学 生 便 覧
2023年度入学生用～23Ｔカリキュラム～

Be a new engineering pioneer

信州大学 工学部

この学生便覧は，信州大学学則，工学部規程等の諸規程をもとに，本学学生として学生生活を送るために，必要事項を定めたものであり，極めて重要なものである。入学時において，よく理解・把握しておくこと。
2023 年度入学生（23T カリキュラム）の履修については，この「学生便覧」の各学科の卒業要件表，「共通教育履修案内」および学科ガイダ
ンス等に従い履修計画を立て，進級・卒業要件単位を充足すること。
なお，この「学生便覧」および各学科で配布される資料は，卒業まで紛失することのないよう注意すること。

目

次

ディプロマポリシー，カリキュラムポリシー ____________________________________________ 2
学修心得Ⅰ __________________________________________________________________________ 3
カリキュラムのしくみ ________________________________________________________ 4
履修計画の立て方 ____________________________________________________________ 6
履修登録上限単位（キャップ制） ______________________________________________ 7
履修取消 ____________________________________________________________________ 7
成績に関する疑義の取り扱い __________________________________________________ 7
GPA 制度 _____________________________________________________________________ 8
先取り履修制度（大学院進学希望の 4 年生対象） ________________________________ 8
卒業研究と研究室配属（研究活動） ____________________________________________ 9
大学院進学 __________________________________________________________________ 9
在学中の英語（自主）学習 ___________________________________________________ 10
休学・退学 _________________________________________________________________ 11
転学部・転学科 _____________________________________________________________ 11
学生生活 ___________________________________________________________________ 12
学修心得Ⅱ（各学科 卒業要件表・専門科目一覧表等） _________________________________ 15
各学科別の履修要件表・専門科目一覧・履修チャートなど
物質化学科 _______________________________________________________________ 16
電子情報システム工学科 ___________________________________________________ 24
水環境・土木工学科 _______________________________________________________ 38
機械システム工学科 _______________________________________________________ 48
建築学科 _________________________________________________________________ 56
学修心得Ⅲ（申合せ・教職課程履修の手引き等） _______________________________________ 65
進級に関する申合せ _________________________________________________________ 66
９月卒業に関する申合せ _____________________________________________________ 67
学生の懲戒 _________________________________________________________________ 68
教職課程履修の手引き _______________________________________________________ 70
博物館学芸員資格取得について _______________________________________________ 90
規則集 _____________________________________________________________________________ 91
信州大学学則 _______________________________________________________________ 92
信州大学工学部規程 ________________________________________________________ 106
信州大学学生生活に関する通則 ______________________________________________ 116
信州大学における掲示に関する規程 __________________________________________ 116
信州大学授業料等に関する規程 ______________________________________________ 117
信州大学授業料等の免除及び徴収猶予の取扱いに関する規程 ____________________ 121
信州大学附属図書館利用規程 ________________________________________________ 124
信州大学工学部寄宿舎若里寮規程 ____________________________________________ 126
信州大学工学部講義室使用内規 ______________________________________________ 127
信州大学工学部講義室使用要領 ______________________________________________ 127
信州大学工学部体育施設内規 ________________________________________________ 128
信州大学工学部体育施設使用要領 ____________________________________________ 128
信州大学工学部課外活動共用施設内規 ________________________________________ 129
信州大学工学部課外活動共用施設使用要領 ____________________________________ 129
信州大学工学部教員一覧 ____________________________________________________________ 130
信州大学工学部キャンパスマップ ____________________________________________________ 134
学務係窓口案内・連絡先 ____________________________________________________________ 巻末

—1—

—2—

【評価方法】
・講義科目においては，理解度を見る筆記試験やレポート，参加度により，授業達成目標への到達度を判定する。
・演習，実験，実習，実技科目においては，試験やレポートに加え，参加度や発表内容，実技等を通して，授業達成目標への到達度を判定する。
・授業達成目標への到達度は，可能な限り複数の評価手段によって判定する。

【評価方法】
・講義科目においては，理解度を見る筆記試験やレポート，参加度により，授業達成目標への到達度を判定します。
・演習，実験，実習，実技科目においては，試験やレポートに加え，参加度や発表内容，実技等を通して，授業達成目標への到達度を判定します。
・授業達成目標への到達度は，可能な限り複数の評価手段によって判定します。

●共通教育では，まず，初年次教育として大学生として自ら学ぶ姿勢を養成した後，教養科目と基礎科
目を通して幅広い人文・社会科学の教養ならびに国際的なコミュニケーション能力を身につける教育を行う。
●専門科目は，学部共通科目，エンジニアリング科目，学科共通科目，分野専門科目からなり，順に専
門性増す形で構造化している。学部共通科目では，数学等の工学基礎科目の他に，環境マインドや技術者としての倫理観を育てる教育を行う。
また，エンジニアリング科目を通して工学の幅広い基礎知識を身につけ，工学的な課題についてはどんなことでも，その解決に向け，目星が付けられる能力を養う。学科共通科目では，各学科に共通する専門基礎科目を修得し，各学科に関連した事柄については，専門家と協力して問題解決の図れる能力を養う。分野専門科目では，自分の専門分野で自信を持って仕事の出来る能力を養う。
●最終年次は，それぞれの分野の専門知識をさらに深め，先端的な研究ならびに境界領域の研究に触れつつ，研究の方法を学ぶとともに，自由な発想と柔軟な創造力を養う教育を行う。また，自分の研究を他者に対して筋道を付けて分かり易く説明するプレゼンテーション能力を養う。

カリキュラムは，共通教育と専門教育に分類でき，教養教育では初年次教育と教養科目，基礎科目から構成される。専門教育は，学部共通科目，エンジニアリング科目，学科共通科目，
分野専門科目により構成され，徐々に専門性を増すように体系化されている。それぞれについては以下の通りである。なお，授業においては，学位授与の方針に基づき設定した授業目標への到達度で成績評価する。

1. 信州大学は，学位授与の方針を達成するためのカリキュラムを体系的に編成します。
2. 信州大学は，学位授与の方針に基づいて授業の目標を設定します。
3. 信州大学は，授業目標を学生が適正な学修を通じて達成できるように授業をデザインし，実施します。
4. 信州大学は，授業において，授業目標への到達度で成績評価します。

信州大学カリキュラムポリシー

工学部カリキュラムポリシー

1. 共通教育による幅広い教養と、工学の専門分野における基礎学力が身についている。
2. 専門分野における専門的学力が身についている。
3. 専門的学力を基礎とし、的確な情報を収集・理解し、これを他の人に発信できる能力が身についている。
4. 様々な課題を見つけ取り組む力が身についている。

1. 各学部の教育理念により設定された教育課程において，基準となる単位を修得し，かつ学部が定める審査に合格している。
2. 次に掲げる各項の能力を有している。
① 学士の称号にふさわしい基礎学力と専門的学力② 的確に情報を収集し，理解し，発信する力③ 持続可能な社会を実現するための課題に取り組む力

カリキュラムポリシー（教育課程編成・実施の方針）

信州大学工学部の理念と目標及び各学科の目的に則り，以下及び各学科のディプロマ・ポリ
シーに掲げる知識と能力を充分に培った学生に「学士（工学）」の学位を授与する。

工学部ディプロマポリシー

豊かな人間性信州大学の理念と教育目標に基づき，学士課程において，次の方針に従って学位を授与します。

信州大学ディプロマポリシー

ディプロマポリシー（学位授与の方針）

学修心得Ⅰ

カリキュラムのしくみ（入学から卒業・大学院進学まで）

履修計画の立て方（自分の時間割を組む）

履修登録上限単位（キャップ制）
履修取消
成績に関する疑義の取り扱い
GPA 制度先取り履修制度（大学院進学希望の 4 年生対象）
卒業研究と研究室配属（研究活動）
大学院進学
在学中の英語（自主）学習
休学・退学
転学科・転学部
学生生活—3—

カリキュラムのしくみ（入学から卒業・大学院進学まで）
卒業生の半数以上
１年生は松本キャンパス

１年生

が院進学している

２年生から長野（工学）キャンパス

引越

共通教育
科目

２年生

（２年生英語ほか)

専門科目

３年生

４年生

専門科目

専門科目
※卒業研究

進級
関門

大学院進学
（総合理工学研究科等）

修士課程

博士課程

(２年間)

(３年間)

※論文作成

※論文作成

(１年生対象専門科目)
主に講義・演習・実験・実習

研究開始 ※

本格的な研究 ※※研究室配属（少人数教育）
・・・詳細は後ページ「卒業研究と研究室配属（研究活動）」を参照■「共通教育科目」の構成………詳細は共通教育履修案内，学科別の学修心得を参照。
科目区分等
学術リテラシー
リテラシー
データサイエンスリテラシー
統計
科学史
基盤系
現代社会論
共
健康
通
英語
教
言語
育
初修外国語
科
人文・社会
目 教養系
自然・技術
環境・健康
英語
言語
専門基礎系
初修外国語
基礎科学
日本語・日本事情教育科目◎教員免許や学芸員の資格関係科目履修希望者は，１年生（松本キャンパス）対象科目の修得もれにも注意。

■「専門科目」の構成………科目名等詳細は，学科別の学修心得を参照。
学科ごとに科目名や必修・選択の別が異なる。

共通教育科目・専門科目とも下記については，各学科別の学修心得を参照すること。
●卒業要件単位〔卒業に必要な単位数〕 ・・・・区分ごとに必要単位数を定めている。
●進級要件単位〔進級に必要な単位数〕●必修科目，選択科目—4—

■進級要件
１年次は松本キャンパスで，２年次以降は長野（工学）キャンパスで授業を受ける。入学時に配布された「共通教育履修案内」および「学生生活案内」等をよく読んでおくこと。ガイダンス等の説明でわからない事があった場合は，担任教員，全学教育センター共通教育または学生総合支援センターへ早めに相談すること。
１年次から３年次までは，休学しない限り全員進級し，進級時に学科別ガイダンスが実施される。各学科の学務委員または担任教員の指導に従って，修得もれ科目が無いようにすること。長野（工学）キャンパスへ移動後に１年次の修得もれ科目を履修することは，キャンパス間が離れているため難しい。その結果，４年次へ進級できない可能性が大きくなる。１年次は，修得もれ科目がないようにすること。
３年次から４年次への進級は，条件を満たしている者のみ進級できる。各学科において，３年次終了までに修得することとしている授業科目および単位数の修得が条件である。詳細は，「各学科の卒業要件表」等のページおよび学科ガ
イダンスで確認すること。
なお，進級の時期は，通常４月であるが，留年者等を対象とした 10 月進級の制度もある。詳細は「進級に関する申合せ」のページを参照すること。
■卒業要件
卒業に必要な最低限の単位数（卒業要件単位数）は，学科ごとに定められている。必ず，所属学科の履修方法等のページや，「卒業要件表」を参照すること。
なお，卒業の時期は，通常３月であるが，留年者を対象とした９月卒業の制度もある。詳細は「９月卒業に関する申合せ」のページを参照すること。
■授業時間（共通教育科目・専門科目で共通）※臨時的に授業時間を変更することがある。
時限

1

2

授業時間

9:00～10:30

10:40～12:10

昼休み

3

4

5

13:00～14:30

14:40～16:10

16:20～17:50■授業の出席履修する授業の全ての回に出席することを基本とする。止むを得ない事由により授業に出席できない（できなかった）場合は、直接授業担当教員に申し出ること。「信州大学における授業の出席に関する要項」による申し出が必要となる場合は、同要項に規定する申出書により手続きすること。
なお、1 年次対象の授業は、共通教育履修案内を確認のうえ指示に従うこと。
■教育職員免許状，博物館学芸員の資格取得について
教員免許状や学芸員の資格を取得しようとする者は，指定された科目を定められた単位数だけ修得しなければならな
い（特に１年次松本キャンパスでのみ開講する科目が多いので注意）。
なお，教員免許については，取得できる免許状の種類や指定科目等が，学部・学科によって異なるので，詳細はこの
学生便覧に掲載の「教職課程履修の手引き」を参照のうえ，各種教職ガイダンスすべてに出席すること。
また，その他の資格については，学科ページやガイダンスで確認すること。
本学大学院では，資格取得のために学部科目を履修する場合，授業料等が無料となる。計画的に履修することも可能であるが、学部生で履修することをお勧めする。

—5—

履修計画の立て方（自分の時間割を組む）「履修案内」は毎年配布（時間割は毎年変更となる）

Step１

学生便覧等をよく読もう！

各学科の
配布資料等
(学科別ガイダンス等で配布される
資料)○○○○年度
入学生用

学生便覧<履修案内>●まず所属学科の卒業要件単位数を調べよう。

・科目一覧
・時間割表

●次に区分に注意しながら，所属学科の登録
上限単位数を確認しよう。
●卒業要件が異なるので，必ず自分の入学年度の学生便覧を確認しよう。

履修計画を立てる前によく把握しておくこと
卒業要件単位数

対象学年

科目の区分

掲示板で変更点の確認も忘れずに。（便覧等の内容に変更がある場合は掲示等により周知する）★注意★ 特に１年生の科目は絶対に落としてはいけない。
落とした科目は長野から松本へ通学しなければならず，移動時間等で２年生の授業が履修できないなど，結果的に留年する可能性大！

Step２

必修科目と対象学年をチェック！
●必修科目は学科により異なる。
今年とらなければいけない科目は
何？

学期とシラバスを
まずチェックしよう（選択必修科目あり）●必修科目は自動登録ではない！

Step３

その他の選択科目をチェック！

シラバスチェック！
履修資格（対象学部等）があるか？
人数制限（抽選等）を行う科目あり

シラバス

履修案内

●空いている時間に履修する科目を探す。
●履修登録上限単位数は超えていないか？
※詳細は次ページを確認すること。

Step４
登録は学期ごと
年２回（４月と 10 月）

Web サイト「キャンパス情報システム」
から履修登録（コード登録）

履修登録の方法は，「履修案内」冊子を参照

キャンパス
情報システム

Step５

履修登録の確認●コードは「正しく・確実に」登録すること。
●同じ科目名でも対象学生ごとにコードが異なるので注意！
●「前半」・「後半」科目も同じ学期の履修登録期間中に登録が必要！

【確認】 Web サイト「キャンパス情報システム」
又は「証明書発行機」の履修登録確認表
確認の方法や期間は，「履修案内」冊子を参照【訂正】

Web サイト「キャンパス情報システム」

登録が完了したかどうかの確認までが学生の責任となるため，確実に確認・訂正を！

—6—

履修登録上限単位（キャップ制）
大学での勉学は授業での学習に加えて，出席する授業の予習，復習を含む十分な自学自習の確保が前提となっている。こうした趣旨から，学期または学年ごとに履修登録できる単位数の上限が学部・学科ごとに定められている（この制度をキャップ制という）。

■各学科の履修登録上限単位数について学科
物質化学科
電子情報システム工学科
水環境・土木工学科
機械システム工学科
建築学科

１年次
前期
後期

２６

２６

登録上限単位数
２年次
３年次
前期
後期
前期
後期

４８※

４８※

４年次
前期
後期

備考

４８※

※２～４年次は通年での設定数のため，年間での履修計画をすること。

■注意事項
対象科目は，卒業要件となる科目である（一部対象外科目等あり。詳細は毎年発行の履修案内や掲示で確認すること）。
履修登録上限単位数を超えて履修することはできない。
なお，成績が優秀な学生で学部長の許可がある場合には，個々の学生ごとに履修登録上限単位数が緩和されることがある（詳細は掲示にて周知する）。

履修取消
履修取消とは，授業内容が見込みと違った場合，またそのまま履修を続けても成績の見込みが立たない場合など，その授業の成績を GPA 算定に含めないようにする制度である。
各学期の「確認・訂正期間」以降に履修登録を取消す場合は，以下の手続を行うこと。
■履修取消期間
前期・通年科目・・・

５月中※ただし，各学期の「前半」「後半」に開講される授業の後期科目・・・・・・１１月中

履修取消は，総授業回数の 1/3 にあたる日までとする。

■履修取消方法
期限までに，履修取消フォームへ登録することで履修を取消すことができる。
授業担当教員へ連絡していることが必要となる。

■履修取消した授業の扱いについて履修取消した授業科目は，履修登録上限単位数に含まれ，成績通知書に「登録取消」と記載される。

■注意事項
履修取消した授業の代わりに，新たに授業を受けて履修登録を追加することはできない。
履修登録の追加や修正は，定められた履修登録期間および履修確認・訂正期間のみ可能となるため，注意して計画をたてること。

成績に関する疑義の取り扱い■共通教育科目の場合
共通教育科目の成績疑義申し立ては，「共通教育履修案内」の「試験と成績について」を参照すること。

■専門科目の場合
専門科目の成績疑義申し立ては，成績開示日から 1 週間以内(土日・祝日含む)に，授業担当教員に直接申し出るか，学務係に申し出ること。

—7—

GPA 制度
信州大学では，学生が適切に履修計画をたて，自主的，意欲的に学習することを促すとともに，適切な修学指導に資することを目的として，「GPA（グレード・ポイント・アベレージ）制度」を導入している。
この GPA は，世界の大学で広く用いられている学生の成績評価方法である。会社に就職する，大学院に進学する，海外の大学に留学するような場合に応募先での採否の判断となることがある。
教員は，ＧＰＡを活用することにより成績不振学生を早期に発見し，適切な指導に繋げることができる。
■GPA について「GPA」とは，秀，優，良，可及び不可の５種の評語をもって表した成績の単位数に，それぞれの科目の GP（Grade
Point）を掛けて合計したものを，履修登録を行った単位数の合計で割って計算した，GP の平均値（Average）である。
評語と評点とＧＰの関係を以下に示す。
評語
評点
GP
評価の基準
秀（S）
９０-１００
４
授業の達成目標から見て卓越している
優（A）
８０－８９
３.３３ 授業の達成目標から見て合格水準のかなり上にある
合格
良（B）
７０－７９
２.６７ 授業の達成目標から見て合格水準のやや上にある
可（C）
６０－６９
２
授業の達成目標から見て合格水準にある
不可（D）
５０－５９
１
授業の達成目標から見て合格水準に少し足りない
不合格
不可（F）
０－４９
０
授業の達成目標から見て合格水準に届いていない■GPA の計算式について[履修登録した科目の単位数×当該科目の GP]の合計
履修登録した科目の単位数（不可（Ｄ・Ｆ）を含む，履修取消した授業は除く）の合計【GPA の計算例】
授業の成績
GP の計算科目 A（２単位）で B（良）を取った
2.67×2 = 5.34
科目 B（４単位）で A（優）を取った
3.33×4 = 13.32
科目 C（２単位）で D（不可）を取った
1.00×2 = 2.00
科目 D（４単位）で S（秀）を取った
4.00×4 = 16.00
科目 E（２単位）で F（不可）を取った
0 ×2 = 0
GPA

=

GPA

= (5.34 + 13.32 + 2.00 + 16.00 + 0) ÷ (2 + 4 + 2 + 4 + 2)
=
36.66
÷
14
=
2.62
※小数第３位を四捨五入した数値を小数第２位まで表示し，その値を GPA 値とする。
1. 履修登録した科目のうち，GPA の計算式に入らない科目がある。
① 成績を「合格」・「不合格」で評価する科目② 他大学等で単位修得し，本学が「認定」とした科目③ 学部で指定する科目（各学科の専門科目一覧表で確認すること）※履修取消した授業科目は，GPA 計算式からは除外される。
2. 「不可（Ｄ・Ｆ）」の科目を再履修して合格（単位修得）した場合，再履修前の「不可（Ｄ・Ｆ）」の成績は GPA の計算
式に入らない。
・同じ科目名の授業でなければ「再履修」にはならない。
・「不可（Ｄ・Ｆ）」と成績評価された科目を，再び履修登録して合格した場合は，「可」以上（GP＝２～４）の成績
が GPA の計算式に入り，「不可」（GP＝０，１）の成績は合格した学期以降の GPA 計算式から除外される。
なお， 再履修して再び「不可（Ｄ・Ｆ）」と成績評価された場合も，再履修後のＧＰ値に置き換わる。
・授業は来年度も同じものが開講されるとは限らないため，再履修ができない場合もある。
「履修登録した科目は必ず合格する」という決意をもって履修すること。
■GPA の通知
・学期毎に，キャンパス情報システム（Web）から，成績評価と，科目ごとの GP 値及び学期毎・在学中の通算の GPA 値が確認できる。
・学期毎および在学中の通算 GPA を確認し，学習成果の指標とすること。例えば，１年次前期の GPA が２.０以下であった場合，１年次後期や２年次以降の学習に支障をきたす可能性が高い。１年次前期の内容を復習すると同時に後期の勉強の準備をしっかりすること。
・なお，GPA 値は担任との面談でも利用される。

先取り履修制度について「先取り履修制度」とは，大学院授業科目を学部生のうちに先取り履修し，本学大学院総合理工学研究科に進学後，当該専攻が定めた上限単位数の範囲内において，大学院の「修了に必要な単位」として認定（既修得認定）する制度である。これを活用すると，修士課程における研究等に十分な時間が活用できる。詳細は，2 年次以降に長野（工学）キャンパスで配布する「履修案内」冊子を参照すること。
大学院進学については，次ページ「卒業研究と研究室配属」および「大学院進学」を参照のこと。

—8—

卒業研究と研究室配属（研究活動）
４年生になると，研究室に配属され卒業研究（卒業論文作成）を開始する。
卒業研究は，講義科目，実験および演習科目のいずれとも異なり，研究課題に取り組む科目である。研究活動を通してディ
プロマポリシーに掲げる知識と能力，工学部卒業生として必要とされる総合力を身につける。
・研究対象に選んだ専門分野の知識を修得する。
・研究の方法を実験・シミュレーションなどの体験等により修得する。
・研究発表の能力を体験により修得する。
・研究プロセスの計画，管理能力を体験により修得する。
・卒業研究を相互学習の場とし，協同作業遂行能力，コミュニケーション能力，評価・判断能力を修得する。
■卒業研究・研究活動
研究のタイプは，研究分野の特色，研究室の性格，研究テーマなどによって様々である。また，研究活動は研究テーマによりそれぞれのタイプに適した方法で進めていく（同じ研究室に配属されてもテーマによって手法が異なることもある）。
卒業研究の成果は，卒業論文としてまとめる。研究に関する指導は，指導教員が中心で行うが，実験機器の使い方や論文発表など基礎的な部分は大学院生の先輩，所属研究員，技術職員などに指導を受けることもある。
■卒業論文
卒業論文（卒論）はレポートとは異なる。書籍や雑誌などを読んで，既に他人が整理して提供している知識を理解し，要約・整理したものではなく，体系的に知識をまとめ，また様々な事実や意見を踏まえて自分なりの主張を導き出し，それを的確に表現することが求められる。卒論は，自分自身の知的生産物を含んだもの，情報発信できる内容を含んだものでなければならない。
■研究室配属
卒業研究などの学生への研究指導は，各学科等の教員が軸となる研究室単位で行われる。
研究室では，複数のテーマを研究課題として掲げていることが多い。また，学生自らが提案する研究課題を研究テーマとして取り上げたり，プロジェクト研究や企業との共同研究に学生が自立した一研究者として参加することもある。３年次に行われる研究室配属説明会，Web ページ検索，研究室訪問などにより希望する研究室をみつけてほしい。

大学院進学
卒業後の進路の一つとして，大学院修士課程（信州大学大学院総合理工学研究科）への進学がある。技術者としての基礎的素養の獲得に重点がおかれている学部に対して，専門知識の深化はもちろんのこと，研究計画の企画・立案能力，計画を推進するための管理能力など社会に出ても役立つ能力なども体得できる。
工学部では，半数以上の学生が大学院修士課程へ進学している。修士課程を見据えた進路も検討してほしい。
■大学院
大学院総合理工学研究科工学専攻のＤＰ（ディプロマポリシー）は以下のとおりである。
総合理工学研究科修士課程 工学専攻ＤＰ●工学分野の研究者・技術者として科学・技術を発展させるための幅広い見識と健全な倫理観●環境調和社会，知識基盤社会を多様に支える工学分野の高度な専門知識と実践的技術力●さまざまな課題に対処できる高い情報収集・分析能力とグローバルな情報発信能力●専門知識に基づいて自らの思考や妥当性を論理的に説明できる批判的思考力
・計画的に研究を進めることにより研究遂行力を修得する。
・研究成果を学会・研究集会・国際会議等で発表することを通してプレゼン能力を修得する。
・修士論文としてまとめることで，専門的知識に基づいた論理的説明能力を修得する。
・大学院在学中に研究留学，長期インターンシップなどを経験することも可能である。
・研究開発職に就職を希望する場合は，大学院修士課程修了以上となっている場合が多い。
・大学院生が受けられる経済的支援制度（TA：ティーチングアシスタント，RA：リサーチアシスタント）がある。
・企業等が募集する給付奨学金には大学院生を対象としたものが多い。
■大学院入試
大学院へ進学するためには，大学院入試を受験して合格する必要がある。学部からの内部進学は，推薦入試・一般入試を受験するのが通例である。修士課程入試の詳細は大学院（信州大学大学院総合理工学研究科）HP で確認すること。

—9—

在学中の英語（自主）学習
技術者・研究者として社会で活躍するためには，技術や研究の価値を国際的に発信する能力，および，世界の技術や研究の動向をいち早く把握する能力が必要とされる。そのためには，各分野の専門力の他に，国際公用語である英語をツールとして運用する能力が求められる。英語を「聴く・話す」能力とともに，「読む・書く」能力は，英語の論文や報告書を日常的に扱う工学分野の人間にとって大変重要である。
工学部では，授業での英語教育に加えて，TOEIC の機会を提供し，英語力向上のための支援を行っている。国際的に活躍できる人材となるためにも，在学中にコミュニケーションのツールとしての英語を身につけてほしい。
■TOEICTOEIC は多くの企業が社員の英語力判定に使う国際的な実用英語の標準テストで，入社（採用）時の参考としたり（下図），入社後も社員全員に受験を義務付け，配属，海外派遣等の参考資料に使う企業が増え続けている。工学部では，留学・海外インターンシップ等の選考や大学院（修士）の入試のためにスコアが利用されている。
TOEIC L&R IP テストの大学生全国平均は 455 点（990 点満点）であるが，企業等が期待する点数（TOEIC L&R スコア）は下表のとおりである。
まず目指すのは，新入社員に期待されている 535 点。仮に入学時に 455 点であれ
ば，毎学期 10 点ずつレベルアップすると卒業までに十分に達成できる。

約 5 割の企業・団体が採用時の参考に！

新入社員
技術部門
営業部門
海外部門

平均 535平均 560
平均 575平均 690（Iibc「英語活用実態調査【企業・団体/ビジネスパーソン】 2019」報告書より抜粋）※中央図書館，工学部図書館に TOEIC をはじめとする語学学習に関する参考書がある。
※TOEIC L&R IP テストの結果は，英語の学習指導に利用することがある。
※大学院入試（修士）で TOEIC テスト等のスコア提出を課している。
※TOEIC の詳細については，ウェブサイト（https://www.iibc-global.org/toeic.html）等を参照のこと。
■英語論文読解
理工系における研究は英語が実質的な共通言語になっており，新しい結果の報告・発見・概念の提案等は，国際会議や英語論文で発表する。最新の研究動向を知るためには，英語で書かれた論文を読んで内容を把握することが必要である。英語
力は研究活動においても必須スキルである。
■在学中の留学について
留学方法は多種多様である。多くの方がイメージする「交換留学」の他に，長期休業を利用した語学研修や短期留学，研究留学，海外インターンシップなど，留学目的・期間・費用によって選ぶことができる。
留学を経験した先輩からは，「留学を通して，実践的なコミュニケーション能力，精神的なタフさ，自発的な行動力を身につけることができた」「自分に自信がついた」「異なる価値観に触れ，多様な考え方を受け入れることができるようにもなった」などの感想が寄せられている。経験を通して多くのことが得られるようである。
また，近年は給付型奨学金等の財政支援を受けられる場合も多く，留学はより身近なものになっている。
説明会や報告会等の開催，学務係専任スタッフによる留学に関する情報提供や個別相談も行っている。
■外国語異文化交流
外国人講師による無料の昼休み英会話サロンを毎週開催している。また,
長野（工学）キャンパスの留学生や日本人学生が学生主体で活動を計画し,互いの文化を共有・体験, グローバル問題についてディスカッション等を行っている。英語コミュニケーションの実践やグローバルな経験を積む場として役立ててほしい。

— 10 —

休学・退学について

休学・退学について

休学，復学，休学延長，退学など学籍に関わる異動を希望する者は，原則１ヶ月前までに学務係へ申請をすること。申請用
紙は学務係で配布する。
申請する前に，所属学科の担任教員および保証人（親等）と十分に相談し，承諾を得ること。
申請期限に間に合わない等，その他不明な点は，早めに学務係へ相談すること。
日本学生支援機構の奨学金の貸与を受けている学生や長期履修の学生が異動を希望する場合，併せて必要な提出書類があるため，学務係へ申し出ること。
■休学
次の理由により，引き続き３ヶ月以上修学することができない者で，休学を希望する者は，事前に所定の「休学願」により願い出て，許可を得なければならない。
なお，次の理由以外では許可されないので注意すること。
○病気のため･････願に加療期間が明記された医師の診断書を添付○経済的理由のため･････願の申し立て欄に詳細な事由を記載○留学のため[大学との交流協定によるものは除く]･････願に留学先の入学許可書等を添付○公共的な事業に参加するため[国または地方公共団体等の求めによる場合]･････願の申し立て欄に詳細な事由を記載【注意事項】
期 間……１回の申請により休学できる期間は，３ヶ月以上１年以内。
授業料……原則, 3 月または 9 月までに休学が許可された場合には，休学中は授業料を支払う必要はない。
在学年数…休学している期間は，卒業に必要な在学年数にカウントされない。よって，卒業が延期されることになる（９月卒業制度あり）。また，休学中に卒業は出来ないので注意すること。
復 学……許可された休学期間が満了する際は，復学の手続きを行うこと。
休学延長…許可された休学期間の満了後，延長して休学が必要な場合，延長申請の手続きを行うこと。
ただし，通算休学可能期間は４年間までである（3 年次編入生は 2 年間までである）。
■退学
退学を希望する者は，所定の「退学願」により願い出て，許可を得ること。なお，退学希望期日の属する学期の授業料を完納しなければ，退学は許可されない。

転学科・転学部■転学科
転学科を希望する者は選考の上，許可することがある。学務係へ申し出て指示を受けること。
○推薦入学により入学した者は転学科を認めない。
○受入年次は 2 年次とする。
○転学科時期は年度初めのみ。年度途中の転学科は出来ない。
○転学科希望者は，所属学科の補導教員等へ相談の上，転学科しようとする前年の 12 月中に学務係へ申し出を行い，翌年の１月中旬から１月末日までに転学科願を提出すること。
■転学部
転学部を希望する者は選考の上，許可することがある。希望する学部の学務係へ問い合わせること。
○申請時期や審査方法等は，学部によって異なる。
○工学部生において，推薦入学者は転学部を認めない。
○転学部時期は年度初めのみ。年度途中の転学部は出来ない。

— 11 —

学生生活■学生相談窓口
１年生（松本キャンパス）･･････････学生総合支援センター（全学教育センター共通教育南校舎１階）
２年生以降（長野（工学）キャンパス）･･････学務係（E3 棟１階），保健室（C6 棟）
その他，専門のカウンセラーと相談もできる。カウンセラーとの相談は，保健室に連絡するか，下記保健室ホームページ/
カウンセリング/相談申込みフォーム欄の「同意する」/から予約することができる。
https://www.shinshu-u.ac.jp/faculty/engineering/student/hoken/■学生への伝達
学生への伝達等は，学内掲示板，キャンパス情報システム，信州大学のメール，電話等にて行う。
■住所変更等の届け出本人または帰省先等の住所・電話番号等に変更があった場合は，キャンパス情報システムから変更登録をすること。保証人の住所等変更については，変更届を提出すること。変更登録を怠ると，大学から発送する書類が保証人に届かない，緊急時の連絡がとれず修学に支障をきたすなど，学生にとって不利益になる場合があるので注意すること。
■証明書・学生旅客運賃割引証「在学証明書」「成績証明書」「卒業見込証明書（学部４年生）」「学生旅客運賃割引証（学割証）」は証明書発行機により発行できる。なお，学割証の発行枚数は学生 1 人あたり１日２枚（年間 15 枚），有効期間は発行日から 3 ヶ月間である。
◇証明書発行機の稼動日時：平日 8:30～17:00（時間外および土日祝日は利用できない）■奨学金
奨学金は学業・人物ともに優秀であり，学資の支弁が困難と認められる学生に対し貸与・給付されるものである。募集等
は, 信州大学学生総合支援センターホームページ，学内掲示板，キャンパス情報システム/「授業料免除・奨学金申請情報/連絡事項」で確認すること。
◇独立行政法人日本学生支援機構奨学金（貸与：卒業後返済必要, 給付：返済不要）
募集期間内に書類を学務係へ提出すること。被災および家計急変等の場合は，家計急変（給付），緊急・応急（貸与）採用に申請できる可能性があるため，随時学務係へ相談すること。
◇地方公共団体および民間奨学金（貸与, 給付）
大学を通して申請する奨学金については，キャンパス情報システム/授業料免除・奨学金申請情報/奨学金等種
別：その他奨学金（左上ドロップダウンリスト）で確認し，応募期間内に書類を学務係へ提出する。 地方公共団体
および民間奨学財団へ直接申請する奨学金については，公共団体や財団へ直接問い合わせる，またはホームページで確認すること。
■授業料免除制度
信州大学学生総合支援センターホームページ，学内掲示板，キャンパス情報システム等で通知する。
■就職・インターンシップ支援
工学部での就職活動の支援は，就職支援室で行っており，専任の教職員に相談することができる。詳しくは信州大学工学部就職支援室ホームページを参照すること。
http://engshien.shinshu-u.ac.jp/shushoku/■学生保険
大学では活動の幅が格段に広がることから，事故に備え学研災と学研賠の保険への加入を原則としている。
◇学生教育研究災害傷害保険（略称:学研災）
正課中，学校行事・学校施設内・課外活動（クラブ活動）・通学中・学校施設等相互移動中における不慮の災害
事故を補償する保険。
◇学研災付帯賠償責任保険（略称：学研賠）
正課（実習），学校行事，およびその往復で，他人へのケガ及び他人の財物を損壊した事により被る法律上の損
害賠償に備える保険。ただし，サークル活動中の事故に対する賠償は補償されない。インターンシップ，教育実習等の際に受入れ先から学研賠への加入を求められることがある。
加入手続きは，学研災と同様。ただし，単独での加入はできないため，学研災と併せて加入すること。
【加入手続き（学研災・学研賠）】
入学時：入学手続き書類に同封の払込取扱票へ必要事項を記入のうえ，ゆうちょ銀行で保険料を支払うこと。
入学後：松本キャンパス学生総合支援センターまたは長野（工学）キャンパス学務係で振込用紙を受け取り，ゆうちょ銀行で保険料を支払うこと（振込日の翌日から保険適用開始となる）。

— 12 —

※事故や傷害が発生した場合は直ちに学務係に報告するとともに，所定の様式を請求し，届けを提出することが必要。その他詳細は学務係に問い合わせること。
◇学研災付帯学生生活総合保険（略称：付帯学総）学研災および学研賠では補えない日常生活でのケガや病気等の治療実費の支払い，またサークル活動中の賠償など学生生活をより広くカバーしたい場合に加入する保険。加入案内は，松本キャンパス学生総合支援センターまたは工学部学務係にある。単独での加入はできないため，学研災と併せて加入すること。
◇学研災付帯海外留学保険（略称：付帯海学）
留学や海外出張で渡航している期間中の病気や事故を総合的に補償する海外旅行保険。対象となる海外渡航を行う学生が加入することを推奨している。単独での加入はできないため，学研災と併せて加入すること。
◇大学生協が窓口となっている保険
信州大学生活協同組合（生協）でも，広範囲を補償する学生総合共済（生命・火災）・学生賠償責任保険・扶養者死亡保障保険などの学生保険を取り扱っている。詳細は生協に問い合わせること。
◆補償内容早見表
正課・学校行
事中、クラブ
活動中等の自身のケガ

正課・学校行事中等の他人に対する賠償（クラブ活動は除く）

クラブ活動中の他人に対する賠償

日常生活を含む自身の病
気、ケガ日常生活での他人に対する賠償

学研災＋学研賠

○

○

×

×

×

学研災＋付帯学総

○

○

○

○

○

大学生協学生総合共済＋学生賠償責任保険

○

○

○

○

○

補償内容
保険

■課外活動施設（体育館・グラウンド・テニスコート・武道場・音楽室）の使用
長野（工学）キャンパスの課外活動施設を使用する場合は，学務係にある「予約簿」で空き状況を確認し，予約をしたう
えで使用する。休日に使用する場合は学務係にある「施設使用許可願」を提出すること。
※サークル活動で平日の放課後に定期的に使用したい場合，5 月のサークル協議会で調整するため，出席が必要である。
■工学部学生寮「若里寮」（長野（工学）キャンパスの在学生のみ）
入寮を希望する者は，後ページ「信州大学工学部寄宿舎若里寮規程」を参照すること。
■海外渡航
海外に渡航する場合，渡航目的に関わらず海外での事件や事故，災害などが発生した場合に備えて，全員「海外渡航届」の提出を義務付けている（個人旅行なども含めて全ての海外渡航が対象）。渡航前に ACSU にログインし，「海外渡航届」を入力すること。
■キャンパスマナー等
・自動車での通学は禁止（身体障がい等の配慮を要する場合を除く）。
・自転車，二輪車（バイク）は，キャンパス内の指定された駐輪場へ駐輪すること。
・バイクのキャンパス内走行は禁止（通過する場合はエンジンを停止して手押しすること）。
・公道への違法駐車および大学周辺（近隣店舗）への迷惑駐車は厳禁。
・信州大学のキャンパス内は禁煙である。キャンパス外においても喫煙マナーに注意すること。

— 13 —

— 14 —

学修心得Ⅱ（各学科 卒業要件表・専門科目一覧表 等）
物質化学科
電子情報システム工学科
水環境・土木工学科
機械システム工学科
建築学科

卒業要件表
（卒業・進級に必要な授業科目及び単位数）

専門科目一覧表
履修チャート
教育プログラムの決定方法
取得可能な資格・取得を目指せる資格
履修方法
進路について
理念・CP・DP・養成する人材像— 15 —

物質化学科
卒業要件表

２０２３年度入学生（２３Ｔ）～ 卒業・進級に必要な 授業科目 及び 単位数 ～★専門科目の必修科目名等は，次頁「専門科目一覧表」を参照。
区

分

１年次

２年次

３年次

４年次

に修得を要する単位に修得を要する単位に修得を要する単位に修得を要する単位

内

ー

リ
テ
ラ
シ

容

単位数

データサイエンスリテラシー

内 容

単位数

内 容

単位数

内 容

単位数

1

1
1

2

2

1

1

1

学術リテラシー 必修(※1)

必修

卒業要件
単位数

統計
選択

科学史

左記の３科目から１科目（２単位）修得

現代社会論

基
盤 健康
系

必修
アカデミック・イングリッシュ・フェイズⅠ（A）

言 英語
語

必修

共
初修外国語
通
教
人文・社会
育 教
科 養 自然・技術
目 系
環境・健康
言 英語
語
初修外国語
専
門
基
礎
系

基礎科学

アカデミック・イングリッシュ・フェイズⅡ（A）

1

クリティカル・リーディングⅠ

1

クリティカル・リーディングⅡ1

以下①～③の要件を満たした上で12単位修得①左記の３区分からそれぞれ２単位以上修得②「環境・健康」のうち「環境科学」を２単位修得【必修】③演習形式の授業を２単位履修【必修】(※1)

12

選択

必修

12
ｱｶﾃﾞﾐｯｸ･ｲﾝｸﾞﾘｯｼｭ･ﾌｪｲｽﾞⅢ2

ｱｶﾃﾞﾐｯｸ･ｲﾝｸﾞﾘｯｼｭ･ﾌｪｲｽﾞⅣ

2

(※3)

数学（微分積分学Ⅰ）

2

数学（微分積分学Ⅱ）

2

数学（線形代数学Ⅰ）

2

物理学（力学）2

化学（一般化学Ⅰ）

2

化学（一般化学Ⅱ）2

12＜外国人留学生対象科目＞
33

エンジニアリング科目
数理データサイエンス
科目
専
学部共通科目門
学科共通科目科
プログラム科目
目

4

4

43

選択
必修

0

プログラム科目 15単位 （配属プログラム）

15

選択

0

必修

学科共通科目 4単位

２～３年次対象＜４年次への進級要件は下記のとおり＞

4
計

履修登録上限単位数

４年次への
進級要件

0

エンジニアリング科目 4単位
学部共通科目 1単位
学科共通科目 38単位

計

２年次への
進級要件
３年次への
進級要件

4

(※2)

計

合

4

(※2)

必修

日本語・日本事情教育科目

1

１年次

37

に修得を要する単位数

１年次：前期２６単位，後期２６単位<13>

学科共通科目
14単位<4年次対象
科目あり>

71

２～３年次
に修得を要する単位数75

４年次に修得を要する単位数

２年次～４年次：通年４８単位

２年次への進級関門は設けていないが，１年次の修得単位が極端に少ない場合は，松本キャンパスに引き続き在留して１年次の授業科目を履修することを勧告する。
３年次への進級関門は設けていない。
１～３年次に修得を要する全単位のうち，以下の全ての条件を満たしていること。
①共通教育科目３７単位を全て修得②専門科目の必修科目，選択必修科目及び選択科目（合計７５単位）のうち71単位以上を修得（未修得単位が4単位以下。）③修得指定科目「物質化学ゼミナール」，「応用数学I」，「応用数学II」，「物質化学入門」「物理化学I」，「物理化学II」，「有機化学I」，「有機化学II」，「無機化学I」，「無機化学II」「分析化学」，「生物化学」，「コンピュータ化学演習」，「物理化学実験」，「物理化学演習」「有機化学実験」，「無機化学実験」，「分析化学実験」，「分析化学演習」「生物化学実験」，「生物化学演習」「先進材料工学演習」，「分子工学演習」，「バイオ・プロセス工学演習」のいずれか「技術者倫理」 以上23科目およびエンジニアリング科目計4単位を全て修得※1 学術リテラシー（１単位），教養系の演習形式の科目（２単位）を，１年次に履修のうえ修得できなかった場合には，その他の基盤系，教養系の授業科目を当該単位数以上修得することにより，振り替えることができる。
※2 初修外国語（中国語・ドイツ語・フランス語・ハングル・スペイン語）を修得した場合，２単位まで教養系（人文・社会）の単位に算入することができる。なお，算入については学科の指導による。
※3 外国人留学生が，日本語・日本事情教育科目を修得した場合，教養系又は英語（基盤系又は専門基礎系）の単位に算入することができる。なお，算入については学科の指導による。
※4 他学科の授業科目（応用数学Ⅰ，応用数学Ⅱ，確率・統計，電磁気学，物理学実験を除く。）及び他学部の授業科目は，合わせて10単位を越えない範囲で選択科目に加えることができる。

— 16 —

0

37

14

61

0

15

<0>

13
(※4)

14

89

14

126

物質化学科

専門科目 一覧表

２０２３年度入学生（２３Ｔ）■対象学年は，変更になる可能性がある。（毎年，履修案内で要確認）■形態は，講義・演習・実験等が複合的に実施される科目もある。（シラバス要確認
登録コード
（下2桁の
数字は履修
案内参照）

区
分

科 目 名

ー

T00013-- 技術者倫理
T00022-- 量子物理
T00032-- 宇宙思考
T00044-- 経営工学
T00054-- 現代技術論
T00063-- 特許実務概論
学部 T00073-- 環境マネジメントシステム
共 T00082-- 地域環境演習Ⅰ
通 T00092-- 地域環境演習Ⅱ
科 T00132-- ボランティア特別実習Ⅰ目
T00142-- ボランティア特別実習Ⅱ
T00153-- 航空機システム概論
T00163-- English for EngineeringT00312-- 先端産業論（エプソン工学）
T00322-- 先端産業論（ASPINA特別講義）
T00332-- 先端産業論（SHINKO半導体JISSO工学）
リ エ T90022-- 電子情報システム概論
ン ン T90032-- 水環境・土木工学概論
グジ
科 ニ T90042-- 機械システム概論
目 ア T90052-- 建築・デザイン概論
サ 数 T80012-- データサイエンス基礎
イ理科
エ デ T80022-- データエンジニアリング基礎
目ン
スタ
T80032-- ＡＩ基礎
T10001-- 物質化学ゼミナール
T00512-- 応用数学Ⅰ
T00522-- 応用数学Ⅱ
T10031-- 物質化学入門
T10042-- 物理化学Ⅰ
T10052-- 物理化学Ⅱ
T10062-- 有機化学Ⅰ
T10072-- 有機化学Ⅱ
T10082-- 無機化学Ⅰ
T10092-- 無機化学Ⅱ
T10102-- 分析化学
学
科 T10112-- 生物化学
共 T10123-- 化学工学
通 T10133-- 高分子化学
科 T10142-- コンピュータ化学演習
目
T10153-- 機器分析
T10162-- 物理化学実験
T10172-- 物理化学演習
T10183-- 有機化学実験
T10193-- 有機化学演習
T10202-- 無機化学実験
T10213-- 無機化学演習
T10222-- 分析化学実験
T10232-- 分析化学演習
T10243-- 生物化学実験
T10252-- 生物化学演習

必修 単
GPA
対象 形態 ／ 位
科目
選択 数

○
○
○
○
○
○
○
○
○
×
×
×
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

講義 必修
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
演習 選択
演習 選択
実習 選択
実習 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 選択
講義 選択
講義 選択
演習 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
演習 必修
講義 必修
実験 必修
演習 必修
実験 必修
演習 必修
実験 必修
演習 必修
実験 必修
演習 必修
実験 必修
演習 必修

1
2
2
2
2
2
2
1
1
1
1
2
2
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
1
2
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

— 17 —

対象学年・開講学期
１年次 ２年次 ３年次 ４年次 備 考
前 後 前 後 前 後 前 後
○ ○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
※
○
○
○
○
※
○
※
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○ ○
○ ○
○ ○
○ ○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

教職
教科・
66条
のみ

工
工
工
工

理
理
理
理
理
理
理
理
理
工
理
理
理
理
理
理
理
理
理
理
理
理
理

専門科目 一覧表

２０２３年度入学生（２３Ｔ）■対象学年は，変更になる可能性がある。（毎年，履修案内で要確認）■形態は，講義・演習・実験等が複合的に実施される科目もある。（シラバス要確認

区
分

学
科
共
通
科
目

プ
ロ
グ
ラ
ム
科
目

登録コード
（下2桁の
数字は履修
案内参照）

科 目 名

T10263-- 化学工学演習
T10274-- 物質化学演習
T10284-- プレゼンテーション演習
T10294-- 卒業研究T00572-- 物理学実験
T00552-- 電磁気学
T00542-- 確率・統計
T10342-- 統計熱力学
T1AB23-- 光化学
T10352-- 学外特別講義ＩT10362-- 学外特別講義Ⅱ
T10372-- 学外特別実習
T10382-- 基礎物理学Ⅰ
T10392-- 基礎物理学Ⅱ
T0Q019-- 生物学実験
T0Q029-- 地学実験
T1A013-- 無機材料化学
T1A023-- 電気化学
T1A033-- 無機材料物性
T1AB13-- 量子化学
T1A043-- 先進材料工学演習
T1AB33-- コロイド・界面化学
T1B023-- 有機構造解析
T1AB43-- 触媒化学
T1B033-- 有機合成化学
T1B043-- 分子工学演習
T1C033-- 遺伝子工学
T1C053-- 反応工学
T1C063-- 生物化学工学
T1C073-- 酵素利用学
T1C083-- バイオ・プロセス工学演習

対象学年・開講学期
１年次 ２年次 ３年次 ４年次 備 考
前 後 前 後 前 後 前 後○ 演習 必修 1○○○ 演習 必修 2○○ 演習 必修 2○○ 演習 必修 10○ 実験 選択 1○ ○ ○ ○ ○ ○○ 講義 選択 2○○ 講義 選択 2○○ 講義 選択 2○○ 講義 選択 2〇○○○
× 講義 選択 2○○○
× 講義 選択 2○○○
× 実習 選択 1
× 講義 選択 2○○○※
× 講義 選択 2○○○※
× 実験 選択 1○○○※
× 実験 選択 1
○
○
○
※
●/▲/★
○ 講義 選必 2○○ 講義 選必 2○●○ 講義 選必 2○●●/▲/★
○ 講義 選必 2○○ 演習 選必 1○●●/▲/★
○ 講義 選必 2○○ 講義 選必 2
○
▲
●/▲/★
講義
選必
○
2
○
○ 講義 選必 2○▲○ 演習 選必 1
○
▲
●/▲/★
講義
選必
○
2
○
●/▲/★
○ 講義 選必 2○○ 講義 選必 2○★
○ 講義 選必 2○★
○ 演習 選必 1
○
★

必修 単
GPA
対象 形態 ／ 位
科目
選択 数

備考欄に「●」を付した選択必修科目は先進材料工学プログラム科目
備考欄に「▲」を付した選択必修科目は分子工学プログラム科目
備考欄に「★」を付した選択必修科目はバイオ・プロセス工学プログラム科目
備考欄に「※」を付した選択科目は卒業要件外（卒業・進級に必要な単位に算入することはできない）— 18 —

教職
教科・
66条
のみ

工
工
工・66
理
理
理
工

理
理
理
理
工
工
工
理
工
理
理
工
工
工
工
工
工
工
工

物質化学科
２０２３年度入学生（２３Ｔ）＜履修チャート＞※これは卒業要件の履修チャートです。教職課程については後頁の「教職課程履修の手引」をご覧ください。

— 19 —

物質化学科■教育プログラムの決定方法
配属時期：3 年後期開始時に各教育プログラムに配属する。
配属者数：各教育プログラムの受入上限人数は 3 年前期の講義期間中に連絡する。
配属方法：希望者が受入上限人数を超える場合は 3 年前期までの成績により決定する。

■取得可能な資格・取得を目指せる資格【中学校教諭一種免許状（理科）・高等学校教諭一種免許状（理科，工業）】卒業に必要な履修単位に加え，別に定める所定の単位の履修が必要。教員免許状を取得するためには，各時期に開かれる「教職ガイダンス」に出席し，４年次に教職免許状の交付を申請する必要がある。詳細は，後ページ「教職課程履修の手引き」を参照すること。
【博物館学芸員】
学芸員資格関連科目の履修が必要。
「博物館学芸員資格取得について」を参照すること。
【毒物劇物取扱責任者】
物質化学科を卒業すれば取得できる。
【甲種危険物取扱者（受験資格）】
物質化学科を卒業すれば受験資格を取得できる。

■履修方法【卒業研究】
在学期間が通算して３年以上あり，かつ所定の要件（卒業要件表参照）を満たすと，４年生に進級し卒業研究が課される。４年生に進級できるかどうかの判定は３月と９月におこなわれ，その結果，進級できることになれば，それぞれ次の４月と１０月から指導教員を定めて研究室に配属され卒業研究を開始する。
研究室への配属要領については３年次後期にガイダンスを行い説明するが，基本的に成績を重視して配属が決定される。各研究室の主な研究テーマは信州大学工学部ホームページを参照すること。
【実技科目】
実技科目（ここで言う「実技科目」とは，実験科目を指す）は，講義で学ぶ事柄を具体的に体得し，一層の理解を深めることを目的として実施される。またこれら科目は，卒業研究を行うための必須科目である。実験科目には，「物理化学実験」，「有機化学実験」，「無機化学実験」，「分析化学実験」，「生物化学実験」があり，それぞれいくつかの班に分かれて実施される。特に実験科目では毎回の出席とレポート提出が義務付けられており，一回でも欠席や未提出があると単位が認定されない。詳しくは学期初
めのガイダンスで説明する。
【学外特別実習等】
学外特別講義および学外特別実習は，民間企業におけるインターンシップなどの研修活動に対して認定され，選択科目として卒業要件の単位数に加えることができる。「学外特別講義Ⅰ」および「同Ⅱ」，「学外特別実習」の履修を希望する場合には，あらかじめ担任教員（もしくは指導教員）および学務委員に相談すること。

— 20 —

＜対象＞
物質化学科２年次～4 年次生＜単位認定までの手続き＞
1.

インターンシップ等の研修実施前に物質化学科学務委員に単位認定を申請する旨を連絡し実施要綱等のコピーを提出する。

2.

活動終了後に，受入許可書，団体の責任者の署名等が入った活動記録と実施報告書を，同学務委員に提出する。提出書類のフォーマットは学務委員が指定したものを使用すること。学務委員の氏名その他の詳細については，学科の掲示板に常時掲示されているので参照すること。

＜単位数の目安＞
学外特別実習の実施時間は，実験・実習を基準に，45 時間(＝3 時間×15 週)を目安に 1単位とする。
【ボランティア特別実習】
ボランティア特別実習ⅠおよびⅡは，ボランティアなどの課外活動に対して単位認定される。 ただ
し，卒業要件の単位数に加えることはできません。
詳細については，シラバスを参照のうえ，指導教員および学務委員と相談してください。

— 21 —

物質化学科■進路について【大学院進学】
技術革新の時代にあっては広い視野と深い専門知識をもち，高い研究能力を身につけた技術者の需要は非常に高く，向学心のある多数の諸君の大学院への進学が望まれる。信州大学には大学院総合理工学研究科修士課程及び大学院総合医理工学研究科博士課程が設けられている。修士課程(在学期間２年)は，入学して所定の単位を修得し，かつ学位論文の審査および最終試験に合格すれば，修士(工学)の学位が授与される。修士課程修了後さらに博士課程(在学期間３年)に進学すると，修了後には博士(工学あるいは学術)の学位が授与される。
社会人となってからも入学の道は開かれている（社会人特別選抜）。また，学業成績が優秀であれば学部３年から大学院を受験できる制度，あるいは大学院における研究成果・成績が特に秀でていると認められた場合には修士課程は１年，博士課程は２年に在学期間を短縮する制度もある。学費の面で困難のある学生には，日本学生支援機構からの奨学金の貸与，あるいは授業料免除の制度がある。また専攻の推薦により企業からの奨学金に応募できる。これら奨学金制度等に関しては掲示やガイダンスで案内
される。
【就職】
就職試験・面接では学力を含めた個人の能力，積極性等が問われることが多くなっている。就職のためだけにというわけではもちろんないが，普段の勉学に加えて，様々な経験を通して自分を磨くように心掛けることが必要である。最近ではインターネットを利用した就職活動が盛んに行われており，３年次の１月頃から会社説明会の受付を始める企業も見られる。就職を希望する人は就職情報をできる限り
早くから収集するように努めること。
３年次生を対象とした工学部就職ガイダンス，４年次生(卒研生)を対象とした，学科による進学・就職説明会も行われる。工学部もしくは学科宛に来た求人の申し込みは，学部の就職支援室，学科の就職
資料室等で知ることができる。希望者は就職委員と相談してからこれらの企業に応募することになる。
応募には成績証明書や履歴書などの書類が必要である。
大学に求人の申し込みをせず，学生が直接募集に応じる形式（自由応募）をとる企業も多くある。希望する就職先が大学に寄せられた求人案内にない場合には，その企業へ直接問い合わせること。
地方公務員試験は各自治体によりその実施時期が異なる。希望する自治体の人事委員会などに早目に問い合わせるとよいだろう。

— 22 —

■理念
化学を基礎とした先端材料・機能性物質・バイオテクノロジー分野の教育研究で持続可能な社会の実現に貢献します。環境・エネルギー等の社会的問題に関心を持ち，幅広い化学の知識に基づいて，課題解決のため基礎技術開発からイノベーションへと繋げる体系的な工学知識・スキルと意欲をもつ人材を育成します。
＊先進材料工学プログラム：
金属・無機材料を中心とした先進材料の創製および応用＊分子工学プログラム：
新しい機能性物質の創成および新規反応の開発とその応用＊バイオ・プロセス工学プログラム：再生可能資源の利用と食品開発への生物変換プロセスの応用■カリキュラム・ポリシー
物質化学科のカリキュラムは，当学科のディプロマ・ポリシーの下，次の項目を意識して作成されています。
1. 個々の学生のニーズに応じた効果的な授業課程
2. 個々の学生に行き届く指導体制
3. 基礎学力の養成
4. 社会人として不可欠な能力の養成
１年次では主に，豊かな教養を身につけるとともに，自然科学の基礎を学習します。
２年次では化学に関する基礎を学びます。
３年次は「先進材料工学プログラム」，「分子工学プログラム」および「バイオ・プロセス工学プログ
ラム」のいずれかの分野に軸足を置きつつ，自ら選択したカリキュラムにしたがって学習します。これを通してそれぞれの専門分野を中心に基本的な原理を理解し，物質および化学についての幅広い知識とそれらを展開する実践的な能力と論理的な思考力を養います。なお，授業においては，授業目標への到達度で成績評価します。
最終年次は，それぞれの分野の専門知識をさらに深め，材料および化学に関する先端的な研究に触れつつ，研究の方法を学ぶとともに，自由な発想と柔軟な創造力を養う教育を行います。

■ディプロマ・ポリシー
1.

共通教育による幅広い教養と，化学に関する基礎学力が身についている。

2.

化学に関する専門的学力をもち，物質の構造と性質及び反応について理解する力が身についている。

3.

化学の専門的学力を基礎とし，的確な情報を収集・理解し，これを論理的に説明し他者に伝える力が身についている。

4.

化学実験を正しく計画し，安全に実施することができ，様々な課題を見つけ，解決する力が身についている。

■養成する人材像＊先進材料工学プログラム：

環境・エネルギーに関連する先端材料の創製を通して社会的課
題解決のため基礎技術開発からイノベーションへと繋げる体系的な工学知識・スキルと意欲をもつ人材
例：エネルギー材料関連の研究開発技術者，機械材料関連の開発技術者，電子デバイスの素材関連の開発技術者等＊分子工学プログラム：
新しい機能性物質の合成および新規反応の開発とその応用を通して社会的課題解決のため基礎技術開発からイノベーションへと繋げる体系的な工学知識・スキルと意欲をもつ人材
例：医薬品の合成技術者，有機系材料の合成・開発技術者，化粧品の開発技術者等＊バイオ・プロセス工学プログラム：再生可能資源の利用と食品開発への生物変換プロセスの応用を通して社会的課題解決のため基礎技術開発からイノベーション
へと繋げる体系的な工学知識・スキルと意欲をもつ人材
例：食品メーカーの技術者，バイオ関連産業の技術者，環境関連化学の技術者等— 23 —

電子情報システム工学科
卒業要件表

２０２３年度入学生（２３Ｔ）～ 卒業・進級に必要な 授業科目 及び 単位数 ～★専門科目の必修科目名等は，後頁「専門科目一覧表」を参照。
区

分

１年次

２年次

３年次

４年次

に修得を要する単位に修得を要する単位に修得を要する単位に修得を要する単位

内

ー

リ
テ
ラ
シ

容

単位数

内 容

内 容

単位数

単位数

必修

卒業要件
単位数

1

1
1

2

2

1

1

1

学術リテラシー 必修(※1)
データサイエンスリテラシー

内 容

単位数

統計
選択

科学史

左記の３科目から１科目（２単位）修得

現代社会論

基
盤 健康
系

必修

言 英語
語

必修

初修外国語
人文・社会
共 教
通 養 自然・技術
教 系
環境・健康
育
科
目
言 英語
語
初修外国語

専
門
基
礎
系

1

アカデミック・イングリッシュ・フェイズⅡ（A）

1

クリティカル・リーディングⅠ

1

クリティカル・リーディングⅡ1

以下①～③の要件を満たした上で12単位修得①左記の３区分からそれぞれ２単位以上修得②「環境・健康」のうち「環境科学」を２単位修得【必修】③演習形式の授業を２単位履修【必修】(※1)

12

4

(※2)

選択

必修

12
ｱｶﾃﾞﾐｯｸ･ｲﾝｸﾞﾘｯｼｭ･ﾌｪｲｽﾞⅢ2

ｱｶﾃﾞﾐｯｸ･ｲﾝｸﾞﾘｯｼｭ･ﾌｪｲｽﾞⅣ

2

数学（線形代数学Ⅱ）

2

4

(※2)

必修

基礎科学

選択

日本語・日本事情教育科目

アカデミック・イングリッシュ・フェイズⅠ（A）(※3)

数学（微分積分学Ⅰ）

2

数学（微分積分学Ⅱ）

2

数学（線形代数学Ⅰ）

2

物理学（力学）2

化学（一般化学Ⅰ）

2

化学（一般化学Ⅱ）

2

生物学（生物学Ａ）

2

生物学（生物学Ｂ）

2

地学（地学概論Ⅰ）

2

地学（地学概論Ⅱ）

2

10
物理学（波動と光）2

2＜外国人留学生対象科目＞

計

31

6

エンジニアリング科目 4単位
12 学部共通科目 1単位
学科共通科目 10単位

0

37

10

37

6～9

0

6～9

6～9

0

6～9

0
学科共通科目10単位

学部・学科共通科目

必修

学科共通科目A

選択
必修
A

0

選択
必修
B

0

選択
必修
C

0

配属プログラム必修科目

13

0

13

プログラム選択科目

選択
必修
D

0

配属プログラム選択科目

20～
26

0

20～26

選択科目

選択

0

選択科目
（※5）

0～4

0～4

0～4

10

88

10

125

学科共通科目B専
門科
目 プログラム必修科目

学科共通科目 12単位

計
合電気回路Ⅰ 3単位
ディジタル通信システム 3単位
アルゴリズム基礎 3単位（※4）
電気磁気学Ⅰ 3単位
プログラミング言語Ⅱ 3単位
論理回路設計 3単位
（※4）

12
計

履修登録上限単位数

１年次

43に修得を要する単位数

１年次：前期２６単位，後期２６単位— 24 —

15

選択科目
（※5）

66

２～３年次
に修得を要する単位数72

２年次～４年次：通年４８単位

４年次に修得を要する
単位数

２０２３年度入学生（２３Ｔ）

卒業要件表～ 卒業・進級に必要な 授業科目 及び 単位数 ～

２年次への
進級要件
３年次への
進級要件

４年次への
進級要件

２年次への進級関門は設けていないが，１年次の修得単位が極端に少ない場合は，松本キャンパスに引き続き在留して１年次の授業科目を履修することを勧告する。
３年次への進級関門は設けていない。

卒業要件に対する不足単位の合計が，卒業研究10単位を含めて16単位以下であること。

※1 学術リテラシー（１単位），教養系の演習形式の科目（２単位）を，１年次に履修のうえ修得できなかった場合には，その他の基盤系，教養系の授業科目を当該単位数以上修得することにより，振り替えることができる。
※2 初修外国語（中国語・ドイツ語・フランス語・ハングル・スペイン語）を修得した場合，２単位まで教養系（人文・社会）の単位に算入することができる。なお，算入については学科の指導による。
※3 外国人留学生が，日本語・日本事情教育科目を修得した場合，教養系又は英語（基盤系又は専門基礎系）の単位に算入することができる。なお，算入については学科の指導による。
※4 配属プログラムの必修科目と他プログラムの科目を合わせて6～9単位を履修する。
※5 必修を除く学部共通科目，数理データサイエンス科目，他プログラムの授業科目，他学科の授業科目（応用数学Ⅰ，
応用数学Ⅱ，応用数学Ⅲ，確率・統計，電磁気学，解析力学，物理学実験を除く。）及び他学部の授業科目は，合わせて4単位を越えない範囲で選択科目に加えることができる。
ただし、（ ）内の他に加えることができない科目があるので履修登録をする前に学務委員に確認すること。

— 25 —

電子情報システム工学科

専門科目 一覧表

２０２３年度入学生（２３Ｔ）■形態は，講義・演習・実験等が複合的に実施される科目もある。（シラバス要確認）
登録コード（下2桁の数
字は履修案内
参照）

区
分

学
部
共
通
科
目

リエ
ンン
グジ
科ニ
目ア
ー

サ数
イ理
科
エデ
目
ン
スタ

学
科
共
通
必
修
科
目

学科
共通
A
学科
共通
B

プ
ロ
グ
ラ
ム
科
目

科 目 名

T00013-- 技術者倫理
T00022-- 量子物理
T00032-- 宇宙思考
T00044-- 経営工学
T00054-- 現代技術論
T00063-- 特許実務概論
T00073-- 環境マネジメントシステム
T00082-- 地域環境演習Ⅰ
T00092-- 地域環境演習Ⅱ
T00132-- ボランティア特別実習Ⅰ
T00142-- ボランティア特別実習Ⅱ
T00153-- 航空機システム概論
T00163-- English for EngineeringT00312-- 先端産業論（エプソン工学）
T00322-- 先端産業論（ASPINA特別講義）
T00332-- 先端産業論（SHINKO半導体JISSO工学）
T90012-- 物質化学概論
T90032-- 水環境・土木工学概論
T90042-- 機械システム概論
T90052-- 建築・デザイン概論
T80012-- データサイエンス基礎
T80022-- データエンジニアリング基礎
T80032-- ＡＩ基礎
T20001-- 電子情報システム工学ゼミナール
T20011-- 基礎数学
T20021-- 電気物理T20031-- 基礎電気電子回路
T20041-- プログラミング言語Ⅰ
T20052-- 基礎論理回路
T20062-- 電子情報基礎実験
T00512-- 応用数学Ⅰ
T00522-- 応用数学Ⅱ
T00542-- 確率・統計
T2A083-- 電子情報システム特別講義
T20084-- 卒業研究T2A032-- 電気回路Ⅰ
T2B082-- ディジタル通信システム
T20182-- アルゴリズム基礎
T2A012-- 電気磁気学Ⅰ
T2BC12-- プログラミング言語Ⅱ
T2C032-- 論理回路設計
T2A042-- 電気回路Ⅱ
T20232-- 電子物性
T20242-- エレクトロニクス概論
T20252-- エネルギー工学概論
T00562-- 解析力学
T00533-- 応用数学Ⅲ
T2B012-- 通信工学
T2BC22-- 信号処理
T2C012-- コンピュータアーキテクチャ
T20192-- 情報数学
T2C022-- アルゴリズムとデータ構造

必修 単
GPA
対象 形態 ／ 位
科目
選択 数

○
○
○
○
○
○
○
○
○
×
×
×
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

講義 必修
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
演習 選択
演習 選択
実習 選択
実習 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 選択
講義 選択
講義 選択
演習 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義/演習

必修

講義 必修
実験 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
演習 必修
講義/演習

選必

講義/演習

選必

講義/演習

選必

講義/演習

選必

講義/演習

選必

講義/演習

選必

講義/演習

選必

講義 選必
講義 選必
講義 選必
講義 選必
講義 選必
講義 選必
講義 選必
講義 選必
講義 選必
講義 選必

1
2
2
2
2
2
2
1
1
1
1
2
2
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
10
3
3
3
3
3
3
3
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2

— 26 —

１年次
前 後

○
○

対象学年・開講学期
２年次 ３年次 ４年次
前 後 前 後 前 後
○ ○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○ ○
○ ○
○ ○
○ ○
○
○
○
○
○
○

教職
備 考

教科・
66条
のみ

※
※
※

工
工
工
工

○
○
○

数
工

○
○
○

工
情
数

○
○
○

数
数

○

数

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

●
▲
★
●
▲/★

工
工
情
工
情
情

●/△
○
○/☆
○
○
○/△
▲/☆
▲/☆
△/★
△/☆
★

工
工
工
工
工
数
情
情
数
数
情

専門科目 一覧表

２０２３年度入学生（２３Ｔ）■形態は，講義・演習・実験等が複合的に実施される科目もある。（シラバス要確認）

区
分

登録コード
（下2桁の数
字は履修案内
参照）

プ
ロ
グ
ラ
ム
科
目

T20512-- 形式的システムモデリングT20522-- オートマトンと言語理論
T2A073-- 電気電子実験Ⅰ
T2A022-- 電気磁気学Ⅱ
T2A052-- 電子回路
T20283-- 自動制御
T20293-- 電気機器Ⅰ
T20262-- 電気電子材料
T20313-- 電力工学Ⅰ
T20272-- 半導体工学Ⅰ
T2B053-- 通信システム実験Ⅰ
T2B063-- 情報理論
T2B093-- 数値計算
T20203-- 数理論理
T20502-- インテリジェントシステム
T20213-- 画像処理
T2C063-- 組込システムⅠ
T2C043-- コンピュータネットワーク
T2C073-- 情報システム実験Ⅰ
T2C053-- オペレーティングシステム
T20543-- 応用プログラミング言語
T20553-- 分散コンピューティング
T20533-- プログラミング言語論
T2A093-- 電気電子実験Ⅱ
T20373-- 電気機器Ⅱ
T20383-- パワーエレクトロニクス
T20393-- LSI工学
T20403-- 電力工学Ⅱ
T20303-- 半導体工学Ⅱ
T20323-- 誘電体・磁性体工学
T20363-- 電気電子計測
T20353-- 電磁波工学
T2B073-- 通信システム実験Ⅱ
T20473-- 最適化
T20443-- 待ち行列理論
T20424-- 電波法規
T20463-- 符号理論
T20223-- 情報セキュリティ
T20613-- 組込システムⅡ
T2C083-- 情報システム実験Ⅱ
T20563-- ヒューマンコンピュータインタラクション
T20573-- コンパイラ
T20583-- ソフトウェア工学
T20593-- データベース
T20603-- メディアプログラミング
T20633-- コンピュータ・デバイス
T20654-- データマイニング

科 目 名

必修 単
GPA
対象 形態 ／ 位
科目
選択 数

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

講義 選必
講義/演習

選必

実験 選必
講義/演習

選必

講義/演習

選必

講義 選必
講義 選必
講義 選必
講義 選必
講義 選必
実験 選必
講義 選必
講義/演習

選必

講義 選必
講義 選必
講義/演習

選必

講義/演習

選必

講義 選必
実験 選必
講義/演習

選必

講義/演習

選必

講義/演習

選必

講義/演習

選必

実験 選必
講義 選必
講義 選必
講義 選必
講義 選必
講義 選必
講義 選必
講義 選必
講義 選必
実験 選必
講義/演習

選必

講義 選必
講義 選必
講義 選必
講義 選必
講義/演習

選必

実験 選必
講義/演習

選必

講義/演習

選必

講義/演習

選必

講義/演習

選必

講義 選必
講義/演習

選必

講義 選必

2
3
2
3
3
2
2
2
2
2
2
2
3
2
2
3
3
2
2
3
3
3
3
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
3
2
2
2
2
3
2
3
3
3
3
2
3
2

— 27 —

１年次
前 後

対象学年・開講学期
２年次 ３年次 ４年次
前 後 前 後 前 後
〇
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

教職
備 考

教科・
66条
のみ

☆
☆
●
●/△

工

●/△/☆

工

○
○
○
○
○
▲
▲/☆
▲
△/☆
△/☆
△/☆
△/☆
△/★
★
★
☆
☆
☆
●
○
○
○
○
○
○
○/△
○/△
▲
△
△
△
△/☆
△/☆
△/☆
★
☆
☆
☆
☆
☆
☆
☆

工

工
工

工
工
工
工
工
工
数
数
情
情
情
情
情
情
情
情
工
工
工
工
工
工
工
工
工
数
工
情
工
情
情
情
工
情
情
情
工

専門科目 一覧表

２０２３年度入学生（２３Ｔ）■形態は，講義・演習・実験等が複合的に実施される科目もある。（シラバス要確認）

区
分

登録コード
（下2桁の数
字は履修案内
参照）

科 目 名

選
択
科
目

T20133-T20432-T20484-T20333-T20414-T00572-T0Q019-T0Q029-T20142-T20152-T20162-T20172--

電子情報職業論
解析学
数理決定論
電気法規
電気電子設計製図
物理学実験
生物学実験
地学実験
学外特別講義Ⅰ
学外特別講義Ⅱ
学外特別実習Ⅰ
学外特別実習Ⅱ

必修 単
GPA
対象 形態 ／ 位
科目
選択 数

○
○
○
○
○
○
×
×
×
×
×
×

講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義/演習

選択

実験 選択
実験 選択
実験 選択
講義 選択
講義 選択
実習 選択

2
2
2
2
2
1
1
1
2
2
2
2

１年次
前 後

対象学年・開講学期
２年次 ３年次 ４年次
前 後 前 後 前 後
○
○
○
○
○
○ ○ ○ ○ ○ ○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

教職
備 考

情
数
数
工

※
※

実習 選択
備考欄に「●」を付した科目は電気電子プログラム必修科目
備考欄に「○」を付した科目は電気電子プログラム選択科目
備考欄に「▲」を付した科目は通信システムプログラム必修科目
備考欄に「△」を付した科目は通信システムプログラム選択科目
備考欄に「★」を付した科目は情報システムプログラム必修科目
備考欄に「☆」を付した科目は情報システムプログラム選択科目
備考欄に「※」を付した選択科目は卒業要件外（卒業・進級に必要な単位に算入することはできない）— 28 —

教科・66条
のみ

基礎電気電子回路

プログラミング言語Ⅰ

電子情報システム工学ゼミナール

基礎数学
電気物理

共通教育科目
専門必修科目
専門必修選択科目
電電必修科目
電電選択科目
通信必修科目
通信選択科目
情報必修科目
情報選択科目
資格関係科目

基礎論理回路

微分積分学Ⅱ
線形代数学Ⅰ

微分積分学Ⅰ

力学

１年後期

１年前期

— 29 —
情報システ ムプログラム

通信システ ムプログラム

アルゴリズム基礎 ★
電気電子
プログラム

ディジタル通信システム ▲波動と光
電子情報基礎実験
応用数学Ⅰ
応用数学Ⅱ
電気回路Ⅰ ●

線形代数学Ⅱ

２年前期

通信システム実験Ⅰ
情報理論
数値計算
数理論理
インテリジェントシステム
組込システムⅠ
画像処理
コンピュータネットワーク
電気磁気学Ⅱ
電子回路
情報システム実験Ⅰ
コンピュータネットワーク
オペレーティングシステム
応用プログラミング言語
分散コンピューティング
プログラミング言語論
情報理論
数理論理
インテリジェントシステム
画像処理
組込システムⅠ
電子回路

コンピュータアーキテクチャ
アルゴリズムとデータ構造
形式的システムモデリング
オートマトンと言語理論
情報数学
エレクトロニクス概論
通信工学
信号処理

電気電子実験Ⅰ
電気磁気学Ⅱ
電子回路
電気電子材料
半導体工学Ⅰ
電気機器Ⅰ
自動制御
電力工学Ⅰ

３年前期

通信工学
信号処理
情報数学
コンピュータアーキテクチャ
電気回路Ⅱ
応用数学Ⅲ

電気回路Ⅱ
電子物性
エレクトロニクス概論
エネルギー工学概論
解析力学
応用数学Ⅲ

電気磁気学Ⅰ ●プログラミング言語Ⅱ ★/▲論理回路設計

２年後期

コンピュータ・デバイス
組込システムⅡ

ヒューマンコンピュータインタラクショ ン

情報システム実験Ⅱ
符号理論
情報セキュリティ
ソフトウェア工学
コンパイラ
データベースメディアプログラミング
データマイニング

通信システム実験Ⅱ
符号理論
待ち行列理論
情報セキュリティ
最適化
組込システムⅡ
電波法規
電気電子計測電磁波工学

電気電子実験Ⅱ
電磁波工学
電気機器Ⅱ
誘電体・磁性体工学
パワーエレクトロニクス
LSI工学
半導体工学Ⅱ
電力工学Ⅱ
電気電子計測電子情報システム特別講義

３年後期

卒業研究

電気法規

電気電子設計製図

４年

電子情報システム工学科
2023年度入学生（23T）＜履修チャート＞※これは卒業要件の履修チャートです。教職課程については後頁の「教職課程履修の手引」をご覧ください。

電子情報システム工学科■教育プログラムの決定方法
配属時期：２年後期開始時に各教育プログラムに配属する。
配属者数：各教育プログラムの受け入れ上限人数は２年前期の講義期間中に連絡する。
配属方法：希望者が受入上限人数を超える場合は２年前期までの成績により決定する。

■取得可能な資格・取得を目指せる資格【中学校教諭一種免許状（数学）・高等学校教諭一種免許状（数学，情報，工業）】卒業に必要な履修単位に加え，別に定める所定の単位の履修が必要。教員免許状を取得するためには，各時期に開かれる「教職ガイダンス」に出席し，４年次に教職免許状の交付を申請する必要がある。詳細は，後ページ「教職課程履修の手引き」を参照すること。
【博物館学芸員】
学芸員資格関連科目の履修が必要。
「博物館学芸員資格取得について」を参照すること。
【電気主任技術者 －電気事業法の規定に基づく電気主任技術者資格－】
電気主任技術者は，特に電力会社や重電メーカにおいて非常に重要な資格である。電気工作物設置者は，電気工作物の工事・維持および運用に関する保安の監督をさせるため，主任技術者を選任する義務が課せられており，主任技術者は，その保安の監督の義務が課せられる。主任技術者の資格を取得するためには，経済産業省の認定を受けた大学等において所定の単位を取得・卒業し，かつ実務経歴を積んで取得する方法と，試験合格により取得する方法がある（電気事業法第 44 条）。
＜電気事業法の規定に基づく主任技術者の資格に関する省令＞
主任技術者の監督範囲，および資格取得のための実務経験は下表の通りである。
免状の種類

保安の監督をする事ができる範囲（電気事業法施行規則第 56 条）

実務経験
実務の内容

経験年数

第1種

電圧 5 万ボルト以上の
5 年以上
事業用電気工作物の工事、維持及び運用 電 気 工 作 物 の 工 事 、（下記注参照）
維持又は運用

第2種

電圧 170,000V 未満の事業用電気工作物
電圧 1 万ボルト以上の工事、維持及び運用

3 年以上（下記注参照）

第3種

電圧 50,000V 未満の事業用電気工作物（出力 5,000kW 以上の発電所を除く）の 電圧 500 ボルト以上
工事、維持及び運用

1 年以上（下記注参照）（注）卒業前の経験年数の 1/2 と卒業後の経験年数との和の年数
・電気工作物は，事業用電気工作物，自家用電気工作物，一般用電気工作物の 3 種類に分類され，それぞれに適応した規制が，公共の安全を確保するために定められている。
・実務経験の範囲（経済産業省内規：電気主任技術者免状交付に係る運用について）
実務経験として認められる職種は次の（1），（2）のとおりであるが，認められる職種と認められない職種がさらに細かく区分されているので各自で調べること。
（1）500Ｖ以上（第 2 種については 10kV 以上，第 1 種については 50kV 以上）の電気工作物（一般用電気工作物を除く）である発電設備（ダム・水路設備を除く），変電設備，送電設備，配電設備，給電・遠隔制御等の設備（電力保安— 30 —

通信設備を除く），需要設備に関する業務及びこれらの業務を監督指導する業
務。
（2）上記（1）に直接関係し，現場に常駐または定期的に出向く必要がある次の業
務又は保安管理的業務（工事計画の認可申請書等の作成，電気事故防止対策業
務等）。
＜不足単位の補完について＞取得単位が不足している場合，次の（1），（2）の方法で補うことができる。
（1）科目等履修生制度による単位取得
以下の場合に限り，科目等履修生制度（詳細は学務係へ）により不足単位を取得することができる。なお，この制度により不足単位を取得した場合，その単位を取得する以前の経験年数は 2 分の 1 として計算する。
※不足単位の補完ができる学校は卒業した学校に限る。
※科目等履修生制度により取得できる単位は，卒業後 3 年以内に取得したものに限る。
※補完することができる科目はケースバイケースであるため，下記の参考ホームページで調べるか，担当教員に問い合わせること。
（2）試験合格による補完
不足している科目に相当する電気主任技術者試験（一次試験）に合格する
ことにより不足単位を補うことができるが，補完できる科目には様々な制限があるため，下記ホームページで調べるか，担当教員に問い合わせること。
https://www.shiken.or.jp/index.html（（一財）電気技術者試験センター）※担当教員：曽根原誠准教授 makoto@shinshu-u.ac.jp
田代晋久准教授 tashiro@shinshu-u.ac.jp＜電気主任技術者の資格を取得するために必要な科目と単位数＞
次ページに示す表は，経産省へ提出する予定の法令に基づく様式第２の２（第１条関係）電気関係学科科目別授業内容及び履修単位明細書である。資格取得を希望する者は，次ページの全ての科目を修得すること。

— 31 —

様式第２の２（第１条関係）
電気関係学科科目別授業内容及び履修単位明細書
単位数
1年

学科目

科目区分

2年

時間数

3年

学科目の概要4年

前 後 前 後 前 後 前 後①電気工学又は電 第一種 電気物理
子工学等の基礎に
基礎電気電子回路
関するもの
電気回路 I22330

電磁気学，電気回路の基礎

30

電気回路，電子回路の基礎

60

電気回路 II

360

電気磁気学 I

360

電気磁気学 II3602

電気電子計測電気計測および電子計測

電子デバイス工学

18

小計
2

30

論理回路設計

3

60
3

電子回路

60

電子回路

8

小計

26

計
②発電、変電、送 第一種 エネルギー工学概論
電、配電及び電気
電力工学 I
材料並びに電気法
電力工学 II
規に関するもの
電気法規

2
2
2
2

30

発電・変電・送配電工学の基礎

30

発電工学・変電工学

30

送配電工学

30

電気法規・電気設備管理

8

小計
第二種 電気電子材料

2

30
2

誘電体・磁性体工学
小計

4

計

12

③電気及び電子機 第一種 自動制御
器、自動制御、電電気機器 I気エネルギー利用
電気機器 II
並びに情報伝送及び処理に関するもパワーエレクトロニクス
の
小計

30

2

30

2

30
2

30

2

30

電気材料（絶縁材料を含む）

自動制御
電気機器学
パワーエレクトロニクス

8

第二種 プログラミング言語 I

230

基礎論理回路230⑤電気及び電子機 第二種 電気電子設計製図
器設計又は電気及び電子機器製図に
関するもの

電磁気学

30

第二種 エレクトロニクス概論④電気工学若しく 第一種 電子情報基礎実験
は電子工学実験又
電気電子実験 I
は電気工学若しく
電気電子実験 II
は電子工学実習に
関するもの

電気回路

小計

4

計

12
2

90
2

90
2

計

6

計

2

90
2

— 32 —

30

情報伝送および処理の基礎、電子計算機

電気基礎実験
電気応用実験

電気製図・CAD

【電気工事士】
高等学校または同等以上の学校において経済産業省令で定める電気工学の課程を修めて卒業した者
は，第二種電気工事士試験の筆記試験が免除される。「経済産業省令で定める電気工学の課程」について，本学科の科目との対応は以下のとおり（下記全ての単位を取得する必要がある）。
経済産業省令で定める電気工学の課程

授業科目名

電気理論

電気回路Ⅰ

電気計測

電気電子計測

電気機器

電気機器Ⅰ

電気材料

電気電子材料

送配電

電力工学Ⅱ

製図（配線図を含むものに限る）

電気電子設計製図

電気法規

電気法規

最新情報や詳細については下記ホームページを参照のこと。
https://www.shiken.or.jp/index.html（（一財）電気技術者試験センター）※担当教員：曽根原誠准教授 makoto@shinshu-u.ac.jp【無線従事者 －電波法に基づく無線従事者資格－】
特定の周波数を占有して利用する無線通信機器の使用に当たっては，電波法の規定に基づく無線従事者資格の取得が必要になる。
＜無線従事者免許の内容＞
資格名

操作対象となる無線設備の概要

第一級陸上特殊無線技士

・多重無線設備を使用した固定局などの無線設備（電気通信事業者，ガスおよび電力会社などの多重無線固定局ならびに県市町村，報道機関および一般企業の基地局など）
・第二級および第三級陸上特殊無線技士の資格で操作できる無線設備（タクシー無線などの陸上を移動する無線局）

第三級海上特殊無線技士

・沿岸海域で操業する小型漁船やプレジャーボー
トの船舶局の無線電話などの無線設備※詳しくは，「電波法施行令（平成 13 年 7 月 23 日政令第 245 号）」に規定してある。
＜無線従事者免許を取得するために必要な科目の単位取得と申請＞
次に示す電子情報システム工学科開講科目の単位を取得・卒業し，大学が発行する成績証
明書と卒業証明書を添えて総務省信越総合通信局に申請することにより，第一級陸上特殊無線技士および第三級海上特殊無線技士の免許を取得できる。

— 33 —

＜第一級陸上特殊無線技士＞
無線従事者規則第 30 条に基づく科目名
無線機器学その他無線機器に関する科目

授業科目名ディジタル通信システム
通信工学

電磁波工学その他空中線系及び電波伝搬
電磁波工学に関する科目電気電子計測電子計測その他無線測定に関する科目
通信工学
電波法規その他電波法令に関する科目
電波法規＜第三級海上特殊無線技士＞
無線従事者規則第 30 条に基づく科目名
無線機器学その他無線機器に関する科目

授業科目名ディジタル通信システム
通信工学

電磁波工学その他空中線系及び電波伝搬
電磁波工学に関する科目
電波法規その他電波法令に関する科目
電波法規
申請方法の詳細については下記ホームページを参照のこと。
http://www.tele.soumu.go.jp/j/download/radioope/index.htm※担当教員：

笹森文仁教授 fsasa@shinshu-u.ac.jp※問い合わせ先：総務省信越総合通信局 無線通信部 航空海上課
電話 026-234-9967【情報処理技術者試験】
経済産業省が行うこの試験は，資格，免許等を付与するものではないが，合格者は，情報処理技術者として備えるべき一定水準の能力，技術をもつことを国が認定するものである。合格者は就職の際や就職後の給与等で有利になることがあり，また自らの励みにもなるので，在学中の受験を勧める。
詳しくは次のホームページを見ること。
https://www.jitec.ipa.go.jp/【工事担任者国家試験】
電気通信事業者の設備を利用して通信を行うため，端末設備や自営電気通信設備を設置する場合，工事担任者の資格を有する者がこれに係わる工事を行い，または実地に監督しなければならない。
アナログ電話網またはディジタル網に接続する工事の種類や範囲に応じて，アナログ第一種，アナログ第二種，アナログ第三種，ディジタル第一種，ディジタル第二種の 5 種の資格に分けられている。
試験科目は法則，端末設備の接続のための技術，電気通信技術の基礎である。詳細については，日
本データ通信協会信越支部(〒380-0872 長野市妻科 426-1

長野県建築士会館 5 階)から必要書類を取り寄せるか，テレホンサービス(026-235-3537) を利用すること。

— 34 —

■履修方法【卒業研究】
4 年生は，4 月上旬に各研究室へ配属され卒業研究を開始する。卒業研究では学生ごとに研究テーマを与えられ，指導教員の指導のもとで長期間をかけて課題に取り組み，成果をまとめる。3 年次までの基礎的な学習内容を十分身に付けていることが重要であるが，さらに深い専門知識の習得が必要となる場合もある。また年度末には，それらの総まとめとして卒業論文の執筆と卒業研究発表会の実施があり，研究成果をまとめる力だけでなく，プレゼンテーションの方法や討論の方法も身につける。研究室への配属については，配属された教育プログラムに関係なく研究室を希望できる。

【実技科目】
ここで言う「実技科目」とは，授業形態が実験，実習の科目のほか，実技が含まれた講義科目を指すもので，講義で学ぶ事柄を具体的に体得し，一層の理解を深めることを目的として実施される。またこれら科目の多くは，卒業研究を行うための必須科目である。実技科目には，「電子情報基礎実験」，「電気電子実験Ⅰ」，「同Ⅱ」，「通信システム実験Ⅰ」，「同Ⅱ」，「情報システム実験Ⅰ」，「同Ⅱ」，などがあり，それぞれいくつかの班に分かれて実施される。特に実験では毎回の出席とレポート提出が義務付けられており，一回でも欠席や未提出があると単位が認定されない。詳しくは講義の第 1 回で説明する。

【学外特別実習】
学外特別実習ⅠおよびⅡは，民間企業におけるインターンシップなどの研修活動に対して認定され，選択科目として卒業要件の単位数に加えることができる。
＜対象＞
電子情報システム工学科 2 年次～4 年次生＜単位認定までの手続き＞
1.

インターンシップ等の研修実施前に電子情報システム工学科副学務委員に単位認定を申請する旨を連絡し，実施要綱等のコピーを提出する。

2.

活動した団体の責任者の署名等が入った実施報告書を，同副学務委員に提出する。報告書の体裁は自由であるが，報告書にはタイトル，提出日，学籍番号，氏名，実施日・時間・研修内容・感想(学び)・その他を記入すること。副学務委員の氏名その他の詳細については，シラバスを参照すること。

＜単位数の目安＞
学外特別実習の実施時間は，実験・実習を基準に，45 時間(=時間×15 週)を目安に 1 単位とする。

【ボランティア特別実習】
ボランティア特別実習ⅠおよびⅡは，ボランティアなどの課外活動に対して単位認定される。ただし，卒業要件の単位数に加えることはできません。
詳細については，シラバスを参照のうえ，指導教員および学務委員と相談してください。

— 35 —

電子情報システム工学科■進路について【大学院進学】
学部卒業後，さらに深く学問を追求しようと希望する者は，大学院修士課程に進学することができる。修士課程は，広い視野に立って精深な学識を身につけ，専攻分野における研究能力または高度の専門性を要する職業等に必要な能力を養うものである。産業界は即戦力となる人材を求めており，修士修了者のニーズが高まっている。修士修了者のみを採用する企業も少なからずある。学部卒業生よりも修士修了生の方が希望就職に就ける場合が多く，特に研究開発職を希望する場合は修士修了以上が必要要件となっている事が多いようである。大学院生は内定が早く，8 月には公務員や博士課程進学希望者を除けば９割程度が進路を決定する。学部卒業生の約半数が修士課程に進学している。選抜試験期日や選考条件等の詳細については，担任，学務係等に問い合わせること。詳細については，工学部ホームページ，電子情報システム工学科ホームページ（進学・就職）も参照されたい。
工学部ホームページ：
https://www.shinshu-u.ac.jp/faculty/engineering/
電子情報システム工学科ホームページ（進学・就職）：
http://www.shinshu-u.ac.jp/faculty/engineering/eict/future/【就職】
電子情報システム工学科の卒業生は IT インフラ，IT サービス，通信ネットワーク，クラウドなどとともに，自動車，家電，金融，運輸などの各種業界のエンジニアとして活躍する他，電気主任技術者
として技術開発を担う道もある。工学部学生の就職活動の支援・就職情報の提供，入学時からのキャリア教育を行う機関として，平成 18 年 4 月より「就職支援室」が開設されている。卒業生からのメッセージについては電子情報システム工学科ホームページ（トップ），就職支援室については就職支援
室ホームページを参照されたい。
電子情報システム工学科ホームページ（トップ）：
http://www.shinshu-u.ac.jp/faculty/engineering/eict/
就職支援室ホームページ：
http://engshien.shinshu-u.ac.jp/shushoku/— 36 —

■理念
今後益々重要になる社会基盤技術としてのエレクトロニクス，情報通信，コンピュータ分野の系統的な基礎から応用までの一貫した教育を行うと共にそれらを相互に結び付けて応用する実践的な教育や，
独創的・革新的な研究活動を活発に展開することによって，創造性豊かで広い視野を持ち国内外を問わず活躍できる人材を育成します。
＊電気電子プログラム：
エネルギーやエレクトロニクス分野を支える材料から，電気磁気学や電気・電子回路，システムに至る基礎から最新技術の教育研究＊通信システムプログラム：情報通信分野の基礎となる数理科学と自然科学をバランスよく有機的に消化し通信の信頼性や効率に寄与する実践的な教育研究＊情報システムプログラム：コンピュータサイエンス，コンピュータエンジニアリングの教育・研究，ソフトウェア・ハードウェア両面の基礎力と専門性を育成■カリキュラム・ポリシー
電子情報システム工学科のカリキュラムは，当学科のディプロマ・ポリシーの下，次の項目を意識して作成されています。
・数学や物理学の基礎知識を踏まえた専門基礎学力の養成
・技術者倫理観の養成
・3 つの専門分野を系統的に順序だてて学べる授業課程
・コミュニケーション能力やプレゼンテーション能力の育成を踏まえた授業課程
・授業目標への到達度による成績評価
１年次では主に，自然，社会，歴史，文化に対する幅広い教養を身につけるとともに，工学を学ぶ上で必要な数学・物理学の基礎知識を学習します。
２年次以降は「電気電子」，「通信システム」及び「情報システム」のいずれかの教育プログラムに軸足を置きつつ，自ら選択したカリキュラムにしたがって学習します。これを通してそれぞれの分野の専門基礎知識を修得し，多面的な視点から知識を活用できる実践的な能力を養います。
最終年次は，今までに学んだ専門基礎知識を活用し，先端的な研究ならびに今ある技術の改良的な研究に触れつつ，研究の方法を学ぶ中で，問題解決能力と未来を切り開く発想力を養う教育を行います。

■ディプロマ・ポリシー
1. 数学・物理学の基礎知識に加え，電子情報システム工学に関する基礎学力が身についている。
2. 電気電子工学，通信工学，または，情報工学における専門的学力が身についている。
3. 電子情報システム工学を基盤とし，的確に情報を収集・理解し，報告・説明・発表する能力が身についている。
4. 電子情報システム工学を基盤とし，持続可能な社会の実現を含む様々な課題に取り組む力が身についている。

■養成する人材像＊電気電子プログラム：

エネルギーやエレクトロニクス分野を支える電気電子材料から，電気磁気学や電気・電子回路，システムに至る最新技術を通して持続可能な社会の実現に貢献し，創造性豊かで広い視野を持ち国内外で活躍できる人
材
例：大手電気メーカーの研究開発技術者，電力会社におけるスマートグ
リッドの開発技術者，食品・材料メーカー等の電気設備技術者等＊通信システムプログラム：情報通信分野の基礎となる数理科学と自然科学をバランスよく有機的に消化し通信の信頼性や効率に寄与する最新技術を通して持続可能な社会の実現に貢献し，創造性豊かで広い視野を持ち国内外で活躍できる人材
例：携帯電話関連企業の研究開発技術者，センサーネットワーク関連企
業の技術者，情報通信会社のインターネット技術者等＊情報システムプログラム：コンピュータのソフトウェア・ハードウェア両面の最新技術を通して持続可能な社会の実現に貢献し，創造性豊かで広い視野を持ち国内外で活躍できる人材例：情報ネットワーク企業の大規模システム開発技術者，情報セキュリ
ティ企業の開発技術者，エンターテイメント関連の機器やソフトの開発技術者等— 37 —

水環境・土木工学科
卒業要件表

２０２３年度入学生（２３Ｔ）～ 卒業・進級に必要な 授業科目 及び 単位数 ～★専門科目の必修科目名等は，次頁「専門科目一覧表」を参照。
区

分

１年次

２年次

３年次

４年次

に修得を要する単位に修得を要する単位に修得を要する単位に修得を要する単位

内

ー

リ
テ
ラ
シ

容

単位数

内 容

内 容

単位数

単位数

卒業要件
単位数

1

1
1

左記の３科目から１科目（２単位）修得

2

2

1

1

アカデミック・イングリッシュ・フェイズⅠ（A）

1

アカデミック・イングリッシュ・フェイズⅡ（A）

1

クリティカル・リーディングⅠ

1

クリティカル・リーディングⅡ1

以下①～③の要件を満たした上で12単位修得①左記の３区分からそれぞれ２単位以上修得②「環境・健康」のうち「環境科学」を２単位修得【必修】③演習形式の授業を２単位履修【必修】(※1)

12

1

学術リテラシー 必修(※1)
データサイエンスリテラシー

内 容

単位数

必修

統計
選択

科学史
現代社会論

基
盤 健康
系

必修

言 英語
語

必修

初修外国語
共
人文・社会
通 教
養
自然・技術
教
育 系 環境・健康
科
目
言 英語
語
初修外国語

専
門
基
礎
系

(※2)

選択

必修

基礎科学

選択

(※3)

数学（微分積分学Ⅰ）

2

数学（微分積分学Ⅱ）

2

数学（線形代数学Ⅰ）

2

物理学（力学）2

化学（一般化学Ⅰ）

2

生物学（生物学Ａ）

2

生物学（生物学Ｂ）

2

地学（地学概論Ⅰ）

2

地学（地学概論Ⅱ）2

ｱｶﾃﾞﾐｯｸ･ｲﾝｸﾞﾘｯｼｭ･ﾌｪｲｽﾞⅣ

2

数学（線形代数学Ⅱ）

2

数理データサイエンス
科目

学部共通科目学科共通科目プログラム科目2

物理学（波動と光）

2

2

6

4

30

選択
必修

0

プログラム科目 9単位 （配属プログラム）

9

選択

0

必修

学科共通科目 4単位

２～３年次対象＜４年次への進級要件は下記のとおり＞

4
計

履修登録上限単位数

４年次への
進級要件

0

エンジニアリング科目 4単位
学部共通科目 1単位
学科共通科目 25単位

計

２年次への
進級要件
３年次への
進級要件

4

10

31

エンジニアリング科目

合ｱｶﾃﾞﾐｯｸ･ｲﾝｸﾞﾘｯｼｭ･ﾌｪｲｽﾞⅢ＜外国人留学生対象科目＞

計

専
門
科
目

12

(※2)

必修

日本語・日本事情教育科目

4

１年次

35

に修得を要する単位数

１年次：前期２６単位，後期２６単位

36

学科共通科目
10単位<4年次対象
科目あり>

75

２～３年次
に修得を要する単位数

81

４年次に修得を要する単位数

２年次～４年次：通年４８単位

２年次への進級関門は設けていないが，１年次の修得単位が極端に少ない場合は，松本キャンパスに引き続き在留して１年次の授業科目を履修することを勧告する。
３年次への進級関門は設けていない。
上表のうち，以下の条件を全て満たしていること。
①共通教育科目35単位以上（うち1年次対象の必修科目全て）を修得②専門科目64単位（うち配属されたプログラムの必修科目から37単位以上）以上を修得
ただし，選択科目に他学科・他学部の科目は算入しない。（卒業要件には算入可）
また卒業要件外の科目は，進級要件の単位数に含まれない。

※1 学術リテラシー（１単位），教養系の演習形式の科目（２単位）を，１年次に履修のうえ修得できなかった場合には，その他の基盤系，教養系の授業科目を当該単位数以上修得することにより，振り替えることができる。
※2 初修外国語（中国語・ドイツ語・フランス語・ハングル・スペイン語）を修得した場合，２単位まで教養系（人文・社会）の単位に算入することができる。なお，算入については学科の指導による。
※3 外国人留学生が，日本語・日本事情教育科目を修得した場合，教養系又は英語（基盤系又は専門基礎系）の単位に算入することができる。なお，算入については学科の指導による。
※4 他学科の授業科目（応用数学Ⅰ，応用数学Ⅱ，応用数学Ⅲ，確率・統計，解析力学，物理学実験を除く。）及び他学部の授業科目は，合わせて10単位を越えない範囲で選択科目に加えることができる。

— 38 —

0

37

10

44

0

9

<0>

36
(※4)

10

89

10

126

水環境・土木工学科

専門科目 一覧表

２０２３年度入学生（２３Ｔ）■対象学年は，変更になる可能性がある。（毎年，履修案内で要確認）■形態は，講義・演習・実験等が複合的に実施される科目もある。（シラバス要確認）
登録コード
（下2桁の
数字は履修
案内参照）

区
分

科 目 名

ー

T00013-- 技術者倫理
T00022-- 量子物理
T00032-- 宇宙思考
T00044-- 経営工学
T00054-- 現代技術論
T00063-- 特許実務概論
学部 T00073-- 環境マネジメントシステム
共 T00082-- 地域環境演習Ⅰ
通 T00092-- 地域環境演習Ⅱ
科 T00132-- ボランティア特別実習Ⅰ目
T00142-- ボランティア特別実習Ⅱ
T00153-- 航空機システム概論
T00163-- English for EngineeringT00312-- 先端産業論（エプソン工学）
T00322-- 先端産業論（ASPINA特別講義）
T00332-- 先端産業論（SHINKO半導体JISSO工学）
リ エ T90012-- 物質化学概論
ン ン T90022-- 電子情報システム概論
グジ
科 ニ T90042-- 機械システム概論
目 ア T90052-- 建築・デザイン概論
サ 数 T80012-- データサイエンス基礎
イ理科
エ デ T80022-- データエンジニアリング基礎
目ン
スタ
T80032-- ＡＩ基礎
T30001-- 水環境・土木工学ゼミナール
T30011-- 水環境・土木工学基礎
T30022-- 基礎水理学
T30032-- 基礎水理学演習
T30042-- 応用水理学
T30062-- 土の力学
T30072-- 土の力学演習
T30082-- 構造力学
T30092-- 構造力学演習
T30102-- 計画数理
T30112-- 計画数理演習
T30133-- 総合演習
学 T30154-- 卒業研究科 T30162-- 材料基礎
共T30183-- 水保全工学
通科 T30192-- 水環境化学
目 T30202-- 水文学
T00512-- 応用数学Ⅰ
T00572-- 物理学実験
T30223-- 水資源計画
T30233-- 環境デバイス科学
T30243-- 上下水道工学
T30543-- 環境材料科学
T30253-- 地圏環境学
T30264-- 環境生態学
T30273-- 河川・海岸工学
T30563-- 都市計画
T30303-- 交通工学
T30313-- 空間情報実習

必修 単
GPA
対象 形態 ／ 位
科目
選択 数

○
○
○
○
○
○
○
○
○
×
×
×
○
○
○
○
○
○
○
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○
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講義 必修
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
演習 選択
演習 選択
実習 選択
実習 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 選択
講義 選択
講義 選択
演習 必修
講義 必修
講義 必修
演習 必修
講義 必修
講義 必修
演習 必修
講義 必修
演習 必修
講義 必修
演習 必修
演習 必修
演習 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
実験 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
実習 選択

1
2
2
2
2
2
2
1
1
1
1
2
2
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
2
2
2
1
2
2
1
2
1
2
1
1
10
2
2
2
2
2
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2
1

１年次
前 後

○
○

対象学年・開講学期
２年次 ３年次 ４年次 備 考
前 後 前 後 前 後
○ ○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
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○
※
○
○
○
※
○
※
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○
○
○
○
○
○
○
○
○
○ ○
○ ○
○ ○
○ ○
○
○
○
○
○
○

教職
教科・
66条
のみ

理

工
工
工
工

○

— 39 —

○

工

○
○

理
理

○

工

○
○
○
○
○
○

理
理
理
工
工
工

○
○
○

工

○

工

○

理

○
○
○

○

理

○

○
○
○
○

○

○

理
理
工
工
工

○
○
○
○

理
理
工
工

○
○

○

工
工

専門科目 一覧表

２０２３年度入学生（２３Ｔ）■対象学年は，変更になる可能性がある。（毎年，履修案内で要確認）■形態は，講義・演習・実験等が複合的に実施される科目もある。（シラバス要確認）

区
分

学
科
共
通
科
目

プ
ロ
グ
ラ
ム
科
目

登録コード
（下2桁の
数字は履修
案内参照）

科 目 名

T30323-- 数値計算法
T00522-- 応用数学Ⅱ
T00533-- 応用数学Ⅲ
T00542-- 確率・統計
T00562-- 解析力学
T30383-- 防災システム論
T30403-- 地盤工学
T30413-- 鋼構造・橋梁工学
T30423-- コンクリート工学
T30433-- 地震・耐震工学
T30453-- 環境計画
T3A033-- 水資源分離膜技術
T30502-- 学外特別講義Ⅰ
T30512-- 学外特別講義Ⅱ
T30522-- 学外特別講義Ⅲ
T30532-- 学外特別実習
T0Q019-- 生物学実験
T0Q029-- 地学実験
T3A012-- 水環境分析
T3A022-- 水資源分離材料科学
T30173-- 水処理工学
T3A043-- 水環境実験
T3A052-- 環境エネルギー工学基礎
T3B012-- 地盤の力学
T3B022-- 構造解析学
T3B032-- 土木計画学
T30122-- 空間情報学
T3B043-- 土木実験

必修 単
GPA
対象 形態 ／ 位
科目
選択 数

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
×
×
×
×
×
×
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
実習 選択
実験 選択
実験 選択
講義 選必
講義 選必
講義 選必
実験 選必
講義 選必
講義 選必
講義 選必
講義 選必
講義 選必
実験 選必

１年次
前 後

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
1
1
2
2
2
1
2
2
2
2
2
1

対象学年・開講学期
２年次 ３年次 ４年次 備 考
前 後 前 後 前 後
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
※
○
○
○
※
○
●
○
●
○
●
○
●
○
●
○
▲
○
▲
○
▲
○
▲
○
▲

備考欄に「●」を付した選択必修科目は水環境プログラム必修科目
備考欄に「▲」を付した選択必修科目は土木プログラム必修科目
備考欄に「※」を付した選択科目は卒業要件外（卒業・進級に必要な単位に算入することはできない）— 40 —

教職
教科・
66条
のみ

66

理
工
工
工
工
工
工
工

理
理
工
工
工
工
工
理
工
工
工
工

水環境・土木工学科
２０２３年度入学生（２３Ｔ）＜履修チャート＞※これは卒業要件の履修チャートです。教職課程については後頁の「教職課程履修の手引」をご覧ください。

— 41 —

水環境・土木工学■教育プログラムの決定方法
配属時期：２年後期開始時に各教育プログラムに配属する。ただし，教育プログラム別の必修科目に十分留意すること。
配属方法：全員，希望どおり配属する。

■取得可能な資格・取得を目指せる資格【中学校教諭一種免許状（理科）・高等学校教諭一種免許状（理科，工業）】卒業に必要な履修単位に加え，別に定める所定の単位の履修が必要。教員免許状を取得するためには，各時期に開かれる「教職ガイダンス」に出席し，４年次に教職免許状の交付を申請する必要がある。詳細は，後ページ「教職課程履修の手引き」を参照すること。
【博物館学芸員】
学芸員資格関連科目の履修が必要。
「博物館学芸員資格取得について」を参照すること。
【技術士・技術士補】
技術士第一次試験に合格することで技術士補の資格が得られる。技術者として最高の国家資格とされる技術士の受験（技術士第二次試験）には，技術士第一次試験の合格が必要条件となる。
技術士第一次試験は，基礎科目，適性科目および専門科目の３科目について実施される。基礎科目および専門科目の試験の程度は，４年制大学の専門教育課程修了程度となっている。在学中でも受験可能であり，学部生，大学院生が受験し，多数の合格実績がある。
例年，願書受付：６月上旬～７月上旬，試験日：１０月中旬
問合せ先：日本技術士会 技術士試験センター http://www.engineer.or.jp/【測量士・測量士補】
以下のような取得方法がある。
測量士補 1）空間情報実習の単位を修得して卒業し，国土地理院に申請する。
2）毎年 5 月に実施される国家試験に合格する。
測量士
1）測量士補の資格を上記 1）の方法で取得した場合は，実務 1 年で測量士を取得できる。
（注：測量士補の資格を上記 2）の方法で取得した場合は，この項は適用できないことに注意。
）
2）毎年 5 月に実施される国家試験に合格する。
（測量士補の資格がなくても受験可能。在学中でも受験できる。受験を志す者は，測量士・補受験テキスト（日本測量協会発行）を用いて準備をするのがよい）。
問合せ先：国土交通省国土地理院 http://www.gsi.go.jp，日本測量協会 http://www.jsurvey.jp【土木施工管理技士（1 級・2 級）】
卒業後，実務１年以上で２級，実務３年以上で１級の受験資格ができる。
問合せ先：全国建設研修センター http://www.jctc.jp【ビオトープ管理士（計画管理士（1 級・2 級），施工管理士（1 級・2 級））】
１級には実務経験（大学卒業後７年，大学院修了後５年など）の受験資格が必要である。
２級の筆記試験の一部免除校の認定（卒業後５年以内）を受けている。
例年のスケジュールは，受験申込：6 月～8 月，試験：10 月上旬である。
問合せ先：日本生態系協会 http://www.ecosys.or.jp【その他】
各種作業主任者，建設機械施工技士，土地家屋調査士，弁理士など。

— 42 —

■履修方法【卒業研究】
卒業研究着手許可については，3 年次までの取得単位に基づき，工学部教員会議で決定する。
決定時期は，①３月下旬と②９月下旬である。
＜指導教員決定＞
各教員の卒研テーマは，学科ホームページの研究室案内を参照のこと。学生は希望する研究室を選ぶが研究室間に人数の偏りがないように，学生間の話し合いで調整することが望ましい。
＜研究期間＞①4 月中旬から翌年 2 月下旬まで ②10 月中旬から翌年 8 月下旬までの約 11 ｹ月間＜論文提出＞
仮綴じの論文と要旨（別に要旨のコピー25 部）を提出する(期日は①2 月中旬，②8 月中旬，追って通知する)。最終的に論文を PDF ファイルとして，研究室単位(修論･卒論に分け)で CD-R にて提出する。
様式を守っていない者，期限に遅れた者は受理されない。
＜発表会＞①2 月中旬 ②8 月中旬の 2 日間にわたって行われる。発表時間はおよそ一人当たり 12分(発表 9 分，質疑 3 分）である。
＜審 査＞
卒業要件(終業年限以上在学し，所定の単位を修得しているか)を満たしていることを前提に，指導教員が判定する。
【実技科目】＜実験・実習科目＞
1. 受講・担当教員の指示にしたがうこと。
2. 単位認定・担当教員の指示にしたがうこと。
3. 受講心得
・実験・実習を受講するにあたり「安全の手引き」を良く読むこと。
・実験・実習に適した服装とする。
・靴をはくこと。
【学外特別実習】
学生が学外の企業等で実習（インターンシップ）を実施した際，一定の条件を満たせば，審査の上，それを単位として認め，成績表に記録するものである。積極的にこれらの活動をすることを勧める。
なお，実習の実施および単位の認定にあたっては，シラバスを確認し，クラス担任や学務委員に相談すること。
【ボランティア特別実習】
ボランティア特別実習ⅠおよびⅡは，ボランティアなどの課外活動に対して単位認定される。ただし，卒業要件の単位数に加えることはできません。
詳細については，シラバスを参照のうえ，指導教員および学務委員と相談してください。

— 43 —

水環境・土木工学■進路について（最近 5 年間の進学・就職実績は，学科ホームページ
http://www.shinshu-u.ac.jp/faculty/engineering/department/civil/future/を参照のこと。
）【大学院進学】
近年，高度な専門知識や問題解決能力に優れた人材への社会的要望が高まっており，大学院への進学を奨励する。大学院では学部で培った知識や技術をベースにして，より高度な専門科目の理論や応用を学ぶ。各自が所属する研究室において，自ら研究を遂行し，研究討議や学会発表などの研究活動，修士
論文の作成を通じて，高度な創造的能力，プレゼンテーション能力，マネジメント能力が取得，養成される。
本学の大学院総合理工学研究科（修士課程）は，理学，工学，繊維学，農学および生命医工学の５専攻により構成されている。２年の就学期間内に，所定の専攻科目について 30 単位以上を修得し，学位論文の審査，最終試験に合格した場合は，修士（工学）の学位が授与される。
大学院修士課程の入学試験には，推薦特別選抜と一般選抜がある。推薦特別選抜は，成績優秀者に対して，面接（口述試問）と書類審査によって，大学院進学を決定する。4 年生へ進級後の早期に進路を決定し，3 年間（学部 4 年生の 1 年間＋修士 2 年間）研究活動に専念することができるため，成績優
秀者は積極的な応募を奨励する。また，学部３年次までの成績が極めて優秀で研究者として優れた資質を有していると認められたものは，学部を卒業しないで修士課程に進学できる。（入学試験の日程，選抜方法などは募集要項で確認すること。
）
入学料・授業料の納付が困難な場合は，日本学生支援機構，地方公共団体および民間育英団体などからの奨学金の貸与，入学料・授業料免除の制度がある。
【就職】＜就職相談・あっせん＞
就職委員の教員が就職に関する相談・あっせん窓口である。大学の推薦を受けて求人に応募しようとするものは，必ず就職担当教員に相談すること。
１月～２月頃に学部 3 年生，大学院修士課程 1 年生の就職希望者に対して学科内就職ガイダ
ンスを行う。
＜公務員試験＞（試験日は，各機関のホームページを参照すること。
）① 国家公務員総合職試験：国土交通省，厚生労働省などの政府省庁の幹部要員を採用するための試験である。
② 国家公務員一般職試験：国土交通省，厚生労働省などの政府省庁の出先機関の中堅幹
部要員を採用するための試験である。
③ 都道府県職員上級試験：都道府県の幹部要員を採用するための試験である。
④ 市職員上級試験：市の幹部要員を採用するための試験である。
⑤ 国立大学法人等職員統一採用試験：国立大学の職員を採用するための試験である。
＜民間会社の入社試験＞（時期については，就職活動を行う際に，各自確認すること。
）
会社によって異なるが，およそ次のような過程をたどって進められる。
(a) 会社からの求人（３月～）。なお最近は，二次募集の企業も増えている。
(b) 会社説明会・会社訪問（３月～）(c) 大学からの推薦による応募，または大学からの推薦によらない自由応募— 44 —

(d) 入社試験（６月～）(e) 正式内定通知（１０月 1 日以降）
＜注意事項＞① 留年することは特に民間会社への就職に対して不利となることが多い。
② 公務員および大学院志望の者には，民間会社への推薦をしない。
③ 民間会社２社以上への同時推薦はしない。
④ 大学の推薦を受けて民間会社に就職が内定したらこれを辞退してはならない。

— 45 —

■理念
健全な水循環システムの構築と安全・安心で快適な生活環境の創造に関する教育・研究で社会に貢献します。そのために，社会と地域の発展のために活躍できる人，幅広い見識を持ち総合的な問題解決能力を有する技術者の養成を行います。
＊水環境プログラム：限りある水資源を管理し，有効利用するための水資源分野，暮らしのための水を造り出し，汚染された水を再生するための水処理分野，清浄な水環境を保全し，生活環境を守るための水保全分野の教育・研究＊土木プログラム： 人々の生命や財産を守る社会施設を整備するための社会基盤分野，自然と調和し共生しながら，自然災害による被害を軽減するための環境防災分野，人々が快適に暮らせるまちをデザインするための地域計画分野の教育・研究■カリキュラム・ポリシー
水環境・土木工学科のカリキュラムは，２年次後半から「水環境プログラム」または，「土木プログラム」に軸足をおきつつ，自ら選択したカリキュラムにしたがって学修します。授業の成績は，授業目標
への到達度で評価します。当学科のディプロマ・ポリシーの下，教育・研究を以下のように実施していきます。
１年次は，自然科学に関する幅広い知識の修得と豊かな教養を身につけるとともに，技術者に必要な心構えや倫理について学修します。
２年次前半は，両分野共通であり，専門基礎科目・演習科目によって技術者に必要とされる基礎的な原理を理解し，社会におけるさまざまな課題について分析し評価する能力や思考力を養います。
２年次後半以降において，水環境プログラムでは，「水資源」，「水処理」および「水保全」，土木プロ
グラムでは，「社会基盤」，「環境防災」および「地域計画」のそれぞれの分野に応じて，自ら選択したカ
リキュラムを通して深い専門知識を修得します。また，両分野ともに，実験・実習科目や総合演習を通して，課題の発見から問題解決に至るまでの総合的な能力とグループで課題に取り組んでいくために必要な対話力を身につけます。
最終年次は，ゼミや卒業研究を通して，それぞれの分野の専門知識をさらに深めるとともに，研究の方法を学び，それを表現する能力を身につけます。

■ディプロマ・ポリシー
1. 幅広い教養のための共通教育の学力と，水環境・土木工学に関する基礎学力が身についている。
2. 水環境・土木工学に関する専門的学力が身についている。
3. 水環境・土木工学に関する専門的学力を基礎とし，的確な情報を収集・理解し，これを他の人に発信できる能力が身についている。
4. 持続可能な水環境・社会基盤を構築するための様々な課題を見つけ取り組む力が身についている。

■養成する人材像＊水環境プログラム：安心・安全な水の創出，管理を通して水環境の保全に関する幅広い見識を持ち総合的な問題解決能力を有し，社会と地域に貢献できる人材
例：水資源分野の技術者，水処理分野の技術者，国・地方公共団体の技師等＊土木プログラム： 社会施設の整備，環境防災，地域計画に関する幅広い見識を持ち総合的な問題解決能力を有し，社会と地域に貢献できる人材
例：社会基盤分野の技術者，環境防災分野の保守管理技術者，国・地方公共団
体の技師等— 46 —

— 47 —

機械システム工学科
卒業要件表

２０２３年度入学生（２３Ｔ）～ 卒業・進級に必要な 授業科目 及び 単位数 ～★専門科目の必修科目名等は，次頁「専門科目一覧表」を参照。
区

分

１年次

２年次

３年次

４年次

対象の単位

対象の単位

対象の単位

対象の単位

内 容

内 容

内

容

データサイエンスリテラシー

内 容

単位数

単位数

単位数

単位数

1

1
1

左記の３科目から１科目（２単位）修得

2

2

1

1

アカデミック・イングリッシュ・フェイズⅠ（A）

1

アカデミック・イングリッシュ・フェイズⅡ（A）

1

クリティカル・リーディングⅠ

1

クリティカル・リーディングⅡ1

以下①～③の要件を満たした上で12単位修得①左記の３区分からそれぞれ２単位以上修得②「環境・健康」のうち「環境科学」を２単位修得【必修】③演習形式の授業を２単位履修【必修】(※1)

12

1

学術リテラシー 必修(※1)

ー

リ
テ
ラ
シ

卒業要件
単位数

必修

統計
選択

科学史
現代社会論

基
盤 健康
系

必修

言 英語
語

必修

初修外国語
人文・社会
共 教
通 養 自然・技術
教 系
環境・健康
育
科
目
言 英語
語
初修外国語

(※2)

選択

必修

選択

日本語・日本事情教育科目(※3)

数学（微分積分学Ⅰ）

2

数学（微分積分学Ⅱ）

2

数学（線形代数学Ⅰ）

2

物理学（力学）2

化学（一般化学Ⅰ）

2

化学（一般化学Ⅱ）

2

生物学（生物学Ａ）

2

生物学（生物学Ｂ）

2

地学（地学概論Ⅰ）

2

地学（地学概論Ⅱ）

ｱｶﾃﾞﾐｯｸ･ｲﾝｸﾞﾘｯｼｭ･ﾌｪｲｽﾞⅢ2

ｱｶﾃﾞﾐｯｸ･ｲﾝｸﾞﾘｯｼｭ･ﾌｪｲｽﾞⅣ

2

数学（線形代数学Ⅱ）

2

2

10
物理学（波動と光）

2

2

31

エンジニアリング科目
数理データサイエンス
科目

学部共通科目学科共通科目プログラム科目4＜外国人留学生対象科目＞

計

専
門
科
目

12

(※2)

必修

専
門
基
礎
系 基礎科学4

必修

学科共通科目 4単位

46
エンジニアリング科目 4単位
学部共通科目 1単位
学科共通科目 13単位

0

0

37

学科共通科
18
目10単位

10

32

<4年次対象
科目あり><0>

１～３年次対象＜４年次への進級要件は下記のとおり＞

<56>

計

4

74

合

１～３年次

選択

計

履修登録上限単位数
２年次への
進級要件
３年次への
進級要件

４年次への
進級要件

115

に修得を要する単位数

１年次：前期２６単位，後期２６単位

４年次に修得を要する単位数

２年次～４年次：通年４８単位

２年次への進級関門は設けていないが，１年次の修得単位が極端に少ない場合は，松本キャンパスに引き続き在留して１年次の授業科目を履修することを勧告する。
３年次への進級関門は設けていない。
１～３年次に修得を要する全単位について，以下の全ての条件が満たされること。
①上表に定める，共通教育科目に関する卒業要件単位数３７単位（基盤系，教養系，専門基礎系）を全て修得②上表に定める，必修専門科目から以下の５科目を除く１７単位を全て修得するとともに，以下の５科目のうち３単位を修得「材料力学演習」「機械力学演習」「熱力学演習」「流体力学演習」「制御工学演習」③上表に定める，専門科目（必修科目，選択科目）から７０単位を修得※1 学術リテラシー（１単位），教養系の演習形式の科目（２単位）を，１年次に履修のうえ修得できなかった場合には，その他の基盤系，教養系の授業科目を当該単位数以上修得することにより，振り替えることができる。
※2 初修外国語（中国語・ドイツ語・フランス語・ハングル・スペイン語）を修得した場合，教養系（人文・社会）の単位に算入することができる。なお，算入については学科の指導による。
※3 外国人留学生が，日本語・日本事情教育科目を修得した場合，教養系又は英語（基盤系又は専門基礎系）の単位に算入することができる。なお，算入については学科の指導による。
※4 他学科の授業科目（応用数学I，応用数学Ⅱ，応用数学Ⅲ，確率・統計，電磁気学，解析力学，物理学実験を除く。）及び他学部の授業科目は，合わせて10単位を越えない範囲で選択科目に加えることができる。

— 48 —

56
(※4)

10

88

10

125

機械システム工学科

専門科目 一覧表

２０２３年度入学生（２３Ｔ）■対象学年は，変更になる可能性がある。（毎年，履修案内で要確認）■形態は，講義・演習・実験等が複合的に実施される科目もある。（シラバス要確認）
登録コード
（下2桁の
数字は履修
案内参照）

区
分

科 目 名

ー

T00013-- 技術者倫理
T00022-- 量子物理
T00032-- 宇宙思考
T00044-- 経営工学
T00054-- 現代技術論
T00063-- 特許実務概論
学部 T00073-- 環境マネジメントシステム
共 T00082-- 地域環境演習Ⅰ
通 T00092-- 地域環境演習Ⅱ
科 T00132-- ボランティア特別実習Ⅰ目
T00142-- ボランティア特別実習Ⅱ
T00153-- 航空機システム概論
T00163-- English for EngineeringT00312-- 先端産業論（エプソン工学）
T00322-- 先端産業論（ASPINA特別講義）
T00332-- 先端産業論（SHINKO半導体JISSO工学）
リ エ T90012-- 物質化学概論
ン ン T90022-- 電子情報システム概論
グジ
科 ニ T90032-- 水環境・土木工学概論
目 ア T90052-- 建築・デザイン概論
サ 数 T80012-- データサイエンス基礎
イ理科
エ デ T80022-- データエンジニアリング基礎
目ン
スタ
T80032-- ＡＩ基礎
T40001-- 機械システム工学ゼミナール
T40011-- 数学演習
T40022-- 力学演習
T40031-- 機械設計製図Ⅰ
T40042-- 機械設計製図Ⅱ
T40052-- 機械設計演習
T40072-- 機械加工実習
T40092-- エンジニアリングスキル実習
T40103-- 機械システム工学実験
T40112-- プログラミング基礎
T40124-- 卒業研究学
科 T00572-- 物理学実験
共 T00512-- 応用数学Ⅰ
通 T00522-- 応用数学Ⅱ
科 T00533-- 応用数学Ⅲ目
T00542-- 確率・統計
T00562-- 解析力学
T00552-- 電磁気学
T40201-- 力学Ⅱ
T40212-- 工業数学Ⅰ
T40223-- 工業数学Ⅱ
T40231-- 材料力学Ⅰ
T40242-- 機械力学Ⅰ
T40252-- 熱力学Ⅰ
T40263-- 流体力学Ⅰ
T40273-- 制御工学Ⅰ

必修 単
GPA
対象 形態 ／ 位
科目
選択 数

○
○
○
○
○
○
○
○
○
×
×
×
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○
○
○

講義 必修
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
演習 選択
演習 選択
実習 選択
実習 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 選択
講義 選択
講義 選択
演習 必修
演習 必修
演習 必修
実習 必修
実習 必修
実習 必修
実習 必修
実習 必修
実験 必修
講義 必修
演習 必修
実験 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択

1
2
2
2
2
2
2
1
1
1
1
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1
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10
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2

対象学年・開講学期
１年次 ２年次 ３年次 ４年次 備 考
前 後 前 後 前 後 前 後
○ ○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
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○ ○ ○ ○ ○ ○
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○
○
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○
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○
○
○
○
○
○
○

— 49 —

教職
教科・
66条
のみ

工
工
工
工

工
工
工
工
工
工
工
工
工・66
理

理
理
工
工
工
理
理
理
理
工

専門科目 一覧表

２０２３年度入学生（２３Ｔ）■対象学年は，変更になる可能性がある。（毎年，履修案内で要確認）■形態は，講義・演習・実験等が複合的に実施される科目もある。（シラバス要確認）

区
分

登録コード
（下2桁の
数字は履修
案内参照）

学
科
共
通
科
目

T40282-- 工業材料学Ⅰ
T40292-- 材料加工学
T40312-- 機械設計
T40322-- 計測工学
T40333-- メカトロニクスⅠ
T40342-- 材料力学Ⅱ
T40352-- 機械力学Ⅱ
T40362-- 熱力学Ⅱ
T40373-- 流体力学Ⅱ
T40383-- 制御工学ⅡT40432-- 材料力学演習
T40443-- 機械力学演習
T40453-- 熱力学演習
T40463-- 流体力学演習
T40473-- 制御工学演習
T40512-- 数値計算プログラミング
T40733-- 実践的アルゴリズム
T40633-- ロボット工学
T40412-- 工業材料学Ⅱ
T40403-- メカトロニクスⅡ
T40493-- 地球資源論
T40534-- 材料強度学
T40554-- 振動解析
T40563-- 塑性力学
T40573-- 固体力学基礎
T40593-- 熱流体シミュレーション工学
T40613-- ターボ機械
T40623-- 伝熱工学
T40663-- 人工知能
T40723-- 航空宇宙流体力学
T40083-- 機械システム工学プロジェクトⅠ
T40503-- 機械システム工学プロジェクトⅡ
T40742-- 機械システム工学先端講義Ⅰ
T40743-- 機械システム工学先端講義Ⅱ
T40682-- 学外特別講義Ⅰ
T40692-- 学外特別講義Ⅱ
T40702-- 学外特別実習Ⅰ
T40712-- 学外特別実習Ⅱ
T0Q019-- 生物学実験
T0Q029-- 地学実験

科 目 名

必修 単
GPA
対象 形態 ／ 位
科目
選択 数

○
○
○
○
○
○
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○
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○
○
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×
×
×

講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
演習 必修
演習 必修
演習 必修
演習 必修
演習 必修
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
演習 選択
演習 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
実習 選択
実習 選択
実験 選択
実験 選択

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
1
1
1
1
1
2
2
2
2
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2
2
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2
2
2
2
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2
2
2
2
2
1
1
1
1

対象学年・開講学期
１年次 ２年次 ３年次 ４年次 備 考
前 後 前 後 前 後 前 後
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
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○
○
○
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○
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○ ○ ○ ○●
○ ○ ○ ○
●
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○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
※
○
○
○
※

教職
教科・
66条
のみ

備考欄に「●」を付した選択科目は複数の副題の中から1つを選択し，履修することができる
備考欄に「※」を付した選択科目は卒業要件外（卒業・進級に必要な単位に算入することはできない）— 50 —

工
工
工
工
工
工
理
理
理
工
工
工
工
工
工
工

工
工
工
理
工
工
工
工
工
工
工
工

理
理

機械システム工学科
２０２３年度入学生（２３Ｔ）＜履修チャート＞
1年次
分野

2年次

前期

後期

3年次

前期

後期

アカ デミック・イ ン グリッシュ
フェ イ ズⅢ

アカ デミック・イ ン グリッシュ
フェ イ ズⅣ

応用数学Ⅰ

工業数学Ⅰ

4年次

前期

後期

前期

後期

学術リテラシー
リテラシー

データサイエンスリテラシー
統計・科学史・現代社会論

統計・科学史・現代社会論

健康

健康

教養
言語

教養系科目
アカ デミック・イ ン グリッシュ
フェ イ ズⅠアカ デミック・イ ン グリッシュ
フェ イ ズⅡ

クリティカル・リーディングⅠ

クリティカル・リーディングⅡ

微分積分学Ⅰ

微分積分学Ⅱ

*1
応用数学Ⅲ

*2

数学
数学演習

線形代数学Ⅰ

線形代数学Ⅱ

確率・統計
力学

力学Ⅱ

工業数学Ⅱ

応用数学Ⅱ

*3

*4

量子物理

卒業研究

電磁気学

解析力学

物理学

波動と光
力学演習

化学

一般化学Ⅰ

一般化学Ⅱ
生物学A

生物学

生物学B
地学概論Ⅰ

地学
地学概論Ⅱ
機械力学Ⅰ

機械力学

機械力学Ⅱ
材料力学Ⅰ

材料力学

材料力学Ⅱ

工業材料学Ⅱ
工業材料学Ⅰ

材料・加工

材料加工学

機械力学演習材料力学演習【環境機械プログラム】

固体力学基礎

振動解析

材料強度学

塑性力学

制御工学Ⅰ

制御工学Ⅱ

計測工学

メカトロニクスⅠ

制御工学演習

ロボット工学

計測制御・
メカトロニクス

人工知能

メカトロニクスⅡ【精密知能機械プログラム】
熱力学Ⅰ
熱力学Ⅱ

熱力学演習
流体力学Ⅰ
流体力学Ⅱ

流体力学演習

熱流体
伝熱工学

熱流体ｼﾐｭﾚｰｼｮﾝ工学

ターボ機械

航空宇宙流体力学【機械物理プログラム】
機械設計

機械設計

機械設計製図Ⅰ

機械設計製図Ⅱ

機械設計演習プ ログラ ミング基礎

プログラミング
数値計算プログラミング

実践的アルゴリズム

物理学実験

ｴﾝｼﾞﾆｱﾘﾝｸﾞｽｷﾙ実習

機械システム工学実験
機械ｼｽﾃﾑ工学ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄⅠ

機械ｼｽﾃﾑ工学ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄⅡ

機械ｼｽﾃﾑ工学先端講義Ⅰ

機械ｼｽﾃﾑ工学先端講義Ⅰ

機械ｼｽﾃﾑ工学先端講義Ⅰ

機械ｼｽﾃﾑ工学先端講義Ⅰ

機械ｼｽﾃﾑ工学先端講義Ⅱ

機械ｼｽﾃﾑ工学先端講義Ⅱ

機械ｼｽﾃﾑ工学先端講義Ⅱ

機械ｼｽﾃﾑ工学先端講義Ⅱ

技術者倫理

技術者倫理

機械加工実習

実験・実習

機械ｼｽﾃﾑ工学ｾﾞﾐﾅｰﾙ

プロジェクト・
先端講義

物質化学概論，電子情報システム概論，
水環境・土木工学概論，建築・デザイ ン概論

エンジニアリング
科目

倫理 他
地球資源論

共通教育科目

共通教育必修科目

専門選択科目

専門必修科目

地球資源論★数学系科目の接続 (数学系各科目は全専門科目の基礎となるが，本チャートでは主要な接続のみを記す)*1: 解析力学，機械力学，材料力学，制御工学，流体力学，熱力学，機械システム工学実験 へ接続*2: 制御工学，流体力学 へ接続*3: 解析力学，機械力学，材料力学，制御工学，計測工学，メカトロニクスⅠ，流体力学，熱力学，機械システム工学実験 へ接続*4: 計測工学，機械システム工学実験 へ接続※これは卒業要件の履修チャートです。教職課程については後頁の「教職課程履修の手引」をご覧ください。

— 51 —

機械システム工学科■教育プログラムの決定方法
配属時期：3 年進級時に各教育プログラムに配属する。
配属方法：全員，希望どおり配属する。

■取得可能な資格・取得を目指せる資格【中学校教諭一種免許状（理科）・高等学校教諭一種免許状（理科，工業）】卒業に必要な履修単位に加え，別に定める所定の単位の履修が必要。教員免許状を取得するためには，各時期に開かれる「教職ガイダンス」に出席し，4 年次に教職免許状の交付を申請する必要がある。詳細は，後ページ「教職課程履修の手引き」を参照すること。
【博物館学芸員】
学芸員資格関連科目の履修が必要。
「博物館学芸員資格取得について」を参照すること。

■履修方法【卒業研究】
4 年次生は，4 月上旬に各研究室へ配属され卒業研究を開始する。卒業研究では学生ごとに研究テーマを与えられ，指導教員の指導のもとで長期間をかけて課題に取り組み，成果をまとめる。3 年次までの基礎的な学習内容を十分身に付けていることが重要であるが，さらに深い専門知識の習得が必要となる場合もある。また年度末には，それらの総まとめとして卒業研究発表会を実施し，研究成果をまとめる力だけでなく，プレゼンテーションの方法や討論の方法も身につける。
【実技科目】
実技科目（ここで言う「実技科目」とは，授業形態が実験，実習の科目のほか，実技が含まれた講義科目を指す）は，講義で学ぶ事柄を具体的に体得し，一層の理解を深めることを目的として実施される。
またこれら科目の多くは，卒業研究を行うための必須科目である。実技科目には，「機械システム工学
ゼミナール」，「機械加工実習」，「エンジニアリングスキル実習」，「機械システム工学実験」，
「機械設計
製図Ⅰ」
・
「同Ⅱ」
・
「機械設計演習」，「プログラミング基礎」などがあり，それぞれいくつかの班に分かれて実施される。特に実験，実習では毎回の出席とレポート提出が義務付けられており，一回でも欠席
や未提出があると単位が認定されない。詳しくは学期初めのガイダンスで説明する。
【学外特別実習等】
学外特別実習ⅠおよびⅡは，民間企業におけるインターンシップなどの研修活動に対して認定され，選択科目として卒業要件の単位数に加えることができる。
＜対象＞
機械システム工学科 1 年次～4 年次生＜単位認定までの手続き＞
1.

インターンシップ等の研修実施前に機械システム工学科学務委員に単位認定を申請する旨を連絡し，実施要綱等のコピーを提出する。

2. 活動した団体の責任者の署名等が入った実施報告書を，同学務委員に提出する。報告書の体裁は自由であるが，報告書にはタイトル，提出日，学籍番号，氏名，実施日・時間・研修内容・感想(学び)・その他を記入すること。学務委員の氏名その他の詳細については，学科の掲示板に常時掲示されているので参照すること。

— 52 —

＜単位数の目安＞
学外特別実習の実施時間は，実験・実習を基準に，45 時間(＝3 時間×15 週)を目安に 1単位とする。
【ボランティア特別実習】
ボランティア特別実習ⅠおよびⅡは，ボランティアなどの課外活動に対して単位認定される。ただし，卒業要件の単位数に加えることはできません。
詳細については，シラバスを参照のうえ，指導教員および学務委員と相談してください。

— 53 —

機械システム工学科■進路について【大学院進学】
学部卒業後，さらに深く学問を追求しようと希望する者は，大学院修士課程に進学することができる。
修士課程は，広い視野に立って精深な学識を身につけ，専攻分野における研究能力または高度の専門性を要する職業等に必要な能力を養うものである。機械システム工学分野では，以下のような選抜が行われる。選抜試験期日や選考条件等の詳細については，担任，学務係等に問い合わせること。また，工学部ホームページ，機械システム工学科ホームページも参照されたい。
工学部ホームページ：
https://www.shinshu-u.ac.jp/faculty/engineering/
機械システム工学科ホームページ：
http://www.shinshu-u.ac.jp/faculty/engineering/department/mech/
1. 推薦特別選抜・一般選抜① 推薦特別選抜「面接（口述試問）及び書類審査」により合格者を選抜する。
② 一般選抜「面接（口述試問）及び書類審査」および「英語」により合格者を選抜する。
第 1 次募集 願書受付：6 月中旬，選抜試験：７月上旬，合格発表：７月中旬
第 2 次募集 願書受付：11 月下旬，選抜試験：12 月上旬，合格発表：12 月中旬(注)第 1 次募集の合格者数によっては，第 2 次募集を行わないことがある。
2. 飛び級（学部 3 年次学生を対象とする特別選抜）
極めて優秀な者については，定められた条件を満たし，かつ試験に合格すれば学部 4 年
次の期間なしに 3 年次終了からすぐに大学院修士課程へ進学できる。研究者としての優れた資質を持つと考えられる者に早期から大学院教育を受けられる道を開くために設けられた制度である。なお，この制度で大学院に進学する場合は学部を退学しなければならないので，「学士」の学位は授与されない。
事前審査：10 月下旬
3. その他の選抜
外国人留学生を対象とする特別選抜，9 月卒業生などを対象とする 10 月入学の選抜がある。
【就職】
機械システム工学科卒業生の就職先は，機械製造業をはじめ精密機器産業，電気・電子産業など多方面にわたっており，例年 1,000 社程度の求人がある。企業などへの就職を希望する学生は就職担当教
員の指導を受けるが，企業などへの推薦に際して評価の対象となるのは，学業成績はもとより研究室での日常の研究活動やクラブ・サークルの活動状況である。入社試験や面接試問に備えて，日頃から情報収集に努め実力を養成しておくことが大切である。
なお，工学部学生の就職活動の支援・就職情報の提供，入学時からのキャリア教育を行う機関として，
平成 18 年 4 月より「就職支援室」が開設されている。詳細はホームページを参照されたい。
就職支援室ホームページ：
http://engshien.shinshu-u.ac.jp/shushoku/— 54 —

■理念
これからの産業技術社会で活躍できる柔軟な発想と創造性に富む機械系エンジニアの育成をめざしています。また，工学技術の発展の基盤となる基礎研究から，環境に配慮しつつ産業を活性化する応用研
究まで，国内外問わず活発な研究活動を展開することを目標としています。
＊環境機械プログラム：
安全で環境負荷を低減するための新しい機械材料の開発＊機械物理プログラム：
機械工学分野において見られる複雑な物理現象の解明＊精密知能機械プログラム：人や社会をサポートする精密知能機械の開発■カリキュラム・ポリシー
1. 共通教育においては，教養科目と基礎科目を通して幅広い人文・社会科学の教養ならびに国際的なコミュニケーション能力を身につける教育を行います。
2. 専門教育では，アクティブ・ラーニングを取り入れ，1 年次から継続的に実施する実習科目を通して，主体的・能動的に学修に取り組む姿勢を身につける教育を行います。学科共通科目を通して機械システム工学に関連する幅広い基礎知識を身につける教育を行います。高年次においては，
学生自ら選択したコースのカリキュラムに従い，それぞれの専門分野を中心に基本的な原理に対する理解を深め，問題解決能力と論理的な思考力を養います。
3. 最終年次は，それぞれの分野の専門知識をさらに深め，先端的な研究ならびに境界領域の研究に触れつつ，研究の方法を学ぶとともに，自由な発想と柔軟な創造力を養う教育を行います。
4. 授業において，授業目標への到達度で成績評価します。

■ディプロマ・ポリシー
1. 機械工学に関する基礎的な知識と技術を修得し，活用できる。
2. 機械工学に関する専門的な知識と技術を修得し，問題を解決する基礎的能力を身につけることができる。
3. 機械工学の枠を超えた応用分野において，機械工学的思考により課題を理解し解決することができる。
4. 未解決課題に対し，機械工学的アプローチにより課題解決に資することができる。

■養成する人材像＊環境機械プログラム：

安全で環境負荷を低減するための新しい機械材料やそれを用いた機械シ
ステムの開発を通して産業技術社会で活躍できる柔軟な発想と創造性に富む機械系エンジニア
例：航空機の設計技術者，医療用機械の設計技術者，鉄鋼関係の研究開
発技術者等＊機械物理プログラム：
機械工学分野において見られる複雑な物理現象を解明し，それを機械設計に活かすことを通して産業技術社会で活躍できる柔軟な発想と創造性に富む機械系エンジニア
例：自動車の設計技術者，航空機の設計技術者，自然エネルギー関係の研究開発技術者等＊精密知能機械プログラム：人や社会をサポートする精密知能機械の開発を通して産業技術社会で活躍できる柔軟な発想と創造性に富む機械系エンジニア
例：介護ロボットの設計技術者，産業用機械の設計技術者，安全診断技術の研究開発技術者等— 55 —

建築学科
卒業要件表

２０２３年度入学生（２３Ｔ）～ 卒業・進級に必要な 授業科目 及び 単位数 ～★専門科目の必修科目名等は，次頁「専門科目一覧表」を参照。
区

分

１年次

２年次

３年次

４年次

に修得を要する単位に修得を要する単位に修得を要する単位に修得を要する単位

内

ー

リ
テ
ラ
シ

容

単位数

内 容

内 容

単位数

単位数

1

1
1

左記の３科目から１科目（２単位）修得

2

2

1

1

アカデミック・イングリッシュ・フェイズⅠ（A）

1

アカデミック・イングリッシュ・フェイズⅡ（A）

1

クリティカル・リーディングⅠ

1

クリティカル・リーディングⅡ1

以下①～③の要件を満たした上で12単位修得①左記の３区分からそれぞれ２単位以上修得②「環境・健康」のうち「環境科学」を２単位修得【必修】③演習形式の授業を２単位履修【必修】(※1)

12

1

学術リテラシー 必修(※1)
データサイエンスリテラシー

内 容

単位数

卒業要件
単位数

必修

統計
選択

科学史
現代社会論

基
盤 健康
系

必修

必修

言 英語
語
初修外国語
共
人文・社会
通 教
養
自然・技術
教
育 系 環境・健康
科
目
言 英語
語
初修外国語

専
門
基
礎
系

(※2)

選択

必修

基礎科学

選択

(※3)

数学（微分積分学Ⅰ）

2

数学（微分積分学Ⅱ）

2

数学（線形代数学Ⅰ）

2

物理学（力学）2

化学（一般化学Ⅰ）

2

生物学（生物学Ａ）

2

生物学（生物学Ｂ）

2

地学（地学概論Ⅰ）

2

地学（地学概論Ⅱ）2

ｱｶﾃﾞﾐｯｸ･ｲﾝｸﾞﾘｯｼｭ･ﾌｪｲｽﾞⅣ

2

数学（線形代数学Ⅱ）

2

4

2

10
物理学（波動と光）

2

2

31

エンジニアリング科目
数理データサイエンス
科目
学部共通科目学科共通科目プログラム科目

6

0

7

エンジニアリング科目 4単位
学部共通科目 1単位
学科共通科目 38単位

43

選択
必修

0

プログラム科目 14単位 （配属プログラム）
選択必修科目 4単位

18

選択

0

必修

学科共通科目 7単位

計合

ｱｶﾃﾞﾐｯｸ･ｲﾝｸﾞﾘｯｼｭ･ﾌｪｲｽﾞⅢ＜外国人留学生対象科目＞

計

専
門
科
目

12

(※2)

必修

日本語・日本事情教育科目

4

２～３年次対象（選択必修科目を含む）

7
計

履修登録上限単位数

１年次38に修得を要する単位数

１年次：前期２６単位，後期２６単位— 56 —<10>

卒業研究<4年次対象
科目あり>

71

２～３年次
に修得を要する単位数77

２年次～４年次：通年４８単位

４年次に修得を要する
単位数

0

37

10

60

0

18

<0>

10
(※4)

10

88

10

125

２０２３年度入学生（２３Ｔ）

卒業要件表～ 卒業・進級に必要な 授業科目 及び 単位数 ～

２年次への
進級要件
３年次への
進級要件

４年次への
進級要件

２年次への進級関門は設けていないが，１年次の修得単位が極端に少ない場合は，松本キャンパスに引き続き在留して１年次の授業科目を履修することを勧告する。
３年次への進級関門は設けていない。

【建築学プログラム】
１～３年次に修得を要する全単位のうち，以下の全ての条件を満たしていること。
①１１０単位以上を修得（教職科目および卒業要件外となる科目の単位は含めない）②修得指定科目「建築・デザイン工学設計製図Ⅰ」「建築・デザイン工学設計製図Ⅱ」「建築設計製図Ⅰ」「建築設計製図Ⅱ」
以上４科目すべて修得【工芸デザインプログラム】
１～３年次に修得を要する全単位のうち，以下の全ての条件を満たしていること。
①１１０単位以上を修得（教職科目および卒業要件外となる科目の単位は含めない）②修得指定科目「建築・デザイン工学設計製図Ⅰ」「建築・デザイン工学設計製図Ⅱ」「工芸デザイン製図Ⅰ」「工芸デザイン製図Ⅱ」
以上４科目すべて修得※1 学術リテラシー（１単位），教養系の演習形式の科目（２単位）を，１年次に履修のうえ修得できなかった場合には，その他の基盤系，教養系の授業科目を当該単位数以上修得することにより，振り替えることができる。
※2 初修外国語（中国語・ドイツ語・フランス語・ハングル・スペイン語）を修得した場合，２単位まで教養系（人文・社会）の単位に算入することができる。なお，算入については学科の指導による。
※3 外国人留学生が，日本語・日本事情教育科目を修得した場合，教養系又は英語（基盤系又は専門基礎系）の単位に算入することができる。なお，算入については学科の指導による。
※4 他学科の授業科目（応用数学Ⅰ，応用数学Ⅱ，応用数学Ⅲ，確率・統計，解析力学，物理学実験を除く。）及び他学部の授業科目は，合わせて10単位を越えない範囲で選択科目に加えることができる。

— 57 —

建築学科

専門科目 一覧表

２０２３年度入学生（２３Ｔ）■対象学年は，変更になる可能性がある。（毎年，履修案内で要確認）■形態は，講義・演習・実験等が複合的に実施される科目もある。（シラバス要確認）
登録コード
（下2桁の
数字は履修
案内参照）

区
分

科 目 名

ー

T00013-- 技術者倫理
T00022-- 量子物理
T00032-- 宇宙思考
T00044-- 経営工学
T00054-- 現代技術論
T00063-- 特許実務概論
学部 T00073-- 環境マネジメントシステム
共 T00082-- 地域環境演習Ⅰ
通 T00092-- 地域環境演習Ⅱ
科 T00132-- ボランティア特別実習Ⅰ目
T00142-- ボランティア特別実習Ⅱ
T00153-- 航空機システム概論
T00163-- English for EngineeringT00312-- 先端産業論（エプソン工学）
T00322-- 先端産業論（ASPINA特別講義）
T00332-- 先端産業論（SHINKO半導体JISSO工学）
リ エ T90012-- 物質化学概論
ン ン T90022-- 電子情報システム概論
グジ
科 ニ T90032-- 水環境・土木工学概論
目 ア T90042-- 機械システム概論
サ 数 T80012-- データサイエンス基礎
イ理科
エ デ T80022-- データエンジニアリング基礎
目ン
スタ
T80032-- ＡＩ基礎
T50001-- 建築ゼミナール
T00512-- 応用数学Ⅰ
T00542-- 確率・統計
T50032-- 建築計画
T50042-- 日本建築史
T50053-- 保存再生論
T50062-- 建築環境工学Ⅰ
T50072-- 建築環境工学Ⅱ
T50083-- 建築設備Ⅰ
T50093-- 建築設備Ⅱ
T50102-- 建築エネルギーマネジメント
学
科 T50113-- プロダクトマネジメント論
共 T50122-- 建築構造力学Ⅰ
通 T50132-- 建築構造力学Ⅰ演習
科 T50142-- 建築構造力学Ⅱ演習
目
T50153-- 鋼構造
T50162-- 建築構造力学Ⅱ
T50173-- 鉄筋コンクリート構造
T50182-- 建築材料
T5A023-- 建築地盤工学
T5A033-- 建築構造材料実験
T5A063-- 建築耐震設計
T5B033-- 現代デザイン学
T5B043-- 現代デザイン学演習
T50191-- 設計基礎Ⅰ
T50201-- 設計基礎Ⅱ

必修 単
GPA
対象 形態 ／ 位
科目
選択 数

○
○
○
○
○
○
○
○
○
×
×
×
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

講義 必修
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
演習 選択
演習 選択
実習 選択
実習 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 選択
講義 選択
講義 選択
演習 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
演習 必修
演習 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 必修
講義 選択
実験 選択
講義 選択
講義 選択
演習 選択
講義 必修
講義 必修

1
2
2
2
2
2
2
1
1
1
1
2
2
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
1
1
2
2
2
2
2
1
2
2
1
2
2

対象学年・開講学期
１年次 ２年次 ３年次 ４年次 備 考
前 後 前 後 前 後 前 後
○ ○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
※
○
○
○
○
※
○
※
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○ ○
○ ○
○ ○
○ ○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

— 58 —

教職
教科・
66条
のみ

工
工
工
工

工

工
工
工
工
工
工
工
工
工
工
工
工
工
工
工
工
工
工
工
工
工
工・66
工

専門科目 一覧表

２０２３年度入学生（２３Ｔ）■対象学年は，変更になる可能性がある。（毎年，履修案内で要確認）■形態は，講義・演習・実験等が複合的に実施される科目もある。（シラバス要確認）

区
分

学
科
共
通
科
目

プ
ロ
グ
ラ
ム
科
目

登録コード
（下2桁の
数字は履修
案内参照）

科 目 名

T50211-- 設計基礎演習
T50222-- 建築・デザイン工学設計製図Ⅰ
T50232-- 建築・デザイン工学設計製図Ⅱ
T50244-- 卒業研究T00572-- 物理学実験
T00522-- 応用数学Ⅱ
T00533-- 応用数学Ⅲ
T00562-- 解析力学
T50322-- 建築施工
T50332-- 建築法規
T50344-- 建築・デザイン工学設計製図Ⅲ
T50352-- 学外特別講義Ⅰ
T50362-- 学外特別講義Ⅱ
T50372-- 学外特別講義Ⅲ
T50382-- 学外特別実習
T0Q019-- 生物学実験
T0Q029-- 地学実験
T5A013-- 建築環境工学実験
T5A043-- 都市計画史
T5A053-- 建築設備演習
T5A072-- 建築構法
T5A083-- 地域計画
T5A092-- 西洋建築史
T5A103-- 建築設計製図Ⅰ
T5A113-- 建築設計製図Ⅱ
T5B013-- 工芸デザイン製図Ⅰ
T5B023-- 工芸デザイン製図Ⅱ
T5B053-- インタラクションデザイン学
T5B063-- インタラクションデザイン学演習
T5B073-- 美術・デザイン史
T5B083-- プロダクトマネジメント演習
T5B093-- プロダクトコーディネイト学
T5B103-- デザイン心理

必修 単
GPA
対象 形態 ／ 位
科目
選択 数

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
×
×
×
×
×
×
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

演習 必修
演習 必修
演習 必修
演習 必修
実験 選択
講義 選必
講義 選必
講義 選必
講義 選択
講義 選択
演習 選択
講義 選択
講義 選択
講義 選択
実習 選択
実験 選択
実験 選択
実験 選必
講義 選必
演習 選必
講義 選必
講義 選必
講義 選必
演習 選必
演習 選必
演習 選必
演習 選必
講義 選必
演習 選必
講義 選必
演習 選必
講義 選必
講義 選必

1
2
2
10
1
2
2
2
2
1
2
2
2
2
1
1
1
1
2
1
2
2
2
2
2
2
2
2
1
2
1
2
2

対象学年・開講学期
１年次 ２年次 ３年次 ４年次 備 考
前 後 前 後 前 後 前 後○○○○○ ○ ○ ○ ○ ○
○
３科目の
うち
○
２科目
選択必修
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
※
○
○
○
※
○
○
○
※
○
●
○
●
○
●
○
●
○
●
○
●
○
●
○
●
○
▲
○
▲
○
▲
○
▲
○
▲
○
▲
○
▲
○
▲

教職
教科・
66条
のみ

備考欄に「●」を付した選択必修科目は建築学プログラム必修科目
備考欄に「▲」を付した選択必修科目は工芸デザインプログラム必修科目
備考欄に「※」を付した選択科目は卒業要件外（卒業・進級に必要な単位に算入することはできない）— 59 —

工
工
工

工

工
工
工
工
工
工
工
工
工
工
工
工
工
工
工
工

建築学科
２０２３年度入学生（２３Ｔ）＜履修チャート＞

４年

共通

歴史・計画系 意匠・設計系 構造・防災系 環境・設備系
建築・デザイン工学設計製図III

共通
建築施工 建築法規
歴史・計画系

３年

意匠・設計系

共通科目

卒業研究

物理学実験

建築学プログラム

工芸デザインプログラム

学部・学科

建築設計製図Ⅰ

工芸デザイン製図Ⅰ

共通科目

建築設計製図Ⅱ

工芸デザイン製図Ⅱ

都市計画史

保存再生論

地域計画

インタラクションデザイン学
インタラクションデザイン学演習

デザイン心理現代デザイン学

鉄筋コンクリート構

建築構造材料実験

建築設備Ⅰ
建築設備Ⅱ

建築環境工学実験
建築設備演習プロダクトマネジメント演習
プロダクトコーディネイト学

建築学

共通

プログラム

建築・デザイン工学設計製図Ⅰ
建築・デザイン工学設計製図Ⅱ

意匠・設計系
構造・防災系

西洋建築史

日本建築史

建築計画
建築構造力学Ⅰ 建築構造力学Ⅰ演習
建築構造力学Ⅱ 建築構造力学Ⅱ演習

建築構法

建築材料

環境・設備系

建築エネルギーマネジメント

１年

プログラム

共通教育科目
アカデミック・イングリッ
シュ・フェイズⅢ・Ⅳ

学部・学科共通科目
応用数学Ⅰ
確率・統計
物理学実験
応用数学Ⅱ
解析力学
エンジニアリング科目
物質化学概論
電子情報システム概論
水環境・土木工学概論
機械システム概論

建築環境工学Ⅰ
建築環境工学Ⅱ

共通

工芸デザイン

線形代数学Ⅱ
物理学（波動と光）建築施工 建築法規

２年

応用数学Ⅲ

建築耐震設計プロダクトマネジメント論

歴史・計画系

物理学実験

建築地盤工学

鋼構造

環境・設備系

技術者倫理

美術・デザイン史

現代デザイン学演習
構造・防災系

学部・学科

共通教育科目建築ゼミナール
設計基礎Ⅰ
設計基礎Ⅱ
設計基礎演習基盤系科目
教養系科目
専門基礎系科目※これは卒業要件の履修チャートです。教職課程については後頁の「教職課程履修の手引」をご覧ください。

— 60 —

建築学科■教育プログラムの決定方法
配属時期：２年次進級時。
配属者数：目安として建築プログラム４５名，工芸デザインプログラム１５名。
配属方法：本人の希望により決定する。極端な偏りが生じた場合は調整することがある。

■取得可能な資格・取得を目指せる資格【高等学校教諭一種免許状（工業）】卒業に必要な履修単位に加え，別に定める所定の単位の履修が必要。教員免許状を取得するためには，各時期に開かれる「教職ガイダンス」に出席し，４年次に教職免許状の交付を申請する必要がある。詳細は，後ページ「教職課程履修の手引き」を参照すること。
【博物館学芸員】
学芸員資格関連科目の履修が必要。
「博物館学芸員資格取得について」を参照すること。
【インテリアプランナー】
誰でも受験可能。
参照：公益財団法人建築技術教育普及センター http://www.jaeic.or.jp/【建築士】
１級建築士：指定科目の単位取得により，卒業後，受験資格が得られる。なお，大学院修士課程のインターンシップに関する授業を 15 単位以上修得すれば，１年の実務経験と見なされる。
２級建築士：指定科目の単位取得により，卒業後，受験資格が得られる。
木造建築士：指定科目の単位取得により，卒業後，受験資格が得られる。
なお，指定科目，インターンシップ，受験資格等の詳細は 2 年生ガイダンス時に説明される。
参照：公益財団法人建築技術教育普及センター http://www.jaeic.or.jp/■履修方法【卒業研究】
在学期間が通算して３年以上あり，かつ所定の要件（卒業要件表参照）を満たすと，４年生に進級し卒業研究が課される。４年生に進級できるかどうかの判定は３月と９月におこなわれ，その結果，進級できることになれば，それぞれ次の４月と１０月から指導教員を定めて研究室に配属され卒業研究を開始する。研究室への配属要領については３年次後期にガイダンスを行い説明する。
卒業研究の成果は，卒業論文として取りまとめる。卒論論文・卒業論文梗概を期日までに提出し，卒業研究発表会で成果を発表する。卒業研究の単位は，提出物と卒業研究発表会の結果を総合的に評価して認定される。
【実技科目】
実技科目（ここで言う「実技科目」とは，設計製図や実験，演習科目を指す）は，講義で学ぶ事柄を具体的に体得し，一層の理解を深めることを目的として実施される。
設計製図は「設計基礎Ⅰ」
・
「同Ⅱ」
・
「同演習」
，
「建築・デザイン工学設計製図Ⅰ」
・
「同Ⅱ」
・
「同Ⅲ」，
「建築設計製図Ⅰ」
・「同Ⅱ」，「工芸デザイン製図Ⅰ」
・「同Ⅱ」がある。実験は「建築環境工学実験」，— 61 —

「建築構造材料実験」がある。演習科目は「建築構造力学Ⅰ演習」
・「同Ⅱ演習」，「建築設備演習」，「現代デザイン学演習」，「インタラクションデザイン学演習」，「プロダクトマネジメント演習」がある。設
計製図と演習はすべての課題提出が義務付けられている。実験は毎回の出席とレポート提出が義務付けられている。詳しくは学期初めのガイダンスで説明する。
【学外特別実習等】
学外特別実習は，学生が学外の企業等で実習（インターンシップ）を実施した際，一定の条件を満たせば，審査の上，それを単位として認め，成績表に記録するものである。履修を希望する場合には，あらかじめクラス担任，学務委員に相談すること。
【ボランティア特別実習】
ボランティア特別実習ⅠおよびⅡは，ボランティアなどの課外活動に対して単位認定される。ただし，卒業要件の単位数に加えることはできません。
詳細については，シラバスを参照のうえ，指導教員および学務委員と相談してください。

— 62 —

建築学科■進路について【大学院進学】
学部卒業後，さらに研究を深めることを主たる目的として，大学院へ進学することができる。進学を希望する場合には，それに応じた心構えが２年次から求められる。
修士課程（修業年限 2 年）は，所定の単位数を修得し，学位論文の審査と最終試験に合格すると，修士（工学）の学位が授与される。在学中にインターンシップを主とした所定の単位数を修得した場合には，一級建築士試験受験資格の実務経験 1 年に認定される。博士課程（修業年限 3 年）は，所定の単位数を修得し，学位論文の審査と最終試験に合格すると，博士（工学または学術）の学位が授与される。
特に秀でた研究成果・成績を修めたと認められると，修業年限がそれぞれ 1 年間短縮される制度もある。
修士課程，博士課程進学のための選考方法としての一般選抜は学部共通情報を参照のこと。
【就職】
建築は，ものづくりの現場であり，総合的なプロジェクトであることを理解する必要がある。主として設計・構造・設備の分野における設計・施工に関わる総合建設業，設計事務所，メーカーなどがあり，不動産会社や鉄道会社などのデベロッパー，その他公務員や評価・研究機関など，就職先は多岐に渡る。
最近の就職活動はインターネットでのエントリーが中心となってきているが，本学科内で説明会を実施している会社も多い。業界や会社説明会は本学科の卒業生が担当する場合が多く，東京，大阪などで実施される説明会に比べて，より身近な雰囲気の中で開催されている。学生がこのような機会を利用して参加することを期待している。本学科では就職該当年度の学部生と大学院生全員に対してメール網を作成し，就職担当宛に来る会社側からの求人情報を学部生と大学院生にリアルタイムで知らせている。
One day インターンシップなどの案内も多くなり，これらの情報も伝達されている。
十分な勉学は学生の就職・将来に大きくかかわる。また，建築分野の業務は卒業してからも，勉強の継続が求められている。学部・大学院で修得する基礎知識や専門知識は将来の業務で必要とされる技術の基礎となる。大学で新しい技術の理解力・課題解決能力を涵養することにより，技術者としての長い人生の基盤が築かれる。学業成績とともに，研究室での日頃の研究活動状況は，企業側などからの評価
や，推薦に際しての評価の対象となる。こうした努力と技術へのチャレンジ・スピリッツは就職の成功の必須条件となっている。
また，昨今での建築関連分野は，日本企業の海外進出により，海外での事業展開が多くなってきている。全国で事業を行っている大手の企業などはその傾向が顕著であり，英語によるコミュニケーションの基礎力を習得することが求められている。そのためにも日本語におけるコミュニケーション力が重要であり，家族との会話や友人との会話の機会を大切にしていきたいものである。関連する企業や部署とかかわりながら仕事を進める建設業において，コミュニケーション力は就職活動にも必須である。

— 63 —

■理念
日常の身近な存在である工芸から建築，都市，地球全体までを俯瞰し，伝統や歴史的側面などをふまえた上で将来を見通して作品を作ることのできる技術者を養成します。また，時代を超えて社会に貢献できる人材を育成します。
＊建築学プログラム：

環境，空間，素材への認識を高めた建築技術に関する教育・研究＊工芸デザインプログラム：機能性と美しさを併せ持つデザイン，民家や街区の再生などの新旧統合デザインに関する教育・研究■カリキュラム・ポリシー
建築学科のカリキュラムは，当学科のディプロマ・ポリシーの下，次の項目を意識して作成されています。
1. つくりあげるものや建築が，人々の生活に不可欠であり，人々の生活を支えることを理解し，技術者倫理を養成する授業課程
２. 学生の個性を活かす指導体制
３. 基礎学力から学んだことを統合して建築および作品をつくりあげるデザイン力の養成
４. 社会人として不可欠な能力の養成
１年次では主に，豊かな教養を身につけるとともに，自然科学の基礎を学習します。また図学や製図の基礎を通して専門科目の一端に触れます。
２年次前半は学科共通科目を通じて，デザイン，構造・材料，環境・設備，歴史・計画について学びます。後半以降は「建築学」，「工芸デザイン」のいずれかの分野に軸足を置きつつ，自ら選択したカリ
キュラムにしたがって学習します。
３年次はさらに専門性が高くなりますが，学科共通科目や学部共通科目などを通じて幅広い視野の育成にも努めます。これらを通してそれぞれの専門分野を中心に基本的な原理を理解し，多様な人と文化，
歴史や自然現象についての幅広い知識とそれらを理解・解析する実践的な能力と論理的な思考力を養います。
授業において，授業目標への到達度で成績評価します。
最終年次は，それぞれの分野の専門知識をさらに深め，先端的な研究ならびに境界領域の研究に触れつつ，研究の方法を学ぶとともに，自由な発想と柔軟な創造力を養う教育を行います。

■ディプロマ・ポリシー
１. 人と関わるものづくりに必要な能力を身につけている。
２. 伝統や歴史的側面をとらえ，未来を構想する能力を身につけている。
３. 地球全体を俯瞰し，地域社会に貢献できる能力を身につけている。
４. 用・強・美をふまえた総合的なデザインの方向性を定めることができる。

■養成する人材像＊建築学プログラム：

環境・構造・計画への認識を高めた総合的な建築設計技術を通して，地域から日本そして地球全体まで，また，時代を超えて社会に貢献できる
人材
例：建築家，施工管理技術者，公務員等＊工芸デザインプログラム：地域に根ざした技術と用・強・美を併せ持つデザインを通して地域から日本そして地球全体まで，また，時代を超えて社会に貢献できる人材
例：建設会社の技術者，インテリアデザイン技術者，教員，公務員等— 64 —

学修心得Ⅲ（申合せ・教職課程履修の手引き 等）

進級に関する申合せ
９月卒業に関する申合せ
信州大学学生の懲戒に関する規程（抄）教職課程履修の手引
博物館学芸員資格取得について— 65 —

信州大学工学部，信州大学大学院総合理工学研究科修士課程工学専攻における進級に関する申合せ（趣旨）
第１ この申合せは，信州大学工学部（以下「工学部」という。），信州大学大学院総合理工学研究科修士課程工学専攻（以下「修士課程」という。）の学生の進級に関し必要な事項を定める。
２ 工学部においては，4年生への進級判定（各学科等が別に定める進級に必要な最低修得単位数等のカリ
キュラム上の条件に対する判定をいう。以下同じ。）のみ実施することとし，修士課程においては，進級判定は実施しないことを前提とする。
（進級の時期）
第２ 進級の時期は，4月1日又は10月1日とする。
（進級条件）
第３ 上位の学年への進級条件は，在籍年次に12ヶ月以上在学（休学期間及び停学期間を除く。以下同じ。）
することとする。
２ 工学部4年生への進級については，前項の在学月数を満たし，かつ，各学科が別に定める進級に必要な条件（最低修得単位数等のカリキュラム上の条件）を満たした者を対象とする。
（年度途中に進級した者のガイダンス及び履修）
第４ 年度の途中において進級した者は，学科等が行うガイダンスを受けるものとし，当該者が履修できる授業科目は，学科等の定めるところによる。
（工学部4年生への進級判定）
第５ 工学部4年生への進級判定は，学年末及び前期末に実施することとし，進級判定が可能となった直後の学務委員会に諮った後，教員会議で決定する。
２ 進級判定の対象者は，工学部3年生のうち，当該学期末時点において3年次に12ヶ月以上在学した者の
みとする。
（雑則）
第６ この申合せにより難い事案が発生した場合は，学務委員会において審議の上，決定する。
２ 進級に関する事務は，学務グループ（学務係）において処理する。
附 則（平成23年2月1日信州大学工学部代議員会決定）
１ この申合せは，平成23年2月2日から実施する。
２ この申合せ実施の際，現に工学部4年生として取り扱われている者で，卒業研究を課されていない者については，この申合せ実施日以降3年生として取り扱い，この申合せを適用するものとする。
附 則
１ この申合せは，平成28年4月1日から実施する。
２ 改正前の同申合せは，
平成28年3月31日に信州大学大学院理工学系研究科修士課程に在学する者に対して，この申合せの施行後も，なおその効力を有する。

— 66 —

信州大学工学部における9 月卒業に関する申合せ（趣 旨）
１．学部学生の 9 月卒業については，学則，工学部規程，その他の規則に定めるもののほか，この申し合わせに定めるところによる。
（卒業の時期）
２．卒業の時期は，9 月 30 日とする。
（対象となる学生）
３．卒業の対象となる学生は，前年度に卒業研究を課せられた者（4 年生）のうち，当該年度の前学期の終了時に，卒業に必要な条件を満たすことが可能な者とする。
（手 続）
４．前項に規定する学生は，5 月 31 日（年度により変更することがある）までに別紙申出書を学務係に提出する。なお，学生への周知は，掲示によるものとする。
５．学務係は，当該学生の氏名，入学年度，所属学科名及び指導教員名並びに未修得の授業科目名及び担当教員名その他必要な事項を学務委員会に通知する。
６．学務委員会は，前項の通知により，当該学生の指導教員及び未修得の授業科目の指導教員に，履修状況を確認する。
（試 験）
７．学務委員会は，前項の確認により，前学期の未修得の授業科目の試験を可能な限り早期に行えるよう配慮する。
（卒業判定）
８．卒業判定は，9 月に開催する教員会議で行う。
（その他）
９．この申合せに定めるもののほか，9 月卒業に関し必要な事項は，教授会の議を経て学部長が定める。
附則（平成元年3月14日教官会議決定）
この申合せは，平成元年4月1日から施行する。
（中略）
附則（平成13年12月17日教官会議決定）
１．この申合せは，平成14年4月1日から施行する。ただし，学務委員会及び入試委員会に係る改正については，平成14年5月1日から施行する。
２～６略
附則（平成27年2月16日教員会議決定）
この申合せは，平成27年4月1日から施行する。
附則（平成28年3月24日教員会議決定）
この申合せは，平成28年4月1日から施行する。

— 67 —

学生の懲戒【信州大学学生の懲戒に関する規程（抄）】本学の規則に違反し，または学生としての本分に反する表１のような行為は，懲戒（退学・停学・訓告）の対象となります。
対象となる行為には，アルコール飲料に関すること・自動車運転に関すること・コンピューターやネットワークに関することなどの身近な行為が原因となることもあれば，他人の自転車を勝手に乗り回すこと・鉄道で不正乗車を行うことなどの，社会的に犯罪行為とみなされるものもあります。
また，試験でのカンニング，レポート等でのコピー＆ペースト，授業出席の代返等を軽い気持ちで行うと，停学（無期または有期）や，当該学期科目の単位認定がされない（主な事例は表２参照）ことによる，最低半年から１年の進級・卒業延長もあります。特に悪質な場合は退学になります。
【表１】
懲
①
②
③
④
⑤
Ａ 学内秩序を乱す行為

⑥
⑦
⑧
⑨
⑩
⑪

戒

対

象

行

為

「国立大学法人信州大学におけるハラスメントの防止等に関する規程（平成16年国立大学法人信州大学規程第27号）」に抵触する行為
本学が実施する試験等における不正行為（詳細は，別表に掲げる事例とする。
）
飲酒を強要し，アルコール飲料の一気飲み等が原因となり死に至らしめた行為
飲酒を強要し，アルコール飲料の一気飲み等が原因となり急性アルコール中毒等の被害を与えた行為該当する懲戒の種類
退学，停学（無期又は有期）又は訓告
退学，停学（無期又は有期）又は訓告
退学又は停学(無期)退学，停学（無期又は有期）又は訓告
停学（無期又は有期）20歳未満の者と知りながら飲酒を勧める行為
又は訓告
停学（無期又は有期）20歳未満の者の飲酒行為又は訓告退学，停学（無期又は本学の教育研究又は管理運営を著しく妨げた行為有期）又は訓告
退学，停学（無期又は本学構成員に対する暴力行為，威嚇行為，拘禁行為，拘束行為等有期）又は訓告
本学が管理する建造物への不法侵入又は不正使用，若しくは占拠し 停学（無期又は有期）た行為
又は訓告
本学が管理する建造物又は器物等の損壊行為，汚損行為，不法改築 停学（無期又は有期）行為等
又は訓告「信州大学の研究活動における不正行為の防止等に関する規程（平退学，停学（無期又は成19年信州大学規程第154号）」に抵触する行為（データ捏造・改ざ有期）又は訓告んに関わる行為，論文盗用，著作権の侵害等）

Ｂ 犯罪行為⑫

反社会的団体の活動を行っており，その活動が他の学生等に影響を 退学，停学（無期又は有期）又は訓告
及ぼし本学の秩序を乱すものと認められた行為⑬

違法薬物（麻薬，大麻等）と類似の効果を持つ薬物を，正当な理由
退学，停学（無期又は（治療目的等）なく，使用，所持，譲渡，仲介若しくは入手しよう
有期）又は訓告とする行為
殺人，強盗，強制性交等，放火等の凶悪な犯罪行為又は犯罪未遂行
退学
為退学又は停学（無期又薬物犯罪行為（麻薬・大麻等の薬物使用・不法所持・売買・仲介等）
は有期）

①
②

— 68 —

③
Ｂ 犯罪行為④⑤⑥⑦①

Ｃ 交通事故・違反②

傷害，窃盗，詐欺，恐喝，賭博，住居侵入，他人を傷害するに至ら 退学又は停学（無期又ない暴力行為等の犯罪行為は有期）退学又は停学（無期又痴漢行為（覗き見，わいせつ，盗撮行為その他の迷惑行為を含む。
）
は有期）「ストーカー行為等の規制等に関する法律（平成12年法律第81号）」 退学又は停学（無期又に定める犯罪行為は有期）「児童買春，児童ポルノに係る行為等の処罰及び児童の保護等に関 退学又は停学（無期又する法律（平成11年法律第52号）」に定める犯罪行為は有期）退学又は停学（無期又コンピューター又はネットワークを用いた犯罪行為
は有期）死亡又は高度な後遺症を伴う交通事故を起こした場合で，その原因
退学
行為が無免許運転，飲酒運転，暴走運転等の悪質な場合人身事故を伴う交通事故を起こした場合で，その原因行為が無免許 退学又は停学（無期又運転，飲酒運転，暴走運転等の悪質な場合
は有期）③

無免許運転，飲酒運転，暴走運転等の悪質な交通法規違反行為

停学（無期又は有期）④

死亡又は高度な後遺症を伴う人身事故を起こした場合で，その原因行為が過失の場合後遺症等を伴う人身事故を起こした場合で，その原因行為が過失の場合

退学又は停学（無期又は有期）
停学（無期又は有期）
又は訓告

⑤

【表２】
単位認定の可否
本学が実施する試験等における不正行為の事例
当該科目

不正行為を行った学期の科目

認定しない

認定しない

認定しない

認定しないことができる

認定しないことができる

特に悪質な場合認定しないことができる

替え玉受験をすること及び替え玉受験を依頼すること。
許可されていないノートまたは参考書等を使用すること。
単位認定に係る試
験時の行為

答案を交換すること。
他の受験者の答案を見ることまたは他の受験者に答案を見せること。
試験監督者の注意または指示に従わない場
合で特に悪質と認められるもの。
その他不正な行為と認められること。
他人の著作物を盗用すること。

単位認定に係るレポート（卒業論文
等含む）の行為

実験や調査結果のデータを捏造または偽造すること。
他人が書いたレポート並びに著作物を自分のものとして提出すること。
他の学生に成り代わり授業に出席または代返等の行為を行った者並びに同行為を依頼した者。
授業の実施に係るその他不正な行為と認められること。

— 69 —

教職課程履修の手引 【 2023年度入学生(23T用)】
１

教職課程について中学校・高等学校などの教員になるためには，教育職員免許状（教員免許状）を取得することが必要である。信州大学工学部では，文部科学省の認可を受け，教員免許状取得のための教職課程を各学科に設置している。
教職課程では，学科の卒業要件を満たす他に，定められた授業科目の履修，介護等
体験・教育実習など学外での実習などがある。将来教員になるという強い意志をもつ学生のためのカリキュラムである。
（ 1） 教 員 免 許 状 の 種 類
教員免許状には普通免許状，特別免許状，臨時免許状がある。一般的な方法で取得可能なものは普通免許状であり，工学部で取得できるのもこの免許状である。また，普通免許状の中にも，専修免許状（大学院修了相当），一種免許状（大学卒業相当），二種免許状（短期大学卒業相当）の 3 つの区分があり，さらに，理科・数学・工業などの教科区分がある。
（ 2） 取 得 で き る 教 員 免 許 状 の 種 類 と 教 科工学部の各学科において取得可能な免許状の教科は次のとおりである。
学科

免許教科

物質化学科
水環境・土木工学科
機械システム工学科

電子情報システム工学科

建築学科

種類

理科

中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状

工業

高等学校教諭一種免許状

数学

中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状

情報高等学校教諭一種免許状

工業

高等学校教諭一種免許状

工業

高等学校教諭一種免許状（ 3） 教 員 免 許 状 の 取 得 方 法（ 免 許 法 第 5 条 別 表 第 1 及 び 免 許 法 施 行 規 則 第 66 条 の 6 に よ る ）教員免許状を取得するためには，卒業時に授与される学位のほかに，「基礎資格」，「教科及び教職に関する科目」にある単位を修得し，必要書類を添えて都道
府県教育委員会に申請する必要がある。
基礎資格
学士の学位を有すること

基礎資格

免 許 法 施 行 規 則 第 66 条 の 6 に 定 め る 科 目 を 修 得 し て い る こ と① 日 本 国 憲 法 (2 単 位 )② 体 育 (2 単 位 )③ 外 国 語 ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ(2 単 位 )④ 情 報 機 器 の 操 作 (2 単 位 )— 70 —

教科及び教職に関する科目【第２欄】【第３～５欄】【第６欄】

教科及び教科の指導法に関する科目

教育の基礎的理解に関する科目等

大学が独自に設定する科目

２８単位

２７単位

２４単位

２３単位

中学校教諭
一種免許状
高等学校教諭
一種免許状

４単位※介護等体験必須

１２単位（「工業」は特例有り）【第２～６欄】計

５９単位

取得科目の詳細については，後述を参考すること。

（ 4） 単 位 取 得 の た め の 履 修 例
基礎資格

1 年次
①日 本 国 憲 法

2 年次

3 年次

4 年次
採 用 試 験免 許 申 請②体 育
③外 国 語④情 報 機 器 の操 作 （ 学 科 に よ り 異 な る ）教 科 に関 する科 目 （専 門 科 目 ）【第 ２欄 】

教 科 の指 導 法 に関 する科 目【第 ３欄 】

教 育 の基 礎 的 理 解 に関 する科 目【第 ４欄 】

道 徳 ・総 合 的 な時 間 等 の指 導 法
及 び生 徒 指 導 、教 育 相 談 等 に関 する科 目

教育実習【第 ５欄 】

教職実践
演習

介護等体験実習＜注意事項＞
・教員免許状を取得するために必要な単位には，卒業に必要な単位に含まれない科目，隔年開講の科目もある。卒業に必要な単位を確認しながら履修計画を立てること。
・松本キャンパスのみ開講される科目もある。（特に【第３欄】【第４欄】）
松本キャンパスのみの講座は、できる限り１年生のうちに履修しておくこと。
・１年次から計画的に修得し，４年次の「教育実習」までに，教職実践演習以外の教職に関する科目の履修を終えておくこと。
・大学院へ進学する場合，取り残した科目を科目等履修生として修得することもできる。
・各年度の初めに教職ガイダンスを行うので必ず出席すること。

（ 5） 専 修 免 許 状 の 取 得
本学大学院では，「専修免許状」の取得が可能である。この場合，（原則）一種
免 許 状 を 学 部 に お い て 取 得 し ， 大 学 院 進 学 後 ， 指 定 の 科 目 を 24 単 位 以 上 修 得 し ，
申請することとなる。

— 71 —

（ 6） 教 員 免 許 状 の 申 請
教員として採用される場合，採用時までに教員免許状を取得しておく必要がある。
教育職員免許状は，教育職員免許法に従い，都道府県の教育委員会（免許状授与権者という）に申請することにより授与される。いずれの教育委員会から交付される免許状も，全国共通の効力を有する。

在学中（卒業時）の教員免許状申請手続き
本学部にて所定の単位を卒業時までに修得した学生を対象に，大学が免許状取得見込者の申請書類をとりまとめて，長野県教育委員会へ一括申請を行う。免許状は卒業式の当日に交付される。所定の期日（１１月頃掲示により指定）までに申請書類を提出した学生に限るので注意すること。
卒業後の教員免許状申請手続き
学部在学中に教員免許状を取得せず，卒業後に免許状を取得する場合は，以下の手続きが必要となる。
① 免許状取得に必要な単位を科目等履修生（大学院在学中を含む）により取得する。
② 必要単位が揃ったら，指定された証明書を大学に発行してもらい，申請先の都道
府県教育委員会に問い合わせた上で直接申請（個人申請）をする。個人申請は，卒業後随時，行うことが出来る。個人で申請を行う際の必要手続きについては，
申請先都道府県教育委員会の指示に従うこと。
な お ， 本 学 部 の 科 目 等 履 修 生 に 入 学 で き る の は ， 4 月 と 10 月 の み で あ り ， 本 学 部 の制度では，各月の前々月までに出願の手続をしなければならない。教育実習の科目等履修は状況によりできない場合があるため注意すること。
また，教員免許の関係法律は数年で改正されることが多く，在学時より，免許状取得のための科目や単位が増加することもあるため，可能な限り在学中に取得すること。

— 72 —

２

修得すべき科目と単位教科により，免許の取得に必要な単位・科目が異なるので注意すること。
開設年度や学期等の詳細は，「共通教育履修案内」及び「工学部履修案内（２年次以降配布）」を参照すること。

２－１

免 許 法 施 行 規 則 第 66 条 の 6 に 定 め る 科 目

次の①～④はすべての免許種において必修である。

66 条 の 6 に 定 め る
科目・単位数
科

目

2

2

2

専門科目

④情報機器
の操作

2

科目名（カッコ内は副題）

単位

対象

数

学年

1 年

人文・社会

法学・政治学（日本国憲法）

2

環境・健康

キャンパススポーツ実習 または
アウトドアスポーツ実習（ソフトボールなど）

1

健康

健康（健康科学・理論と実践）

1

言 語(1 年 次 )英 語（ ｱｶﾃﾞﾐｯｸ･ｲﾝｸﾞﾘｯｼｭ･ﾌｪｲｽﾞⅠ
ｱｶﾃﾞﾐｯｸ･ｲﾝｸﾞﾘｯｼｭ･ﾌｪｲｽﾞⅡ ）

2

1 年

物質化学科

プレゼンテーション演習

2

4 年

電子情報システム工学科

プログラミング言語Ⅰ

2

1 年

水環境・土木工学科

数値計算法

2

3 年

機械システム工学科

プログラミング基礎

2

2 年

建築学科

設計基礎Ⅰ

2

1 年

基盤系

③外国語
ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ

科目区分

単位

共通教育科目

②体育

必要

教養系

①日本国憲法左に該当する本学部の授業科目

1 年① 日 本 国 憲 法 に つ い て は ， 「 法 学 ・ 政 治 学 」 （ 日 本 国 憲 法 ） 2単 位 を 修 得 す る 。
② 体 育 は ， 「 健 康 」 （ 健 康 科 学 ・ 理 論 と 実 践 ） (卒 業 要 件 必 修 科 目 )か ら 1 単 位 ， キ ャンパススポーツ実習 またはアウトドアスポーツ実習から 1 単位（合計 2 単位）を修得する。
③外国語コミュニケーションは，基盤系（言語）のうち英語を 2 単位以上修得する。
(卒 業 要 件 必 修 科 目 )④情報機器の操作は，各学科の上記の科目を 2 単位修得する。
※ ① ～ ④ の 単 位 は ， 卒 業 に 必 要 な 単 位 に 算 入 さ れ る 。 (各 学 科 の 要 件 に よ る 。 )— 73 —

２－２

教科及び教職に関する科目【第２欄～第６欄】◆免許種共通履修科目
・【第２欄】教科及び教科の指導法に関する科目（学科・免許種別）一覧を確認
し，原則，自分の所属する学科の免許状取得に必要な科目の単位を修得する。
・取得を希望する免許状の種類に合わせて，【第２欄】内「教科に関する専門的事項」の科目区分欄の科目ごとに，それに対応する「本学部の授業科目」を修得する。
・実習等を伴う科目もあるため，１年生のうちから学研災および学研賠に加入しておく。
・必ず学期ごとにポートフォリオに取得した科目名と単位をすべて入力し，修得した単位数を確認する。学内での教員免許状申請時に単位確認のため、ポートフォリオで作成した一覧表の提出が必要です。
※過去に，確認を怠ったため、総単位数を満たしているが，区分ごとの最低修得単位の不足により，免許状が取得できない学生が発生している。
※ポートフォリオは、教職支援センターのホームページにあります。
http://kyoushoku.shinshu-u.ac.jp/kyoushoku/cms/◆教科別履修方法（１）理科｢教 科 及 び 教 職 に 関 す る 科 目 ｣を ， 最 低 必 要 単 位 数 (59 単 位 )以 上 修 得 す る 。
【 第 ２ 欄 】 内 、 教 科 の 指 導 法 は 「 理 科 指 導 法 Ⅰ (2 単 位 )・ 理 科 指 導 法 Ⅱ (2 単 位 )・
理 科 指 導 法 Ⅲ (4 単 位 ： 中 免 必 須 )」 を 修 得 す る 。
【第２欄】および【第３～５欄】において最低必要単位数を超えて修得した単位は，【第６欄】の単位として算入することができる。
（２）数学｢教 科 及 び 教 職 に 関 す る 科 目 ｣を ， 最 低 必 要 単 位 数 (59 単 位 )以 上 修 得 す る 。
【 第 ２ 欄 】 内 、 教 科 の 指 導 法 は 「 数 学 科 指 導 法 Ⅰ (2 単 位 )・ 数 学 科 指 導 法 Ⅱ (2 単
位 )・ 数 学 科 指 導 法 Ⅲ (2 単 位 ： 中 免 必 須 )・ 数 学 科 指 導 法 演 習 Ⅰ (1 単 位 ： 中 免 必須 )・ 数 学 科 指 導 法 演 習 Ⅱ (1 単 位 ： 中 免 必 須 )」 を 修 得 す る 。
【第２欄】および【第３～５欄】において最低必要単位数を超えて修得した単位は，【第６欄】の単位として算入することができる。
（３）情報｢教 科 及 び 教 職 に 関 す る 科 目 ｣を ， 最 低 必 要 単 位 数 (59 単 位 )以 上 修 得 す る 。
【 第 ２ 欄 】 内 、 教 科 の 指 導 法 は 「 情 報 科 指 導 法 (4 単 位 )」 を 修 得 す る 。
【第２欄】および【第３～５欄】において最低必要単位数を超えて修得した単位は，【第６欄】の単位として算入することができる。

— 74 —

（４）工業｢教 科 及 び 教 職 に 関 す る 科 目 ｣を ， 最 低 必 要 単 位 数 (59 単 位 )以 上 修 得 す る 。
【 第 ２ 欄 】 内 ， 教 科 の 指 導 法 は 「 工 業 科 指 導 法 (4 単 位 )」 を 修 得 す る 。
【第２欄】および【第３～５欄】において最低必要単位数を超えて修得した単位は，【第６欄】の単位として算入することができる。
※ただし，「工業」は，免許法施行規則に特例措置があり，【第２欄】内「教科 に 関 す る 専 門 的 事 項 」 （ 職 業 指 導 の ２ 単 位 は 必 修 ） を 59 単 位 以 上 と ， 「 日 本
国 憲 法 」 等 の 「 免 許 法 施 行 規 則 第 66 条 の 6 に 定 め る 科 目 」 の 単 位 を 修 得 す れ ば ，【第３～５欄】および【第６欄】を履修しなくても免許の取得が可能である。
な お ， 【 第 ３ ～ ５ 欄 】 内 科 目 を 履 修 し た 場 合 は ， 免 許 状 取 得 に 必 要 な 59 単 位 のうちに算入される。
＜免許法施行規則第五条第二項表備考第六号＞
工業の普通免許状の授与を受ける場合は、当分の間、各教科の指導法に関する科目、教諭の教育の基礎的理解に関する科目等の全部又は一部の単位は、当該免許状に係る教科に関する専門的事項に関する科目について修得することができる。

【３年次編入学生】
高等専門学校
既修得単位のうち【第２欄】内「教科に関する専門的事項」として認定される の は ， ４ ・ ５ 年 次 で 修 得 し た 科 目 の う ち 10 単 位 ま で に 制 限 さ れ て い る 。
専修学校
修得した単位は，【第２欄】内「教科に関する専門的事項」としては認定さ
れない。
短期大学
学務係へ別途相談｡
４年制大学修得した単位でも，在学していた学科が中学校の理科，高等学校の理科，数学，工業又は情報のいずれかの教員免許を取得できる課程の場合のみ，認定される。それ以外の学科で修得した単位は認定されない。

— 75 —

【第２欄】教科及び教科の指導法に関する科目（学科・免許種別）
物質化学科学生対象＜理科＞
左に該当する本学部の授業科目と教員免許用履修要件

免許法施行規則に定める科目区分

免許状の
種類
科目
区分

科目

最低
修得
単位数

中一種免
（理科）

物理学

高一種免

1

（理科）

化学

1

教
科
に
関
す
る
専
門
的
事
項

生物学

地学

物理学実験（コンピュータ活用を含む。）
化学実験（コンピュータ活用を含む。）
生物学実験（コンピュータ活用を含む。）
地学実験（コンピュータ活用を含む。）

各教科の指導法（情報通信技術の活用を含む。）【第２欄】の最低取得単位数

1

1

1

中免
８
高免
４

授業科目名

開講学科

必修

選択
必修

選択

基礎物理学Ⅰ

物質化学科

2

基礎物理学Ⅱ

物質化学科

2

統計熱力学

物質化学科

2

電磁気学

物質化学科

2

物質化学入門

物質化学科

2

量子化学

物質化学科

2

物理化学Ⅰ

物質化学科

2

物理化学Ⅱ

物質化学科

2

有機化学Ⅰ

物質化学科

2

有機化学Ⅱ

物質化学科

2

無機化学Ⅰ

物質化学科

2

無機化学Ⅱ

物質化学科

2

分析化学

物質化学科

2

高分子化学

物質化学科

2

機器分析

物質化学科

2

物理化学演習

物質化学科

1

有機化学演習

物質化学科

1

無機化学演習

物質化学科

1

分析化学演習

物質化学科

1

コロイド・界面化学

物質化学科

2

有機構造解析

物質化学科

2

コンピュータ化学演習

物質化学科

1

生物化学

物質化学科

2

生物化学演習

物質化学科

1

生物学Ａ

共通教育科目2

生物学Ｂ

共通教育科目2

地学概論Ⅰ

共通教育科目（物質化学科）

地学概論Ⅱ

共通教育科目（物質化学科）

物理学実験

物質化学科

物理化学実験

物質化学科

1
（中・高）

有機化学実験

物質化学科

1
（中・高）

無機化学実験

物質化学科

1
（中・高）

生物化学実験

物質化学科

1
（中・高）

分析化学実験

物質化学科

1（中） 1（高）

生物学実験

物質化学科

1（中） 1（高）

地学実験

物質化学科

1（中） 1（高）

2

履修方法等

いずれか１科目
選択必修

2
1（中） 1（高）高免：選択必修の4科目のうち，いずれか1
科目選択必修理科指導法Ⅰ

2

中免必修

高免必修

理科指導法Ⅱ

2

中免必修

高免必修

理科指導法Ⅲ4

中免必修

中免：28単位— 76 —

高免：24単位

【第２欄】教科及び教科の指導法に関する科目（学科・免許種別）

水環境・土木工学科学生対象＜理科＞
左に該当する本学部の授業科目と教員免許用履修要件

免許法施行規則に定める科目区分

免許状の
種類
科目
区分

科目

最低
修得
単位数

授業科目名

開講学科

必修

選択
選択
必修

中一種免

基礎水理学

水環境・土木工学科

2（理科）

基礎水理学演習水環境・土木工学科

1

高一種免

構造力学

水環境・土木工学科2

解析力学

水環境・土木工学科2

力学

共通教育科目（水環境・土木工学科）

2

波動と光

共通教育科目（水環境・土木工学科）

2

量子物理

学部共通科目2

水環境化学

水環境・土木工学科

2

水処理工学

水環境・土木工学科

生物学Ａ

共通教育科目2

共通教育科目2

環境生態学

水環境・土木工学科

2

土の力学

水環境・土木工学科

2

土の力学演習水環境・土木工学科

1

水文学

水環境・土木工学科

2

水資源計画

水環境・土木工学科

2

地圏環境学

水環境・土木工学科

地盤の力学

水環境・土木工学科

物理学実験

水環境・土木工学科

1（中） 1（高）分析化学実験

物質化学科

1（中）

生物学実験

水環境・土木工学科

1（中） 1（高）地学実験

水環境・土木工学科

1（中） 1（高）

（理科）

物理学

1

教 化学
科
に
関
す 生物学
る
専
門
的
事
項

1

地学

1

物理学実験（コンピュータ
活用を含む。）
化学実験（コンピュータ活用を含む。）
生物学実験（コンピュータ
活用を含む。）
地学実験（コンピュータ活用を含む。）

各教科の指導法（情報通信技術の活用を含む。）【第２欄】の最低取得単位数

1

1

中免
８
高免
４

生物学Ｂ

※

履修方法等

2
※「生物学Ａ」「生物学Ｂ」は両方履修しな
いと認定されない2
2
高免：選択必修の3科目のうち，いずれか1科目
選択必修

理科指導法Ⅰ

2

中免必修

高免必修

理科指導法Ⅱ

2

中免必修

高免必修

理科指導法Ⅲ4

中免必修

中免：28単位— 77 —

高免：24単位

【第２欄】教科及び教科の指導法に関する科目（学科・免許種別）

機械システム工学科学生対象＜理科＞
左に該当する本学部の授業科目と教員免許用履修要件

免許法施行規則に定める科目区分

免許状の
種類
科目
区分

科目

最低
修得
単位数

授業科目名

開講学科

必修

選択
選択
必修

中一種免

電磁気学

機械システム工学科

2

（理科）

材料力学Ⅰ

機械システム工学科

2

高一種免

流体力学Ⅰ

機械システム工学科

2

（理科）

熱力学Ⅰ

機械システム工学科

2

機械力学Ⅰ

機械システム工学科

2

機械力学Ⅱ

機械システム工学科

2

熱力学Ⅱ

機械システム工学科

2

流体力学Ⅱ

機械システム工学科

2

解析力学

機械システム工学科

2

物質化学入門

物質化学科

2

水環境化学

水環境・土木工学科

2

生物学Ａ

共通教育科目2

生物学Ｂ

共通教育科目2

地球資源論

機械システム工学科

2

物理学実験

機械システム工学科

物理化学実験

物質化学科

分析化学実験

物質化学科

1（中）

生物学実験

機械システム工学科

1（中） 1（高）地学実験

機械システム工学科

1（中） 1（高）

物理学

教
科
に
関
す
る
専 化学
門
的
事 生物学
項
地学
物理学実験（コンピュータ
活用を含む。）
化学実験（コンピュータ活用を含む。）
生物学実験（コンピュータ
活用を含む。）
地学実験（コンピュータ活用を含む。）

各教科の指導法（情報通信技術の活用を含む。）【第２欄】の最低取得単位数

1

1

1
1

1

中免
８
高免
４

1（中） 1（高）履修方法等いずれか１科目
選択必修

高免：選択必修の3科目のうち，1科目選択
1（中） 必修。

理科指導法Ⅰ

2

中免必修

高免必修

理科指導法Ⅱ

2

中免必修

高免必修

理科指導法Ⅲ4

中免必修

中免：28単位— 78 —

高免：24単位

【第２欄】教科及び教科の指導法に関する科目（学科・免許種別）

電子情報システム工学科学生対象＜数学＞
左に該当する本学部の授業科目と教員免許用履修要件

免許法施行規則に定める科目区分

免許状の
種類
科目
区分

科目

最低
修得
単位数

中一種免
代数学

（数学）

1

高一種免
（数学）
教
科
に
関
す
る
専
門
的
事
項

幾何学

1

授業科目名

必修

線形代数学Ⅱ

共通教育科目（電子情報システム工学科）

2

数理論理

電子情報システム工学科

2

情報数学

電子情報システム工学科

2

応用数学Ⅱ

電子情報システム工学科

2

応用数学Ⅰ
1

2
電子情報システム工学科

解析学

2

基礎数学

2

確率・統計
「確率論,統計学」

コンピュータ

各教科の指導法（情報通信技術の活用を含む。）【第２欄】の最低取得単位数

1

1

中免
８
高免
４

履修方法等

2

応用数学Ⅲ

解析学

選択
選択
必修

開講学科

2
電子情報システム工学科

待ち行列理論

2

数理決定論

2

コンピュータアーキテクチャ

2

インテリジェントシステム

電子情報システム工学科

2

基礎論理回路2

数学科指導法Ⅰ

2

中免必修

高免必修

数学科指導法Ⅱ

2

中免必修

高免必修

数学科指導法Ⅲ

2

中免必修

数学科指導法演習Ⅰ

1

中免必修

数学科指導法演習Ⅱ

1

中免必修

中免：28単位— 79 —

高免：24単位

【第２欄】教科及び教科の指導法に関する科目（学科・免許種別）

電子情報システム工学科学生対象＜情報＞
左に該当する本学部の授業科目と教員免許用履修要件

免許法施行規則に定める科目区分

免許状の
種類
科目
区分
高一種免

（情報）

科目

最低
修得
単位数

情報社会及び情報倫理

1

授業科目名

開講学科

情報システム実験Ⅰ

電子情報システム工学科

情報システム実験Ⅱ

必修2
2

アルゴリズムとデータ構造

2

オペレーティングシステム

教
科
に
関
す
る
専
門
的
事
項

コンピュータ及び情報処理（実習を含む。）

1

3

コンピュータ・デバイス

3

ヒューマンコンピュータインタラクション

3

プログラミング言語論

3

プログラミング言語Ⅰ

電子情報システム工学科

2

プログラミング言語Ⅱ

3

信号処理

2

組込システムⅠ3

アルゴリズム基礎

情報システム（実習を
含む。）

1

3

応用プログラミング言語

3

論理回路設計3

コンパイラ

電子情報システム工学科

データベースコンピュータネットワーク

情報通信ネットワーク（実習を含む。）

1

3
3
2

情報セキュリティ

電子情報システム工学科

分散コンピューティング

2
3

通信工学
マルチメディア表現及び技術（実習を含
む。）

1

情報と職業

1

電子情報職業論

4

情報科指導法

各教科の指導法（情報通信技術の活用を含む。）【第２欄】の最低取得単位数

選択
選択
必修

2

メディアプログラミング

電子情報システム工学科

画像処理

電子情報システム工学科

2
3
2
4

24単位

— 80 —

履修方法等

【第２欄】教科及び教科の指導法に関する科目（学科・免許種別）

物質化学科学生対象＜工業＞
左に該当する本学部の授業科目と教員免許用履修要件

免許法施行規則に定める科目区分

免許状の
種類
科目
区分

科目

最低
修得
単位数

授業科目名

開講学科

必修

電子情報システム工学科

1

高一種免

電子情報システム概論（工業）

水環境・土木工学概論

水環境・土木工学科

1

機械システム概論

機械システム工学科

1

建築・デザイン概論

建築学科

1

化学工学

物質化学科

2

教
科
に
関
す 工業の関係科目
る
専
門
的
事
項

職業指導
各教科の指導法（情報通信技術の活用を含む。）【第２欄】の最低取得単位数

1

選択
選択
必修

化学工学演習

物質化学科

1

無機材料化学

物質化学科

2

電気化学

物質化学科

2

無機材料物性

物質化学科

2

光化学

物質化学科

2

先進材料工学演習

物質化学科

1

物質化学演習

物質化学科

2

プレゼンテーション演習

物質化学科

2

触媒化学

物質化学科

2

有機合成化学

物質化学科

2

分子工学演習

物質化学科

1

生物化学工学

物質化学科

2

遺伝子工学

物質化学科

2

反応工学

物質化学科

2

酵素利用学

物質化学科

2

バイオ・プロセス工学演習

物質化学科

1

1

職業指導

学部共通科目(4)

工業科指導法

2
(4)

24単位

— 81 —

履修方法等

※特例あり

【第２欄】教科及び教科の指導法に関する科目（学科・免許種別）

電子情報システム工学科学生対象＜工業＞
左に該当する本学部の授業科目と教員免許用履修要件

免許法施行規則に定める科目区分

免許状の
種類
科目
区分

科目

最低
修得
単位数

授業科目名

開講学科

必修

高一種免

物質化学概論

物質化学科

1

（工業）

水環境・土木工学概論

水環境・土木工学科

1

機械システム概論

機械システム工学科

1

教
科
に
関
す 工業の関係科目
る
専
門
的
事
項

職業指導
各教科の指導法（情報通信技術の活用を含む。）【第２欄】の最低取得単位数

1

選択
選択
必修

建築・デザイン概論

建築学科

1

電気物理

電子情報システム工学科

2

基礎電気電子回路

電子情報システム工学科

2

電気磁気学Ⅰ

電子情報システム工学科

3

電気磁気学Ⅱ

電子情報システム工学科

3

電磁波工学

電子情報システム工学科

2

最適化

電子情報システム工学科

3

符号理論

電子情報システム工学科

2

組込システムⅡ

電子情報システム工学科

3

ソフトウェア工学

電子情報システム工学科

3

データマイニング

電子情報システム工学科

2

電気回路Ⅰ

電子情報システム工学科

3

電子物性

電子情報システム工学科

2

電気回路Ⅱ

電子情報システム工学科

3

電子回路

電子情報システム工学科

3

エレクトロニクス概論

電子情報システム工学科

2エネルギー工学概論

電子情報システム工学科

2

解析力学

電子情報システム工学科

2

形式的システムモデリング

電子情報システム工学科

2

オートマトンと言語理論

電子情報システム工学科

3

電気電子材料

電子情報システム工学科

2

半導体工学Ⅰ

電子情報システム工学科

2

自動制御

電子情報システム工学科

2

電気機器Ⅰ

電子情報システム工学科

2

半導体工学Ⅱ

電子情報システム工学科

2

電力工学Ⅰ

電子情報システム工学科

2

誘電体・磁性体工学

電子情報システム工学科

2

電気電子計測電子情報システム工学科

2

電気機器Ⅱ

電子情報システム工学科

2

パワーエレクトロニクス

電子情報システム工学科

2

LSI工学

電子情報システム工学科

2

電力工学Ⅱ

電子情報システム工学科

2

電気電子設計製図

電子情報システム工学科

2

情報理論

電子情報システム工学科

2

ディジタル通信システム

電子情報システム工学科

3

数値計算

電子情報システム工学科

3

1

職業指導

学部共通科目(4)

工業科指導法

2
(4)

24単位

— 82 —

履修方法等

※特例あり

【第２欄】教科及び教科の指導法に関する科目（学科・免許種別）

水環境・土木工学科学生対象＜工業＞
左に該当する本学部の授業科目と教員免許用履修要件

免許法施行規則に定める科目区分

免許状の
種類
科目
区分

科目

最低
修得
単位数

授業科目名

開講学科

必修

選択
選択
必修

高一種免

物質化学概論

物質化学科

1

（工業）

電子情報システム概論

電子情報システム工学科

1

機械システム概論

機械システム工学科

1

建築・デザイン概論

建築学科

1

水環境・土木工学基礎

水環境・土木工学科

2

応用水理学

水環境・土木工学科

2

構造力学演習水環境・土木工学科

1

教
科
に
関
す 工業の関係科目
る
専
門
的
事
項

職業指導
各教科の指導法（情報通信技術の活用を含む。）【第２欄】の最低取得単位数1

構造解析学

水環境・土木工学科

2

計画数理

水環境・土木工学科

2

計画数理演習水環境・土木工学科

1

空間情報学

水環境・土木工学科

2

水資源分離材料科学

水環境・土木工学科

2

水資源分離膜技術

水環境・土木工学科

2

材料基礎

水環境・土木工学科

2

水保全工学

水環境・土木工学科

2

環境デバイス科学

水環境・土木工学科

2

上下水道工学

水環境・土木工学科

2

環境材料科学

水環境・土木工学科

2

河川・海岸工学

水環境・土木工学科

2

空間情報実習水環境・土木工学科

1

土木計画学

水環境・土木工学科

2

防災システム論

水環境・土木工学科

2

地盤工学

水環境・土木工学科

2

鋼構造・橋梁工学

水環境・土木工学科

2

コンクリート工学

水環境・土木工学科

2

水環境実験

水環境・土木工学科

1

土木実験

水環境・土木工学科

1

交通工学

水環境・土木工学科

2

環境エネルギー工学基礎

水環境・土木工学科

2

都市計画

水環境・土木工学科

2

1

職業指導

学部共通科目(4)

工業科指導法

2
(4)

24単位

— 83 —

履修方法等

※特例あり

【第２欄】教科及び教科の指導法に関する科目（学科・免許種別）

機械システム工学科学生対象＜工業＞
左に該当する本学部の授業科目と教員免許用履修要件

免許法施行規則に定める科目区分

免許状の
種類
科目
区分

科目

最低
修得
単位数

授業科目名

開講学科

必修

高一種免

物質化学概論

物質化学科

1

（工業）

電子情報システム概論

電子情報システム工学科

1

水環境・土木工学概論

水環境・土木工学科

1

建築・デザイン概論

建築学科

機械システム工学ゼミナール 機械システム工学科

教科に関
す 工業の関係科目
る
専
門
的
事
項

職業指導
各教科の指導法（情報通信技術の活用を含む。）【第２欄】の最低取得単位数

1

選択
選択
必修

1
2

力学演習

機械システム工学科

1

工業数学Ⅰ

機械システム工学科

2

工業数学Ⅱ

機械システム工学科

2

制御工学Ⅰ

機械システム工学科

2

材料加工学

機械システム工学科

2

機械設計

機械システム工学科

2

計測工学

機械システム工学科

2

メカトロニクスⅠ

機械システム工学科

2

制御工学Ⅱ

機械システム工学科

2

メカトロニクスⅡ

機械システム工学科

2

材料力学演習

機械システム工学科

1

機械力学演習

機械システム工学科

1

熱力学演習

機械システム工学科

1

流体力学演習

機械システム工学科

1

制御工学演習

機械システム工学科

1

機械設計製図Ⅰ

機械システム工学科

1

機械設計製図Ⅱ

機械システム工学科

1

機械設計演習

機械システム工学科

1

機械加工実習

機械システム工学科

1

エンジニアリングスキル実習 機械システム工学科

1

機械システム工学実験

機械システム工学科

1

プログラミング基礎

機械システム工学科

2

数値計算プログラミング

機械システム工学科

2

材料強度学

機械システム工学科

2

振動解析

機械システム工学科2

塑性力学

機械システム工学科

2

固体力学基礎

機械システム工学科

2

熱流体シミュレーション工学 機械システム工学科

2

ターボ機械

機械システム工学科

2

伝熱工学

機械システム工学科

2

ロボット工学

機械システム工学科

2

人工知能

機械システム工学科

2

力学Ⅱ

機械システム工学科

2

工業材料学Ⅰ

機械システム工学科

2

工業材料学Ⅱ

機械システム工学科

2

材料力学Ⅱ

機械システム工学科

1

職業指導

学部共通科目(4)

工業科指導法

2
2
(4)

24単位

— 84 —

履修方法等

※特例あり

【第２欄】教科及び教科の指導法に関する科目（学科・免許種別）

建築学科学生対象＜工業＞
左に該当する本学部の授業科目と教員免許用履修要件

免許法施行規則に定める科目区分

免許状の
種類
科目
区分

科目

最低
修得
単位数

授業科目名

開講学科

必修

選択
選択
必修

高一種免

物質化学概論

物質化学科

（工業）

電子情報システム概論

電子情報システム工学科

1

水環境・土木工学概論

水環境・土木工学科

1

機械システム概論

機械システム工学科

1

建築ゼミナール

共通教育科目（建築学科）

2

保存再生論

建築学科

2

建築環境工学Ⅰ

建築学科

2

建築設備Ⅰ

建築学科

2

建築構造力学Ⅰ

建築学科

2

建築構造力学Ⅰ演習

建築学科

1

建築耐震設計

建築学科

2

建築構法

建築学科

2

鉄筋コンクリート構造

建築学科

2

建築材料

建築学科

2

設計基礎Ⅰ

建築学科

2

建築・デザイン工学設計製図Ⅰ 建築学科

2

建築設計製図Ⅰ

建築学科

2

建築設計製図Ⅱ

建築学科

2

建築環境工学実験

建築学科

1

建築エネルギーマネジメント 建築学科

2

建築地盤工学

建築学科

2

建築構造材料実験

建築学科

1

鋼構造

建築学科

2

都市計画史

建築学科

2

日本建築史

建築学科

2

建築計画

建築学科

2

建築設備Ⅱ

建築学科

2

建築設備演習

建築学科

1

建築構造力学Ⅱ

建築学科

2

建築環境工学Ⅱ

建築学科

2

地域計画

建築学科

2

建築構造力学Ⅱ演習

建築学科

1

西洋建築史

建築学科

2

設計基礎Ⅱ

建築学科

2

設計基礎演習

建築学科

1

工芸デザイン製図Ⅰ

建築学科

2

工芸デザイン製図Ⅱ

建築学科

2

建築・デザイン工学設計製図Ⅱ 建築学科

2

建築・デザイン工学設計製図Ⅲ 建築学科

2

現代デザイン学

建築学科

2

プロダクトマネジメント論

教
科
に
関
す
る
専
門
的
事
項

工業の関係科目

職業指導
各教科の指導法（情報通信技術の活用を含む。）【第２欄】の最低取得単位数

1

1

建築学科

2

プロダクトマネジメント演習 建築学科

1

プロダクトコーディネイト学 建築学科

2

デザイン心理建築学科

2

現代デザイン学演習

建築学科

1

インタラクションデザイン学 建築学科

2

インタラクションデザイン学演習 建築学科

1

美術・デザイン史

建築学科

1

職業指導

学部共通科目(4)

工業科指導法

2
2
(4)

24単位

— 85 —

履修方法等

※特例あり

【第３～５欄】教育の基礎的理解に関する科目等
次の表にある「左の科目に該当する本学部の授業科目」を，必要な単位数修得すること。卒業に必要な単位にならないので注意すること。
【第３～４欄】の科目の大半は松本キャンパス開講のため，できる限り1年生のうちに修得し，対象学年が「～4年」の科目であっても，教育実習・教職実践演習以外は遅くとも3年までに修得を終える。
免許法施行規則に定める科目区分等
区分

区分
必要
単位

科目

各科目に含める
必要事項

・教育の理念並びに教育に関する歴史及び思想・教職の意義及び教員の役
割・職務内容（チーム学校運営への対応を含む。）
・教育に関する社会的、制度的又は経営的事項（学校と地域との連携及び学校安全への対応を含む。）

左に該当する本学部の授業科目
授業科目名
教育学概論

必修

教職論

２

1～3年

教育の制度と経営

２

1～3年

２

1～3年

特別支援教育の理論と実
践Ⅰ
特別支援教育の理論と実
践Ⅱ

１
１
１

2～4年 不開講

２

1～4年 不開講
1～3年

・道徳の理論及び指導法

道徳教育の理論と実践

２

2～3年

・総合的な学習の時間の指導法

総合的な学習の時間の指
導法

１

2～3年

・特別活動の指導法

特別活動の理論と実践

１

2～3年

・教育の方法及び技術

教育方法論

１

2～3年

・進路指導及びキャリア教育の理論及び方法

教職実践演習1～3年

１・教育相談（カウンセリング
に関する基礎的な知識を含む。）の理論及び方法

２

1～4年

教育課程の編成法

・生徒指導の理論及び方法

学校教育と情報２

1～4年

情報通信技術を活用した教育の理論及び方法

1

1～4年

教育方法特論１

2～3年

生徒指導の理論と実践

２

2～3年

教育相談の理論と実践

２

1～3年

教育相談特論２
１

1～3年

教育実習事前・事後指導

１

3～4年

中等基礎教育実習４4年

高等学校教育実習２

4年

教職実践演習２

4年

最低修得単位数計27

高免

最低修得単位数計

23— 86 —

1単位以
上

2～4年

進路指導・キャリア教育の理論と実践

中免

備考

1～4年

・教育課程の意義及び編成の方法（カリキュラム・マネジ
メントを含む。）

道徳、総合的な学習の時間等の指導法及 ・情報通信技術を活用した教び生徒指導、 育の理論及び方法
教育相談等に関する科目

中免
５
・ 教育実習第５欄 高免
３

対象
学年
1～3年

２

障害と共生社会

中免
10
第４欄 ・
高免
８

選択

２

教育の思想と歴史教育の基礎的発達と教育
第３欄 １０ 理解に関する ・幼児、児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程
科目
発達心理学概論

・特別の支援を必要とする幼児、児童及び生徒に対する理
解

単位数

高免のみ取得する
場合履修（※2 ｢工業｣は特例有り）

【第６欄】大学が独自に設定する科目（１） 【第６欄】としてのみ開講している科目
免許法施行規則に定める科目区分等
区分

区分
必要
単位

科目

中免
4
・
第６欄
大学が独自に設定する科目
高免
12

左に該当する本学部の授業科目
単位数
選択

対象
学年

現代社会と教育問題
コミュニケーションの障
害と学習

2

1～4年

2

1～4年 定教育臨床基礎演習

1

1～4年

教育臨床応用演習

1

2～4年

教育臨床総合演習

1

2～4年

生涯学習概論2

1～4年

道徳教育の理論と実践

2

2～4年 場合履修

授業科目名

必修

備考

令和6年度以降開講未高免のみ取得する※上記授業科目は【第２欄】～【第５欄】の単位に算入することができないので注意すること。

（２）【第２欄】および【第３～５欄】については，それぞれの最低修得単位数を超えて修得した単位を【第６欄】に算入することができる。

— 87 —

３

教育実習・介護等体験について

３－１ 教育実習履修資格
教育実習を履修するためには，以下の条件を全て満たすことが必要である。
（ 1） 卒 業 後 ， 教 職 に 就 く こ と を 強 く 希 望 し て い る 者（ 2） 教 員 免 許 状 取 得 の た め に 必 要 な 単 位 を 全 て 修 得 で き る 見 込 み の 者（ 3） 卒 業 研 究 に 着 手 し て い る 者（ 4） 健 康 状 態 に 支 障 の な い 者 （ 原 則 は し か の 抗 体 検 査 が 必 須 ）３－２ 介護等体験対象者
中学校の「理科」「数学」免許状取得希望者は必修。
３－３ 介護等体験・教育実習のスケジュール
介護等体験・教育実習に参加するためには，事前指導への出席や教育実習の依頼等をすることになる。
以下に手続きの概要を示す。

学生
3年

4月

(介 ・ 実 )3 年 次 ガ イ ダ ン ス(実 ) 教 育 実 習 希 望 校 へ 申 込

5月(実 ) 教 育 実 習 希 望 校 の 内 諾 を 得 て ， 書 類 を 大 学 へ 提 出

7月(介 ) 介 護 等 体 験 事 前 指 導

8 月頃(実 ) 実 習 校 を 訪 問 す る(介 ) 介 護 等 体 験 ( ７ 日 間 ･2 月 ま で )4年

随時(実 ) 各 自 で 実 習 校 ・ 担 当 教 員 と 連 絡 を 取 り ， 実 習 の 打 ち 合 わ せ

4月(実 )4 年 次 ガ イ ダ ン ス(実 ) 教 育 実 習 事 前 指 導(実 ) 実 習 校 と 事 前 打 ち 合 わ せ

5～ 9 月(実 ) 教 育 実 習

10 月(実 ) 教 育 実 習 事 後 指 導(介 )… 介 護 等 体 験(実 )… 教 育 実 習

日程・手続等の連絡は全て掲示によるので注意すること。
教育実習についての詳細は，３・４年次の教職ガイダンスの際に説明する。ガイダ
ンスは，「教育実習事前・事後指導」の一部のため，必ず参加すること。
介護等体験についての詳細は，３年次の教職ガイダンス，介護等体験事前指導の際に説明する。

— 88 —

４

教職関係相談窓口
教職課程に関する疑問点については，下記まで相談してください。

【松本キャンパス】
教職支援センター
所在地：松本キャンパス
全学教育センター共通教育南校舎２階
ホ ー ム ペ ー ジ ： http://kyoushoku.shinshu-u.ac.jp/kyoushoku/cms/◇教職支援センター
信 州 大 学 に お け る 教 職 課 程 を 有 す る 学 部 の 教 職 教 育 の 支 援 の ために設置されています。
「 教 職 教 育 部 門 」 「 地 域 連 携 部 門 」 「 学 芸 員 ・ 理 数 系 教 員 養 成
支 援 部 門 」 の ３ 部 門 で 構 成 さ れ ， 各 学 部 で 教 員 免 許 状 取 得 を 目指す学生に様々な指導を行っています。
履 修 計 画 の 作 成 や 教 職 関 連 科 目 の 履 修 上 の 相 談 ， あ る い は 介 護
等 体 験 や 教 育 実 習 に 関 し て は 専 任 教 員 と 特 任 教 員 が 相 談 に 乗 り
ま す 。 ま た ， 教 員 採 用 試 験 対 策 で は ， 各 都 道 府 県 の 最 新 の 傾 向等をもとに個別に指導を行っています。
「 教 職 課 程 ポ ー ト フ ォ リ オ 」 に ， 学期ごとに取得した科目名と単位を入力（必須）することで，修得した単位数確認と自己課題を明確にし、無理なく教職課程を履修することができるようになります。
また， 教職支援センターのホームページには， 集中講義の日程等も掲載されますので， 定期的に確認をしましょう。

【長野工学キャンパス】
信州大学工学部
学務係窓口
所在地：長野（工学）キャンパス
Ｅ３棟１階
教職相談室
開講日時・教室等は掲示板でお知らせします。

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博物館学芸員資格取得について
博物館学芸員の資格を取得するには，学⼠の称号を与えられることに加え，下記の単位を修得しなければならない。（⼯学部では平成28年度以降の⼊学⽣に適⽤される）
１ 授業科⽬
左記に対応する本学の授業科⽬等

博物館法施⾏規則に定められた科⽬等
科⽬

単位数

授業科⽬
★印の科⽬は隔年開講

単位数

履修
年次

⽣涯学習概論2

⽣涯学習概論

2

1

博物館概論

2

博物館概論

2

1

博物館経営論2

博物館経営論★

2

2〜3

博物館資料論2

博物館資料論★

2

2〜3

博物館資料保存論

2

博物館資料保存論★

2

2〜3

博物館展⽰論2

博物館展⽰論★

2

2〜3

博物館教育論2

博物館教育論2

1

博物館情報・メディア論2

博物館情報・メディア論

2

1〜3

博物館実習Ⅰ1

3

博物館実習Ⅱ

1

4

博物館実習Ⅲ

1

4

博物館実習

3

開講キャンパス松本松本
⻑野（⼯学）
⻑野（⼯学）
⻑野（⼯学）
⻑野（⼯学）松本松本
⻑野（⼯学）
実習先
実習先「博物館実習Ⅱ」及び「博物館実習Ⅲ」は履修年次までに，これらを除く上記科⽬の単位全てが修得済みであることが必要。
２ 就職先と活躍の場〇学芸員として就職する場所
歴史博物館，⺠芸博物館，産業博物館，美術館や⽔族館，動物園等＜具体的な活動＞
資料の整理や管理，古⽂書の研究や管理，必要とあれば地⽅の歴史施設や邸宅に出向いて交渉や鑑定や研究を⾏ったり，外国出張して動植物の収集や視察も。
〇学芸員資格を持ちながらの「就職」
地⽅公務員が多い。
⽂化財保存等の専⾨的知識が⾏政職員として重宝されます。←「学芸員」の勤務場所の多様化。

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規則集
信州大学学則信州大学工学部規程
信州大学学生生活に関する通則
信州大学における掲示に関する規程
信州大学授業料等に関する規程
信州大学授業料等の免除及び徴収猶予の取扱いに関する規程
信州大学附属図書館利用規程
信州大学工学部寄宿舎若里寮規程
信州大学工学部講義室使用内規
信州大学工学部講義室使用要領
信州大学工学部体育施設内規
信州大学工学部体育施設使用要領
信州大学工学部課外活動共用施設内規
信州大学工学部課外活動共用施設使用要領※令和５年３月１日現在の規程を掲載しています。規程改正等が行われる場合がありますので，改正後の規程は，信州大学ホームページを参照してください。
http://www.shinshu-u.ac.jp/guidance/regulations/— 91 —

— 92 —

(平成 16 年 4 月 7 日信州大学学則第 1 号)

医学系

繊維学系

農学系

工学系

理学系

総合人間科学系

社会科学系

教育学系

アルプス圏フィールド科学教育研究センター

農学部

総合法律学科
数学科

経法学部 応用経済学科

農学部

繊維学部

教育学部 学校教育教員養成課程

工学部

理学部

人文学部 人文学科

医学部

繊維学部 農場(共同利用)
第 8 条の 2 前条に掲げる理学部附属湖沼高地教育研究センター及び農学部附属アルプス圏フィールド科学教育研究
センターは，他の大学等の利用に供することができるものとする。
2 前項に関し必要な事項は，別に定める。
(学科，課程又はコース)
第 9 条 学部に，次の学科又は課程を置く。

湖沼高地教育研究センター

理学部

繊維学部図書館
3 附属図書館に，大学史資料センターを置く。
(附属病院)
第 7 条 医学部に，附属の教育研究施設として，附属病院を置く。
(学部附属の教育研究施設)
第 8 条 本学に，学部附属の教育研究施設として，次の施設を置く。
教育学部 志賀自然教育研究施設，次世代型学び研究開発センター

農学部図書館

工学部図書館

医学部図書館

教育学部図書館

保健学系
2 学術研究院に関する規則は，別に定める。
(先鋭領域融合研究群)
第 5 条の 2 本学に，先鋭領域融合研究群を置く。
2 先鋭領域融合研究群に関する規則は，別に定める。
(附属図書館)第 6 条 本学に，附属図書館を置く。
2 附属図書館に，次の図書館を置く。
中央図書館

医学保健学域

理工学域

人文社会科学域(全学教育機構)
第 4 条の 2 本学に，全学教育機構を置く。
(大学院)
第 4 条の 3 本学に，大学院を置く。
2 大学院に関する学則等は，別に定める。
(学術研究院)第 5 条 本学に，教員組織として，学術研究院を置き，次の学域及び学系を置く。
人文科学系

理学部

経法学部

教育学部

第 1 章 総則(目的)第 1 条 信州大学(以下「本学」という。)は，教育基本法(平成 18 年法律第 120 号)の精神に則り，学術の中心として，広く知識を授けるとともに，深く専門の学芸を教授研究し，知的，道徳的及び応用的能力を展開させることを目的とする。
2 本学は，その目的を実現するための教育研究を行い，その成果を広く社会に提供することにより，社会の発展に寄与するものとする。
(自己点検及び自己評価)
第 2 条 本学は，その教育研究水準の向上に資するため，本学の教育及び研究，組織及び運営並びに施設及び設備の状況について自ら点検及び評価を行い，その結果を公表するものとする。
2 本学は，前項の点検及び評価の結果について，本学の職員以外の者による検証を行うものとする。
3 第 1 項の点検及び評価並びに前項の検証の実施に関する事項は，別に定める。
(教育研究活動の公表等)
第 3 条 本学は，教育研究の成果の普及及び活用の促進に資するため，その教育研究活動の状況を公表するものとする。
2 本学は，本学の教育研究活動等の状況について，刊行物への掲載その他広く周知を図ることができる方法によって，積極的に情報を提供するものとする。
第 2 章 組織(学部)
第 4 条 本学に，次の学部を置く。
人文学部

目次
第 1 章 総則(第 1 条－第 3 条)
第 2 章 組織(第 4 条－第 15 条の 4)
第 3 章 職員及び組織の長(第 16 条－第 24 条)
第 4 章 運営組織(第 25 条・第 25 条の 2)
第 5 章 学年，学期及び休業日(第 26 条－第 28 条)
第 6 章 修業年限及び在学期間(第 29 条－第 31 条)
第 7 章 入学(第 32 条－第 41 条)
第 8 章 教育課程の編成方針，履修方法等(第 42 条－第 52 条の 2)
第 9 章 卒業，学位及び教育職員免許状(第 53 条－第 56 条)
第 10 章 休学，復学，転学，留学，退学及び除籍(第 57 条－第 63 条)
第 11 章 賞罰(第 64 条・第 65 条)
第 12 章 学生寄宿舎(第 66 条・第 67 条)
第 13 章 科目等履修生(第 68 条－第 74 条)
第 14 章 研究生(第 75 条－第 80 条)
第 15 章 聴講生(第 81 条－第 86 条)
第 16 章 特別聴講学生(第 87 条－第 93 条)
第 17 章 外国人留学生(第 94 条－第 97 条)
第 18 章 授業料，入学料，検定料及び寄宿料(第 98 条－第 102 条)
第 19 章 通信教育，特別の課程及び公開講座(第 103 条－第 104 条)
第 20 章 補則(第 105 条)
附則○信州大学学則

— 93 —

農学生命科学科

建築学科

機械システム工学科

水環境・土木工学科

電子情報システム工学科

物質化学科

保健学科

医学科

理学科

教諭
養護教諭
事務職員

歴史学コース

比較言語文化コース

英米言語文化コース

附属特別支援学校(事務組織)
第 14 条 本学に，事務組織を置く。
2 事務組織に関する規程は，別に定める。
(総合健康安全センター)
第 15 条 本学に，学生及び職員の健康，安全及び衛生に関する業務を行うための施設として，総合健康安全センターを置く。
2 総合健康安全センターに関する規程は，別に定める。
第 15 条の 2 削除
(男女共同参画推進センター)
第 15 条の 3 本学に，男女が個性と能力を十分に発揮することができる職場・教育環境の実現及びワーク・ライフ・
バランスの推進に関する業務を行うための施設として，男女共同参画推進センターを置く。
2 男女共同参画推進センターに関する規程は，別に定める。
(グローバル化推進センター)

附属松本中学校

附属長野中学校

附属松本小学校

附属長野小学校

看護職員(学系長)
第 16 条の 2 各学系に，学系長を置き，その学系の教授会議構成員のうち教授の職にある者をもって充てる。
(学部長)
第 17 条 学部に，学部長を置き，学系長をもって充てる。
(学科長)
第 18 条 学部の学科に，学科長を置くことができる。
2 学科長は，その学部の教授会構成員のうち教授の職にある者をもって充てる。
3 医学部医学科長は，医学系長をもって充て，医学部保健学科長は，保健学系長をもって充てる。
第 18 条の 2 削除
(附属図書館長，図書館長及びセンター長)
第 19 条 附属図書館に，附属図書館長を置き，本学の教授をもって充てる。
2 第 6 条第 2 項に定める各図書館に，図書館長を置き，本学の教授又は准教授をもって充てる。ただし，中央図書館長については，附属図書館長が兼任するものとする。
3 第 6 条第 3 項に定める大学史資料センターに，センター長を置き，附属図書館長が兼任するものとする。
(附属病院長)第 20 条 医学部の附属病院に，病院長を置く。
2 病院長に関し必要な事項は，別に定める。
(学部附属の教育研究施設の長)第 21 条 学部附属の教育研究施設に長を置き，その学部の教授又は准教授をもって充てる。
第 22 条 削除(附属学校の長)
第 23 条 教育学部の附属学校に校長(幼稚園にあっては，園長とする。)を置き，教育学部の教授をもって充てる。
(総合健康安全センター長)
第 24 条 総合健康安全センターにセンター長を置き，本学の教授をもって充てる。
第 4 章 運営組織
(教授会)
第 25 条 各学部及び全学教育機構に，教授会を置く。

医療技術職員

技能職員

技術職員

主幹教諭

心理学・社会心理学コース

日本言語文化コース(組織の編制)第 10 条 第 4 条の学部における教育研究に携わる組織は，教育研究に係る責任の所在が明確になるように，編制するものとする。
2 前項の編制その他必要な事項は，別に定める。
(収容定員)
第 11 条 学部の学科，課程又はコースの収容定員，入学定員及び編入学定員は，別表第 1 のとおりとする。
第 12 条 削除(附属学校)
第 13 条 教育学部に，次の附属学校を置く。
附属幼稚園

教頭

文化情報論・社会学コース

副校長

副園長

助手

助教

応用生物科学科
第 9 条の 2 人文学部人文学科に，次のコースを置く。
哲学・芸術論コース

講師

化学・材料学科

准教授

教授

副学長

第 15 条の 4 本学に，グローバル戦略の企画推進の中枢として学内の総合的調整を行うとともに，国内外に向けた広報活動を展開し，国際協力連携等の促進及び共同研究を中心とする学術交流の強化に関する業務を行うための施設として，グローバル化推進センターを置く。
2 グローバル化推進センターに関する規程は，別に定める。
第 3 章 職員及び組織の長(職員の種類)第 16 条 本学に，次の職員を置く。
学長

機械・ロボット学科

繊維学部 先進繊維・感性工学科

農学部

工学部

医学部

— 94 —

後学期 10 月 1 日から翌年 3 月 31 日まで
2 前項に規定する前学期の終期及び後学期の始期は，各学部及び全学教育機構の事情により，学長が変更することができる。
(学期の分割)
第 27 条の 2 前条に規定する前学期及び後学期の期間は，各学部及び全学教育機構の事情により，当該各期間を前半期と後半期に分けることができる。
(休業日)
第 28 条 休業日は，次のとおりとする。
(1) 日曜日(2) 土曜日(3) 国民の祝日に関する法律(昭和 23 年法律第 178 号)に規定する休日(4) 春季休業(5) 夏季休業(6) 冬季休業
2 前項第 4 号から第 6 号までの休業の期間は，学長が別に定める。
3 第 1 項に定めるもののほか，学長は，臨時の休業日を定めることができる。
4 第 1 項の規定にかかわらず，第 1 項第 1 号から第 3 号までの休業日は，各学部又は全学教育機構の事情により，授業を行う日に変更することができる。
第 6 章 修業年限及び在学期間(修業年限)
第 29 条 修業年限は，4 年とする。
2 前項の規定にかかわらず，医学部医学科の修業年限は，6 年とする。
(修業年限の通算)第 30 条 第 68 条第 1 項に規定する科目等履修生又は第 103 条の 2 に規定する特別の課程を履修する者(大学(短期大学を含む。)の学生以外の者に限る。)として本学において一定の単位を修得した者が本学に入学する場合において，当該単位の修得により学部の教育課程の一部を履修したと認められるときは，第 52 条第 1 項の規定により本学に入学した後に修得したものとみなすことのできる当該単位数，その修得に要した期間その他学部が必要と認める事項を勘案して学部が定める期間を修業年限に通算することができる。ただし，その期間は，前条に定める修業年限の 2 分の 1 を超えてはならない。
(在学期間)
第 31 条 学生は，8 年(医学部医学科の学生にあっては，12 年)を超えて在学することができない。
2 前項の規定にかかわらず，第 37 条又は第 39 条の規定により入学した学生は，第 41 条により定められた在学すべ
き年数の 2 倍に相当する年数を超えて在学することができない。
第 7 章 入学
(入学の時期)
第 32 条 入学の時期は，学年又は学期の始めとする。

2 教授会は，学長が次に掲げる事項について決定を行うに当たり意見を述べるものとする。
(1) 学生の入学，卒業(2) 学位の授与(3) 前 2 号に掲げるもののほか，教育研究に関する重要な事項で，教授会の意見を聴くことが必要なものとして学長が定めるもの。
3 教授会は，前項に定めるもののほか，学長及び学部長その他の教授会が置かれる組織の長(以下この項において｢学長等｣という。)が掌る教育研究に関する事項について審議し，学長等の求めに応じ，意見を述べることができる。
4 教授会に関し必要な事項は，別に定める。
(学系教授会議)
第 25 条の 2 各学系に，教員人事マネジメント，研究マネジメント及び予算決算に関する事項を審議するため，学系
教授会議を置く。
2 学系教授会議に関し必要な事項は，別に定める。
第 5 章 学年，学期及び休業日(学年)
第 26 条 学年は，4 月 1 日に始まり，翌年 3 月 31 日に終わる。
(学期)
第 27 条 学年を次の 2 学期に分ける。
前学期 4 月 1 日から 9 月 30 日まで(入学資格)
第 33 条 入学資格者は，次の各号の一に該当する者とする。
(1) 高等学校を卒業した者(2) 中等教育学校を卒業した者(3) 通常の課程による 12 年の学校教育を修了した者(通常の課程以外の課程によりこれに相当する学校教育を修了した者を含む。)(4) 外国において学校教育における 12 年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定したもの(昭和 56 年文部省告示第 153 号)(5) 文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者(6) 専修学校の高等課程(修業年限が 3 年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。)で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者(7) 文部科学大臣の指定した者(昭和 23 年文部省告示第 47 号)(8) 高等学校卒業程度認定試験規則(平成 17 年文部科学省令第 1 号)による高等学校卒業程度認定試験に合格した者(同規則附則第 2 条による廃止前の大学入学資格検定規程(昭和 26 年文部省令第 13 号)による大学入学資格検定に合格した者を含む。)(9) 高等学校卒業程度認定審査規則（令和 4 年文部科学省令第 18 号）による高等学校卒業程度認定審査に合格した者(10) 本学において，個別の入学資格審査により，高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で，18 歳に達したもの(入学の出願)第 34 条 本学への入学を志願する者は，所定の期日までに入学願書に所定の検定料及び別に定める書類を添えて願い出なければならない。
(入学者の決定)
第 35 条 前条の入学志願者については，別に定めるところにより，選考を行う。
(入学手続及び入学許可)
第 36 条 前条の選考の結果に基づき合格の通知を受けた者は，所定の期日までに別に定める書類を提出するとともに，所定の入学料を納付しなければならない。
2 学長は，前項の入学手続を完了した者(入学料の免除又は徴収猶予を申請している者を含む。)に入学を許可する。
(編入学及び再入学)
第 37 条 次の各号の一に該当する者で，本学への入学を志願する者がある場合は，選考の上，相当年次に入学を許可することがある。
(1) 学士の学位を有する者(2) 大学を退学した者(3) 短期大学，高等専門学校，旧国立工業教員養成所又は旧国立養護教諭養成所を卒業した者(4) 外国の短期大学を卒業した者及び外国の短期大学の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって，文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を我が国において修了した者(学校教育法(昭和 22 年法律第 26 号)第 90 条第 1 項に規定する者に限る。)(5) 専修学校の専門課程を修了した者のうち学校教育法第 132 条の規定により大学に編入学することができるもの(6) 学校教育法施行規則(昭和 22 年文部省令第 11 号)附則第 7 条に定める従前の規定による学校の課程を修了又は卒業した者(7) 高等学校等の専攻科の課程を修了した者のうち学校教育法第 58 条の 2 の規定により大学に編入学することができるもの(8) 文部科学省関係構造改革特別区域法施行規則(平成 15 年文部科学省令第 17 号)第 7 条第 2 項に定める職業能力開発短期大学校において行う特定高度職業訓練を修了した者
2 各学部の第 2 年次編入学定員又は第 3 年次編入学定員に係る編入学を志願する者があるときは，選考の上，入学を許可する。
3 編入学及び再入学に関し必要な事項は，各学部において定める。
第 38 条 削除(転入学)
第 39 条 他の大学に在学している者で，本学への入学を志願する者がある場合は，選考の上，相当年次に入学を許可することがある。
2 前項に定めるもののほか，我が国において，外国の大学の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって，文部科学大臣が別に指定するものの当該課程に在学している者(学校教育— 95 —

法第 90 条第 1 項に規定する者に限る。)で，本学への入学を志願する者がある場合は，選考の上，相当年次に入学を許可することがある。
(転学部及び転学科等)
第 40 条 本学の学生で，他の学部に転学部を志願する者がある場合は，選考の上，相当年次に転学部を許可することがある。
2 転学科又は転課程を志願する者がある場合は，選考の上，これを許可することがある。
(編入学，再入学，転入学等の場合の取扱い)
第 41 条 第 37 条から前条までの規定により，入学又は転学部等を許可された者の既に履修した授業科目及び修得した単位数の取扱い並びに在学すべき年数については，各学部において定める。
第 8 章 教育課程の編成方針，履修方法等(教育課程の編成方針)
第 42 条 各学部は，本学，当該学部及び学科又は課程等の教育上の目的を達成するために必要な授業科目を自ら開設し，体系的に教育課程を編成するものとする。
2 教育課程の編成に当たっては，学部等の専攻に係る専門の学芸を教授するとともに，幅広く深い教養及び総合的な判断力を培い，豊かな人間性を涵養するよう適切に配慮するものとする。
(授業科目の区分)
第 43 条 本学で開設する授業科目は，その内容により共通教育科目及び専門科目に分ける。
(授業科目の特例)
第 43 条の 2 前条に定めるもののほか，第 94 条に定める外国人留学生及び外国人留学生以外の学生で外国において相当の期間，中等教育（中学校及び高等学校に対応する学校における教育をいう。）を受けた者のための授業科目として，日本語・日本事情教育科目を開設することができる。
(授業科目，その単位数及び履修方法)
第 44 条 授業科目，その単位数及び履修方法については，各学部において定める。ただし，共通教育科目及び日本
語・日本事情教育科目の授業科目及び単位数については，別に定める。
(授業の方法等)
第 45 条 授業は，講義，演習，実験，実習若しくは実技のいずれかにより又はこれらの併用により行うものとする。
2 前項の授業は，文部科学大臣が別に定めるところにより，多様なメディアを高度に利用して，当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。
3 第 1 項の授業は，外国において履修させることができる。前項の規定により，多様なメディアを高度に利用して，当該授業を行う教室等以外の場所で履修させる場合についても，同様とする。
4 第 1 項の授業の一部は，文部科学大臣が別に定めるところにより，校舎及び附属施設以外の場所で行うことができる。
5 卒業に必要な所定の単位数のうち，前 3 項に規定する授業の方法により修得する単位数は，60 単位を超えないものとする。
6 前項の規定にかかわらず，卒業に必要な所定の単位数が 124 単位を超える場合において，当該単位数のうち，第 1項に規定する授業の方法により 64 単位以上修得しているときは，第 2 項から第 4 項までに規定する授業の方法により修得する単位数は，60 単位を超えることができるものとする。
(単位の計算方法)
第 46 条 授業科目の単位の計算方法は，1 単位の授業科目を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし，次の基準によるものとする。
(1) 講義及び演習については，15 時間から 30 時間までの範囲で別に定める時間の授業をもって 1 単位とする。
(2) 実験，実習及び実技については，30 時間から 45 時間までの範囲で別に定める時間の授業をもって 1 単位とする。ただし，芸術等の分野における個人指導による実技の授業については，別に定める時間の授業をもって 1単位とすることができる。
2 一の授業科目について，講義，演習，実験，実習又は実技のうち 2 以上の方法の併用により行う場合については，
その組み合わせに応じ，前項各号に規定する基準により，別に定める時間の授業をもって 1 単位とする。
3 前 2 項の規定にかかわらず，卒業論文の作成に関する特別研究等の授業科目を設定する場合において，これらの学修の成果を評価して単位を与えることが適切と認められるときは，各学部において単位数を定めることができる。
(単位の授与)第 47 条 授業科目を履修し，その試験に合格した者には，所定の単位を授与する。ただし，前条第 3 項に規定する授業科目については，適切な方法により学修の成果を評価して単位を与えることができる。
(成績評価基準等の明示等)
第 47 条の 2 本学は，学生に対して，授業の方法及び内容並びに 1 年間の計画をあらかじめ明示するものとする。

2 本学は，学修の成果に係る評価及び卒業の認定に当たっては，客観性及び厳格性を確保するため，学生に対してその基準をあらかじめ明示するとともに，当該基準に従って適切に行うものとする。
(成績の評価)第 48 条 授業科目の試験の成績は，秀，優，良，可及び不可の 5 種の評語をもって表し，秀，優，良及び可を合格とする。ただし，必要と認める場合は，合格及び不合格の評語を用いることができる。
(他の学部の授業科目の履修等)
第 49 条 学生は，他の学部の授業科目を履修し，又は聴講することができる。
2 前項の規定により他の学部が開設する専門科目を履修した場合は，12 単位を超えない範囲で本学の卒業に必要な単位に算入することができる。
3 他の学部における授業科目の履修等に関し必要な事項は，各学部において定める。
(他の大学等における授業科目の履修)
第 50 条 学部において教育上有益と認めるときは，他の大学又は短期大学(以下「他大学等」という。)との協議に基づき，学生が当該他大学等の授業科目を履修することを認めることができる。
2 前項の規定により他大学等において履修した授業科目について修得した単位は，60 単位を超えない範囲で，本学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
3 前項の規定は，学部において教育上有益と認めるときは，第 57 条第 1 項に規定する休学により学生が外国の大学
又は短期大学(これに相当する教育研究機関を含む。以下「外国の大学等」という。)において履修した授業科目について修得した単位について準用する。
4 第 2 項の規定は，学部において教育上有益と認めるときは，学生が外国の大学等が行う通信教育における授業科
目を我が国において履修して修得した単位及び学生が外国の大学等の教育課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって，文部科学大臣が別に指定するものの当該教育課程における授業科目を我が国において履修して修得した単位について準用する。
5 第 1 項の規定により他大学等において授業科目を履修した期間は，本学の在学期間に算入する。
6 他大学等及び外国の大学等における授業科目の履修に関し必要な事項は，各学部において定める。
(大学以外の教育施設等における学修)第 51 条 学部において教育上有益と認めるときは，学生の行う短期大学又は高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が定める学修(平成 3 年文部省告示第 68 号)を，本学における授業科目の履修とみなし，単位を与えることができる。
2 前項の規定により与えることができる単位数は，前条第 2 項から第 4 項まで並びに第 61 条第 2 項の規定により本
学において修得したものとみなす単位数と合わせて 60 単位を超えないものとする。
3 第 1 項に規定する大学以外の教育施設等における学修に関し必要な事項は，各学部において定める。
(入学前の既修得単位の取扱い)
第 52 条 学部において教育上有益と認めるときは，学生が入学前に大学又は短期大学(外国の大学等を含む。)において履修した授業科目について修得した単位(科目等履修生及び特別の課程を履修する者として修得した単位を含む。)を，本学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
2 学部において教育上有益と認めるときは，学生が入学前に行った前条第 1 項に規定する学修を，本学における授業科目の履修とみなし，単位を与えることができる。
3 前 2 項の規定により，修得したものとみなし，又は与えることのできる単位数は，編入学，転入学等の場合を除
き，本学において修得した単位以外のものについては，第 50 条第 2 項及び第 3 項並びに第 61 条第 2 項の規定により修得したものとみなす単位数並びに前条第 2 項の規定により与えることのできる単位数と合わせて 60 単位を超えないものとする。
4 入学前の既修得単位の取扱いに関し必要な事項は，各学部において定める。
(教育課程の計画的特例履修)
第 52 条の 2 各学部は，本学と外国の大学等との間において締結した交流協定(学部間交流協定及びこれに準ずるものを含む。以下「交流協定」という。)に基づく留学により，第 29 条に定める修業年限を超えて一定の期間にわた
り計画的に教育課程を履修することを希望する旨を学生が申し出たときは，その計画的な履修を認めることができる。
2 前項による計画的な教育課程の修業年限は，第 31 条に定める在学期間を超えることはできない。
第 9 章 卒業，学位及び教育職員免許状(卒業)
第 53 条 本学に，第 29 条に定める修業年限(第 41 条の規定により，在学すべき年数を定められた者は，当該年数)以上在学し，学部において定める授業科目を履修し，所定の単位数を修得した者については，学長が卒業を認定する。

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(早期卒業)
第 53 条の 2 前条の規定にかかわらず，本学に 3 年以上在学した者(医学部医学科に在学する者を除く。)が，卒業要件として修得すべき単位を優秀な成績で修得したと認められる場合は，各学部規程に定めるところにより，学長
は，学校教育法第 89 条に規定する卒業を認めることができる。
2 前項に規定する卒業の認定に関し必要な事項は，各学部規程その他の関係規則等において定める。
(学位の授与)第 54 条 本学を卒業した者に対し，学士の学位を授与する。
(学位規程)
第 55 条 学位に関し必要な事項は，信州大学学位規程(平成 16 年信州大学規程第 19 号)において定める。
(教育職員免許状授与の所要資格)
第 56 条 教育職員の免許状授与の所要資格を取得しようとする者は，教育職員免許法(昭和 24 年法律第 147 号)に定める所要の単位を修得しなければならない。
2 本学において，教育職員免許法に規定する所定の単位を修得した者が取得できる教育職員免許状の種類は，別表第 2 に掲げるとおりとする。
第 10 章 休学，復学，転学，留学，退学及び除籍(休学)
第 57 条 疾病その他の理由により引き続き 3 月以上修学することができない者は，医師の診断書又は理由書を添えて所属する学部の長に願い出て，その許可を得て休学することができる。
2 休学期間は，引き続き 1 年を超えることができない。ただし，特別の事情がある場合には，1 年を超えて許可することができる。
3 休学期間は通算して，4 年(医学部医学科にあっては，6 年)を超えることはできない。
(休学期間の取扱い)
第 58 条 前条に定める休学期間は，第 31 条の在学期間に算入しない。
(復学)
第 59 条 休学期間が満了した学生は，復学しなければならない。
2 休学期間中にその理由が消滅した場合は，所属する学部の長の許可を得て復学することができる。
3 疾病により休学した者が復学を願い出るときは，医師の診断書を添付しなければならない。
(転学)第 60 条 他の大学へ転学しようとするときは，所定の手続により願い出て，学長の許可を受けなければならない。
(留学)
第 61 条 学部において教育上有益と認めるときは，外国の大学等との協議に基づき，学生が当該外国の大学等に留学することを認めることができる。
2 第 50 条第 2 項及び第 5 項の規定は，前項の規定により外国の大学等へ留学する場合に準用する。
3 留学に関し必要な事項は，各学部において定める。
(退学)
第 62 条 退学しようとする者は，理由を付して所定の手続により願い出て，学長の許可を受けなければならない。
(除籍)
第 63 条 次の各号の一に該当する者は，学長が除籍する。
(1) 授業料の納付期限を経過し，督促してもなお納付しない者(2) 疾病その他の理由により成業の見込みがないと認められる者(3) 第 31 条に定める在学期間を超えて，なお所定の課程を修了できない者(4) 第 57 条第 3 項に定める休学期間を超えて，なお就学できない者(5) 入学料の免除又は徴収猶予を申請した者のうち，免除若しくは徴収猶予が許可されなかった者又はその一部の免除を許可された者で，その納付すべき入学料を所定の期日までに納付しないもの(6) 入学料の徴収猶予を許可された者で，その納付すべき入学料を所定の期日までに納付しないもの
第 11 章 賞罰(表彰)
第 64 条 学生として表彰に価する行為があった者は，学部長の推薦により，学長が表彰することができる。
(懲戒)第 65 条 本学の規則に違反し，又は学生としての本分に反する行為をした者は，学部長の申請により国立大学法人
信州大学教育研究評議会(以下「教育研究評議会」という。)の議を経て，学長が懲戒を行う。
2 前項の懲戒の種類は，退学，停学及び訓告とする。
3 学生の懲戒に係る手続き等に関し必要な事項は，別に定める。

第 12 章 学生寄宿舎(学生寄宿舎)第 66 条 本学に，学生寄宿舎を置く。
(入舎の手続)第 67 条 学生寄宿舎に入舎を希望する者は，所定の手続により当該寄宿舎を管理する学部長等に願い出て許可を受けなければならない。
2 入舎を許可された者は，別に定める学生寄宿舎に関する規程に従わなければならない。
第 13 章 科目等履修生(科目等履修生)
第 68 条 本学の学生以外の者で，本学が開設する一又は複数の授業科目を履修し，単位を取得しようとする者がある場合は，選考の上，科目等履修生として入学を許可することがある。
2 科目等履修生の入学の時期は，原則として毎学期の始めとする。
(出願手続)
第 69 条 科目等履修生として入学を志願する者は，必要書類を提出するとともに，検定料を納めなければならない。
(入学許可)
第 70 条 科目等履修生として選考に合格し，入学料を納めた者に対し，入学を許可する。
(授業料)
第 71 条 科目等履修生は，履修しようとする授業科目の単位数に応じた額の授業料を入学と同時に納めなければならない。
(単位の授与)第 72 条 科目等履修生が履修した授業科目については，試験の上，単位を与える。
(単位修得証明書)
第 73 条 科目等履修生には，その履修した授業科目について，別に定めるところにより，単位修得証明書を交付する。
(科目等履修生への規定の準用)
第 74 条 本章に定めるもののほか，科目等履修生については，本学の学生に関する規定を準用する。
第 14 章 研究生(研究生)
第 75 条 本学において，特定の専門事項について研究することを志願する者があるときは，当該学部又は全学教育
機構の教育研究に支障のない場合に限り，選考の上，研究生として入学を許可することがある。
2 在学期間は，2 年以内とし，さらに研究を続けようとする場合には，延期を願い出て許可を受けなければならない。
(出願資格)
第 76 条 研究生として志願することのできる者は，大学を卒業した者又は本学においてこれと同等以上の学力があると認めた者とする。
(出願手続)
第 77 条 研究生として入学を志願する者は，必要書類を提出するとともに，検定料を納めなければならない。
(入学許可)
第 78 条 研究生として選考に合格し，入学料を納めた者に対し，入学を許可する。
(授業料)
第 79 条 研究生は，所定の授業料を別に定めるところにより納めなければならない。
(研究生への規定の準用)
第 80 条 本章に定めるもののほか，研究生については，本学の学生に関する規定を準用する。
第 15 章 聴講生(聴講生)
第 81 条 本学において特定の授業科目を聴講することを志願する者があるときは，当該学部又は全学教育機構の教育研究に支障のない場合に限り，選考の上，聴講生として入学を許可することがある。
2 聴講生の入学の時期は，原則として毎学期の始めとする。
(出願手続)
第 82 条 聴講生として入学を志願する者は，必要書類を提出するとともに，検定料を納めなければならない。
(入学許可)
第 83 条 聴講生として選考に合格し，入学料を納めた者に対し，入学を許可する。
(授業料)
第 84 条 聴講生は，履修しようとする授業科目の単位数に応じた額の授業料を入学と同時に納めなければならない。

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(聴講証明書)第 85 条 聴講生が聴講した授業科目については，別に定めるところにより，聴講証明書を交付する。
(聴講生への規定の準用)
第 86 条 本章に定めるもののほか，聴講生については，本学の学生に関する規定を準用する。
第 16 章 特別聴講学生(特別聴講学生)
第 87 条 他大学等(外国の大学等及び高等専門学校を含む。以下この条において同じ。)の学生で，本学において授業科目を履修することを志願する者があるときは，当該他大学等との協議に基づき，特別聴講学生として入学を許可することがある。
(入学の時期)
第 88 条 特別聴講学生の入学の時期は，原則として毎学期の始めとする。
2 前項の規定にかかわらず，当該学生が外国の大学等に在学中の学生で，特別の事情がある場合の受入れ時期は，各学部又は全学教育機構においてその都度定めることができる。
(検定料及び入学料)
第 89 条 特別聴講学生の検定料及び入学料は，徴収しない。
(授業料)
第 90 条 特別聴講学生の授業料の額は，聴講生の額と同額とし，履修しようとする授業科目の単位数に応じた額を入学と同時に納めなければならない。
(授業料の不徴収)
第 91 条 前条の規定にかかわらず，次の各号の一に該当する者を特別聴講学生として受け入れる場合の授業料は，徴収しない。
(1) 国立大学(国立大学法人法(平成 15 年法律第 112 号)に基づき設置される大学及び短期大学をいう。)又は国立
高等専門学校(独立行政法人国立高等専門学校機構法(平成 15 年法律第 113 号)に基づき設置される高等専門学校をいう。)の学生(2) 大学間相互単位互換協定(授業料の相互不徴収が規定されているものに限る。)に基づき受け入れる公立又は私立の大学(短期大学及び高等専門学校を含む。)の学生(3) 学部間相互単位互換協定(授業料の相互不徴収について，あらかじめ教育研究評議会の議を経て学長が認めたものに限る。)に基づき受け入れる公立又は私立の大学の学生(特別聴講学生への規定の準用)
第 92 条 本章に定めるもののほか，特別聴講学生については，本学の学生に関する規定を準用する。
(特別聴講学生に関する細目)
第 93 条 特別聴講学生に関し必要な事項は，各学部及び全学教育機構において定める。
第 17 章 外国人留学生(外国人留学生)
第 94 条 外国人で，我が国において教育を受ける目的をもって入国し，本学に入学を志願する者があるときは，選考の上，外国人留学生として入学を許可することができる。
第 95 条 削除(協定留学生の授業料等の不徴収)
第 96 条 交流協定(授業料等の不徴収が規定されているものに限る。)に基づく外国人留学生に係る授業料，入学料
及び検定料は，徴収しない。
(外国人留学生への規定の適用)
第 97 条 本章に定めるもののほか，外国人留学生については，本学の学生の規定を適用する。
第 18 章 授業料，入学料，検定料及び寄宿料(授業料等の徴収方法)
第 98 条 授業料，入学料，検定料及び寄宿料の額並びに徴収方法は，別に定める。
(退学等の場合の授業料)
第 99 条 退学若しくは転学する者又は退学を命ぜられた者は，その期の授業料を納付しなければならない。
2 停学を命ぜられた者は，その期間中の授業料を納付しなければならない。
3 授業料，入学料，検定料及び寄宿料の徴収に関し必要な事項は，別に定める。
(授業料，入学料及び寄宿料の免除及び徴収猶予)
第 100 条 経済的理由によって納付が困難であり，かつ，学業優秀と認める場合又はその他やむを得ない事情があると認められる場合は，授業料，入学料及び寄宿料の全部若しくは一部を免除し，又は徴収を猶予することがある。
2 大学等における修学の支援に関する法律(令和元年法律第 8 号)第 4 条に規定する学資支給金の支給を受ける者については，授業料及び入学料の全部若しくは一部を免除し，又は徴収を猶予することがある。

附 則
1 この学則は，平成 16 年 4 月 7 日から施行し，平成 16 年 4 月 1 日から適用する。ただし，第 38 条第 5 項の規定は，
平成 17 年 4 月 1 日から施行する。
2 経済学部経済学科の平成 16 年度及び平成 17 年度における収容定員は，別表第 1 収容定員表の規定にかかわらず，
附則別表第 1 のとおりとする。
3 医学部医学科の平成 16 年度における収容定員は，別表第 1 収容定員表の規定にかかわらず，附則別表第 2 のとおりとする。
4 医学部保健学科の平成 16 年度及び平成 17 年度における収容定員は，別表第 1 収容定員表の規定にかかわらず，
附則別表第 3 のとおりとする。
5 廃止前の国立学校設置法(昭和 24 年法律第 150 号)に基づき設置された信州大学(以下「旧大学」という。)の信州大学学則等を廃止する規程(平成 16 年信州大学規程第 437 号)に基づき廃止する信州大学学則(平成 7 年信州大学規程第 261 号。以下「旧学則」という。)の規定により，旧大学に入学した学生が在学しなくなる日までの間，存続するとされた旧大学の学科及び課程に関する旧学則の規定は，当該学生が国立大学法人法(平成 15 年法律第 112

3 前 2 項に定めるもののほか，学業及び人物共に特に優秀と認められる場合は，後期分の授業料の全部若しくは一部を免除することがある。
4 授業料，入学料及び寄宿料の免除及び徴収の猶予に関し必要な事項は，別に定める。
(既納の授業料等)
第 101 条 納付した授業料，入学料，検定料及び寄宿料は，返還しない。
2 前項の規定にかかわらず，次の各号の一に該当する場合には，納付した者の申出により，当該各号に定める額を返還する。
(1) 入学を志願したときに納付した検定料であって，2 段階選抜による第 1 段階目の選抜で不合格になった者の第 2 段階目の選抜に係る検定料相当額(2) 入学を志願したときに検定料を納付した者が，出願受付後，大学入学共通テストの受験科目の不足等により出願の資格がないことが判明した場合は，前号の規定に準ずる検定料相当額(3) 入学を許可されたときに納付した授業料であって，3 月 31 日までに入学を辞退した場合における当該授業料相当額(4) 前期分授業料徴収の際，後期分授業料を併せて納付した者が，前期中に退学した場合における後期分授業料相当額(5) 前期分授業料徴収の際，後期分授業料を併せて納付した者が，11 月 1 日以前に休学を開始した場合における休学を開始する月の翌月(休学を開始する日が月の初日のときは，休学を開始する日の属する月)以降の授業料相当額(前期分授業料相当額を除く。)(6) 前期分授業料徴収の際，後期分授業料を併せて納付した者が，前条第 2 項の規定に基づき後期分授業料の全部を免除された場合における当該免除された後期分授業料相当額
3 第 1 項の規定にかかわらず，第 100 条第 2 項に該当し入学料が免除された場合にあっては，当該入学料免除相当額を返還する。
(科目等履修生，研究生等の授業料等)
第 102 条 科目等履修生，研究生及び聴講生の授業料，入学料及び検定料の額は，別に定める額とする。
第 19 章 通信教育，特別の課程及び公開講座(通信教育)
第 103 条 本学は，別に定めるところにより，通信による教育を行うことができる。
(特別の課程)第 103 条の 2 本学は，本学の学生以外の者を対象とした特別の課程(以下「特別の課程」という。)を編成し，これを修了した者に対し，修了の事実を証する証明書を交付することができる。
2 本学は，各学部及び全学教育機構が編成する特別の課程の履修生に対し，単位を与えることができる。
3 特別の課程に関し必要な事項は，別に定める。
(公開講座)
第 104 条 本学は，社会人の教養を高め文化の向上に資するため，公開講座を開設することができる。
2 前項に定めるもののほか，教育職員免許法施行規則(昭和 29 年文部省令第 26 号)の定めるところにより公開講座を開設することができる。
3 公開講座の実施その他に関し必要な事項は，公開講座を実施する学部等が別に定める。
第 20 章 補則(規程等への委任)
第 105 条 この学則に定めるもののほか，本学の組織，管理及び運営の細目その他本学に関し必要な事項は，別に定める。

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経済学科

580(40)560(40)平成 17 年度

収容定員

平成 16 年度

医学科

収容定員

590(15)平成 16 年度

保健学科

74

36

36

理学療法学専攻

作業療法学専攻

220(10)56( 2)

56( 2)

114( 3)

経済システム法学科

290(20)平成 17 年度

280(20)平成 18 年度

収 容 定 員この学則は，平成 18 年 2 月 16 日から施行する。

附 則(平成 18 年 2 月 16 日平成 17 年度学則第 2 号)

注： 収容定員欄の括弧書は，第 3 年次編入分で，内数である。

経済学部

区分

附則別表(附則第 2 項関係)

270(20)平成 19 年度

1 この学則は，平成 17 年 4 月 1 日から施行する。
2 経済学部経済システム法学科の平成 17 年度から平成 19 年度までにおける収容定員は，別表第 1 収容定員表の規定にかかわらず，附則別表のとおりとする。

附 則(平成 17 年 3 月 17 日平成 16 年度学則第 4 号)

この学則は，平成 16 年 9 月 16 日から施行し，平成 16 年 4 月 1 日から適用する。

附 則(平成 16 年 9 月 16 日平成 16 年度学則第 3 号)

この学則は，平成 16 年 4 月 22 日から施行し，平成 16 年 4 月 1 日から適用する。

附 則(平成 16 年 4 月 22 日平成 16 年度学則第 1 号)

注： 収容定員欄の括弧書は，第 3 年次編入分で，内数である。

医学部

140

検査技術科学専攻

平成 17 年度

収 容 定 員平成 16 年度

看護学専攻

区分

附則別表第 3(附則第 4 項関係)

注： 収容定員欄の括弧書は，第 3 年次編入分で，内数である。

医学部

区分

附則別表第 2(附則第 3 項関係)

注： 収容定員欄の括弧書は，第 3 年次編入分で，内数である。

経済学部

区分

附則別表第 1(附則第 2 項関係)

号)に基づき国立大学法人信州大学が設置する信州大学(以下「新大学」という。)に在学しなくなる日までの間，
平成 16 年 4 月 1 日以後も，なおその効力を有する。
6 旧学則の規定により，旧大学に入学した学生が取得できる教育職員の免許状の種類に関する旧学則の規定は，別表第 2 教育職員免許状の種類の規定にかかわらず，当該学生が新大学に在学しなくなる日までの間，平成 16 年 4
月 1 日以後も，当該学生に対して，なおその効力を有する。
附 則(平成 18 年 3 月 16 日平成 17 年度学則第 4 号)

1 この学則は，平成 20 年 4 月 1 日から施行する。
2 平成 20 年 3 月 31 日に教育学部学校教育教員養成課程及び養護学校教員養成課程に在学する者の，取得できる教育職員の免許状の種類は，この学則による改正後の別表第 2 の規定にかかわらず，なお従前の例とする。
3 医学部医学科の平成 20 年度から平成 24 年度までにおける収容定員は，別表第 1 収容定員表の規定にかかわらず，
附則別表第 1 のとおりとする。
4 平成 20 年 3 月 31 日に置かれている工学部社会開発工学科は，この学則による改正後の規定にかかわらず，同日に当該学科に在学する者が当該学科に在学しなくなるまでの間，存続するものとする。この場合において，当該学科の平成 20 年度から平成 22 年度までにおける収容定員は，附則別表 2 のとおりとし，当該学科に在学する学生が取得できる教育職員の免許状の種類は，なお従前の例による。
5 工学部の平成 20 年度から平成 22 年度までにおける収容定員は，別表第 1 収容定員表の規定にかかわらず，附則
別表第 3 のとおりとする。
6 平成 20 年 3 月 31 日に置かれている繊維学部応用生物科学科，繊維システム工学科，素材開発化学科，機能機械学科，精密素材工学科，機能高分子学科及び感性工学科は，この学則による改正後の規定にかかわらず，同日に当該学科に在学する者が当該学科に在学しなくなるまでの間，存続するものとする。この場合において，当該学科の平成 20 年度から平成 22 年度までにおける収容定員は，附則別表 4 のとおりとし，当該学科に在学する学生が取得できる教育職員の免許状の種類は，なお従前の例による。
7 繊維学部先進繊維工学課程，機能機械学課程，感性工学課程，応用化学課程，材料化学工学課程，機能高分子学課程，バイオエンジニアリング課程，生物機能科学課程及び生物資源・環境科学課程の平成 20 年度から平成 22 年度までにおける収容定員は，別表第 1 収容定員表の規定にかかわらず，附則別表第 5 のとおりとする。

附 則(平成 20 年 3 月 19 日平成 19 年度学則第 5 号)

この学則は，平成 20 年 1 月 17 日から施行する。

附 則(平成 20 年 1 月 17 日平成 19 年度学則第 4 号)

この学則は，平成 19 年 12 月 26 日から施行する。

附 則(平成 19 年 12 月 26 日平成 19 年度学則第 2 号)

この学則は，平成 19 年 7 月 6 日から施行する。

附 則(平成 19 年 7 月 6 日平成 19 年度学則第 1 号)

1 この学則は，平成 19 年 4 月 1 日から施行する。
2 平成 19 年 3 月 31 日に在学する者については，この学則による改正後の規定にかかわらず，なお従前の例による。
ただし，この学則による改正後の別表第 2 教育職員免許状の種類の項中養護学校教諭一種免許状を特別支援学校
教諭一種免許状に改める規定については，この限りでない。

附 則(平成 19 年 3 月 19 日平成 18 年度学則第 6 号)

この学則は，平成 19 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(平成 18 年 12 月 21 日平成 18 年度学則第 3 号)

この学則は，平成 18 年 10 月 19 日から施行する。

附 則(平成 18 年 10 月 19 日平成 18 年度学則第 2 号)

この学則は，平成 18 年 7 月 20 日から施行する。

附 則(平成 18 年 7 月 20 日平成 18 年度学則第 1 号)

1 この学則は，平成 18 年 4 月 1 日から施行する。
2 平成 18 年 3 月 31 日に在学する者の共通科目に係る部分については，この学則による改正後の第 43 条の規定にかかわらず，なお従前の例による。

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595(15)平成 20 年度

600(10)平成 21 年度

605(5)

平成 22 年度

収 容 定 員分

200

環境機能工学科

物質工学科

360

50

240

建築学科

情報工学科

45

土木工学科

定

収

定

200

360

240

100

90

380

320

117

117

129

117

繊維システム工学科

素材開発化学科

機能機械学科

精密素材工学科

138

117

20

機能高分子学科

感性工学科

学科共通

繊維学部

分

90

容

30

30

感性工学課程30

平成 20 年度

収

20

78

92

78

86

78

78

60

95

容

定

60

60

60

平成 21 年度

10

39

46

39

43

39

39

30

620

平成 24 年度

91(1)

91(1)

91(1)

平成 22 年度員

平成 22 年度

員20

202(2)

365(5)

243(3)

152(2)

137(2)

383(3)

323(3)

平成 22 年度員

平成 21 年度

機能機械学課程

先進繊維工学課程区収

平成 20 年度

応用生物科学科分

附則別表第 5(附則第 7 項関係)

繊維学部

区

附則別表第 4(附則第 6 項関係)

定平成 21 年度

容

190

610

平成 23 年度

平成 22 年度

員

各学科共通
40
40
注： 収容定員欄の括弧書は，第 3 年次編入分で内数である。

工学部

380

電気電子工学科容

平成 21 年度

平成 20 年度

285

320

分

収

平成 20 年度

機械システム工学科

区

附則別表第 3(附則第 5 項関係)

工学部 社会開発工学科

区

附則別表第 2(附則第 4 項関係)

注： 収容定員欄の括弧書は，第 3 年次編入分で内数である。

医学部 医学科

区分

附則別表第 1(附則第 3 項関係)
37
36
25
25
25

材料化学工学課程
機能高分子学課程
バイオエンジニアリング課程
生物機能科学課程
生物資源・環境科学課程

50

50

50

72

74

74

76(1)

76(1)

76(1)

110(2)

112(1)

112(1)

定員及
平成 23 年度

入学
平成 24 年度

び

定員
平成 25 年度

平成 26 年度

平成 28 年度

容615(5)
収

員

625

び

640
入

学

110

定

655

110
員

660

110
平成 30 年 平成 31 年 平成 32 年 平成 33 年 平成 34 年
度
度
度
度
度

110
及
平成 29 年度

定110

附 則(平成 21 年 5 月 21 日平成 21 年度学則第 1 号)

630

620

610

収

容

定

員

及

び

入

学

定

員
平成 23 年度 平成 24 年度 平成 25 年度 平成 26 年度 平成 27 年度 平成 28 年度

113

631

113

649

113

667

113

675

113

678

113

678

113

収容定 入学定 収容定 入学定 収容定 入学定 収容定 入学定 収容定 入学定 収容定 入学定 収容定 入学定
員
員
員
員
員
員
員
員
員
員
員
員
員
員
医学 医学
618(5)部 科

区分

平成 22 年度

附則別表(附則第 2 項関係)

1 この学則は，平成 22 年 4 月 1 日から施行する。
2 医学部医学科の平成 22 年度から平成 31 年度までにおける収容定員及び入学定員並びに平成 32 年度から平成 36 年度までにおける収容定員は，別表第 1 収容定員表の規定にかかわらず，附則別表のとおりとする。

附 則(平成 22 年 3 月 26 日平成 21 年度学則第 3 号)

この学則は，平成 21 年 5 月 21 日から施行し，平成 21 年 4 月 1 日から適用する。ただし，第 12 条第 1 項の改正規
定並びに第 15 条及び第 24 条の次にそれぞれ 1 条を加える改正規定については，平成 21 年 10 月 1 日から施行する。

640

収容定 入学定 収容定 入学定 収容定 入学定収容定員 収容定員 収容定員 収容定員 収容定員
員
員
員
員
員
員

平成 27 年度

110

医学 医学
660
110
660
110
660
110
650
部 科
注： 収容定員欄の括弧書は，第 3 年次編入分で内数である。

区分容

平成 22 年度

収

収容定 入学定 収容定 入学定 収容定 入学定 収容定 入学定 収容定 入学定 収容定 入学
員
員
員
員
員
員
員
員
員
員
員 定員

医学部 医学科 605(10)区分

平成 21 年度

附則別表(附則第 2 項関係)

1 この学則は，平成 21 年 4 月 1 日から施行する。
2 医学部医学科の平成 21 年度から平成 29 年度までにおける収容定員及び入学定員並びに平成 30 年度から平成 34 年度までにおける収容定員は，別表第 1 収容定員表の規定にかかわらず，附則別表のとおりとする。

附 則(平成 21 年 3 月 19 日平成 20 年度学則第 2 号)

この学則は，平成 20 年 9 月 18 日から施行する。

附 則(平成 20 年 9 月 18 日平成 20 年度学則第 1 号)

注： 収容定員欄の括弧書は，第 3 年次編入分で内数である。

37

応用化学課程— 100 —平成 30 年度

員

及

び

入

学

定

員

平成 32 年 平成 33 年 平成 34 年 平成 35 年 平成 36 年
平成 31 年度
度
度
度
度
度

定

附 則(平成 22 年 12 月 16 日平成 22 年度学則第 2 号)

619

606

603

平成 23 年度

定及

平成 25 年度員入平成 26 年度

び

学員

平成 27 年度

定
平成 28 年度

区分

容

115

平成 30 年度

収

653

定

及

115

平成 31 年度

員

673
入

115
学

定

688
員

115

690

115

平成 32 年 平成 33 年 平成 34 年 平成 35 年 平成 36 年
度
度
度
度
度

び

683

115

680

105

670

105

655

640

625

610

605

115

75

教育カウンセリング課程

850

平成 24 年度

生涯スポーツ課程

学校教育教員養成課程

分

収

1 この学則は，平成 25 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(平成 25 年 2 月 2 日平成 24 年度学則第 3 号)

教育学部

区

附則別表(附則第 2 項関係)
定

70

110

860

平成 25 年度

容

65

105

870

平成 26 年度

員

1 この学則は，平成 24 年 4 月 1 日から施行する。
2 教育学部の学校教育教員養成課程，生涯スポーツ課程及び教育カウンセリング課程の平成 24 年度から平成 26 年度における収容定員は，この学則による改正後の別表第 1 の規定にかかわらず，附則別表のとおりとする。
3 平成 24 年 3 月 31 日に教育学部の学校教育教員養成課程，特別支援学校教員養成課程及び工学部環境機能工学科に在学する学生が取得できる教育職員免許状の種類は，この学則による改正後の別表第 2 の規定にかかわらず，
なお従前の例による。

附 則(平成 24 年 3 月 29 日平成 23 年度学則第 1 号)

690

収容定
収容定 入学定 収容定 入学定収容定員 収容定員 収容定員 収容定員 収容定員
入学定員
員
員
員
員
員

平成 29 年度

115

633

医学 医学
部 科

容

平成 24 年度

収

収容定 入学定 収容定 入学定 収容定 入学定 収容定 入学定 収容定 入学定 収容定 入学定
員
員
員
員
員
員
員
員
員
員
員
員

医学 医学
部
科

区分

附則別表(附則第 2 項関係)

1 この学則は，平成 23 年 4 月 1 日から施行する。
2 医学部医学科の平成 23 年度から平成 31 年度までにおける収容定員及び入学定員並びに平成 32 年度から平成 36 年度までにおける収容定員は，別表第 1 収容定員表の規定にかかわらず，附則別表のとおりとする。

附 則(平成 23 年 3 月 29 日平成 22 年度学則第 4 号)

この学則は，平成 22 年 12 月 16 日から施行する。

632

収容定 入学定 収容定 入学定 収容定 入学定収容定員 収容定員 収容定員 収容定員 収容定員
員
員
員
員
員
員

平成 29 年度

容

医学 医学
678
113
668
103
658
103
645
部 科
注： 収容定員欄の括弧書は，第 3 年次編入分で内数である。

区分

収

人文学科

25
25

英米言語文化コース
日本言語文化コース
各コース共通30

比較言語文化コース

25

15

心理学・社会心理学コース
歴史学コース

15

文化情報論・社会学コース

20

医学科

定

員

及

び

学

定
平成 28 年度

入

収

678

120
容

110

700

110

収容 入学 収容 入学
定員 定員 定員 定員710

員
平成 29 年度

定

693
員

及

120

び

703

入

120

学

710
定

員

120

680

収容定員

640

収容定員

この学則は，平成 25 年 11 月 21 日から施行し，平成 25 年 11 月 1 日から適用する。

附 則(平成 25 年 11 月 21 日平成 25 年度学則第 2 号)

この学則は，平成 25 年 10 月 1 日から施行する。

660

収容定員

620

収容定員

120

610

収容定員

平成 36 年度

715

収容定 入学定 収容定 入学定 収容定 入学定 収容定 入学定 収容定 入学定
員
員
員
員
員
員
員
員
員
員

平成 26 年度

容

5(5)

75

75

90

75

45

45

60

平成 27 年度

平成 30 年度 平成 31 年度 平成 32 年度 平成 33 年度 平成 34 年度 平成 35 年度

医学科収
平成 25 年度

附 則(平成 25 年 9 月 19 日平成 25 年度学則第 1 号)

医学部

区分

医学部

区分

附則別表第 3(附則第 4 項関係)

50

50

60

50

30

30

40

平成 26 年度

収 容 定 員

平成 27 年度

平成 25 年度

注： 収容定員欄の括弧書きは，第 3 年次編入分で，内数である。

人文学部

分

哲学・芸術論コース

区

附則別表第 2(附則第 3 項関係)

80(5)平成 27 年度

文化コミュニケーション学科
235(10)160(10)
注： 収容定員欄の括弧書きは，第 3 年次編入分で，内数である。

平成 26 年度

収 容 定 員85(5)250(10)平成 25 年度

170(10)

人文学部分

人間情報学科区

附則別表第 1(附則第 2 項関係)

2 平成 25 年 3 月 31 日に置かれている人文学部の人間情報学科及び文化コミュニケーション学科は，この学則による改正後の規定にかかわらず，同日に当該学科に在学する者が在学しなくなるまでの間，存続するものとする。
この場合において，当該学科の平成 25 年度から平成 27 年度までにおける収容定員は，附則別表第 1 のとおりとし，
当該学科に在学する学生が取得できる教育職員の免許状の種類は，なお従前の例による。
3 人文学部人文学科の哲学・芸術論コース，文化情報論・社会学コース，心理学・社会心理学コース，歴史学コース，比較言語文化コース，英米言語文化コース及び日本言語文化コースの平成 25 年度から平成 27 年度までにおける収容定員は，この学則による改正後の別表第 1 収容定員表の規定にかかわらず，附則別表第 2 のとおりとする。
4 医学部医学科の平成 25 年度から平成 31 年度までにおける収容定員及び入学定員並びに平成 32 年度から平成 36 年度までにおける収容定員は，別表第 1 収容定員表の規定にかかわらず，附則別表第 3 のとおりとする。

— 101 —附 則(平成 26 年 2 月 20 日平成 25 年度学則第 3 号)

9075

20(20)

生物科学科

物質循環学科

各学科共通

20(20)

50

60

60

70

70

110

平成 28 年度

収 容 定 員

54

151

理学科

平成 27 年度

数学科

分

302

108

平成 28 年度

収 容 定 員456(3)

163(1)

平成 29 年度

注：収容定員欄の括弧書きは，第 3 年次編入分で，内数である。

理学部

区

附則別表第 2(附則第 4 項関係)

注：収容定員欄の括弧書きは，第 3 年次編入分で，内数である。

90

105

化学科

理学部 地質科学科

105

物理科学科

平成 27 年度

165分

数理・自然情報科学科

区

附則別表第 1(附則第 3 項関係)

10(10)

25

30

30

35

35

55

平成 29 年度

1 この学則は，平成 27 年 4 月 1 日から施行する。
2 平成 27 年 3 月 31 日に在学する者の共通教育科目の授業科目及び単位数については，この学則による改正後の第44 条の規定にかかわらず，なお従前の例による。
3 平成 27 年 3 月 31 日に置かれている理学部の数理・自然情報科学科，物理科学科，化学科，地質科学科，生物科
学科及び物質循環学科は，この学則による改正後の規定にかかわらず，同日に当該学科に在学する者が在学しなくなるまでの間，存続するものとする。この場合において，当該学科の平成 27 年度から平成 29 年度までにおける収容定員は，附則別表第 1 のとおりとし，当該学科に在学する学生が取得できる教育職員の免許状の種類は，なお従前の例による。
4 理学部の数学科及び理学科の平成 27 年度から平成 29 年度までにおける収容定員は，この学則による改正後の別表第 1 収容定員表の規定にかかわらず，附則別表第 2 のとおりとする。
5 平成 27 年 3 月 31 日に置かれている農学部の食料生産科学科，森林科学科及び応用生命科学科は，この学則による改正後の規定にかかわらず，同日に当該学科に在学する者が在学しなくなるまでの間，存続するものとする。
この場合において，当該学科の平成 27 年度から平成 29 年度までにおける収容定員は，附則別表第 3 のとおりとし，
当該学科に在学する学生が取得できる教育職員の免許状の種類は，なお従前の例による。
6 農学部の農学生命科学科の平成 27 年度から平成 29 年度までにおける収容定員は，この学則による改正後の別表第 1 収容定員表の規定にかかわらず，附則別表第 4 のとおりとする。

附 則(平成 27 年 1 月 22 日平成 26 年度学則第 3 号)

この学則は，平成 26 年 10 月 16 日から施行する。

附 則(平成 26 年 10 月 16 日平成 26 年度学則第 2 号)

この学則は，平成 26 年 9 月 18 日から施行する。

附 則(平成 26 年 9 月 18 日平成 26 年度学則第 1 号)

この学則は，平成 26 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(平成 26 年 3 月 28 日平成 25 年度学則第 4 号)

この学則は，平成 26 年 3 月 1 日から施行する。ただし，第 12 条第 1 項の改正規定は，平成 26 年 4 月 1 日から施
行する。

156

応用生命科学科
20(20)

183

186

森林科学科
各学科共通

収 容 定 員20(20)

104

122

124

10(10)

52

61

62

平成 27 年度 平成 28 年度 平成 29 年度

分

収 容 定 員170

340

516(6)

平成 27 年度 平成 28 年度 平成 29 年度

1 この学則は，平成 28 年 4 月 1 日から施行する。
2 平成 28 年 3 月 31 日に置かれている教育学部の特別支援学校教員養成課程，生涯スポーツ課程及び教育カウンセ
リング課程は，この学則による改正後の規定にかかわらず，同日に当該課程に在学する者が在学しなくなるまでの間，存続するものとする。この場合において，当該課程の平成 28 年度から平成 30 年度までにおける収容定員は，附則別表第 1 のとおりとし，当該課程に在学する学生が取得できる教育職員の免許状の種類は，なお従前の例による。
3 教育学部の学校教育教員養成課程の平成 28 年度から平成 30 年度までにおける収容定員は，この学則による改正
後の別表第 1 収容定員表の規定にかかわらず，附則別表第 2 のとおりとし，平成 28 年 3 月 31 日に当該課程に在学する者の取得できる教育職員の免許状の種類は，この学則による改正後の別表第 2 の規定にかかわらず，なお従前の例による 。
4 平成 28 年 3 月 31 日に置かれている経済学部は，この学則による改正後の規定にかかわらず，同日に当該学部に在学する者が在学しなくなるまでの間，存続するものとする。この場合において，当該学部の平成 28 年度から平成 30 年度までにおける収容定員は，附則別表第 3 のとおりとする。
5 経法学部の平成 28 年度から平成 30 年度までにおける収容定員は，この学則による改正後の別表第 1 収容定員表の規定にかかわらず，附則別表第 4 のとおりとする。
6 平成 28 年 3 月 31 日に置かれている工学部の機械システム工学科，電気電子工学科，土木工学科，建築学科，物質工学科，情報工学科及び環境機能工学科は，この学則による改正後の規定にかかわらず，同日に当該学科に在学する者が在学しなくなるまでの間，存続するものとする。この場合において，当該学科の平成 28 年度から平成
30 年度までにおける収容定員は，附則別表第 5 のとおりとし，当該学科に在学する学生が取得できる教育職員の免許状の種類は，なお従前の例による。
7 工学部の物質化学科，電子情報システム工学科，水環境・土木工学科，機械システム工学科及び建築学科の平成
28 年度から平成 30 年度までにおける収容定員は，この学則による改正後の別表第 1 収容定員表の規定にかかわらず，附則別表第 6 のとおりとする。
8 平成 28 年 3 月 31 日に置かれている繊維学部の先進繊維工学課程，感性工学課程，機能機械学課程，バイオエン
ジニアリング課程，応用化学課程，材料化学工学課程，機能高分子学課程，生物機能科学課程及び生物資源・環
境科学課程は，この学則による改正後の規定にかかわらず，同日に当該課程に在学する者が在学しなくなるまで

附 則(平成 28 年 3 月 30 日平成 27 年度学則第 3 号)

この学則は，平成 28 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(平成 28 年 1 月 29 日平成 27 年度学則第 2 号)

この学則は，平成 27 年 9 月 17 日から施行し，平成 28 年 4 月 1 日から適用する。

附 則(平成 27 年 9 月 17 日平成 27 年度学則第 1 号)

この学則は，平成 27 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(平成 27 年 3 月 19 日平成 26 年度学則第 4 号)

注：収容定員欄の括弧書きは，第 3 年次編入分で，内数である。

農学部 農学生命科学科

区

附則別表第 4(附則第 6 項関係)

注：収容定員欄の括弧書きは，第 3 年次編入分で，内数である。

農学部

分

食料生産科学科区

附則別表第 3(附則第 5 項関係)

— 102 —分

200(20)

経済システム法学科

920

平成 29 年度

140(20)290(40)平成 29 年度

収 容 定 員100

80

総合法律学科170(10)210(10)260(20)320(20)平成 28 年度 平成 29 年度 平成 30 年度

応用経済学科分280(10)154(4)

情報工学科

環境機能工学科

104(4)

190(10)126(6)

104(4)

94(4)

196(6)

166(6)

平成 29 年度

収 容 定 員70(10)

145(20)平成 30 年度

940

平成 30 年度

15

25

20

平成 30 年度

52(2)

95(5)

63(3)

52(2)

47(2)

98(3)

83(3)

平成 30 年度

注：収容定員欄の括弧書きは，第 3 年次編入分で，内数である。

186(6)

物質工学科

154(4)

139(4)

土木工学科

工学部 建築学科

291(6)

電気電子工学科

平成 28 年度

246(6)

分

機械システム工学科

区

附則別表第 5(附則第 6 項関係)

注：収容定員欄の括弧書きは，第 2 年次編入分で，内数である。

経法学部

区

附則別表第 4(附則第 5 項関係)

注：収容定員欄の括弧書きは，第 3 年次編入分で，内数である。

経済学部

平成 28 年度

415(40)

分

900

経済学科

区

附則別表第 3(附則第 4 項関係)

教育学部 学校教育教員養成課程

区

収 容 定 員

30

50

40

平成 29 年度

収 容 定 員収 容 定 員45

教育カウンセリング課程

平成 28 年度

7560

平成 28 年度

生涯スポーツ課程

特別支援学校教員養成課程

分附則別表第 2(附則第 3 項関係)

教育学部

区

附則別表第 1(附則第 2 項関係)の間，存続するものとする。この場合において，当該課程の平成 28 年度から平成 30 年度までにおける収容定員は，附則別表第 7 のとおりとし，当該課程に在学する学生が取得できる教育職員の免許状の種類は，なお従前の例による。
9 繊維学部の先進繊維・感性工学科，機械・ロボット学科，化学・材料学科及び応用生物科学科の平成 28 年度から
平成 30 年度までにおける収容定員は，この学則による改正後の別表第 1 収容定員表の規定にかかわらず，附則別表第 8 のとおりとする。

120

200

120

340

190

平成 29 年度

収 容 定 員77(2)

生物資源・環境科学課程

112(4)

機能高分子学課程77(2)113(2)

材料化学工学課程
生物機能科学課程113(2)

77(2)

92(2)

92(2)

応用化学課程バイオエンジニアリング課程

機能機械学課程

感性工学課程92(2)

平成 28 年度

65
60
105
50

化学・材料学科
応用生物科学科

130

100

210

120

197(2)

152(2)

319(4)

182(2)

31(1)

26(1)

26(1)

38(2)

38(1)

38(1)

26(1)

31(1)

31(1)

1 この学則は，平成 29 年 6 月 21 日から施行する。
2 医学部医学科の平成 30 年度から平成 31 年度までにおける収容定員及び入学定員並びに平成 32 年度から平成 36 年度までにおける収容定員は，別表第 1 収容定員表の規定にかかわらず，附則別表のとおりとする。

附 則(平成 29 年 6 月 21 日平成 29 年度学則第 1 号)

この学則は，平成 29 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(平成 29 年 3 月 17 日平成 28 年度学則第 2 号)

注：収容定員欄の括弧書きは，第 3 年次編入分で，内数である。

繊維学部

収 容 定 員平成 28 年度 平成 29 年度 平成 30 年度
先進繊維・感性工学科

分

機械・ロボット学科

区

附則別表第 8(附則第 9 項関係)

52(2)

52(2)

76(4)

76(2)

76(2)

52(2)

62(2)

62(2)

62(2)

平成 29 年度

平成 30 年度

182(2)

304(4)

183(3)

517(7)

289(4)

平成 30 年度

収 容 定 員

注：収容定員欄の括弧書きは，第 3 年次編入分で，内数である。

繊維学部

分

先進繊維工学課程区

附則別表第 7(附則第 8 項関係)

注：収容定員欄の括弧書きは，第 3 年次編入分で，内数である。

60

機械システム工学科
建築学科

60
100

工学部 水環境・土木工学科

170

電子情報システム工学科

平成 28 年度
95

分

物質化学科

区

附則別表第 6(附則第 7 項関係)

— 103 —115

医医
学 学 715
部科

710

収
容
定
員

収収収収収
容容容容容
定定定定定
員員員員員

115 695 680 665 650 640

入
学
定
員

120

医医
学 学 720
部科

720

収
容
定
員

収収収収収
容容容容容
定定定定定
員員員員員

120 705 690 675 660 645

入
学
定
員

附 則(令和元年 12 月 19 日令和元年度学則第 3 号)

1 この学則は，令和元年 11 月 1 日から施行する。
2 平成 31 年 3 月 31 日に在学する者については，この学則による改正後の規定にかかわらず，なお従前の例による。

附 則(令和元年 11 月 1 日令和元年度学則第 2 号)

1 この学則は，平成 31 年 4 月 1 日から施行する。
2 平成 31 年 3 月 31 日に在学する者については，この学則による改正後の規定にかかわらず，なお従前の例による。

附 則(平成 31 年 3 月 28 日平成 30 年度学則第 3 号)

この学則は，平成 31 年 3 月 22 日から施行し，平成 30 年 10 月 15 日から適用する。

附 則(平成 31 年 3 月 22 日平成 30 年度学則第 2 号)

この学則は，平成 30 年 11 月 29 日から施行する。

附 則(平成 30 年 11 月 29 日平成 30 年度学則第 1 号)

入
学
定
員

収
容
定
員

平平平平平
成成成成成
平成 30 年度 平成 31 年度 32 33 34 35 36
年年年年年
区分
度度度度度

収容定員及び入学定員

附則別表(附則第 2 項関係)

1 この学則は，平成 30 年 4 月 1 日から施行する。
2 医学部医学科の平成 30 年度から平成 31 年度までにおける収容定員及び入学定員並びに平成 32 年度から平成 36 年度までにおける収容定員は，別表第 1 収容定員表の規定にかかわらず，附則別表のとおりとする。

附 則(平成 30 年 3 月 28 日平成 29 年度学則第 2 号)

入
学
定
員

収
容
定
員

平平平平平
成成成成成
平成 30 年度 平成 31 年度 32 33 34 35 36
年年年年年
区分
度度度度度

収容定員及び入学定員

附則別表(附則第 2 項関係)

令和 3 年度

令和 4 年度 令和 5 年度 令和 6 年度 令和 7 年度 令和 8 年度

収容定員及び入学定員

720

120

720

120

690

675

660

645

収容定員及び入学定員
令和 5 年度 令和 6 年度 令和 7 年度 令和 8 年度 令和 9 年度
720

120

705

690

この学則は，令和 5 年 2 月 16 日から施行する。

附 則(令和 5 年 2 月 15 日令和 4 年度学則第 4 号)

この学則は，令和 4 年 5 月 19 日から施行する。

附 則(令和 4 年 5 月 18 日令和 4 年度学則第 1 号)

この学則は，令和 4 年 4 月 1 日から施行する。

675

660

645

収容定員 入学定員 収容定員 収容定員 収容定員 収容定員 収容定員

令和 4 年度

附 則(令和 4 年 3 月 30 日令和 3 年度学則第 6 号)

医学部 医学科区分

附則別表(附則第 2 項関係)

1 この学則は，令和 4 年 4 月 1 日から施行する。
2 医学部医学科の令和 4 年度における収容定員及び入学定員並びに令和 5 年度から令和 9 年度までにおける収容定員は，別表第 1 収容定員表の規定にかかわらず，附則別表のとおりとする。

附 則(令和 4 年 1 月 26 日令和 3 年度学則第 3 号)

この学則は，令和 3 年 12 月 16 日から施行する。

附 則(令和 3 年 12 月 15 日令和 3 年度学則第 2 号)

1 この学則は，令和 3 年 4 月 22 日から施行する。
2 信州大学公開講座講習料規程(平成 16 年信州大学規程第 89 号)は，廃止する。

附 則(令和 3 年 4 月 21 日令和 3 年度学則第 1 号)

この学則は，令和 3 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(令和 3 年 1 月 28 日令和 2 年度学則第 4 号)

この学則は，令和 2 年 10 月 1 日から施行する。

附 則(令和 2 年 10 月 1 日令和 2 年度学則第 3 号)

この学則は，令和 2 年 7 月 16 日から施行する。

附 則(令和 2 年 7 月 16 日令和 2 年度学則第 1 号)

この学則は，令和 2 年 4 月 1 日から施行する。

705

収容定員 入学定員 収容定員 入学定員 収容定員 収容定員 収容定員 収容定員 収容定員

令和 2 年度

附 則(令和 2 年 3 月 27 日令和元年度学則第 6 号)

医学部 医学科

区分表(附則第 2 項関係)

1 この学則は，令和 2 年 4 月 1 日から施行する。
2 医学部医学科の令和 2 年度から令和 3 年度までにおける収容定員及び入学定員並びに令和 4 年度から令和 8 年度
までにおける収容定員は，別表第 1 収容定員表の規定にかかわらず，附則別表のとおりとする。

附 則(令和 2 年 1 月 22 日令和元年度学則第 4 号)

この学則は，令和 2 年 4 月 1 日から施行する。

— 104 —

100

120

100

100

10 (10)

歴史学コース

比較言語文化コース

英米言語文化コース

日本言語文化コース

各コース共通

25

25

30

25

15

5

計
630(10)155
5
教育学部 学校教育教員養成課程
960
240
計
960
240
経法学部 応用経済学科
430(30)100
10※
総合法律学科350(30)8010※
計780(60)18020※
理学部 数学科
218(2)
541
理学科
610(6)1513
計828(8)
205
4
医学部 医学科
630
105
保健学科 看護学専攻
300(20)70
10
検査技術科学専攻
154(6)
37
3
理学療法学専攻76(4)182
作業療法学専攻
76(4)
18
2
計
1,236(34) 248
17
工学部 物質化学科
388(8)
95
4
電子情報システム工学科
694(14)170
7
水環境・土木工学科
246(6)
60
3
機械システム工学科
408(8)
1004
建築学科
244(4)
60
2
計1,980(40) 485
20
農学部 農学生命科学科
692(12)170
6
計692(12)170
6
繊維学部 先進繊維・感性工学科
264(4)
65
2
機械・ロボット学科
244(4)
602
化学・材料学科
428(8)
105
4
応用生物科学科
204(4)
502
計1,140(20) 280
10
合計8,246(184) 1,96382
備考
1 収容定員欄の括弧書は，編入分で，内数である。
2 編入学定員のうち，※を付したものは第 2 年次編入であり，無印のものは第 3 年次編入である。

60

収容定員 入学定員 編入学定員
80
20
60
15

心理学・社会心理学コース

区分
人文学部 人文学科 哲学・芸術論コース
文化情報論・社会学コース

収容定員表

別表第 1(第 11 条関係)

中学校教諭一種免 社会
許状

歴史学コース

工学部

理学部

機械システム工学科

水環境・土木工学科

電子情報システム工学科

物質化学科

理学科

数学科

中学校教諭一種免 理科
許状

高等学校教諭一種 理科，工業免許状

中学校教諭一種免 理科
許状

高等学校教諭一種 数学，情報，工業免許状

中学校教諭一種免 数学
許状

高等学校教諭一種 理科，工業免許状

中学校教諭一種免 理科
許状

高等学校教諭一種 理科
免許状

中学校教諭一種免 理科
許状

高等学校教諭一種 数学
免許状

中学校教諭一種免 数学
許状

特別支援学校教諭 知的障害者，肢体不自由者，病弱者
一種免許状

高等学校教諭一種 国語，地理歴史，公民，数学，理科，音楽，美免許状
術，保健体育，家庭，英語

中学校教諭一種免 国語，社会，数学，理科，音楽，美術，保健体
許状
育，技術，家庭，英語

小学校教諭一種免許状

幼稚園教諭一種免許状

高等学校教諭一種 国語免許状

日本言語文化コース 中学校教諭一種免 国語
許状

高等学校教諭一種 英語
免許状

英米言語文化コース 中学校教諭一種免 英語
許状

高等学校教諭一種
地理歴史
免許状

高等学校教諭一種 公民
免許状

教育職員免許状の免許教科又は特別支援教育領域
種類

哲学・芸術論コース

学科名等

教育学部 学校教育教員養成課程

人文学部 人文学科

学部名

教育職員免許状の種類

別表第 2(第 56 条関係)

— 105 —農学生命科学科

応用生物科学科

化学・材料学科

機械・ロボット学科

繊維学部 先進繊維・感性工学科

農学部

建築学科

高等学校教諭一種
理科
免許状

中学校教諭一種免理科
許状

高等学校教諭一種
理科
免許状

中学校教諭一種免理科
許状

高等学校教諭一種
理科，工業免許状

中学校教諭一種免理科
許状

高等学校教諭一種
理科，工業免許状

中学校教諭一種免理科
許状

高等学校教諭一種 理科，農業免許状

中学校教諭一種免 理科
許状

高等学校教諭一種 工業
免許状

高等学校教諭一種 理科，工業免許状

— 106 —

目次
第1章
第2章
第3章
第4章
第5章
第6章
第7章
第8章
附則

(平成 16 年 4 月 1 日信州大学規程第 57 号)

水環境プログラム，土木プログラム

環境機械プログラム，機械物理プログラム，精密知能機械プログラム

水環境・土木工学科

機械システム工学科

建築学科
建築学プログラム，工芸デザインプログラム
2 各学科の目的は，次の各号に掲げるとおりとする。
(1) 物質化学科は，化学を基礎とした先端的な材料・機能物質・バイオテクノロジー分野の教育研究で持続可能な社会の実現に貢献するとともに，環境・エネルギー等の社会的問題に関心を持ち，幅広い
化学の知識に基づいて，課題解決のため基礎技術開発からイノベーションへと繋げる体系的な工学知
識・スキルと意欲を持つ人材の育成を目的とする。
(2) 電子情報システム工学科は，今後益々重要になる社会基盤技術としてのエレクトロニクス，情報通信，コンピュータ分野の系統的な基礎から応用までの一貫した教育を行うとともに，それらを相互に結び付けて応用する実践的な教育や，独創的・革新的な研究活動を活発に展開することによって，創造性豊かで広い視野を持ち国内外を問わず活躍できる人材の育成を目的とする。
(3) 水環境・土木工学科は，21 世紀の健全な水循環システムの構築と安全・安心で快適な生活環境の創造に関する教育・研究で社会に貢献するとともに，社会と地域の発展のために活躍できる人材，幅広い見識を持ち総合的な問題解決能力を有する技術者の養成を目的とする。
(4) 機械システム工学科は，これからの産業技術社会で活躍できる柔軟な発想と創造性に富む機械系エンジニアの育成を目指すとともに，工学技術の発展の基盤となる基礎研究から，環境に配慮しつつ産業を活性化する応用研究まで，国内外問わず活発な研究活動を展開することを目的とする。
(5) 建築学科は，生活の場にある工芸から建築物，都市，地球全体までを俯瞰し，現在から将来までを見通して作品を作ることのできる技術者を養成するとともに，地域から日本そして地球全体まで，また時代を超えて社会に貢献することを目的とする。
(部門)
第 3 条の 2 本学部に，次の部門を置く。

電気電子プログラム，通信システムプログラム，情報システムプロ
グラム

電子情報システム工学科

第 1 章 総則(目的)第 1 条 本学部は，信州大学学則(平成 16 年信州大学学則第 1 号。以下「学則」という。)第 1 条に則り，総合的判断力を持ち，個性豊かで，研究開発能力に優れた人材を養成するために，物質化学，電子情報システム工学，水環境・土木工学，機械システム工学及び建築学並びにこれに関連する専門分
野に係る学術の教育研究を推進する。
(趣旨)
第 2 条 本学部に関する事項は，学則に定めるもののほか，この規程による。
2 学則及びこの規程に特別の定めのある場合のほかは，学部長が定める。
(学科及び教育プログラム)
第 3 条 本学部に，次の学科及び教育プログラムを置く。
物質化学科
先進材料工学プログラム，分子工学プログラム，バイオ・プロセス
工学プログラム

総則(第 1 条－第 3 条の 3)
教育課程及び履修(第 4 条－第 12 条)
休業日(第 13 条)
成績の評定(第 14 条－第 21 条)
学位の授与(第 22 条)
休学(第 23 条)
科目等履修生(第 24 条)
聴講生(第 25 条)○信州大学工学部規程

8 月上旬から 9 月下旬まで
冬季休業日
12 月下旬から翌年 1 月上旬まで
第 4 章 成績の評定(単位の授与)第 14 条 単位の授与は，学則第 47 条の規定に基づき行うものとする。
(他の大学又は外国の大学において修得した単位の認定等)

夏季休業日

工学基礎部門
(共同研究講座)
第 3 条の 3 本学部に，次の共同研究講座を置く。
航空機システム共同研究講座
第 2 章 教育課程及び履修(教育課程)
第 4 条 本学部における教育課程は，共通教育科目及び日本語・日本事情教育科目並びに専門科目をもって編成する。
(教育課程の履修)
第 5 条 授業科目を，必修科目及び選択科目に分ける。
2 共通教育科目及び日本語・日本事情教育科目を除く授業科目及びその単位数は，別表第 1 に掲げるとおりとする。
3 授業科目の履修に関し必要な事項は，別に定める。
(卒業要件)
第 6 条 卒業に必要な授業科目の単位数は，別表第 2 のとおりとする。
第 7 条 学則第 49 条の規定により，他の学部の授業科目を履修した場合，10 単位まで卒業に必要な単位に算定することができる。
第 8 条 削除
(単位の計算方法)
第 9 条 授業科目の単位の計算方法は，1 単位の授業科目を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし，授業の方法に応じ，その授業による教育効果，授業時間外に必要な学修等を考慮して，次の基準によるものとする。
(1) 講義については，15 時間の授業をもって 1 単位とする。
(2) 演習については，15 時間から 30 時間までの範囲の授業をもって 1 単位とする。
(3) 実験，実習及び実技については，30 時間から 45 時間までの範囲の授業をもって 1 単位とする。
2 一の授業科目について，講義，演習，実験，実習又は実技のうち 2 以上の方法の併用により行う場合については，その組み合わせに応じ，前項各号に規定する基準により算定した時間の授業をもって 1単位とする。
3 前 2 項の規定にかかわらず，卒業研究については，これに必要な学修等の成果を考慮して，単位数を定める。
(履修の手続)第 10 条 学生は，学期の始めに，履修しようとする授業科目及びその単位数を担当教員に届け出なければならない。
(他の大学又は外国の大学における履修等)
第 11 条 学則第 50 条第 1 項の規定により他の大学の授業科目を履修しようとする者又は学則第 61 条第1 項の規定により外国の大学に留学しようとする者は，所定の様式により，学部長に願い出なければならない。
2 前項の規定により願い出があったときは，学部長は，当該履修又は留学を教育上有益と認め，かつ，当該大学と事前に協議の上，受入れが許可されたものに限り，教授会の議を経て，学長にその許可を申請するものとする。
(在学期間の通算)
第 12 条 前条の規定により許可を受けて他の大学又は外国の大学に在学した期間は，教授会の議を経て，本学部の在学期間に算入する。
第 3 章 休業日
(休業日)
第 13 条 学則第 28 条第 1 項に定める休業日のうち，春季，夏季及び冬季の各休業日は，次のとおりとする。ただし，必要により変更することがある。
春季休業日
2 月上旬から 4 月上旬まで

— 107 —第 15 条 第 11 条の規定により他の大学又は外国の大学において修得した単位は，審査の上，これを認定する。
2 前項の規定は，学則第 50 条第 3 項の規定による休学により学生が外国の大学において履修した授業
科目について修得した単位について準用する。
3 前 2 項の規定により認定した単位は，60 単位を超えない範囲で，本学部の卒業に必要な単位に算入することができる。
(大学以外の教育施設等における学修)第 16 条 学則第 51 条の規定による学修を本学部における授業科目の履修とみなし与える単位の取扱いについては，教授会の定めるところによる。
2 前項の規定により，与えることのできる単位数については，前条の規定により認定した単位数と合わせて 60 単位を超えないものとする。
3 第 1 項の規定により，単位を受けようとする者は，所定の手続により，学部長に願い出なければならない。
(入学前の既修得単位等の取扱い)
第 17 条 学則第 52 条の規定による修得したものとみなす単位又は単位の授与については，教授会の定めるところにより，これを行う。
2 前項の規定により，修得したものとみなし，又は与えることのできる単位数については，再入学，転入学及び編入学の場合を除き，本学部において修得した単位以外のものについては，第 15 条の規定により修得したものとみなす単位数及び前条の規定により与えることのできる単位数と合わせて 60単位までとする。
3 第 1 項の規定により，単位を受けようとする者は，所定の様式により，学部長に願い出なければならない。
(試験)
第 18 条 試験は，各学期末に行うことを原則とする。
2 筆答による試験は，あらかじめ日時を公表して行う。
(成績の評価)第 19 条 成績の評価は，学則第 48 条の規定に基づき行うものとする。
第 20 条 削除(卒業研究)
第 21 条 卒業研究は，原則として本学部に 3 年以上在学し，所定の単位を修得した者について行わせる。
第 5 章 学位の授与(学位の授与)第 22 条 本学部を卒業した者には，学士の学位を授与する。
2 学士に付記する専攻分野の名称は，工学とする。
第 6 章 休学
(休学)
第 23 条 学則第 57 条第 1 項の規定により病気のため休学を願い出る場合は，医師の診断書を添えなければならない。
第 7 章 科目等履修生(科目等履修生)
第 24 条 科目等履修生として入学を志願し得る者は，学則第 33 条各号の一に該当する者とする。
2 学則及び本規程に定めるもののほか，科目等履修生に関する事項については，別に定める。
第 8 章 聴講生
(聴講生)
第 25 条 聴講生として入学を志願し得る者は，学則第 33 条各号の一に該当する者とする。
2 在学期間は，当該年度において聴講しようとする授業科目が開設されている期間とする。
附 則
1 この規程は，平成 16 年 4 月 1 日から施行する。
2 廃止前の国立学校設置法(昭和 24 年法律第 150 号)に基づき設置された信州大学(以下「旧大学」という。)の信州大学学則等を廃止する規程(平成 16 年信州大学規程第 437 号)に基づき廃止する信州大学
工学部規程(昭和 31 年信州大学規程第 31 号)の教育課程，履修方法，卒業，学位その他平成 16 年 3 月
31 日に旧大学の工学部に在学する者(以下「既在学生」という。)に関する規定は，既在学生が国立大学法人法(平成 15 年法律第 112 号)に基づき国立大学法人信州大学が設置する信州大学の工学部に在学しなくなるまでの間，この規程施行後も，既在学生に対して，なおその効力を有する。
1 この規程は，平成 25 年 4 月 1 日から施行する。

1 この規程は，平成 24 年 4 月 1 日から施行する。
2 平成 24 年 3 月 31 日に在学する者については，この規程による改正後の規定にかかわらず，なお従前の例による。ただし，この規程による改正後の別表第 1 専門科目の項中コロイド・界面化学，自然エ
ネルギー利用学(水力・風力)，自然エネルギー利用学(太陽)，自然エネルギー利用学(地熱・バイオマス)及び環境政策概論を加える規定並びに同表教職関係科目の項中現代社会と子どもの学習の区分
を教科又は教職に関する科目とする規定については，この限りでない。
3 前項の規定が適用される者のうち，平成 23 年 4 月 1 日に機械システム工学科に入学した者については，前項に規定するほか，この規程による改正後の別表第 1 専門科目の項中熱力学第 1，材料力学演習，機械力学演習，流体力学演習，制御工学演習及び熱力学演習を加える規定並びに別表第 2 の卒業に必要な単位数を改める規定については，この規程の施行の日から適用する。
附 則(平成 25 年 3 月 27 日平成 24 年度規程第 65 号)

1 この規程は，平成 23 年 4 月 1 日から施行する。
2 平成 23 年 3 月 31 日に在学する者については，この規程による改正後の規定にかかわらず，なお従前の例による。ただし，この規程による改正後の別表第 1 専門科目の項中ロボット工学，熱流体数値計
算法，環境経済学，生物化学演習及び地域環境演習 II を加える規定については，この限りでない。
附 則(平成 24 年 3 月 15 日平成 23 年度規程第 46 号)

1 この規程は，平成 22 年 4 月 1 日から施行する。
2 平成 22 年 3 月 31 日に在学する者については，この規程による改正後の規定にかかわらず，なお従前の例による。ただし，この規程による改正後の別表第 1 専門科目の項中環境政策概論を加える規定については，この限りでない。
附 則(平成 23 年 3 月 17 日平成 22 年度規程第 65 号)

1 この規程は，平成 21 年 4 月 1 日から施行する。
2 平成 21 年 3 月 31 日に在学する者については，この規程による改正後の規定にかかわらず，なお従前の例による。ただし，この規程による改正後の別表第 1 専門科目の項中経営工学，現代技術論及び地域環境演習を加える規定については，この限りでない。
附 則(平成 22 年 3 月 18 日平成 21 年度規程第 75 号)

1 この規程は，平成 20 年 4 月 1 日から施行する。
2 平成 20 年 3 月 31 日に在学する者については，この規程による改正後の規定にかかわらず，なお従前の例による。ただし，この規程による改正後の第 9 条，第 14 条及び別表第 1 専門科目の項中経営工学，現代技術論，地域環境演習及び応用電気化学を加える規定については，この限りでない。
附 則(平成 21 年 3 月 19 日平成 20 年度規程第 77 号)

1 この規程は，平成 19 年 4 月 1 日から施行する。
2 平成 19 年 3 月 31 日に在学する者については，この規程による改正後の規定にかかわらず，なお従前の例による。ただし，この規程による改正後の別表第 1 専門科目の項中制御工学演習，機械システム
応用数学 I，機械システム応用数学 II，環境内部監査実務，自然エネルギー利用学，金属材料，
Chemistry，地域環境演習及びリサイクルを加える規定については，この限りでない。
附 則(平成 20 年 3 月 19 日平成 19 年度規程 67 号)

1 この規程は，平成 18 年 4 月 1 日から施行する。
2 平成 18 年 3 月 31 日に在学する者については，この規程による改正後の規定にかかわらず，なお従前の例による。ただし，この規程による改正後の別表第 1 専門科目の項中労働安全及び植物系材料を加える規定並びに環境マネジメントシステム及び環境マネジメントインターンシップの改正規定ついては，この限りでない。
附 則(平成 19 年 3 月 8 日平成 18 年度規程第 80 号)

1 この規程は，平成 17 年 4 月 1 日から施行する。
2 平成 17 年 3 月 31 日に在学する者については，この規程による改正後の規定にかかわらず，なお従前の例による。ただし，この規程による改正後の別表第 1 専門科目の項中解析力学，学外特別講義第1，学外特別講義第 2 及び環境内部監査実務を加える規定については，この限りでない。
附 則(平成 18 年 3 月 30 日平成 17 年度規程第 89 号)

3 別表第 1 専門科目の項中学外特別講義，学外特別講義第 1，学外特別講義第 2，学外特別講義第 3，
ライフサイクルアセスメント，曲面の数理の規定については，既在学生に適用する。
附 則(平成 17 年 3 月 17 日平成 16 年度規程第 53 号)

— 108 —

単位数

有機化学Ⅱ

2
1
1
1
1

物理化学演習
有機化学実験
有機化学演習
無機化学実験
無機化学演習
分析化学実験

附 則

1 この規程は，令和 4 年 4 月 1 日から施行する。

2 令和 3 年 3 月 31 日に在学する者については，この規程による改正後の規定にかかわ

2
10
2◆
2◆
2◆

電気化学
無機材料物性量子化学

2◆ ◆のうち 15 単位以上選択必修

卒業研究2 令和 5 年 3 月 31 日に在学する者の別表第１及び別表第２の適用については，この規程による改正後の規定にかかわらず，なお従前の例による。
ただし，この規程による改正後の別表第１専門科目の項中，先端産業論（エプソン工学），先端産業論（ASPINA 特別講義），先端産業論（SHINKO 半導体 JISSO 工学），データサイエンス基礎，データエンジニアリング基礎及びＡＩ基礎を加える規定については，この限りでない。

2

学科専門科目(学部共通開設)

エンジニアリング科目

備考(履修方法)

無機材料化学

プレゼンテーション演習

1

化学工学演習1 この規程は，令和 5 年 4 月 1 日から施行する。

1

生物化学演習ただし，この規程による改正後の別表第１専門科目の項中 English for Engineering，先端産業論を加える規定については，この限りでない。

物質化学演習1

生物化学実験

らず，なお従前の例による。

附 則

1

分析化学演習1

1

1

コンピュータ化学演習

1

2
2

高分子化学

物理化学実験

2

化学工学

機器分析

2

生物化学

2

分析化学

無機化学Ⅱ

2

2
2

有機化学 I
無機化学 I22

物質化学入門
2

2

応用数学Ⅱ

物理化学Ⅱ

2
2

物理化学 I1

1

機械システム概論
物質化学ゼミナール
応用数学 I

1

建築・デザイン概論

1

必修 選択

水環境・土木工学概論

授業科目
電子情報システム概論

1 物質化学科

一 専門科目

授業科目及び単位数

別表第 1(第 5 条関係)

1 この規程は，平成 31 年 4 月 1 日から施行する。
2 平成 31 年 3 月 31 日に在学する者については，この規程による改正後の規定にかかわらず，なお従前の例による。
附 則
1 この規程は，令和 2 年 4 月 1 日から施行する。
2 令和 2 年 3 月 31 日に在学する者については，この規程による改正後の規定にかかわらず，なお従前の例による。
附 則
1 この規程は，令和 3 年 4 月 1 日から施行する。
2 令和 3 年 3 月 31 日に在学する者については，この規程による改正後の規定にかかわらず，なお従前の例による。

この規程は，平成 30 年 4 月 1 日から施行する。
附 則(平成 31 年 3 月 22 日平成 30 年度規程第 83 号)

この規程は，平成 29 年 4 月 1 日から施行する。
附 則(平成 30 年 3 月 20 日平成 29 年度規程第 111 号)

1 この規程は，平成 28 年 4 月 1 日から施行する。
2 平成 28 年 3 月 31 日に在学する者については，この規程による改正後の規定にかかわらず，なお従前の例による。ただし，この規程による改正後の別表第 1 の二 教職関係科目の表中，障害の理解と支援を加える規定については，この限りでない。
附 則(平成 29 年 03 月 28 日平成 28 年度規程第 99 号)

1 この規程は，平成 27 年 4 月 1 日から施行する。
2 平成 27 年 3 月 31 日に在学する者については，この規程による改正後の規定にかかわらず，なお従前の例による。ただし，この規程による改正後の別表第 1 専門科目の項中現代天文学を加える規定については，この限りでない。
附 則(平成 28 年 2 月 18 日平成 27 年度規程第 53 号)

1 この規程は，平成 26 年 4 月 1 日から施行する。
2 平成 26 年 3 月 31 日に在学する者については，この規程による改正後の規定にかかわらず，なお従前の例による。ただし，この規程による改正後の別表第 1 専門科目の項中アルゴリズム概論，建築心理，ビジネスと環境を加える規定並びに自然エネルギー利用学(水力，風力)，自然エネルギー利用学(太陽)及び自然エネルギー利用学(地熱・バイオマス)を自然エネルギー利用学とする規定について
は，この限りでない。
附 則(平成 27 年 3 月 19 日平成 26 年度規程第 70 号)

2 平成 25 年 3 月 31 日に在学する者については，この規程による改正後の規程にかかわらず，なお従前の例による。ただし，この規程による改正後の別表第 1 の二 教職関係科目の表中，発達心理学概論，教育社会学概論，教育方法特論，カウンセリング概論，ノーマライゼーションとバリアフリー及び障害児早期療育論を加える規定については，この限りではない。
附 則(平成 26 年 3 月 19 日平成 25 年度規程第 51 号)

— 109 —

1

1▲

1▲

2▲

生物学実験

地学実験

職業指導

2

2

2

2

1

1

2

1

1

1

1

1

1

1▲ ▲卒業に必要な単位に算入することはできない。

1▲

2▲

2▲

経営工学

現代技術論

特許実務概論

環境マネジメントシステム

地域環境演習 I

地域環境演習Ⅱ

English for Engineering

先端産業論（エプソン工学）

先端産業論（ASPINA 特別講義）

先端産業論（SHINKO 半導体 JISSO 工学）

データサイエンス基礎

データエンジニアリング基礎

ＡＩ基礎

ボランティア特別実習Ⅰ

ボランティア特別実習Ⅱ

生涯学習概論

博物館概論（数理データサイエンス科目）（数理データサイエンス科目）

2

宇宙思考

（数理データサイエンス科目）

2

量子物理

学部共通科目2▲

基礎物理学Ⅱ

技術者倫理

1

2

学外特別講義Ⅱ

2▲ ▲卒業に必要な単位に算入することはできない。

2

学外特別講義Ⅰ

基礎物理学Ⅰ2

統計熱力学

学外特別実習

2

2

確率・統計

1

電磁気学

1◆

物理学実験

遺伝子工学

バイオ・プロセス工学演習

2◆

分子工学演習2◆1◆

有機合成化学

酵素利用学

2◆

触媒化学

2◆

2◆

有機構造解析

2◆2◆

コロイド・界面化学

生物化学工学2◆

先進材料工学演習

反応工学

2

1◆

光化学

2▲

1▲

1▲

1▲

2▲

2▲

2▲

2▲

2▲

2▲

単位数

2

学外特別講義Ⅰ

3◆
2

電子回路
確率・統計

3◆

電気回路Ⅱ

2

電気回路 I
応用数学Ⅱ

3● ●のうち 6 単位以上選択必修

プログラミング言語Ⅱ23★

電気磁気学Ⅱ

応用数学 I

3★ ★のうち 6 単位以上選択必修
3◆

電気磁気学 I

2◆

2

2
通信工学

学外特別実習Ⅱ

学外特別実習Ⅰ22

電子情報職業論
学外特別講義Ⅱ

1

物理学実験

2
10

卒業研究

2◆ ◆のうち 33 単位以上選択必修

2

電子情報基礎実験

2◆

2

基礎論理回路応用数学Ⅲ

2

プログラミング言語 I

学科専門科目エンジニアリング科目(学部共通開設)

備考(履修方法)

解析力学

2

基礎電気電子回路

1

建築・デザイン概論

電気物理

1

機械システム概論

22

1

電子情報システム工学ゼミナール
基礎数学

1

水環境・土木工学概論

必修 選択

物質化学概論授業科目

2 電子情報システム工学科

他の学科の授業科目(応用数学 I，応用数学Ⅱ，確率・統計，電磁気学，物理学実験を除く。)及び他の学部の授業科目は，合わせて 10 単位を越えない範囲で選択科目に加えることができる。

航空機システム概論

博物館実習Ⅲ

博物館実習Ⅱ

博物館実習Ⅰ

博物館情報・メディア論

博物館教育論博物館展示論博物館資料保存論

博物館資料論

博物館経営論— 110 —

3★

2◆

2◆

3◆

3◆

アルゴリズムとデータ構造

論理回路設計電気電子実験 I

コンピュータネットワーク

オペレーティングシステム

組込システム I

2◆2◆

電気機器 I

半導体工学Ⅱ

2

2◆

2◆

2◆

2◆

2◆

2◆

2

2◆

2

2◆

2◆

電気法規

電磁波工学

電気電子計測電気機器Ⅱ

パワーエレクトロニクス

LSI 工学

電力工学Ⅱ

電気電子設計製図

電波法規

解析学

待ち行列理論

符号理論

2◆

2◆

自動制御

2◆

2◆

半導体工学 I

誘電体・磁性体工学

2◆

電気電子材料

電力工学 I2◆

数理論理

エネルギー工学概論

2◆

情報数学

2◆

2◆

アルゴリズム基礎

エレクトロニクス概論

3●

数値計算

2◆

3◆

ディジタル通信システム

2◆

3●

情報システム実験Ⅱ

電子物性

2◆

情報システム実験 I

情報セキュリティ

2◆

通信システム実験Ⅱ

3◆

2◆

情報理論

画像処理

2◆

2◆

通信システム実験 I

2◆

電気電子実験Ⅱ

2

2◆

信号処理

電子情報システム特別講義

2◆

2◆

コンピュータアーキテクチャ

1

職業指導

2
2
1
1

特許実務概論
環境マネジメントシステム
地域環境演習 I
地域環境演習Ⅱ

博物館教育論博物館展示論博物館資料保存論

2▲

2▲

2▲

2▲

生涯学習概論博物館資料論2▲

ボランティア特別実習Ⅱ2▲

1▲

ボランティア特別実習Ⅰ

2▲

1▲ ▲卒業に必要な単位に算入することはできない。

ＡＩ基礎

博物館経営論1

データエンジニアリング基礎

博物館概論

1

データサイエンス基礎（数理データサイエンス科目）（数理データサイエンス科目）1

先端産業論（SHINKO 半導体 JISSO 工学）（数理データサイエンス科目）

1
1

先端産業論（ASPINA 特別講義）

2

2

現代技術論

1

2

経営工学

先端産業論（エプソン工学）

2

宇宙思考

English for Engineering

2

量子物理

学部共通科目

2▲

地学実験
技術者倫理

1▲ ▲卒業に必要な単位に算入することはできな
1▲ い。

生物学実験

2◆

3◆

3◆

2◆

3◆

3◆

3◆

3◆

3◆

3◆

3◆

3◆

2◆

2◆

2

3◆

データマイニング

コンピュータ・デバイス

組込システムⅡ

メディアプログラミング

データベース

ソフトウェア工学

コンパイラ

ヒューマンコンピュータインタラクション

分散コンピューティング

応用プログラミング言語

プログラミング言語論

オートマトンと言語理論

形式的システムモデリング

インテリジェントシステム

数理決定論

最適化

— 111 —

1▲

1▲

2▲

博物館実習Ⅰ

博物館実習Ⅱ

博物館実習Ⅲ

航空機システム概論

1

計画数理演習

10

2

卒業研究

材料基礎

2◆

2◆

2◆

2

1◆

2◆

2◆

2◆

1◆

1

2

水資源分離材料科学

水資源分離膜技術

水環境実験

地盤の力学

構造解析学

土木計画学

土木実験

物理学実験

水資源計画

2

水文学

2◆

環境エネルギー工学基礎

2

水環境化学

学科専門科目(学部共通開設)

エンジニアリング科目

備考(履修方法)2◆ ◆のうち 9 単位以上選択必修

水環境分析

2

水保全工学

水処理工学

1

総合演習

空間情報学

2

計画数理

2

応用水理学

1

1

基礎水理学演習

構造力学演習

2

基礎水理学

2

2

水環境・土木工学基礎

構造力学

2

水環境・土木工学ゼミナール

1

1

建築・デザイン概論

2

1

機械システム概論

土の力学演習1

電子情報システム概論

土の力学

1

必修 選択

単位数

物質化学概論授業科目

3 水環境・土木工学科

他の学科の授業科目(応用数学Ⅰ，応用数学Ⅱ，応用数学Ⅲ，確率・統計，電磁気学，解析力学，物理学実験を除く。)及び他の学部の授業科目は，合わせて 4 単位を越えない範囲で選択科目に加えることができる。

2▲

1▲

博物館情報・メディア論

2

1

2
2

コンクリート工学
地震・耐震工学
環境計画

1

データサイエンス基礎
ＡＩ基礎

1

1

先端産業論（SHINKO 半導体 JISSO 工学）
データエンジニアリング基礎

1
1

先端産業論（ASPINA 特別講義）

2
1

地域環境演習Ⅱ
先端産業論（エプソン工学）

1

地域環境演習 IEnglish for Engineering2
1

環境マネジメントシステム

2
2

2

経営工学
特許実務概論

2

宇宙思考
現代技術論

2

2

2

2▲

1▲

1▲

2

2

2

量子物理

技術者倫理

交通工学

環境材料科学

職業指導

地学実験

生物学実験

学外特別実習学外特別講義Ⅲ

学外特別講義Ⅱ22

鋼構造・橋梁工学

学外特別講義 I

2
2

地盤工学

2
2

防災システム論

2

確率・統計
解析力学

2

応用数学Ⅲ

応用数学Ⅱ

2

2

応用数学 I

数値計算法

2

河川・海岸工学
2

2

環境生態学

1

2

地圏環境学

空間情報実習2

上下水道工学都市計画

2

環境デバイス科学（数理データサイエンス科目）（数理データサイエンス科目）（数理データサイエンス科目）

学部共通科目▲卒業に必要な単位に算入することはできない。

— 112 —

1▲

2▲

2▲

2▲

2▲

2▲

2▲

2▲

2▲

1▲

1▲

1▲

2▲

ボランティア特別実習Ⅱ

生涯学習概論

博物館概論

博物館経営論博物館資料論博物館資料保存論

博物館展示論博物館教育論博物館情報・メディア論

博物館実習Ⅰ

博物館実習Ⅱ

博物館実習Ⅲ

航空機システム概論▲卒業に必要な単位に算入することはできない。

単位数

1

1

1

2

1

1

1

1

1

1

電子情報システム概論

水環境・土木工学概論

建築・デザイン概論

機械システム工学ゼミナール

数学演習

力学演習

機械設計製図 I

機械設計製図Ⅱ

機械設計演習

機械加工実習

2

2

2

2

2

2

2

2

応用数学Ⅱ

応用数学Ⅲ

確率・統計

解析力学

電磁気学

力学Ⅱ

工業数学 I

10

卒業研究

応用数学 I

2

プログラミング基礎

1

1

機械システム工学実験

2

物理学実験

1

エンジニアリングスキル実習

機械システム工学プロジェクト I

1

必修 選択

物質化学概論

授業科目

4 機械システム工学科

学科専門科目(学部共通開設)

エンジニアリング科目

備考(履修方法)

他の学科の授業科目(応用数学 I，応用数学Ⅱ，応用数学Ⅲ，確率・統計，解析力学，物理学実験を除く。)及
び他の学部の授業科目は，合わせて 10 単位を越えない範囲で選択科目に加えることができる。

1▲

ボランティア特別実習Ⅰ12

工業材料学Ⅱ

1
1

流体力学演習制御工学演習1▲ ▲卒業に必要な単位に算入することはできない。
1▲

実践的アルゴリズム

地学実験

2

航空宇宙流体力学

生物学実験

2

学外特別実習Ⅱ2

1

学外特別実習Ⅰ2

1

学外特別講義Ⅱ

機械システム工学先端講義Ⅱ

2

学外特別講義Ⅰ

機械システム工学先端講義Ⅰ

2
2

人工知能

2
2

ロボット工学

ターボ機械
伝熱工学

2
2

熱流体シミュレーション工学

2

振動解析

2

2

材料強度学

固体力学基礎2

数値計算プログラミング

塑性力学

2
2

機械システム工学プロジェクトⅡ

2

1

熱力学演習

地球資源論

1

機械力学演習材料力学演習

2
2

2

流体力学Ⅱ
メカトロニクスⅡ

2

制御工学Ⅱ

2

熱力学Ⅱ

計測工学
2

2

機械設計

機械力学Ⅱ

2

材料加工学

材料力学Ⅱ

2

工業材料学 I2

2

制御工学 I

メカトロニクスⅠ22

流体力学 I

2
2

熱力学 I

2

材料力学 I
機械力学 I

2

工業数学Ⅱ

— 113 —

2

2

2

1

1

2

1

1

1

1

1

1

1▲ ▲卒業に必要な単位に算入することはできない。

1▲

2▲

現代技術論

特許実務概論

環境マネジメントシステム

地域環境演習 I

地域環境演習Ⅱ

English for Engineering

先端産業論（エプソン工学）

先端産業論（ASPINA 特別講義）

先端産業論（SHINKO 半導体 JISSO 工学）

データサイエンス基礎

データエンジニアリング基礎

ＡＩ基礎

ボランティア特別実習Ⅰ

ボランティア特別実習Ⅱ

生涯学習概論

2
2
2
2
2
2
2
2
1

保存再生論
建築環境工学Ⅰ
建築環境工学Ⅱ
建築設備Ⅰ
建築設備Ⅱ
建築エネルギーマネジメント
プロダクトマネジメント論
建築構造力学Ⅰ
建築構造力学Ⅰ演習

1▲

1▲

2▲

博物館実習Ⅱ

博物館実習Ⅲ

航空機システム概論

他の学科の授業科目(応用数学 I，応用数学Ⅱ，応用数学Ⅲ，確率・統計，電磁気学，解析力学，物理学実験を除く。)及び他の学部の授業科目は，合わせて 10 単位を越えない範囲で選択科目に加えることができる。

1

1

1

1

2

2

2

物質化学概論

電子情報システム概論

水環境・土木工学概論

機械システム概論

建築ゼミナール

応用数学Ⅰ

確率・統計

必修 選択

学科専門科目(学部共通開設)

エンジニアリング科目

備考(履修方法)

建築設計製図Ⅱ1▲

博物館実習Ⅰ

授業科目

2◆

建築設計製図Ⅰ

2▲

博物館情報・メディア論

単位数

2◆

西洋建築史

2▲

博物館教育論5 建築学科

2◆

地域計画

2▲

博物館展示論1
2◆

建築構造材料実験
都市計画史

2

デザイン心理プロダクトコーディネイト学

プロダクトマネジメント演習

美術・デザイン史

インタラクションデザイン学演習

インタラクションデザイン学

現代デザイン学演習

2◆

2◆

1◆

2◆

1◆

2◆

1

2

2◆
現代デザイン学

2◆
工芸デザイン製図Ⅱ

2◆

2◆

工芸デザイン製図Ⅰ

建築構法

建築耐震設計1◆

2

建築地盤工学

建築設備演習2●
1◆ ◆のうち 14 単位以上選択必修

建築環境工学実験

2●

応用数学Ⅲ
解析力学

2● ●のうち 4 単位以上選択必修

応用数学Ⅱ

2▲

2
10

卒業研究

博物館資料保存論

2

建築・デザイン工学設計製図Ⅱ

2▲

1

建築・デザイン工学設計製図Ⅰ

博物館資料論2

設計基礎演習

2▲

2

設計基礎Ⅱ

2▲

2

設計基礎Ⅰ

博物館経営論

2

建築材料

2

2

鉄筋コンクリート構造

建築構造力学Ⅱ

鋼構造

1

2

日本建築史

建築構造力学Ⅱ演習

2

建築計画

博物館概論

（数理データサイエンス科目）（数理データサイエンス科目）

2

経営工学

（数理データサイエンス科目）

2

学部共通科目

宇宙思考

2▲

2

1

量子物理

技術者倫理

職業指導

— 114 —

2

1▲

1▲

1▲

2▲

学外特別講義Ⅲ

学外特別実習

生物学実験

地学実験

職業指導

1

2

学外特別講義Ⅱ

2▲

2▲

2▲

1▲

1▲

1▲

2▲

博物館展示論博物館教育論博物館情報・メディア論

博物館実習Ⅰ

博物館実習Ⅱ

博物館実習Ⅲ

航空機システム概論（数理データサイエンス科目）

他の学科の授業科目(応用数学 I，応用数学Ⅱ，応用数学Ⅲ，確率・統計，解析力学，物理学実験を除く。)及
び他の学部の授業科目は，合わせて 10 単位を越えない範囲で選択科目に加えることができる。

2▲

博物館資料保存論

1▲ ▲卒業に必要な単位に算入することはできない。

ボランティア特別実習 I

2▲

1

ＡＩ基礎

博物館資料論1

データエンジニアリング基礎

2▲

1

データサイエンス基礎

博物館経営論1

先端産業論（SHINKO 半導体 JISSO 工学）

2▲

1

先端産業論（ASPINA 特別講義）

博物館概論

1

先端産業論（エプソン工学）

1▲

2

English for Engineering

2▲

1

地域環境演習Ⅱ

生涯学習概論1

地域環境演習 I

ボランティア特別実習Ⅱ

2

環境マネジメントシステム（数理データサイエンス科目）

2

特許実務概論（数理データサイエンス科目）

2

2

現代技術論

2

宇宙思考

学部共通科目▲卒業に必要な単位に算入することはできない。

経営工学

2

量子物理

技術者倫理

2

2

1

建築法規

学外特別講義Ⅰ

2

建築施工

建築・デザイン工学設計製図Ⅲ

1

物理学実験

1

特別活動の理論と実践

2
42

理科指導法Ⅲ
生徒指導の理論と実践

222

高等学校教育実習
教職実践演習教育の思想と歴史
教育の制度と経営

1
2
1
1
1
1

介護等体験の意義と実際
コミュニケーションの障害と学習
教育臨床基礎演習
教育臨床応用演習
教育臨床総合演習
情報通信技術を活用した教育の理論及
び方法

1
2

1

1

2

総合的な学習の時間の指導法
現代社会と教育問題

進路指導・キャリア教育の理論と実践

教育方法特論

学校教育と情報12

中等基礎教育実習

教育課程の編成法

1
4

教育実習事前・事後指導

2

2

理科指導法Ⅱ

2

4

理科指導法Ⅰ

教育相談特論1

情報科指導法

教育相談の理論と実践

1

数学科指導法演習Ⅱ

2

2

2

4

数学科指導法演習Ⅰ

数学科指導法Ⅲ

数学科指導法Ⅱ

数学科指導法Ⅰ

工業科指導法2

1

教育方法論
道徳教育の理論と実践

1
2

特別支援教育の理論と実践Ⅰ
障害と共生社会1

発達心理学概論
特別支援教育の理論と実践Ⅱ

2
1

発達と教育

2

単位
数
2

授業科目

教科及び教職に関する 教職論
科目
教育学概論

区分

二 教職関係科目卒業に必要な単位に算入することはできない。

備考

— 115 —卒業に必要な単位数
2
2
1
4
12
4
12
37
＊
61
28
89
126

卒業に必要な単位数
2
2
1
4
12
4
12
37
＊
37
51
88
125

共通教育科目

水環境・土木工学科

科目区分
リテラシー
統計，科学史又は現代社会論
基盤系
健康
英語
教養系
英語
専門基礎
系
基礎科学
小計

卒業に必要な単位数
2
2
1
4
12
4
12
37

（基盤系又は専門基礎系）の卒業に必要な単位に算入することができる。

＊： 外国人留学生が，日本語・日本事情教育科目を履修し，修得した単位については，教養系又は英語

科目区分
リテラシー
統計，科学史又は現代社会論
基盤系
健康
英語
共通教育科目
教養系
英語
専門基礎
系
基礎科学
小計
日本語・日本事情教育科目
必修科目
専門科目
選択科目
小計
合計

電子情報システム工学科（基盤系又は専門基礎系）の卒業に必要な単位に算入することができる。

＊： 外国人留学生が，日本語・日本事情教育科目を履修し，修得した単位については，教養系又は英語

科目区分
リテラシー
統計，科学史又は現代社会論
基盤系
健康
英語
共通教育科目
教養系
英語
専門基礎
系
基礎科学
小計
日本語・日本事情教育科目
必修科目
専門科目
選択科目
小計
合計

物質化学科

卒業に必要な単位数

別表第 2(第 6 条関係)

合計

小計

＊
45
44
89
126

卒業に必要な単位数
2
2
1
4
12
4
12
37
＊
32
56
88
125

卒業に必要な単位数
2
2
1
4
12
4
12
37
＊
60
28
88
125
（基盤系又は専門基礎系）の卒業に必要な単位に算入することができる。

＊： 外国人留学生が，日本語・日本事情教育科目を履修し，修得した単位については，教養系又は英語

科目区分
リテラシー
統計，科学史又は現代社会論
基盤系
健康
英語
共通教育科目
教養系
英語
専門基礎
系
基礎科学
小計
日本語・日本事情教育科目
必修科目
専門科目
選択科目
小計
合計

建築学科

（基盤系又は専門基礎系）の卒業に必要な単位に算入することができる。

＊： 外国人留学生が，日本語・日本事情教育科目を履修し，修得した単位については，教養系又は英語

科目区分
リテラシー
統計，科学史又は現代社会論
基盤系
健康
英語
共通教育科目
教養系
英語
専門基礎
系
基礎科学
小計
日本語・日本事情教育科目
必修科目
専門科目
選択科目
小計
合計

機械システム工学科（基盤系又は専門基礎系）の卒業に必要な単位に算入することができる。

＊： 外国人留学生が，日本語・日本事情教育科目を履修し，修得した単位については，教養系又は英語

日本語・日本事情教育科目
必修科目
専門科目
選択科目

— 116 —（平成 16 年４月１日信州大学通則第１号）

第 11 条 学生団体が学外団体に加入し，又は脱退するときは，学部長等を経て学長に届け出なければならない。ただし，会員が 2 学部以上にわたるときは，担当理事を経て学長に届け出るものとする。
（集会）
第 12 条 学生又は学生団体が本学の施設を使用して集会をしようとするときは，目的，日時，
場所，予定人員等を記載した文書を提出し，当該施設を所管する部局の長の許可を受けなければならない。
（催物）
第 13 条 学生又は学生団体が学内外において，学生及び一般を対象として各種の催物をしようとするときは，あらかじめ学部長等を経て学長に届け出なければならない。ただし，学生又は学生団体の会員が 2 学部以上にわたるときは，担当理事を経て学長に届け出るものとする。
（掲示）
第 14 条
学生又は学生団体による学内での文書，ポスター，立看板(以下「掲示物」という。)の掲示については，国立大学法人信州大学における掲示に関する規程(平成 16 年国立大学法人
信州大学規程第 61 号)に定めるもののほか，次の各号に定めるところによる。
(1) 掲示物は，所定の一般掲示場(学生用掲示場)に掲示するものとする。
(2) 掲示物には，掲示した日付並びに学生にあっては掲示責任者名，学生団体にあっては団体（趣旨）
第１条 この通則は，信州大学（以下「本学」という。）の学生が学生生活上守るべき必要な事項について定めるものとする。
（誓約書及び保証人）
第２条 本学の学生となる者は，入学のとき保証人１名を定め，連署の誓約書をその所属する学部の長又は研究科の長（以下「学部長等」という。）を経て学長 に提出しなければならない。
第３条 保証人に異動があったときは，速やかに学部長等に届け出なければならない。
（住所）
第４条 学生は，毎学年始め，その住所を学部長等に届け出て，異動のときは，その都度速やかに届け出るものとする。
（学生証）
第５条 学生は，入学のとき学長から学生証の交付を受け，常に携帯するとともに，必要に応じこれを提示するものとする。
第６条 学生証を汚損又は紛失したときは，直ちに届け出て再交付を受けなければならない。
第７条 学生が本学の学籍を離れたときは，直ちに学生証を学長に返納しなければならない。
（厚生）第８条 学生は，毎学年所定の健康診断を受けなければならない。
２ 学部長等は，必要に応じ学生に治療を命じ，又は登学を停止することがある。
第９条 学生は，別に定めるところにより，本学の福利厚生施設を利用することができる。
（団体）
第 10 条 学生が，学生を構成員とする団体（以下「学生団体」という。）を設立しようとする
ときは，教職員（常時勤務する者に限る。）のうちから顧問を定め，会則，代表者及び役員の氏名並びに会員数を記載した文書を添え，あらかじめ代表者から学部長等を経て学長に届け出なければならない。ただし，会員が２学部以上にわたるときは，学生担当の理事(以下「担当理事」という。)を経て届け出るものとする。
２ 届け出た記載事項に変更が生じたときは，速やかに前項に準じた手続をするものとする。

信州大学学生生活に関する通則（平成16年４月１日国立大学法人信州大学規程第61号）（趣旨）
第１条 この規程は，国立大学法人信州大学（以下「本法人」という。）における掲示に関し必要な事項を定める。
（掲示場）
第２条 掲示場を公用掲示場と一般掲示場とに区分する。
２ 所定の掲示場以外の場所に掲示しようとするときは，所管部局長の許可を受けなければならない。
（掲示の手続）第３条 本法人の公示以外のすべての掲示は，団体によるものは，その団体名並びに責任者名，個人によるものは，その氏名を記載して，所管部局長の検印を受け掲示場所と掲示期間の指定を受けた後でなければ，掲示することができない。
（遵守事項）
第４条 掲示は，虚偽の記述又は名誉のき損にわたってはならない。
（違反者に対する措置）
第５条 この掲示規程に違反したものは，撤去没収し，しばしば違反するものについては，以後その掲示を認めないことがある。
（学外者の掲示）第６条 学外者の掲示については，所管部局長の許可を得なければならない。
附 則
この規程は，平成16年４月１日から施行する。

信州大学における掲示に関する規程

名及び団体の代表者名を記載するものとする。
(3) 掲示の期間は，3 週間以内とし，この期間を経過したものは，前号に規定する当該掲示責任者又は団体の代表者において，これを撤去するものとする。ただし，特別の事由がある場合は，掲示の期間を延長することができるものとする。学生又は学生団体による学内での文書，ポス
ター，立看板（以下「掲示 物」という。）の掲示については，国立大学法人信州大学における掲示に関する規程（平成 16 年国立大学法人信州大学規程第 61 号）に定めるもののほか，次の各号に定めるところによる。
（禁止等の措置）
第 15 条 第 10 条から前条までに規定する行為が本学の目的にそわないと認めたときは，禁止又は変更等を命ずることがある。
附 則
この通則は，平成 16 年４月１日から施行する。
附 則（平成 19 年 9 月 28 日平成 19 年度通則第 1 号）
この通則は，平成 19 年 10 月 1 日から施行する。
附 則(平成 24 年 3 月 15 日平成 23 年度通則第 1 号)
この通則は，平成 24 年 4 月 1 日から施行する。
附 則(平成 25 年 4 月 1 日平成 25 年度通則第 1 号)
この通則は，平成 25 年 4 月 1 日から施行する。
附 則(平成 28 年 10 月 31 日平成 28 年度通則第 1 号)
この通則は，平成 28 年 10 月 31 日から施行し，平成 27 年 10 月 1 日から適用する。

— 117 —73,2004,800

教育学部附属の幼稚園

教育学部附属の特別支援学校の高等部

2,500

1,600

30,00017,000

円

検定料

600

教育学部附属の特別支援学校の中学部(授業料の徴収方法)

学期間」という。)に限り，当該各号に定める額とする。

許可される者の申出があったときは，入学を許可するときに徴収するものとする。

(復学等の場合における授業料の額及び徴収方法)

端数を生じたときは，これを 10 円に切り上げた額。)に復学等の日の属する月からその学期の最終月までの

前期又は後期において徴収する授業料の額は，授業料の年額の 12 分の 1 に相当する額(その額に 10 円未満の第 5 条 前期又は後期の中途において復学，転学，編入学又は再入学(以下「復学等」という。)をした者から属する月に徴収するものとする。

た場合に徴収する検定料の額は，次の表のとおりとする。

り上げた額。)に入学した日の属する月からその学期の最終月までの月数を乗じて得た額とし，入学の日の額は，授業料の年額の 12 分の 1 に相当する額(その額に 10 円未満の端数を生じたときは，これを 10 円に切

第 4 条 特別の事情により，入学の時期が徴収の時期後である場合に前期又は後期において徴収する授業料の(入学の時期が徴収の時期後である場合における授業料の額及び徴収方法)定める。

正する法律（令和元年法律第 7 号）に基づく教育学部附属の幼稚園に係る保育料の取扱いについては，別に

5 第 1 項から第 4 項並びに第 4 条，第 5 条及び第 7 条の規定にかかわらず，子ども・子育て支援法の一部を改

び中学校等」という。) において，入学を許可するための試験，健康診断，書面その他による選考等を行っ

4 教育学部附属の小学校及び中学校並びに教育学部附属の特別支援学校の小学部及び中学部(以下「小学校及係る額は 4,000 円とし，第 2 段階目の選抜に係る額は 13,000 円とする。

階目の選抜」という。)を行う場合の検定料については，第 1 項の規定にかかわらず，第 1 段階目の選抜に抜」という。)を行い，その合格者に限り学力検査その他による選抜(以下この項及び次項において「第 2 段

3 第 1 項に規定する学部において，出願書類等による選抜(以下この項及び次項において「第 1 段階目の選生じたときは，これを 10 円に切り上げた額。)。

年限に相当する年数を乗じて得た額を，長期在学期間の年数で除して得た額(その額に 10 円未満の端数を期にわたる教育課程の履修が認められた者 前項に規定する授業料の年額に当該研究科の課程の標準修業(2) 前項の表の区分欄に掲げる大学院の研究科に在学する者のうち，大学院学則第 38 条の規定に基づく長4 入学年度の前期又は前期及び後期に係る授業料については，第 1 項及び第 2 項の規定にかかわらず，入学を当該年度の後期に係る授業料を併せて徴収することができる。

ら既に在学した年数を減じて得た年数を乗じて得た額を，長期在学期間の年数から既に在学した年数を減じて得た年数で除して得た額(その額に 10 円未満の端数を生じたときは，これを 10 円に切り上げた額。)。

3 第 1 項の規定にかかわらず，学生又は生徒から申出があったときは，前期に係る授業料を徴収するときに，項に規定する授業料の年額に当該学部の修業年限又は当該研究科の課程の標準修業年限に相当する年数かぞれの期において徴収する額は，年額の 2 分の 1 に相当する額とする。
2 前項の授業料は，前期にあっては 5 月，後期にあっては 11 月に徴収するものとする。

学則第 38 条の 2 の規定に基づく計画的特例履修(以下「計画的特例履修」という。)が認められた者 前

第 3 条 授業料の徴収は，各年度に係る授業料について，前期及び後期の 2 期に区分して行うものとし，それわらず，30,000 円とする。

(1) 前項の表の区分欄に掲げる学部又は大学院の研究科に在学する者のうち，学則第 52 条の 2 又は大学院

900

500

3,700

2,200

1,800

900

円

試験等に係る額

6 本学の学部若しくは大学院の研究科への転学，編入学又は再入学に係る検定料の額は，第 1 項の規定にかか500

教育学部附属の特別支援学校の小学部

1,300

教育学部附属の中学校

700
1,100

教育学部附属の特別支援学校の高等部
教育学部附属の小学校

700円

抽選による選考等に係る額

教育学部附属の幼稚園

区分

掲げる額とし，試験等に係る額は，次の表の左欄に掲げる区分に応じ，同表の右欄に掲げる額とする。

られた次の各号の一に該当する者から徴収する授業料の年額は，当該在学を認められた期間(以下「長期在条に定める標準修業年限(以下「標準修業年限」という。)を超えて一定の期間にわたり在学することを認め

2 前項の規定にかかわらず，学則第 29 条に定める修業年限(以下「修業年限」という。)又は大学院学則第 15

2,000

31,200535,800 282,000円

入学料

535,800 282,000

年額 円

授業料

大学院の研究科

区分

学部

る。

料(教育学部附属の幼稚園にあっては，入園料をいう。以下同じ。)及び検定料の額は，次の表のとおりとす

前項の規定にかかわらず，抽選による選考等に係る額は，次の表の左欄に掲げる区分に応じ，同表の中欄に他による選考等(以下この項において「試験等」という。)を行う場合の検定料の額については，第 1 項及び(授業料，入学料及び検定料の額)

第 2 条 本学において徴収する授業料(教育学部附属の幼稚園にあっては，保育料をいう。以下同じ。)，入学

等の入学のための選考等において，抽選による選考等を行い，その合格者に限り試験，健康診断，書面その関し必要な事項を定める。

5 第 1 項に規定する教育学部附属の幼稚園及び特別支援学校の高等部並びに前項に規定する小学校及び中学校

1,500

1,000

教育学部附属の特別支援学校の中学部

第 3 項及び第 102 条並びに信州大学大学院学則(平成 16 年信州大学学則第 2 号。以下「大学院学則」という。)第 88 条，第 89 条第 3 項及び第 92 条の規定に基づき，信州大学(以下「本学」という。)の授業料等に5,000

教育学部附属の特別支援学校の小学部

3,300

教育学部附属の小学校円

検定料

教育学部附属の中学校(平成 16 年 4 月 7 日信州大学規程第 85 号)

区分

第 1 条 この規程は，信州大学学則(平成 16 年信州大学学則第 1 号。以下「学則」という。)第 98 条，第 99 条

(趣旨)○信州大学授業料等に関する規程

— 118 —及び第 5 項に規定する場合を含む。)を受理するときに徴収するものとする。

る場合は，この規程で定める検定料を徴収しないものとする。

4,700
4,300
700
4,300

芙岳寮
妻科寮
若里寮
中原寮
修己寮

者が在学した期間の年数を乗じて得た額から当該者が在学した期間に納付すべき総額を控除した額を徴収す

るものとする。

(免除許可者，徴収猶予許可者及び月割分納許可者の徴収方法)

700

4,300

思誠寮(女子)4,300円

寄宿料(月額)思誠寮(男子)寮の名称

表のとおりとする。

第 12 条 寄宿舎(第 2 項に定める寄宿舎を除く。)の寄宿料の額は，別表に掲げる額を標準として算定し，次の当該短縮後の期間が標準修業年限に相当する期間の場合には，第 2 条第 1 項に規定する授業料の年額に当該付すべき授業料の総額を控除した額を，長期在学期間の短縮を認めるときに徴収するものとする。ただし，額から当該者が在学した期間(学年の中途にあっては，当該学年の終了までの期間とする。以下同じ。)に納数(その期間に 1 年に満たない端数があるときは，これを切り上げるものとする。以下同じ。)を乗じて得た

場合には，当該短縮後の期間に応じて同項の規定により算出した授業料の年額に当該者が在学した期間の年

4 第 2 条第 2 項第 2 号の規定により授業料の年額が定められた者が長期在学期間を短縮することを認められる(寄宿料の額及び徴収方法)

会人学生の受入れに関する大学間協定等(検定料の相互不徴収が規定されているものに限る。)を締結してい月に徴収するものとする。ただし，課程を修了する月が後期の徴収の時期後であるときは，後期の徴収の時期後の在学期間に係る授業料は，後期の徴収の時期に徴収することができるものとする。

3 他の大学院に在学している者で，本学の大学院研究科へ転入学するもののうち，本学と当該大学との間で社数を生じたときは，これを 10 円に切り上げた額。)に在学する月数を乗じて得た額とし，当該学年の始めのする者については，この規程で定める検定料を徴収しないものとする。

2 本学の大学院研究科の修士課程又は博士前期課程を修了し，引き続き本学の大学院研究科の博士課程に進学

る授業料の額は，同条第 1 項の規定に定める授業料の年額の 12 分の 1 に相当する額(その額に 10 円未満の端

3 第 2 条第 2 項第 2 号の規定により授業料の年額が定められた者が学年の中途で課程を修了する場合に徴収す

程第 2 条第 3 項の規定により授業料を免除された場合の授業料の額及び徴収方法は別に定める。

料を納付すべき期間に，授業料等免除規程第 4 条第 1 項の授業料の免除の許可を受け，又は授業料等免除規第 11 条 検定料は，本学の学部若しくは大学院の研究科へ入学，転学，編入学又は再入学出願(第 2 条第 3 項(検定料の徴収方法)

められた日の属する月に徴収するものとする。ただし，当該者が第 2 条第 2 項第 1 号の規定による額の授業

7 号）に基づく教育学部附属の幼稚園に係る入園料の取扱いについては，別に定める。

から当該者に係る既納の授業料の額を減じて得た額とし，当該者について計画的特例履修の期間の短縮が認

6 第 1 項から第 5 項までの規定にかかわらず，子ども・子育て支援法の一部を改正する法律（令和元年法律第徴収する授業料の額は，同条第 1 項に定める授業料の年額に，当該者が在籍する学年の年数を乗じて得た額

2 第 2 条第 2 項第 1 号の規定により授業料の年額が定められた者が，計画的特例履修の期間を短縮する場合にる場合は，この規程で定める入学料を徴収しないものとする。

会人学生の受入れに関する大学間協定等(入学料の相互不徴収が規定されているものに限る。)を締結してい等免除規程第 2 条第 3 項の規定により授業料を免除された場合の授業料の額及び徴収方法は別に定める。

5 他の大学院に在学している者で，本学の大学院研究科へ転入学するもののうち，本学と当該大学との間で社収しないものとする。

認められた日の属する月に徴収するものとする。ただし，当該者が第 2 条第 2 項第 1 号の規定による額の授規程第 86 号。以下「授業料等免除規程」という。)第 4 条第 1 項の授業料の免除の許可を受け，又は授業料

前期課程を除く。以下次条第 2 項において同じ。)に進学する者については，この規程で定める入学料を徴から，当該者に係る既納の授業料の額を減じて得た額とし，当該者について計画的特例履修の期間の短縮が業料を納付すべき期間に，信州大学授業料等の免除及び徴収猶予の取扱いに関する規程(平成 16 年信州大学

4 本学の大学院研究科の修士課程又は博士前期課程を修了し，引き続き本学の大学院研究科の博士課程(博士

4 日以内に徴収するものとする。

3 入学料の徴収猶予を申請した者のうち，許可されなかった者の入学料は，納入を請求した日から起算して 1予を申請しなかった者の入学料は，納入を請求した日から起算して 14 日以内に徴収するものとする。

2 入学料の免除を申請した者のうち，免除されなかった者及び半額免除を許可されたもので，入学料の徴収猶徴収する授業料の額は，同条第 1 項に定める授業料の年額に，当該者が在籍する学年の年数を乗じて得た額

第 8 条 第 2 条第 2 項第 1 号の規定により授業料の年額が定められた者が学年の中途で課程を修了する場合に徴収方法の特例)(標準修業年限を超えて計画的に教育課程を履修して課程を修了することを認められた者に係る授業料及び円未満の端数を生じたときは，これを 10 円に切り上げた額。)とする。

第 10 条 入学料は，入学を許可するときに徴収するものとする。

(入学料の徴収方法)

第 7 条 前期中に退学する者から徴収する授業料の額は，授業料の年額の 2 分の 1 に相当する額(その額に 10納となっている授業料の額を，その事由を失った日の属する月に徴収するものとする。

(退学の場合における授業料の額)

3 月割分納を許可された期間の中途で当該許可の事由を失った者の授業料は，その事由を失った日において未徴収するものとする。

2 徴収猶予期間の中途で徴収猶予の事由を失った者の入学料又は授業料は，その事由を失った日の属する月にる。ただし，不正の事実があった場合は，直ちに，全額を徴収するものとする。

を失った日から，その学期末までの月数を乗じた額を免除の事由を失った日の属する月に徴収するものとす

第 9 条 免除期間の中途で免除の事由を失った者の授業料は，その学期の授業料の額の 6 分の 1 に免除の事由

後期の徴収の時期に徴収するものとする。

る。ただし，卒業し，又は修了する月が後期の徴収の時期後であるときは，後期の在学期間に係る授業料は，額の 12 分の 1 に相当する額に在学する月数を乗じて得た額とし，当該学年の始めの月に徴収するものとす

第 6 条 特別の事情により，学年の中途で卒業又は課程を修了する者から徴収する授業料の額は，授業料の年(学年の中途で卒業等をする場合における授業料の額及び徴収方法)

それぞれその翌月)に徴収するものとする。

月数を乗じて得た額とし，復学等の日の属する月(復学等の日の属する月が 4 月又は 10 月の場合にあっては

— 119 —4,700円

寄宿料(月額)規定する聴講生の授業料を徴収するものとする。

2 前項第 2 号に規定する内地留学生又は科学教育研究室研究生で，単位の認定を受ける場合は，前条第 1 項に特別支援学校教員の身分を有する研究生に限る。)(9) 本学の教育学部又は大学院教育学研究科の研究生(本学の教育学部附属の幼稚園，小学校，中学校又は続きを完了した科目等履修生に限る。)(8) 本学の学部の科目等履修生(本学の大学院学生の身分を有する科目等履修生及び本学の大学院の入学手(7) 本学の大学院研究科の科目等履修生(本学の学部学生の身分を有する科目等履修生に限る。)(6) 留学生プログラム規程第 4 条第 2 号に規定する特別選抜留学生に規定するプログラム締結校からの予備教育留学生に限る。)

程」という。)第 4 条第 1 号に規定する予備教育留学生(検定料にあっては，留学生プログラム規程第 2 条(5) 信州大学特別選抜留学生プログラム規程(平成 27 年信州大学規程第 260 号。以下「留学生プログラム規の入学の予定日の前 1 年以内の期間を研究生の在学期間とした者で，別に定めるものに限る。)

科間交流協定を含む。)を締結している外国の大学を卒業し，又は大学院を修了し，かつ，当該研究科へ(4) 本学の大学院研究科への入学を目指す外国人の研究生(本学と大学間交流協定(学部間交流協定及び研究(3) 日本国とインドネシア共和国との間の賠償協定に基づくインドネシア留学生(2) 産業教育振興法による内地留学生及び科学教育研究室研究生等(1) 国費外国人留学生

入学料及び検定料を徴収しないものとする。

第 14 条 次の各号に掲げる者については，次項から第 4 項までに定めるものを除き，この規程で定める授業料，

10・9

8・7

6

8・7

4,800 円教育学部附属の養護学校の高等部

469,200 円 447,600 円

10・9469,200 円 447,600 円 411,600 円

1 この規程は，平成 17 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(平成 17 年 3 月 31 日平成 16 年度規程第 82 号)

この規程は，平成 16 年 8 月 19 日から施行し，平成 16 年 4 月 1 日から適用する。

70,800 円

教育学部附属の幼稚園

附 則(平成 16 年 8 月 19 日平成 16 年度規程第 7 号)

授業料(年額)区分

附則別表第 3

授業料(年額)入学年度

附則別表第 2

授業料(年額)入学年度

附則別表第 1項の規定による額と同額とする。

に規定する者が属することとなる年次に在学する者の授業料の額は，第 2 条第 1 項の規定にかかわらず，前

5 平成 16 年度以後に，高等部等に転学，編入学若しくは再入学又は転園，編入園若しくは再入園をし，前項の上欄に掲げる区分に応じ，同表の下欄に掲げる授業料(年額)とする。

(授業料，入学料及び検定料の不徴収)るものとする。

の下欄に掲げる授業料(年額)とする。

いては，附則別表第 2 の上欄に掲げる当該者が属することとなる年次の在学者に係る入学年度に応じ，同表掲げる授業料(年額)とし，平成 11 年度以後に旧大学の大学院研究科に転学，編入学又は再入学した者につ附則別表第 1 の上欄に掲げる当該者が属することとなる年次の在学者に係る入学年度に応じ，同表の下欄に

3 第 2 条第 1 項の規定にかかわらず，平成 11 年度以後に旧大学に転学，編入学又は再入学した者については，る授業料(年額)とする。

うち，平成 15 年度以前に在学又は在園する者については，第 2 条第 1 項の規定にかかわらず，附則別表第 3

9,800

9,800

9,800

円

検定料

該期間のうち 6 月に満たない端数が生じるときは，その期間分に相当する額を当該期間の当初の月に徴収す

28,20028,20084,600円

入学料

4 旧大学の教育学部附属の養護学校の高等部又は幼稚園(以下「高等部等」という。)に入学又は入園した者の14,8001 単位 円

14,8001 単位 円

29,700

月額 円

授業料

2 研究生の授業料は，在学予定期間に応じ 6 月分に相当する額を当該期間の当初の月に徴収する。ただし，当科目等履修生

聴講生

研究生

区分

の大学院研究科に入学した者については，附則別表第 2 の上欄に掲げる入学年度に応じ，同表の下欄に掲げ

別表第 1 の上欄に掲げる入学年度に応じ，同表の下欄に掲げる授業料(年額)とし，平成 10 年度以前に旧大学

第 13 条 研究生，聴講生及び科目等履修生の授業料等については，次の表のとおりとする。

信州大学(以下「旧大学」という。)に入学した者のうち，平成 10 年度以前に入学した者については，附則(研究生等の授業料等)

2 第 2 条第 1 項の規定にかかわらず，廃止前の国立学校設置法(昭和 24 年法律第 150 号)に基づき設置された

1 この規程は，平成 16 年 4 月 7 日から施行し，平成 16 年 4 月 1 日から適用する。

附 則

学部の授業料を徴収するものとする。

4 第 1 項第 6 号に規定する特別選抜留学生について，2 年を超える在学期間に係る第 2 条第 1 項の表に掲げる項に規定する研究生の授業料を徴収するものとする。

3 第 1 項第 4 号に規定する研究生で，在学期間が 1 年を超える場合は，1 年を超える期間について，前条第 1

範囲内で，その申出又は承諾に係る額を，その際徴収することができるものとする。

5 前項の規定にかかわらず，学生の申出又は承諾があったときは，当該年度内に徴収する寄宿料の額の総額のする。ただし，休業期間中の分は，休業期間前に徴収するものとする。

4 寄宿料は，寄宿舎に入舎した日の属する月から退舎する日の属する月まで毎月その月の分を徴収するものと

3 寄宿料は，毎月 20 日までに徴収するものとする。

こまくさ寮

寮の名称

2 次の表に掲げる寄宿舎の寄宿料の額は，同表に掲げる額とする。

— 120 —この規程は，平成 26 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(平成 26 年 3 月 28 日平成 25 年度規程第 67 号)

この規程は，平成 25 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(平成 25 年 3 月 29 日平成 24 年度規程第 78 号)

この規程は，平成 25 年 2 月 2 日から施行する。

附 則(平成 25 年 2 月 2 日平成 24 年度規程第 36 号)

この規程は，平成 24 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(平成 24 年 3 月 29 日平成 23 年度規程第 57 号)

2 改正後の規程第 3 条第 3 項の規定は，この規程の施行の日の前日までに徴収した授業料についても適用する。

1 この規程は，平成 23 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(平成 23 年 2 月 17 日平成 22 年度規程第 50 号)

この規程は，平成 22 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(平成 22 年 1 月 14 日平成 21 年度規程第 46 号)

この規程は，平成 21 年 7 月 16 日から施行する。

附 則(平成 21 年 7 月 16 日平成 21 年度規程第 13 号)

この規程は，平成 20 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(平成 20 年 3 月 26 日平成 19 年度規程第 87 号)

この規程は，平成 19 年 12 月 26 日から施行する。

附 則(平成 19 年 12 月 26 日平成 19 年度規程第 48 号)

この規程は，平成 19 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(平成 19 年 3 月 19 日平成 18 年度規程第 87 号)

この規程は，平成 18 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(平成 18 年 3 月 30 日平成 17 年度規程第 79 号)

この規程は，平成 18 年 1 月 19 日から施行する。

附 則(平成 18 年 1 月 19 日平成 17 年度規程第 52 号)

この規程は，平成 17 年 10 月 26 日から施行する。

附 則(平成 17 年 10 月 26 日平成 17 年度規程第 40 号)

条第 4 項及び第 11 条第 2 項を，「修士課程(博士前期課程を含む。)」と読み替えて適用するものとする。

2 平成 17 年 3 月 31 日に工学系研究科博士前期課程に在学する者については，この規程による改正後の第 10

14,20060 平方メートル以上にあっては 700 円を標準とする。

3 月 31 日以前に建築された寄宿舎(居室 1 室当たりの収容定員が 1 人であるものを除く。)の寄宿料の月額表の中欄に掲げる面積の区分に応じ，それぞれ同表の右欄に掲げる額を標準とする。ただし，昭和 50 年

備考 寄宿舎(第 12 条第 2 項に定める寄宿舎を除く。)の寄宿料の月額は，この表の左欄に掲げる居室及び同11,90050 平方メートル以上 60 平方メートル未満

5,900
9,500

25 平方メートル以上
世帯用の場合 40 平方メートル以上 50 平方メートル未満

4,700

20 平方メートル以上 25 平方メートル未満円

寄宿料標準額(月額)4,300

収容定員一人当たり又は収容世帯一世帯当たりの建物(共有部分を含む。)の面積
単身用の場合 18 平方メートル以上 20 平方メートル未満

居室

別表(第 12 条関係)

従前の例による。

2 令和 3 年 3 月 31 日に特別選抜留学生であった者については，この規程の改正後の規定にかかわらず，なお

1 この規程は，令和 3 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(令和 3 年 2 月 17 日令和 2 年度規程第 118 号)

この規程は，令和 3 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(令和 3 年 1 月 28 日令和 2 年度規程第 99 号)

この規程は，令和 2 年 3 月 1 日から施行する。

附 則(令和 2 年 2 月 20 日令和元年度規程第 163 号)の規程に基づいて行われたものとみなす。

2 平成 31 年 2 月 1 日からこの規程の施行日前までに行った授業料の徴収については，この規程による改正後

1 この規程は，平成 31 年 3 月 28 日から施行する。

附 則(平成 31 年 3 月 28 日平成 30 年度規程第 105 号)

この規程は，平成 30 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(平成 30 年 3 月 28 日平成 29 年度規程第 122 号)

この規程は，平成 29 年 10 月 19 日から施行し，平成 29 年 4 月 1 日から適用する。

附 則(平成 29 年 10 月 19 日平成 29 年度規程第 47 号)

履修生は，改正後の第 14 条の規定を適用するものとする。

2 この規程を施行する日の前日までに本学の大学院の入学手続きを完了した第 14 条第 8 号に規定する科目等

1 この規程は，平成 27 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(平成 27 年 2 月 19 日平成 26 年度規程第 55 号)

— 121 —(趣旨)(2) 授業料が免除された当該学期中の行為により学則第 65 条又は大学院学則第 56 条の規定に基づき懲戒処ると認められる場合(授業料の徴収猶予)(4) その他納付が困難であることを証するに足る証明書等が指定した日までに，その学期分の授業料から許可された免除額を除いた金額を納付しなければならない。

3 授業料の免除を不許可とされた者，半額免除の許可をされた者又は 3 分の 1 免除の許可をされた者は，本学する。

2 前項の規定による免除の許可又は不許可を決定するまでの間は，当該免除の申請に係る授業料の徴収を猶予る。

人信州大学に設置する国立大学法人信州大学学生委員会(以下「学生委員会」という。)の議を経て，許可す組織に関する規則(平成 17 年国立大学法人信州大学規則第 5 号)第 17 条第 2 項の規定に基づき，国立大学法

第 4 条 学長は，前条第 1 項による申請又は同条第 2 項による推薦を受理したときは，国立大学法人信州大学

2 前条第 2 項に該当する場合において，学部長等は，所定の様式により学長に推薦するものとする。

翌年 2 月末日まで後期分収を猶予する。

5 前項の規定による月割分納の許可又は不許可を決定するまでの間は，当該月割分納の申請に係る授業料の徴

4 学長は，前項の申請を受理したときは，学生委員会の議を経て許可する。

なければならない。

3 第 1 項の許可を受けようとする者は，所定の授業料分納願に必要書類を添えて学部長等を経て学長に申請し又は修了する日の属する月の前月末日までに納付しなければならない。

なければならない。ただし，授業料の月割分納を許可された者が，卒業又は修了する場合にあっては，卒業

2 前項の月割分納の額は，授業料年額の 12 分の 1 に相当する額とし，学長が別に定めるところにより納付しできる。

第 11 条 学生が第 8 条第 1 号，第 2 号及び第 4 号の一に該当するときは，授業料の月割分納を許可することが(授業料の月割分納)

9 月末日まで

前期分

第 10 条 授業料の徴収猶予の期限は，次のとおりとする。

ければならない。

4 授業料の徴収猶予を不許可とされた者は，本学が指定した日までに，その学期分の授業料の全額を納付しな収を猶予する。

3 前項の規定による徴収猶予の許可又は不許可を決定するまでの間は，当該徴収猶予の申請に係る授業料の徴

2 学長は，前項の申請を受理したときは，学生委員会の議を経て許可する。

等を経て学長に申請しなければならない。

第 9 条 授業料の徴収猶予の許可を受けようとする者は，所定の授業料徴収猶予願に必要書類を添えて学部長(4) その他やむを得ない事情があると認められる場合(3) 行方不明の場合(2) 本人又は学資負担者が風水害等の災害を受け，授業料の納付が困難であると認められる場合(1) 経済的理由により納付期限までに授業料の納付が困難であり，かつ，学業優秀と認められる場合(3) 外国人で本国からの送金が不能となり納付が困難な場合は，当該外国公館の証明書(2) 学資の支弁が困難であると認定することができる市町村長等の証明書(1) 所定の経済(災害)状況調書

長等」という。)を経て学長に申請しなければならない。

とする者は，所定の授業料免除願に次の各号に掲げる調書等を添付して，学部長又は研究科長(以下「学部第 3 条 前条第 1 項第 1 号，第 2 号又は第 3 号の一に該当する場合において，授業料の免除の許可を受けよう(2) 授業料の徴収猶予期間中又は月割分納を許可した期間中において学生に休学を許可した場合(1) 休学を開始する学期の 4 月末日又は 10 月末日までに学生に休学を許可した場合

る授業料を免除する。

日が月の初日に当たるときは，その月)から復学することとなった日の属する月の前月までの月割計算によ5 次の各号のいずれかに該当する場合は，休学することとなった日の属する月の翌月(休学することとなった

未納の授業料を免除することができる。

4 授業料の未納を理由として除籍された場合及び死亡又は行方不明のため除籍された場合は，当該学生に係る第 8 条 学生が次の各号の一に該当するときは，授業料の徴収を猶予することができる。

3 授業料の徴収猶予期間中又は月割分納が許可されている期間の中途において退学を許可された場合は，月割計算による退学の翌月以降の授業料を免除することができる。

した授業料を速やかに徴収する。

2 学業及び人物共に特に優秀と認められる場合は，授業料を免除することができる。

(3) 前号に準ずる場合であって，学長が相当と認める理由がある場合(4) その他授業料の免除の取り消しが適当と判断された場合

し，又は本人若しくは学資負担者が風水害等の災害を受けたことにより，授業料の納付が著しく困難であ2 学長は，前項の規定により授業料の免除を取り消した場合は，当該授業料の免除を取り消された者から免除(3) 授業料の免除の理由が消滅した場合分を受けた場合(1) 申請が虚偽の事実に基づくことが明らかになった場合(2) 授業料の各期ごとの納期前 6 月以内(新入学者に対する入学した日の属する期分の免除に係る場合は，入学前 1 年以内)において，本人の学資を主として負担している者(以下「学資負担者」という。)が死亡した場合は，学生委員会の議を経て，授業料の免除を取り消すことができる。

(1) 経済的理由により授業料の納付が困難であり，かつ，学業優秀と認められる場合

第 7 条 学長は，第 4 条第 1 項の授業料の免除の許可を受け，授業料を免除された者が，次の各号の一に該当とができる。

第 2 条 学生(研究生，聴講生等を除く。以下同じ。)が次の各号の一に該当するときは，授業料を免除するこ

2 各年度における授業料免除の総額は，国が定める金額の範囲内において別に定める。

に基づき，信州大学(以下「本学」という。)の授業料等の免除及び徴収猶予に関し必要な事項を定める。

(授業料の免除)

3 分の 1，同条第 2 項に規定する授業料の免除の額は原則として後期分の授業料の全額又は半額とする。

び信州大学大学院学則(平成 16 年信州大学学則第 2 号。以下「大学院学則」という。)第 90 条第 3 項の規定

授業料について許可する。

2 第 2 条第 2 項に規定する授業料の免除の許可は，別に定める期限までに受理した推薦に対し，当該後期分のに受理した申請に対し，当該期分の授業料について許可する。

第 5 条 第 2 条第 1 項に規定する授業料の免除の許可は年度を 2 期に分け，各期ごとの授業料の納付期限まで

第 6 条 第 2 条第 1 項に規定する授業料の免除の額は原則として各期分の授業料についてその全額，半額又は第 1 条 この規程は，信州大学学則(平成 16 年信州大学学則第 1 号。以下「学則」という。)第 100 条第 3 項及

(平成 16 年 4 月 7 日信州大学規程第 86 号)○信州大学授業料等の免除及び徴収猶予の取扱いに関する規程

— 122 —10 月入学翌年 2 月末日まで

4 月入学

9 月末日まで

第 19 条 入学料の徴収猶予の期限は，次のとおりとする。

は，入学料の徴収猶予の申請をしたものとみなす。

等を経て学長に申請しなければならない。この場合において，第 16 条により入学料の免除の申請をした者

第 18 条 入学料の徴収猶予の許可を受けようとする者は，所定の入学料徴収猶予願に必要書類を添えて学部長(3) その他やむを得ない事情があると認められる場合

け，納付期限までに納付が困難であると認められる場合(2) 入学前 1 年以内において，学資負担者が死亡し，又は本人若しくは学資負担者が風水害等の災害を受(1) 経済的理由により納付期限までに納付が困難であり，かつ，学業優秀と認められる場合

第 17 条 本学に入学する者が次の各号の一に該当する場合は，入学料の徴収を猶予することができる。

ならない。

本学が定める日までに，それぞれ入学料及び授業料の全額又は 3 分の 2 若しくは 3 分の 1 を納付しなければ

2 授業料及び入学料の減免を不認定とされた者又は 3 分の 2 免除若しくは 3 分の 1 免除の認定をされた者は，分の 1 とする。

第 29 条 第 24 条に基づく入学料及び授業料の減免の額は，入学料及び各期分の授業料の全額，3 分の 2 又は 3

変更すべきときは，毎年 10 月に当該授業料減免の額の変更を行うものとする。

第 28 条 学長は，適格認定における収入額・資産額等の判定の結果，授業料等減免対象者の授業料減免の額を学が適格認定における収入額・資産額等の判定を行った者とみなす。

2 日本学生支援機構が適格認定における収入額・資産額等の判定を行った者については，前項の規定により本いう。）を行うものとする。

該減免額算定基準額に応じた授業料減免の額の判定（以下「適格認定における収入額・資産額等の判定」とが必要とする証明書等を添付して，学部長等を経て学長に申請しなければならない。

(入学料の徴収猶予)いう。以下同じ。）及び資産の合計額がそれぞれ法施行規則に定める額に該当するかどうかの判定並びに当ける修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第 49 号）第 2 条第 2 項に定義する減免額算定基準額を第 27 条 学長は，毎年，授業料等減免対象者及びその生計維持者に係る直近の減免額算定基準額（大学等におうかの判定（以下「適格認定における学業成績の判定」という。）を行うものとする。

規則(令和元年文部科学省令第 6 号。以下「法施行規則」という。)の別表第二に定める基準に該当するかど

第 26 条 学長は，学年ごとに，授業料等減免対象者の学業成績が大学等における修学の支援に関する法律施行

継続願により，学長に申請しなければならない。

4 前条の場合において，在学中に継続して授業料の減免を受けようとする者は，本学の定める日までに所定のまでに，入学料免除願，入学料の納付が困難であると認定することができる市町村長等の証明書その他本学第 16 条 第 14 条第 1 項各号の一に該当し，入学料の免除の許可を受けようとする場合は，入学手続終了の日

第 15 条 入学料の免除の額は，原則として入学料の全額又は半額とする。

2 各年度における入学料の免除の総額は，別に定める金額の範囲内とする。

(3) 前号に準ずる場合であって，学長が相当と認める事由がある場合とにより，入学料の納付が著しく困難であると認められる場合

学前 1 年以内において，学資負担者が死亡し，又は本人若しくは学資負担者が風水害等の災害を受けたこ(2) 前号に該当する者以外の者で，本学の大学院に入学する者及び本学の学部に入学する者であって，入る入学料及び授業料の徴収を猶予する。

3 前項の規定による授業料等減免対象者としての認定又は不認定を決定するまでの間は，当該減免の申請に係(1) 本学の大学院に入学する者が，経済的理由により入学料の納付が困難であり，かつ，学業優秀と認められる場合

2 学長は，前項による申請を受理したときは，学生委員会の議を経て，授業料等減免対象者として認定する。

申請書により，学長に申請しなければならない。

第 25 条 前条の場合において，入学料及び授業料の減免を受けようとする者は，本学の定める日までに所定の学生に対し，入学料及び授業料の減免を行う。

第 24 条 大学等における修学の支援に関する法律(令和元年法律第 8 号)に規定する学資支給金の支給を受ける(大学等における修学の支援に関する法律に規定する授業料等の減免)

寄宿料の全額を免除することができる。

第 23 条 前条第 2 号の場合において，授業料又は寄宿料が未納である場合は，その者に係る未納の授業料又は(入学料未納による授業料等の免除の特例)

すべき入学料を納付しないことにより除籍した場合(2) 入学料の免除若しくは徴収猶予を許可されなかった者又は半額免除の許可をされた者であって，納付間内において，死亡したことにより除籍した場合(1) 第 20 条第 1 項により入学料の徴収を猶予している期間内又は同条第 2 項により入学料の納付すべき期る場合は，入学料を免除することができる。

第 14 条 本学に入学する者(研究生，聴講生等として入学する者を除く。以下同じ。)が次の各号の一に該当す(入学料の免除)

2 学長は，前項により申請を受理したときは，学生委員会の議を経て許可する。

料免除願を学生担当の理事又は学部長等を経て学長に申請しなければならない。

第 13 条 前条第 1 項第 1 号に該当する場合において，寄宿料の免除の許可を受けようとする者は，所定の寄宿請を，改めて翌年度の当初において行わせるものとする。

3 前項の場合において，寄宿料の免除を必要と認める期間が翌年度にわたる場合は，翌年度分に係る免除の申おいて寄宿料の全額を免除することができる。

2 前項第 1 号に該当する場合においては，災害の発生した日の属する月の翌月から起算して 6 月間の範囲内に(3) 死亡又は行方不明のため除籍された場合(2) 授業料の未納を理由として除籍された場合(1) 本人又は学資負担者が風水害等の災害を受け，寄宿料の納付が著しく困難であると認められる場合

第 22 条 前条までの規定にかかわらず，次の各号の一に該当する場合は，未納の入学料の全額を免除する。

第 21 条 入学料の免除又は徴収猶予の申請を受理したときは，学生委員会の議を経て，学長が免除を許可する。

第 12 条 学生が次の各号の一に該当するときは，未納の寄宿料の全額を免除することができる。

3 徴収を猶予した入学料に係る延滞金は，その全額を免除することができる。

(寄宿料の免除)の判定結果を告知された日から起算して 14 日以内に，納付すべき入学料を納付しなければならない。

2 入学料の免除若しくは徴収猶予を許可されなかった者又は半額免除の許可をされた者は，免除又は徴収猶予

係る入学料の徴収を猶予する。

第 20 条 入学料の免除又は徴収猶予の許可又は不許可を決定するまでの間は，当該免除又は徴収猶予の申請に(平成 16 年 9 月 9 日)及び信州大学成績優秀学生授業料免除取扱要項(平成 20 年 2 月 14 日)による。

に定める信州大学授業料免除等選考基準(平成 16 年 9 月 9 日)，信州大学授業料免除選考基準の運用について

第 11 条の 2 その他授業料の免除，徴収猶予及び月割分納の選考基準等に関し必要な事項は，学生委員会が別(授業料の免除等の選考基準等)ければならない。

6 授業料の月割分納を不許可とされた者は，本学が指定した日までに，その学期分の授業料の全額を納付しな

— 123 —この規程は，平成 19 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(平成 19 年 2 月 22 日平成 18 年度規程第 60 号)

この規程は，平成 16 年 9 月 16 日から施行する。

附 則(平成 16 年 9 月 16 日平成 16 年度規程第 8 号)

この規程は，平成 16 年 4 月 7 日から施行し，平成 16 年 4 月 1 日から適用する。

附 則

第 34 条 この規程に定めるもののほか，授業料等の免除及び徴収猶予等に関し必要な事項は，別に定める。

(雑則)

減免した授業料を速やかに徴収する。

規定により授業料等減免対象者としての認定の効力を停止された者のうち，徴収すべき授業料がある者から第 33 条 学長は，第 31 条の規定により授業料等減免対象者としての認定を取り消された者又は前条第 1 項の

(5) 前項第 4 号に該当する者 継続願を学長に提出したとき。

(4) 前項第 3 号に該当する者 復活の認定を受けたとき。

たとき。

(3) 前項第 2 号に該当する者のうち訓告の処分を受けたもの 当該訓告の処分を受けた日から 1 月を経過し期間（当該停学の期間が 1 月未満の場合にあっては，1 月）を経過したとき。

(2) 前項第 2 号に該当する者のうち停学の処分を受けたもの 当該停学の処分を受けた日から当該停学の(1) 前項第 1 号に該当する者 復学したとき。

効力の停止が解除されるものとする。

号に掲げる者がそれぞれ当該各号に該当すると認められるときは，当該授業料等減免対象者としての認定の2 前項の規定により授業料等減免対象者としての認定の効力が停止された授業料等減免対象者であって次の各(4) 第 25 条第 4 項に規定する継続願を本学が定める日までに提出しないとき。

(3) 適格認定における収入額・資産額等の判定の結果，停止の認定を受けたとき。

(2) 学則第 65 条の規定に基づき停学（3 月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたとき。

(1) 休学が許可されたとき。

業料等減免対象者としての認定の効力を停止させる。

第 32 条 学長は，授業料等減免対象者としての認定を受けた者が，次の各号のいずれかに該当した場合は，授当該学業成績に係る学年の初日

成績が著しく不良であることについて災害，傷病その他のやむを得ない事由があると認められないとき(2) 前条第 2 号に該当するもののうち学業成績が著しく不良であると認められるものであって，当該学業

この規程は，令和 3 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(令和 3 年 3 月 29 日令和 2 年度規程第 143 号)

ついては，なお従前の例による。

2 この規程の施行の日より前に採用されているこの規程による改正前の第 2 条第 3 項に規定する給付奨学生に

1 この規程は，令和 2 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(令和 2 年 3 月 27 日令和元年度規程第 200 号)

この規程は，平成 30 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(平成 30 年 3 月 28 日平成 29 年度規程第 123 号)

この規程は，平成 28 年 10 月 31 日から施行し，平成 27 年 10 月 1 日から適用する。

附 則(平成 28 年 10 月 31 日平成 28 年度規程第 32 号)

この規程は，平成 28 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(平成 28 年 3 月 30 日平成 27 年度規程第 86 号)

この規程は，平成 25 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(平成 25 年 4 月 1 日平成 25 年度規程第 5 号)

この規程は，平成 23 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(平成 23 年 2 月 17 日平成 22 年度規程第 51 号)

この規程は，平成 20 年 4 月 1 日から施行する。

附 則(平成 20 年 3 月 19 日平成 19 年度規程第 70 号)

この規程は，平成 19 年 10 月 1 日から施行する。

附 則(平成 19 年 9 月 28 日平成 19 年度規程第 33 号)(3) その他授業料の免除に関し必要な事項は，別に定める選考基準によること。

申請しなければならないこと。

(2) 授業料免除の許可を受けようとする者は，別に定めるところにより総合工学系研究科長を経て学長に(1) 前条第 1 号又は第 3 号に該当するとき 当該各号に該当するに至った日の属する学年の初日(1) 研究能力が優れていると認められる場合に授業料を免除することができること。

れるものとする。

号に定めるところにより取り扱うものとする。

授業料等減免対象者としての認定を取り消したときは，その認定の効力が当該各号に定める日に遡って失わ第 31 条 授業料等減免対象者としての認定を受けた者が，次の各号のいずれかに該当するものとして，学長が適用しない。この場合において，生命機能・ファイバー工学専攻の学生の授業料の免除については，次の各授業料の免除については，平成 23 年度までの間は，第 2 条第 1 項，第 6 条第 2 項及び第 11 条の 2 の規定をる。）の処分を受けたとき。

学した者及び 3 年を超えて在学する者を除く。以下「生命機能・ファイバー工学専攻の学生」という。)の(3) 学則第 65 条の規定に基づき退学又は停学（期間の定めのないもの又は 3 月以上の期間のものに限2 総合工学系研究科生命機能・ファイバー工学専攻の学生(研究生，聴講生等並びに社会人特別選抜により入(2) 適格認定における学業成績の判定の結果，廃止の認定を受けたとき。

1 この規程は，平成 19 年 10 月 1 日から施行する。

(1) 偽りその他不正の手段により授業料等減免を受けたとき。

附 則(平成 19 年 9 月 20 日平成 19 年度規程第 29 号)

生委員会の議を経て，授業料等減免対象者としての認定を取り消す。

第 30 条 学長は，授業料等減免対象者としての認定を受けた者が，次の各号のいずれかに該当した場合は，学— 124 —(利用の区分)第 4 条 図書館の利用は，次の各号に掲げる利用目的に応じた区分によるものとする。
(1) 館内閲覧 利用者が図書館内で図書館資料（以下「資料」という。
）を閲覧することをいう。
(2) 館外貸出 館長が別に定める期間及び冊数の範囲内で，図書館が利用者の館外での利用に供するために資料を貸し出すことをいう。
(3) 研究用貸出 第 2 条第 1 項第 1 号に定める利用者の業務上の理由による求めに応じ取得した資料について，所定の研究室又は研究室に準ずる場所(以下「研究室等」という。)において保管することを条件として，図書館が前号の館外貸出に係る期間，冊数等に関わらず貸し出すことをいう。
(4) 文献複写 信州大学附属図書館文献複写規程（平成 16 年信州大学規程第 93 号。以下｢文献複写規程｣という。
）第 1 条の 2 第 1 号及び第 3 号に定める文献複写をいう。
(5) 参考調査 図書館が利用者の教育研究に必要な学術情報又はそれらの学術情報を得るために必要な情報を提供することをいう。
(6) 相互利用 利用者が他の大学等学外機関(海外の機関を含む。以下「学外図書館」という。)の所蔵する資料を利用するに当たって，図書館が必要な手続を学外図書館との間で行うこと及び学外
図書館からの求めに応じ，館外貸出又は文献複写を行うことをいう。
2 第 2 条第 1 項各号に定める利用者が利用できる前項各号に掲げる利用の区分の範囲については，館長(開館日等)
第 3 条 館長は，4 月 1 日から翌年 3 月 31 日までの期間における開館日及び開館時間（以下「開館日等」という。
）をあらかじめ定めるとともに，開館日等を図書館の利用に関する刊行物及び本学附属図書館の Web サイトに掲載するものとする。
2 前項の規定にかかわらず，館長が必要と認めるときは，臨時に閉館又は開館することができる。

(利用者及び利用手続)
第 2 条 図書館を利用できる者(以下「利用者」という。)は，次の各号に掲げる者とする。
(1) 信州大学（以下「本学」という。
）の職員及びこれらに準ずる者(2) 本学の学生，科目等履修生，研究生，聴講生及びこれらに準ずる者(3) 本学が受け入れた各種研修員，研究員及びこれらに準ずる者(4) 本学の名誉教授(5) 本学の元職員(6) 本学の卒業生及び修了生(7) 図書館の利用を申し出た学外者
2 利用者は，図書館を利用する際，図書館に備え付けられている IC カードリーダーにより，利用者が自らの図書館利用証（以下「利用証」という。
）を用いて手続を行うか，又は利用証を図書館の担当職員に提示して，必要な手続を行わなければならない。ただし，利用者が利用証を所持していない場合にあっては，信州大学附属図書館規程（平成 16 年信州大学規程第 21 号。以下「図書館規程」という。
）第
5 条第 1 項に定める図書館長（以下「館長」という。
）が別に定める手続によるものとする。
3 利用証は，館長が別に定める手続により利用を許可したとき，利用者に交付するものとする。ただし，第 1 項第 1 号の利用者又は同項第 3 号の利用者のうち，職員証が交付されている利用者にあっては職員証を，同項第 2 号の利用者のうち，学生証が交付されている利用者にあっては学生証を利用証とする。
4 前項の利用証の交付を受けた利用者が，その身分を失ったとき又は利用の許可を取り消されたとき，当該利用者は，直ちに利用証を返還しなければならない。

(趣旨)
第 1 条 この規程は，信州大学附属図書館の各図書館（以下「図書館」という。
）の利用に関し必要な事項を定める。

信州大学附属図書館利用規程(貴重資料等の利用)
第 9 条 貴重資料等の利用については，別に定める。

(相互利用)
第 8 条 相互利用を希望する利用者は，館長が定めるところによりその旨を申し出るものとする。
2 利用者は，前項の相互利用について図書館及び学外図書館が定める事項を遵守しなければならない。
3 学外図書館から館外貸出又は文献複写の依頼があった場合，図書館は，本学における教育研究に支障が生じない限り，これに応じるものとする。
4 その他相互利用について必要な事項は，館長が別に定める。

(研究用貸出)第 7 条 研究用貸出を希望する利用者は，この規程に定めるもののほか，館長が別に定める手続等に従わなければならない。
2 研究用貸出を受けた利用者(以下「借受者」という。)が借り受けた資料を保管する研究室等に，他の借受者が借り受けた別の資料を保管することとなったときは，当該研究室等に資料を保管する借受者のうち 1 名を代表者として選任し，速やかに館長に届け出なければならない。代表者を変更する場合も同様とする。
3 借受者（借受者が複数人存在する研究室等にあっては，代表者。以下同じ。
）は，研究室等における資料の保管状況を，
研究用貸出の期間中において毎年 1 回，
館長の指示に基づき報告しなければならない。
4 館長は，研究用貸出を行った資料の保管状況を，必要に応じて実地に点検するものとする。
5 借受者は研究用貸出により借り受けた資料に係る業務上の理由が消滅したときは，当該資料を返却す
るものとする。

(館外貸出)
第 6 条 館外貸出を希望する利用者は，この規程に定めるもののほか，館長が別に定める手続等に従わなければならない。
2 次の各号に掲げる資料は，館外貸出を行わない。ただし，館長が特に必要があると認めた場合は，この限りでない。
(1) 参考図書(2) 雑誌(3) 新聞（縮刷版を含む。
）(4) 視聴覚資料(5) その他館長が指定した資料
3 館外貸出により資料を借り受けた利用者は，当該資料を第三者に転貸してはならない。
4 館外貸出により資料を借り受けた利用者は，当該資料を所定の期日までに図書館に返却しなければならない。

(館内閲覧)
第 5 条 館内閲覧を行う利用者は，所定の場所で閲覧することとし，閲覧終了後は所定の場所に戻さなけ
ればならない。

が別に定める。
3 第 2 条第 1 項第 5 号から第 7 号までの利用者が，前項第 1 号，第 2 号及び第 4 号の区分による目的で図書館を利用する場合，原則として図書館内に開架されている資料に限り利用できるものとする。

— 125 —附 則
この規程は，平成 26 年 9 月 18 日から施行する。

第 12 条 この規程に定めるもののほか，図書館の利用に関し必要な事項は，別に定める。

(弁償責任)
第 11 条 利用者が資料を汚損，破損若しくは紛失したとき又は利用した施設等に損害を与えたときは，館長の指示に従って，その損害を弁償しなければならない。

(利用の制限等)
第 10 条 利用者が次の各号に掲げる事項に該当する場合，館長は，当該利用者に対して，図書館若しく
は資料の利用を制限若しくは停止し，又は許可したことを取り消すことができる。
(1) 利用者がこの規程，館長が別に定めた事項若しくは館長が別に指示した事項に反する行為を行った，又は行うおそれがある場合(2) 利用者が法令，契約若しくは公序良俗に反する行為を行った，又は行うおそれがある場合(3) 利用者が資料若しくは図書館の施設及び設備を破損若しくは汚損させる行為を行った，又は行
うおそれがある場合(4) 利用者が本学の教育研究及び学習に支障をきたす行為並びに図書館の業務に支障をきたす行為を行った，又は行うおそれがある場合

— 126 —第１条 信州大学工学部寄宿舎若里寮（以下「若里寮」という。）の管理運営に必要な事項について信州
大学学則（平成 16 年信州大学学則第１号。以下「学則」という。）第 67 条第２項の寄宿舎規程をここに定める。
第２条 若里寮は，学生の修学上の便宜を図るための居住用施設とする。
第３条 若里寮の管理運営責任者，入寮対象者，入寮定員及び在寮期間は，次の各号に掲げるとおりとする。
一 管理運営責任者
工学部長（以下「学部長」という。）
二 入寮対象者
長野（工学）キャンパスに在籍する学生（社会人学生及び非正規生を除く）
三 入寮定員78 名
四 在寮期間原則として最短修業年限終了の日を超えないものとする。
第４条 若里寮の管理運営に関する事項は，学務委員会において審議する。
第５条 若里寮に入寮を希望する学生は，入寮願その他学部長が必要と認める書類を添えて学部長に願い出なければならない。
第６条 入寮者の選考及び入寮許可は，学部長が行う。
２ 前項の入寮許可は，入寮許可通知書による。
第 7 条 入寮を許可された者は，指定の期限内に所定の誓約書を提出し入寮しなければならない。
２ 入寮を許可された者が，指定の期限内に入寮を完了しなかったときは，学部長は速やかに入寮の許可を取り消す。
第８条 若里寮に入寮した者（以下「寮生」という。）は，信州大学授業料等に関する規程（平成 16 年
信州大学規程第 85 号）第 12 条に定める寄宿料を毎月 20 日までに大学の指定する者に納入しなければならない。ただし，休業期間中の寄宿料は，休業開始前の月に併せて納入するものとする。
２ 入退寮の日が月の中途である場合も当月の寄宿料は，１箇月分を納入しなければならない。
３ 既納の寄宿料は，還付しない。
第９条 寮生が負担する経費は，別表第二欄に掲げるとおりとし，毎月所定の日までに，大学の指定する者に納入しなければならない。
第 10 条 寮生は，居室，共同施設その他の施設を正常な状態に保全することに意を用い，次の各号の定めるところに従わなければならない。
一 居室を居室以外の目的に使用しないこと。
二 居室には，許可なくして工作を加えないこと。
三 故意又は過失により，施設・設備を破損，汚染若しくは滅失したときは，その原状回復に必要な経費を弁償すること。
四 防火管理，保健衛生管理，災害防止その他施設の管理運営上の必要から行う学部長の指示に従うこと。
第 11 条 退寮を希望する者は，原則１箇月前までに学部長に退寮願を提出し，許可を得なければならない。
２ 退寮の許可は，退寮許可通知書による。
第 12 条 寮生が次の第１号から第３号までのいずれかに該当するときは，学部長は速やかに退寮することを命ずるものとし，第４号から第９号までのいずれかに該当するときは，学部長は，あらかじめ学務委員会の議を経て退寮を命ずることができる。
一 本学学生の身分を失ったとき。
二 寄宿料又は第９条に規定する経費を３箇月以上納入しなかったとき。
三 学則第 65 条による停学処分を受け，停学期間が３箇月を超えたとき。
四 入寮願等に虚偽の記載があったことが判明したとき。
五 第３条の在寮期間を超えるとき。
六 ３箇月以上の休学が認められたとき。

信州大学工学部寄宿舎若里寮規程

気

道

料

電

水

燃

費

料

料

費

消 耗 品 等
の 費 用

件

人

項目

欄

施設の管理上大学が必要と認めて配置する
職員の給与
1) 寮生の利用の有無にかかわらず必要な
基本料金2) 居室以外の施設において使用する電気料金（私生活のためのものを除く。
）
1) 寮生の利用の有無にかかわらず必要な
基本料金
2) 施設の管理のために使用する水道料金（私生活のためのものを除く。
）
1) 寮生の利用の有無にかかわらず必要な
基本料金
2) 施設の管理のために使用する燃料費
1) 居室以外の施設の清掃のために使用する掃除用品の費用
2) 施設の管理のために使用する事務用品，
文具類，消耗品等の費用
3) 備付の救急医療用品の費用
4) 保健衛生上必要な清掃費

第 一 欄 （大学負担）

第 二 欄 （寮生負担）

寮生の私生活のために使用する居室の清掃用品，その他の消耗品の費用

1) 居室の暖房のために使用する燃料費
2) 寮生の入浴その他私生活のために使用する燃料費

洗面所，便所，洗濯場，浴室その他寮生の私生活のために使用する水道料金

居室で使用する電気，その他寮生の私生活のために使用する電気料金

経費負担区分に関する基準

附 則
1 この規程は，昭和 54 年 4 月 1 日から施行する。
2 信州大学工学部寄宿舎規程（昭和 26 年 6 月 21 日施行）は，廃止する。
附 則（平成 13 年 12 月 17 日教官会議決定）
1 この内規は，平成 14 年 4 月 1 日から実施する。ただし，学務委員会及び入試委員会に係る改正については，平成 14 年 5 月 1 日から実施する。
2～6 （略）
附 則
この規程は，平成 25 年 4 月 1 日から施行する。
附 則
この規程は，平成 30 年 11 月 29 日から施行し，平成 30 年 10 月 1 日から適用する。

七 疾病その他保健衛生上寮生活に適さないと認めたとき。
八 風紀秩序を乱す行為があったとき。
九 学則又はこの規程に違反したとき。
第13条 第11条又は前条の規定により退寮する者は，退寮にあたって，居室その他居室に附属する設備等について，学部長の指定する職員の検査を受けなければならない。
第 14 条 寮生以外の者の宿泊は，認めない。
第 15 条 この規程の実施に関し，必要な事項については，学務委員会の議を経て学部長が定める。

— 127 —附 則
この内規は平成 26 年 1 月 1 日から施行する。

第１条 この内規は、信州大学工学部が管理する講義室の管理運営に必要な事項を定める。
第２条 講義室の管理運営については、信州大学国有財産一時使用許可規程又はその他の法令等に定めるもののほか、この内規に定めるところによる。
第３条 講義室は、次に掲げる各建物内の授業教室とする。
C3 講義棟W5 学部共通棟
W7 物質北棟
W2 総合研究棟
E9 太田国際記念館
第４条 講義室の管理運営の責任者（以下「管理者」という。
）は、学部長とする。
第５条 講義室は、次に掲げる場合に使用することができる。
（１）授業
（２）ゼミ
（３）本学が主催する諸行事（４）学外利用等（５）前各号に定めるもののほか、管理者が適当と認めた場合
第６条 講義室を使用しようとする者は，別に定める施設使用許可願を管理者に提出し，その許可を受けなければならない。
第７条 使用者は、この内規及び第 10 条の規程により定められた細目並びに関係法令を遵守するとともに、管理者の指示に従わなければならない。
第８条 管理者は，次の各号の一に該当するときは，使用の許可を取り消し，又は使用を中止させることができる。
（１）施設使用許可願の情報に虚偽の記載があったとき。
（２）使用者が前条の規定に違反したとき。
（３）講義室の管理運営上特別の事情があるとき。
（４）その他使用させることを不適当と認めるとき。
第９条 使用者は、その責に帰する事由により、建物・設備の全部又は一部を滅失・破損及び汚染させた時は、管理者の指示に従い原状回復に必要な弁償をしなければならない。
第 10 条 この内規の定めるもののほか、講義室の管理運営について必要な細目は、別に定める「講義室使用要領」に定める。

信州大学工学部講義室使用内規

１．この要領は、信州大学工学部講義室使用内規（以下「講義室内規」という。
）第 10 条の規定に基づ
き、講義室の使用に関し必要な事項を定める。
２．講義室を使用しようとする者は、原則として使用開始予定日の 3 日前までに別記様式による施設使
用許可願を学務係に提出して許可を受けなければならない。
ただし、講義室を使用しようとする者は、土・日・祭日を除く日の 9 時から 17 時までの間の使用については、授業に支障のない限り、学務係に申し出て教室使用予約をとることで使用許可手続きに代えることができる。
３．講義室の使用時間は、9 時から 18 時までとする。
４．講義室を複数の者で使用するときは、代表者を定め、当該代表者が所定の手続きを行うとともに、使用上の一切の責任を負うものとする。
５．講義室の使用を許可されたものは、次に掲げる事項を遵守しなければならない。
（１）許可された目的以外の用途に使用しないこと。
（２）許可された日時以外は使用しないこと。
（３）節電に努めること。
（４）講義室内での飲食は厳禁とする。
（５）館内に火気及び危険物は持ち込まないこと。
（６）館内に無許可で張紙、掲示をしないこと。
（７）ゴミは必ず持ち帰ること。
（８）使用後は、必ず原形に復し、清掃を行った上で退室すること。
６．鍵の受け渡しは、学務係（土・日・祭日及び平日 9 時から 17 時以外の時間は、警務員室）が行うものとする。
７．講義室の建物・設備の全部又は一部を滅失・破損及び汚染したときは、速やかに学務係（土・日・祭日及び勤務時間外は、警務員室）を経由して管理者に届け出た上、係員の指示を受けなければならない。
８．この要領に定めるもののほか、講義室の使用に関する必要な事項は、係員が指示する。
９．この要領は、「講義室内規」の施行日から実施する。

信州大学工学部講義室使用要領

— 128 —附 則
この内規は平成 26 年 1 月 1 日から施行する。

第１条 この内規は、信州大学工学部が管理する体育施設（以下「体育施設」という。
）の管理運営に必要な事項を定める。
第２条 体育施設の管理運営については、信州大学国有財産一時使用許可規程又はその他の法令等に定めるもののほか、この内規に定めるところによる。
第３条 体育施設は、次に掲げるとおりとする。
体育館
弓道場
武道場
運動場
テニスコート
第４条 体育施設の管理運営の責任者（以下「管理者」という。
）は、学部長とする。
第５条 体育施設は、次に掲げる場合に使用することができる。
（１）学生の課外活動（２）教職員の福利厚生等（３）本学が主催する諸行事（４）学外利用等（５）前各号に定めるもののほか、管理者が適当と認めた場合
第６条 課外施設を使用しようとする者は，別に定める施設使用許可願を管理者に提出し，その許可を受けなければならない。
第７条 使用者は、この内規及び第１０条の規程により定められた細目並びに関係法令を遵守するとともに、管理者の指示に従わなければならない。
第８条 管理者は，次の各号の一に該当するときは，使用の許可を取り消し，又は使用を中止させることができる。
（１）使用簿の情報に虚偽の記載があったとき。
（２）使用者が前条の規定に違反したとき。
（３）体育施設の管理運営上特別の事情があるとき。
（４）その他使用させることを不適当と認めるとき。
第９条 使用者は、その責に帰する事由により、建物・設備の全部又は一部を滅失・破損及び汚染させた時は、管理者の指示に従い原状回復に必要な弁償をしなければならない。
第 10 条 この内規の定めるもののほか、体育施設の管理運営について必要な細目は、別に定める「体育施設使用要領」に定める。

信州大学工学部体育施設内規

１．この要領は、信州大学工学部体育施設内規（以下「体育施設内規」という。
）第 10 条の規定に基づ
き、体育施設の使用に関し必要な事項を定める。
２．体育施設を使用しようとする者は、原則として使用開始予定日の 3 日前までに別記様式による施設
使用許可願を学務係に提出して許可を受けなければならない。
ただし、体育施設を使用しようとする者は、土・日・祭日を除く日の 9 時から 17 時までの間の使用については、学務係に申し出た上で施設使用簿に所要事項を記入することにより、許可手続きに代えることができる。
３．体育施設の使用時間は、9 時から 21 時までとする。
４．体育施設を複数の者で使用するときは、代表者を定め、当該代表者が所定の手続きを行うとともに、使用上の一切の責任を負うものとする。
５．体育施設の使用を許可されたものは、次に掲げる事項を遵守しなければならない。
（１）許可された目的以外の用途に使用しないこと。
（２）許可された日時以外は使用しないこと。
（３）許可された者以外を入館、入構させないこと。
（４）館内では上履き用運動靴（ゴム底）以外の履物を使用しないこと。
（５）体育館内でのフットサルは、窓ガラスが破損したり床が傷つくため禁止とする。
（６）体育館、武道場内に火気及び危険物は持ち込まないこと。
（７）体育館、武道場内で喫煙しないこと。
（８）体育館、武道場内に無許可で張紙、掲示をしないこと。
（９）節電に努めること。
（10）使用後は、必ず原形に復し、清掃を行った上で退室すること。
６．鍵の受け渡しは、学務係（土・日・祭日及び平日 9 時から 17 時以外の時間は、警務員室）が行うものとする。
７．体育施設の建物・設備の全部又は一部を滅失・破損及び汚染したときは、速やかに学務係（土・日・祭日及び勤務時間外は、警務員室）を経由して管理者に届け出た上、係員の指示を受けなければならない。
８．この要領に定めるもののほか、体育施設の使用に関する必要な事項は、係員が指示する。
９．この要領は、「体育施設内規」の施行日から実施する。

信州大学工学部体育施設使用要領

— 129 —（趣 旨）
第１条 この要領は，信州大学工学部課外活動共用施設内規第８条の規定に基づき，信州大学工学部課外
活動共用施設（以下「共用施設」という。
）の使用に関し，必要な事項を定めるものとする。
（施設の名称及び用途）
第２条 共用施設に次の各号に掲げる室を設け，それぞれの用途に使用する。
一 共用室 類似した活動内容の団体が連絡，打合せ等のため共用で使用する。
二 音楽室 この部屋を使用することが適当と認められる団体が，練習及び打合せ等のため共用で使用する。
（使用禁止日）第３条 次の各号に掲げる日は，共用施設の使用を禁止する。
一 12 月 28 日から 1 月 4 日まで
二 管理運営責任者が必要と認める日

信州大学工学部課外活動共用施設使用要領

附則
この内規は，平成 26 年 2 月 19 日から施行する。

（設置）
第 1 条 信州大学工学部に，信州大学工学部課外活動共用施設（以下「共用施設」という。
）
を置く。
（目的）
第 2 条 共用施設は，学生の課外活動を促進し，学生生活をより豊かにするための施設として使用することを目的とする。
（管理運営責任者等）
第 3 条 共用施設の管理運営責任者は，工学部長をもって充てる。
2 共用施設の管理運営に関する事項は，管理運営責任者の諮問に応じ，学務委員会において審議する。
（使用者の範囲）
第 4 条 共用施設を使用できる者は，信州大学学生生活に関する通則第 10 条第 1 項の規定により届け出をした団体に加入している者とする。
（使用許可）
第 5 条 共用施設を使用しようとする者は，あらかじめ管理運営責任者の許可を受けなければならない。
（適正使用）
第 6 条 共用施設の使用にあたっては，この内規及び管理運営責任者が別に定める必要事項を遵守し，適正に使用しなければならない。
（事務）第 7 条 共用施設に関する事務は，学務係において処理する。
（雑則）
第8条 この内規の定めるもののほか、共用施設の管理運営について必要な細目は、別に定める「課外活動共用施設使用要領」に定める。

信州大学工学部課外活動共用施設内規

附則
この要領は，平成 26 年 2 月 19 日から実施する。

（使用日時）
第４条 共用施設の使用時間は，9 時から 21 時までとする。ただし，管理運営責任者が特に必要と認めた場合は，使用時間の延長を認めることができる。
（使用手続）
第５条 共用施設の使用手続は，次の各号に掲げるとおりとする。
一 共用室を使用しようとする団体は，年度毎に申請するものとし，毎年 5 月 31 日までに，別に定める届出を管理運営責任者に提出し，許可を受けなければならない。
二 音楽室を使用しようとする団体は，使用日の 3 日前までに別に定める届出を管理運営責任者に提出し，許可を受けなければならない。
（鍵の管理）
第６条 共用施設の鍵の管理は，学務グループ（学務）で行う。
（遵守事項）
第７条 共用施設の使用を許可された団体は，次の各号に掲げる事項を遵守しなければならない。
一 許可された使用目的以外に使用しないこと。
二 施設，設備及び備品の保全に努めること。
三 掲示物等は，所定の場所以外に掲示しないこと。
四 使用時間を守り，騒音防止に努め，火気の取扱いに注意すること。
五 使用後は整理整頓に留意し，消灯及び施錠を確実に行うこと。
六 ゴミは決められた分別方法を厳守すること。
七 毎月、活動内容の確認を行い「環境配慮活動」に記載すること。
八 不用物は速やかに撤去すること。
九 スプレーやガスボンベ等可燃類は鉄製書庫に入れ、施錠・管理する。安全のため、コンテナー等に収納し保管する。
十 ガソリン、灯油、シンナー、木炭、薪等の消防法危険物は絶対に持ち込まない。また、保管しない。
十一 ボール盤、弓鋸盤等機器の取扱者は工作機械安全講習会修了証のある者に限る。また、加工屑等
は適正な分別処理を行う。
十二 リサイクル法等該当物品（電化製品、書庫、楽器類 等）を持ち込む場合は、別に定める届出を学務係に提出のうえ、許可を受けること。ただし、暖房器具の持ち込みは禁止する。
十三 使用許可期間が満了及び退去時には、次年度申請の有無に関係なく搬入物品等を撤去して、必ず借用前の現状復帰すること。
（使用許可の取消）
第８条 使用を許可された団体が，信州大学工学部課外活動共用施設内規及びこの要領に違反したときは，使用の許可を取り消す。
（損害賠償）
第９条 使用者が故意又は過失により施設，設備及び備品を滅失，損傷又は汚損したときは，その損害を賠償しなければならない。

弓道場

W11

W10

W9

至 国道
19号

— 134 —

信大工学部前（アルピコバス）

若里寮

国際交流会館

Ｐ 教職員用 駐車場

W5

北門

W6

W4

W3

W1

西地区 West Area

グラウンド

テニスコートW8W7

W2（臨時駐車場） Ｐ

信大工学部前至 ホクト文化ホール （長野県民文化会館）

体育館

C9

バ
イ
ク
置
場

南門

C10

C3

C2

保健室

中庭

池

C7

食堂

w.c

C5

売店

図書館

C4

講義棟

板

示

掲

警務室

C1
バ
バ
イ
イ
ク
ク
置
場

正 門

E5

E4

E3

E9

E8

東地区 East Area

E2

E1

バイク置場

リ
サ
イ
ク
ル
セ
ン
タ

E7

E6

来客用
駐車場

Ｐ

北市

： AED

： 建物入口を示します。

： 車両進入禁止

： 駐輪場

禁煙です。
長野赤十字病院前

キャンパス内は自動車での入構は「正門のみ」。学生が臨時に入構する場合は事前に学務係へ。
バイクでの入講は正門・南門のみ。「バイク置場」より先の構内への乗り入れは禁止です。

C6

中地区 Central Area

武道場

C8

北通用口

信州大学工学部キャンパスマップ

ー

東門

至 国道
18号

信大工学部
（長電バス）

至ビッグ
ハット

至 長野駅

西地区（West Area）

機械システム工学科（南）学部共通棟
電子情報システム工学科（電気電子工学科：西）物質化学科（物質工学科：北）物質化学科（物質工学科：南）機械システム工学科実験棟
加工技術センター
NCセンター

Ｗ５
Ｗ６
Ｗ７
Ｗ８
Ｗ９
Ｗ10
Ｗ11

建築学科
保健室
食堂・売店・就職支援室・技術部
サークル棟
体育館
武道場

Ｃ６
Ｃ７
Ｃ８
Ｃ９
Ｃ10

水環境・土木工学科実験棟
太田国際記念館

Ｅ９

基盤研究支援センター 機器分析支援部門 長野工学分室

学術研究・産学官連携推進機構（SUIRLO）長野工学ST

Ｅ８

Ｅ７

長野市ものづくり支援センター（UFO Nagano）

情報基盤センター

Ｅ５
Ｅ６

Ｅ４

先鋭材料研究所

アクア・イノベーション拠点（COI）

国際科学イノベーションセンター（AICS）

信州大学工学部同窓会

信州大学ものづくり振興会

工学部産学官連携推進センター

信州科学技術総合振興センター（SASTec）

事務部（総合案内）
電子情報システム工学科（電気電子工学科：東）
水環境・土木工学科 （土木工学科）
Ｅ３

Ｅ２

Ｅ１

工学部図書館Ｃ５

東地区（East Area）

講義棟
Ｃ４

物質化学科・機械システム工学科（環境機能工学科）
Ｃ２
Ｃ３

警務員室

Ｃ１

中地区（Central Area）

機械システム工学科（北）Ｗ４

経営大学院（経済・社会政策科学研究科）

工学基礎教育部門（数学系）

先鋭材料研究所

基盤研究支援センター機器分析支援部門 長野工学分室

総合研究棟

電子情報システム工学科（情報工学科）

Ｗ３

Ｗ２

Ｗ１

学務係窓口案内（窓口時間）
授業試験期間 平日 8:30～17:00
長期休業期間 平日 9:00～16:00（休業日）
土・日曜日，祝日，年末年始

連絡先
住〒380-8553

所

電話番号

長野市若里 4-17-1◆学務係 （E３棟１階）

026-269-5051◆就職支援室（C7 棟２階）

026-269-5595◆保健室･カウンセリング（C６棟）

026-269-5077◆会計係（授業料納入等）（E３棟１階）

026-269-5020◆工学部図書館（C４棟）

026-269-5082

信州大学工学部

工学部学生寄宿舎（若里寮）〒380-0928

長野市若里 5-15-5

信州大学長野国際交流会館〒380-0928

長野市若里 5-15-6

026-269-5041（学務係内）
026-226-0225（管理人室）
026-269-5060（学務係内）

信州大学共通教育支援室〒390-8621

松本市旭 3-1-1

信州大学生協（工学部）
信州大学工学部後援会

0263-37-2978

026-226-3588〒380-8553

長野市若里 4-17-1

026-269-5059

信州大学工学部同窓会

026-266-8209

信州大学 人文学部

0263-37-2236

信州大学 経法学部

0263-37-2304

信州大学 理学部〒390-8621

松本市旭 3-1-1

0263-37-2439
0263-37-2580（医学科）
0263-37-2356（保健学科）

信州大学 医学部
信州大学 教育学部〒380-8544

長野市西長野６のロ

026-238-400４

信州大学 農学部〒399-4598

上伊那郡南箕輪村 8304

0265-77-1308

信州大学 繊維学部〒386-8567

上田市常田 3-15-1

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信州大学

工学部

令和 5 年４月発行
発行・編集／信州大学工学部 学務係〒380-8553 長野市若里 4-17-1 TEL 026-269-5051