8.2 基礎形状地盤補強工法のP59

表 2.8.5 の安全性の説明について

選定提案

追記(◎〇△×の説明)①地盤補強工法の選定

図 2.8.4 の YES、NO の記載方法のP61

変更(有り、無しに変更)

P63
P66
P71

P73

表 2.8.6、2.8.7 を微修正
2.8.3 許容沈下量と不同沈下

表 2.8.13 を追加

3.1 表層地盤改良

固化材最低添加量の設定

3.1.3 設計の考え方

粘性土 60kg/m3③配合量について

砂質土 50kg/m3
せん断抵抗角に応じて掲げる支持

3.1.4 許容鉛直支持力度の算定

力係数の計算式を追記
六価クロム低減型セメント系固化

P76

材を汎用セメント固化材へ一体化

3.1.5 材料

(一般軟弱土用=六価クロム低減型となっていると思われる)

P86

3.2 柱状地盤改良

火山灰質粘性土の例を追記

適用に注意を要する地盤(ローム・鹿沼土など)
・計算式を小規模建築物基礎設計
指針に概ね準拠

P89・換算 N 値の計算式で粘性土を追3.2.4 許容鉛直支持力の算定記（式 3.2.10)
・一軸圧縮強さの計算式に Nsw を追記(式 3.2.11)「標準貫入試験や土質試験の結P90果」の利用時について追記
3 /4

六価クロム低減型セメント系固化
P93

材を汎用セメント固化材へ一体化

3.2.5 材料

(一般軟弱土用=六価クロム低減型となっていると思われる)

P94
P99

図 3.2.15 配合管理フローの α1、3.2.6 配合管理

α2 の説明について修正

3.2.7 施工

「地縄や改良芯か「地縄や遣り方から配置の～」に③施工準備

ら配置の～」

修正
図 3.2.23 管理値設定フロー中のP104

管理値設定フロー撹拌翼枚数の上限「～10 枚以下」
を削除

P105
P114
P129
P132

⑥管理値の設定

施工深度の管理方法の追記

1)施工深度の確認
3.2.8 品質管理

「改良体芯ずれ「改良体芯ずれ D/6 以内かつ③鉛直確認・改良体芯ずれ量D/6 以内」

100mm 以内」に変更

3.3 小口径鋼管

図 3.3.13 のフローを微修正

3.3.7 施工管理
①打ち止め管理と支持力の確認

図 3.3.16 の変更

4)鋼管載荷試験

文言を修正②鉛直・芯ずれ量・天端高さの鉛直、芯ずれ、天端高さそれぞれ確認で記載

3.4 小口径既製コンクリートパP143

イル

表 3.4.4

表 3.4.4

3.4.6 施工

「全長」

「リーダー長」に変更①施工準備・施工機械
P1461)と 2)の順番を変更

3.4.7 施工管理

「設計深度と圧入力値の双方によ①パイルの打ち止め管理る確認」を主に実施のため

P147

図 3.4.14 のフローを微修正
文言を修正②パイルの鉛直確認・芯ずれ

鉛直、芯ずれ、天端高さそれぞれ量・天端高さの確認
付録 1で記載

スクリューウエイト貫入試験装

新規追加

置点検表

新規追加

付録 3 地質年代と海進・海退

P8 地質年代より補足して追記

4 /4