厚⽣労働⾏政推進調査事業費補助⾦（医薬品・医療機器等レギュラトリーサイエンス政策研究事業）
令和元年度

分担研究報告書「薬剤師の卒後研修カリキュラムの調査研究」
研究分担者

橋⽥亨

神⼾市⽴医療センター中央市⺠病院

研究要旨
国内における卒後研修の実態を把握するため、薬剤師の卒後研修カリキュラムに関するアンケート調査を⽇本病院薬剤師会会員施設に依頼し、1,505 施設から回答を得た。約３割の施設においては、カリキュラムに基づいた１ヶ⽉以上の薬剤師レジデン
トあるいは新⼈教育として卒後研修を実施しており、薬剤師卒後研修カリキュラムを検討する上では、そのような先駆的取り組みを⾏っている施設がモデルとなる。⼀⽅、それらの研修を実施していない施設が約７割を占めたことから病院勤務を希望する新⼈薬剤師にとって、薬剤師免許を取得した後、研修を受けることなく実務に携わる薬剤師が多くいることが⽰唆された。卒後研修は各施設独⾃のプログラムにより実施されており、レジデントにおいては、9 割以上が６ヶ⽉以上の病棟業務研修期間を設けるなど、より臨床薬剤師業務に重点を置いていた。各領域における専⾨性を⾼めるた
めのレジデントを実施している施設においては、その指導体制には専⾨薬剤師が重要な役割を果たしており、新たな専⾨薬剤師養成に向けた連鎖を⽣んでいた。レジデン
トには⽣活基盤を確保した上で安⼼して研修に取り組める環境が与えられており、薬剤師の卒後研修カリキュラムを公的な制度として検討する場合にはその財源確保も課題となる。レジデントの修了後の進路は研修実施施設のみならず、多岐に亘っていた。
特に保険薬局に勤務する薬剤師が全体の 5％を占めており、薬局薬剤師にとっても病院における研修に対するニーズがあることが⽰唆された。卒後研修の成果としては質の⾼い薬剤師を確保できることや指導にあたる薬剤師の資質の向上により、組織全体の充実があげられた。⼀⽅、潜在的な薬剤師の地域偏在から、薬剤師の卒後研修カリキュラムの必要性は認めるものの、画⼀的なカリキュラムの導⼊の困難さも指摘された。調査の結果、卒後研修のカリキュラムとして、初期研修としてのカリキュラムと特定分野の専⾨性を⾼めるためのカリキュラムがあることが分かったが、広く薬剤師としての⼈格を涵養し、患者を全⼈的にとらえることができる⾼い臨床能⼒を有した薬剤師を養成するには、初期研修として標準的なカリキュラムに従った研修を⾏うことが考えられるが、実施内容や体制等について更に検討が必要である。その上で、専⾨性を⾼めるカリキュラムに従った研修を実施することにより、専⾨薬剤師というキャリアパスに結びつけることも可能となると考えられる。

21

を含めた薬剤師の卒後研修の実態を把握し、A. 研究⽬的その課題を明らかにすることである。

わが国における薬剤師の卒後臨床研修制
度には、従来から⼤学病院を中⼼に実施さB.

れていた薬剤師研修⽣制度がある。この制研究⽅法

度は、これまで⼀定のカリキュラムを有す

１．アンケート調査⽅法

る病院薬剤師の初期研修制度として重要な研究協⼒者の⽊平健治（⼀般社団法⼈⽇役割を果たしてきた。⼀⽅、薬剤師レジデン

本病院薬剤師会・会⻑）の指⽰のもと⽇本病ト制度は、薬剤師研修⽣制度と同様の初期院薬剤師会の全⾯的な協⼒を得て、全ての研修のほか、特定の分野の専⾨性を⾼める会員施設に対して、電⼦メールおよび郵送プログラムも含めた研修であり、その歴史によりアンケート調査への協⼒を依頼した。

も浅く、施設ごとに独⾃の運営がなされて承諾を得られた施設には ID、パスワードをきた。わが国で薬剤師レジデントを標榜し付与して回答は専⽤ WEB サイト上で直接ているプログラムは⼤きく２つに分類され⼊⼒する⽅法をとった。調査内容は、各施設る。すなわち、先に述べた薬剤師研修⽣制度の特徴と薬剤師卒後研修の実態とした。調と同様に学部卒業後あるいは⼤学院修了後査項⽬の詳細は、結果とともに⽰す。の薬剤師の最初のキャリアとしての初期研
２．調査、解析担当者

修プログラム 1)と、特定の分野におけるスペシャリストを⽬指す専⾨薬剤師プログラ研究代表者と研究分担者（橋⽥亨）に加えムに⼤別される。後者の具体例としては、がて、研究協⼒者の室井延之（神⼾市⽴アイセん専⾨薬剤師の養成を⽬的としたプログランター病院）が調査を実施した。

ムがある 2)。レジデントプログラムに関する調査研究としては、平成 25 年度厚⽣労（倫理⾯への配慮）

働科学研究費補助⾦（医薬品・医療機器等レ本研究は主として研究代表者、研究分担ギュラトリーサイエンス総合研究事業）「６者及び研究協⼒者による議論によって進め、年制薬剤師の輩出を踏まえた薬剤師の⽣涯調査は専⽤ WEB サイト上で直接⼊⼒する

学習プログラムに関する研究、代表研究者：

⽅法をとったので、倫理⾯で問題となるこ

乾 賢⼀、分担研究報告書・新たな卒後臨床とはない。

研修制度の構築に関する研究、分担研究者：橋⽥ 亨」がある 3)。また、⽇本薬剤師レジ

C. 調査結果

デント制度研究会の調査では、平成 30 年度

⽇本病院薬剤師会会員全施設に対して、までに同制度を導⼊した施設は 47 病院と2019 年 9 ⽉〜10 ⽉に電⼦メールおよび郵報告されている 。しかし、レジデントプロ送にて調査を依頼したところ、1,505 施設かグラムを含めたわが国における卒後研修、ら回答を得た。

4）

新⼈教育の全体像やそのニーズ、効果等は
1明確になっていない。

薬剤師卒後研修の概要
1.1 薬剤師卒後研修の実施状況

本研究の⽬的は、レジデントプログラム22

各施設で現在実施されている卒後研修の満の施設においては新⼈教育の実施は少な

概要を知る上で、卒後研修カリキュラムをいが、100 床以上 300 床未満の施設の 23%、１：1 ヶ⽉以上のカリキュラムに基づいた

300 床以上 500 床未満の施設では 50%の施

⾃施設の新⼈教育プログラム（新⼈教育）、設で新⼈教育が導⼊されており、500 床以

２：薬剤師レジデントプログラム（レジデン上の施設では 73%で新⼈教育が導⼊されてト）、３：⼤学病院などで実施されてきた従いた（Fig.2）。薬剤師数別にみても⼈員が充来の薬剤師研修⽣制度、の３つに分類した。

実しているほど、新⼈教育実施施設の割合従来の薬剤師研修⽣制度を実施しているが⼤きくなっていた（Fig.3）。レジデントに施設は現状で７施設を数えるのみであった。

ついても同様の傾向が認められ、病床数がそれらの施設はいずれもレジデントもしく

⼤きく、薬剤師数が多いほど新⼈教育とレは新⼈教育を併せて実施していたため、本ジデントの双⽅を導⼊している施設割合が調査では新⼈教育とレジデントについて整⾼かった。

理、解析することとした。新⼈教育ならびにレジデントとしてなんらかのカリキュラムによる１ヶ⽉以上の卒後研修を実施している施設は合計 484 施設あり、回答施設の32%を占めた。レジデントを有している 42施設のうち 32 施設は新⼈教育についても実施していた。⼀⽅、卒後研修として１ヶ⽉以上のカリキュラムによる教育研修が実施

Fig.2 施設規模（病床数）別の新人教育実施割合

できていない施設は 1,017 施設（68％）を数えた。（Fig.1）。

Fig.3 施設規模（薬剤師数）別の新人教育実施割合

1.3 開設主体と卒後研修実施割合
開設主体ごとに卒後研修の実施状況を

Fig.1 各施設における薬剤師卒後研修の概要⽐較したところ、レジデント導⼊施設の割
1.2 施設規模別と卒後研修実施割合

合は、国⽴⼤学法⼈ 26％、ついで学校法⼈、病床規模、薬剤師数によって施設を層別公⽴⼤学法⼈で⾼かった。新⼈教育につい化したところ、新⼈教育、レジデントの実施ても国⽴⼤学法⼈、学校法⼈、公⽴⼤学法⼈

割合と密接な関係が⾒出された。100 床未で導⼊施設の割合が⾼かったが、他の開設

23

主体の病院においても 30％以上割合で実施

2.2 新⼈教育項⽬についてされていた（Fig.4）。今後、わが国で薬剤師

新⼈教育カリキュラムにおいて調剤、 製卒後研修カリキュラムを検討する上では、剤、医薬品情報などの中央業務に加えて病現在⼤学病院や公的基幹病院などで実施さ棟業務、チーム医療、臨床研究などの臨床薬れているレジデントおよび新⼈教育のカリ剤師業務に関する研修についても実施されキュラムを参考にすることが予想されるが、ていた。中でもレジデントを併せて導⼊しそれに加えて⽐較的⼩施設規模な施設のニている施設においては新⼈教育においてもーズにも⼗分に配慮していく必要がある。

病棟業務、チーム医療、臨床研究についてより⼗分な研修期間を確保している傾向にあった（Fig.6）。

Fig.4 開設主体別の卒後研修実施割合2

新⼈教育について
2.1 新⼈教育の実施期間新⼈教育を実施している施設においては半数以上が６ヶ⽉を超えるカリキュラムを有していた。さらにレジデントを併せて導⼊している施設においてはより新⼈教育が⻑期に亘って実施されていた（Fig.5）。

Fig.6 新人教育における臨床薬剤業務の実施期間

Fig.5 新人教育全体の実施期間

24レジデントについててセントラル業務や⼀般的な病棟業務を中

3.1 研修項⽬と実施期間

⼼に、短期間のローテーションプログラム

レジデントにおける研修項⽬についてを設け、２年⽬以降により専⾨性の⾼い専

は、各施設で独⾃のカリキュラムによる研⾨研修を実施する段階的プログラムを設け修が実施されているが、調剤、 製剤、医薬ている。⼀⽅、専⾨薬剤師レジデントのみを品情報などの中央業務に加えて病棟業務の設けている施設にはすでに他施設で⼀定の研修が実施されている。レジデントを実施業務経験のある薬剤師がより専⾨性を⾼めする多くの施設では、臨床薬剤師業務のたるために応募してくるケースも少なくない。

めの研修に時間をかけている施設が多く、専⾨薬剤師レジデントを領域別でみると、病棟業務においてその傾向が顕著に⾒られがん領域に関するプログラムを有する施設る（Fig.7）。

が 13 施設と最も多く、ついで感染領域に関3するプログラムを実施する施設が 8 施設あり、⼩児、精神科領域と続く（Fig.8）。レジ
デント、新⼈教育を実施している施設においては卒後研修をいずれも実施していない施設に⽐べて専⾨薬剤師認定取得者が多かった。当然、施設の規模と関連性が考えられるが、カリキュラムに基づく卒後研修制度の実施は専⾨薬剤師の取得において少なからず影響があるのではないかと考える。また、がん、感染制御などの専⾨認定を受けた薬剤師が在籍している施設が多いことは、薬剤師レジデントの教育にその専⾨性が活⽤されていることが⽰唆される。

Fig.7 レジデント研修における各項目の実施期間別施設数

3.2 初期研修レジデントと専⾨薬剤師レジデント
現在、レジデントを標榜しているプログラ

Fig.8 専門薬剤師プログラムを実施する施設数

ムには、初期研修レジデントと特定分野のスペシャリストを⽬指す専⾨薬剤師レジデ

3.3 レジデントの処遇についてントが存在する。双⽅のプログラムを有すレジデント実施施設ごとにレジデントのる施設においては、１年⽬に初期研修とし処遇について尋ねたところ、常勤として雇25⽤している施設は 7％、期限付常勤は 34％、上により、組織全体の充実、他職種からの評

⾮常勤は 59％であり、賞与は 23％の施設で価につながる、レジデント修了⽣による地与えられていた。加えて薬剤師レジデント

域医療の薬剤師ネットワークが広がるとい制度研究会の調査によれば、いずれの施設った成果があげられた。⼀⽅、卒後研修を実においても福利厚⽣についても充実してお施していない施設からは、現在、潜在的な薬り、安定した⽣活基盤に基づいて研修を受剤師の地域偏在があり、薬剤師の卒後研修けることができる環境が整えられており、カリキュラムの必要性は認めるものの、業施設ごとにその財源が確保されている。

務繁忙、指導者不⾜から画⼀的なカリキュラムの導⼊の困難さを指摘する意⾒もあった。

3.4 レジデント修了後の進路
現在までにレジデントを修了した薬剤師について、その後の進路をレジデント実施

D. 考察

施設に尋ねたところ、430 名について回答

今回、薬剤師の卒後研修カリキュラムに関が得られた。修了後の進路は、実施施設へのするアンケート調査を⽇本病院薬剤師会会

就職が 243 名、57%でもっとも多かったが、員施設に依頼したところ、1,505 施設、約⾃施設のみならず、他の病院や薬系⼤学の23％から回答を得た。回答施設の病院規模、教員、⾏政機関とその進路は多岐にわたっ開設主体、病院種別などには⼤きな偏りはていた。また、注⽬すべきは保険薬局にも無くほぼわが国における薬剤師の卒後研修22 名、5％が就職している。の全体像を捉えることができたと考える。
従来から⼤学病院を中⼼に実施されていた保険薬局
225%

薬剤師研修⽣制度を実施しているのは７施

⼤学
その他
11
273%6%設のみであった。この制度は、施設によっては 40 年以上の歴史があり、これまで⼀定の私⽴病院
379%カリキュラムを有する病院薬剤師の初期研修制度として重要な役割を果たしてきた。

⾃施設
24357%

公的医療機
関等
5813%

しかし、その処遇は無給あるいは研修費⽤を求められる場合もあり、６年制薬学卒業

⼤学病院
32
7%

⽣にとっての経済的負担が応募者の減少にn=430つながっているものと考える。それらの施設はレジデントもしくは新⼈教育を併せてFig.9 レジデント終了後の進路実施していることもあり、いずれはそれら4 卒後研修カリキュラムの成果と課題の制度に集約されていくものと考えられる。

⾃由記述式で、卒後研修の成果、問題点にそこで、本調査では新⼈教育とレジデントついて尋ねた。成果としては質の⾼い薬剤について整理、解析することとした。

師を確保できることや卒後研修カリキュラ

今回の調査では、先に述べたように規模やムにおいて指導にあたる薬剤師の資質の向開設主体のバランスからは全体像を捉えて26

いるといえるが、回答施設が全体の１/４を薬剤師を養成するという連鎖が働いている。

下回ることから、⽐較的⼈材養成、職員教育レジデントの処遇は⽣活基盤を確保したに関⼼の⾼い施設からの回答が多く得られ上で安⼼して研修に取り組める環境が与えたという可能性は否定できない。そのようられていた。ただし、医師臨床研修制度が公な背景があるにも関わらず、卒後研修とし的財源を⼈件費として活⽤できるのとは異て１ヶ⽉以上のカリキュラムに基づく教育なり、⼤部分は各施設の努⼒で財源が確保研修を実施していない施設が 68％を数えた。

されている。薬剤師の卒後研修カリキュラ

このことは、わが国の病院に勤務する新⼈ムを⼀定の基準に沿った制度として検討す薬剤師にとって、計画的な卒業研修の機会る場合にはその財源確保も課題となるだろが⼗分に提供できていないと考える。⼀⽅、う。

新⼈教育ならびにレジデントとしてなんらレジデントの修了後の進路は研修実施施

かのカリキュラムによる１ヶ⽉以上の卒後設のみならず、多岐に亘っていた。特に保険研修カリキュラムを実施している施設が薬局に勤務する薬剤師が全体の 5％を占め32%あり、レジデント実施施設の多くは新ており、病院薬剤師のみならず、今後地域医⼈教育についても実施していた。研修実施

療の担い⼿として、益々重要な役割を果た施設の割合を規模別で⽐較すると、病床数、す保険薬局薬剤師にとっても病院における薬剤師数が多いほど実施施設の割合が⾼か研修に対するニーズがあることが⽰唆されった。今後、わが国で薬剤師卒後研修カリキた。

ュラムを検討する上では、現在実施されてE.

いるレジデントおよび新⼈教育のカリキュ

わが国の医師臨床研修制度は実地修練医

ラムを参考にすることが想定される。その制度に始まり、60 年余の議論を経て現在の際、⼤学病院や公的基幹病院で実施されて必修化となり、マッチングや第三者評価制いる先駆的モデルが叩き台となるが、それ度が構築された。⼀⽅、薬剤師の卒後研修にに加えて⽐較的⼩施設規模な施設においてついての公的制度は未だ存在しない。前述も実施可能となるよう、そのような施設ののとおり、調査の結果、卒後研修のカリキュニーズにも配慮していく必要があると考えラムとして、初期研修としてのカリキュラる。

ムと特定分野の専⾨性を⾼めるためのカリ研修は各施設独⾃のカリキュラムによりキュラムがあることが分かったが、薬剤師実施されているが、レジデント実施施設に免許を取得した後に、広く薬剤師としてのおいては、その 90％以上が６ヶ⽉以上の病⼈格を涵養し、患者を全⼈的にとらえるこ棟業務研修期間を設けるなど、より臨床薬とができる⾼い臨床能⼒を有した薬剤師を剤師業務に重点を置いたカリキュラムとし養成するには、初期研修としてのカリキュていた。その指導体制には専⾨薬剤師が重ラムに従った研修を⾏うことが考えられる

要な役割を果たしており、特に専⾨薬剤師が、実施内容や体制等について更に検討がを⽬指すレジデントプログラムにおいては、必要である。その上で、専⾨性を⾼めるカリ指導者がロールモデルとなり、新たな専⾨キュラムに従った研修を実施することによ27

結論

り、専⾨薬剤師の取得につなげるキャリア

1495-1496（2007）.

パスに結びつけることも可能となると考え

3）平成 25 年度厚⽣労働科学研究費補助⾦られる。また、卒後研修は、病院に勤務する（医薬品・医療機器等レギュラトリーサイ

薬剤師のみならず、薬局に勤務する薬剤師

エンス総合研究事業）「６年制薬剤師の輩出にも必要であると考えられる。このようなを踏まえた薬剤師の⽣涯学習プログラムに研修内容の作成にあたっては、職能団体や関する研究、代表研究者：乾 賢⼀、分担研

学会、⾏政をも含めた場で議論深めること

究報告書・新たな卒後臨床研修制度の構築が、課題を解決する⽷⼝になると考える。

に関する研究、分担研究者：橋⽥ 亨」

最後に本研究にご協⼒いただいた⽇本病

4)⽇本学術会議・薬学委員会薬剤師職能と院薬剤師会、会員施設および諸⽒に⼼よりキャリアパス分科会資料、平成 30 年 10 ⽉

感謝の意を表したい。

11 ⽇

参考⽂献
1) 鷲⼭厚司、⼭本知佳、⽊下祥⼀、⼟師清、

F. 健康危険情報

脇⽥昌⼦、井⼝裕詔、波多野純義、川原義弘、該当なし。

緒⽅憲太郎、WilliamsDennis M.、⼆神幸次郎：福岡⼤学病院における薬剤師レジデン

G. 研究発表

ト 制 度 の 構 築 、 医 療 薬 学 、 34 、 853-859

1. 論⽂発表
該当なし（2008）.
2) 加藤裕久：国⽴がんセンター「薬剤師レ2. 学会発表ジデント」制度について、⽇病薬誌、43、該当なし
該当なし。

28