The Japan Research and Development Center for Metals

ISSN0913‑0020

1999.12 NO.158

財団法人 金属系材料研究開発センター
JRCM

REPORT・W E ‑ N E T 第Ⅱ期研究開発の概要 ............................. P 2
・「 2 1 世 紀 の あ か り 計 画 」 の 進 捗 状 況 ....................... P 4
INFORMATION

・平成 1 1 ( 1 9 9 9 ) 年の年間主要記事索引 ...................... P 7
・ 第 2 回 ス ー パ ー メ タ ル シ ン ポ ジ ウ ム を 開 催 ............... P 8TODAY

エクセルギーの勧め

排出エンタルピー( ＭＪ/t‑steel) 排出エクセルギー
排出エンタルピー(ＭＪ/t/t‑steel)( ＭＪ/t‑steel) 温 度
排出エクセルギー(/t‑steel)
( Ｋ)

ÿ

その他
冷却水
高炉ガス
コークス炉ガス
熱風炉ガス
焼結炉ガス

ÿÿÿÿÿÿ

ÿÿÿÿÿ

回収率＝ 1 7 . 0 ％/t‑s
Ｊ/t‑s
合計 1 1 1 4 0 ＭＪ

回収率＝ 2 5 . 3 ％/t‑s
Ｊ/t‑s
合計 3 0 0 0 ＭＪ

焼結鉱
加熱炉ガス
スラブ＆ブルーム
コークス
転炉ガス
高炉スラグ

東北大学素材工学研究所

教授

回収使用
未回収

転炉スラグ

八 木 順 一 郎

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製鉄所における排出エンタルピーと排出エクセルギー

近年、鉄鋼関係の学術・技術論においてもエクセルギーはエネルギーの質的評価も行っており、この使ギーという言葉をしばしば耳にするようになってきえば減るエネルギーを表現している。その原理は熱た。
（社）日本鉄鋼協会の熱経済部会が100回記念大力学第2法則に規定される現象の不可逆性に起因し会に関連して、平成 8、9 年度に実施した「製鉄プロている。
この不可逆性により熱エネルギーは、すべてセスにおけるエクセルギー評価とエネルギー有効利仕事に変換することはできないということである。
上図
上図にはエネルギーの全量を示すエンタルピーと、用の可能性研究」
はその代表的な例である。
従来、鉄鋼産業は電力、ガス事業等とともに多量の有効エネルギーであるエクセルギーによる製鉄プロエネルギーを消費しているにもかかわらず、高品質セスの排出熱エネルギー及び再利用状況の相違を示の鉄の生産に力点がおかれ、エネルギー的観点からしている。
高温になるほど、排出エクセルギーが多くの研究は、コークス製造以外は比較的軽視されていなることがわかる。
生産活動において、エクセルギーるように思われる。
しかし、環境問題がクローズアッは２つの形態で消費されている。
排出物、排出熱エネプされるとともに鉄鋼業のエネルギー的視点の重要ルギー及びシステム内における不可逆変化に基づく性は急速に増大し、これがエクセルギーと結びついエクセルギー損失である。前者は一例を図に示したたと思われる。

ように、回収し有効に再利用すべきものである。
後者

このエクセルギーとはどんな概念で、なんの役にはシステムの駆動力であり、現行システムと理論最立つのかという疑問をもたれる方も多いかと思われ少値を比較すればシステムの性能を評価することがるが、熱力学を理解されている方はすぐにおわかりできる。

いただける概念である。
すなわち、熱力学第１法則はシステム設計においては、このエクセルギーの流エネルギーの量的不変性を規定しているが、実際にれを十分に理解し、多段階に熱及び物質を利用する使用しているエネルギーは使えば減る。エクセルことが重要である。
すなわち、高温の熱エネルギーは1

高温から低温へと順次多段階的に使用すること。いしかし、現代の文明社会は多くの高度に発達したわゆるカスケード利用を実現することが最終目標で産業に支えられている事実に基づくならば、基本概ある。

念に基づき要素技術を開発すると同時に同一産業内、エクセルギーはシステムをエネルギー的側面から異種産業間、人間社会といった異なるレベルにおけ総合的に評価する方法でもあるが、製鉄産業は長いるシステムの構成法を検討し、最適化を企ることが歴史を有し関連技術の開発も経験に基づく部分が多重要であり、すでにそのような総合化、最適化が必要く、包括的な概念の活用という考え方に乏しいような時代になっていると考えている。に思われる。

JRCM REPORTＷＥ‑ ＮＥＴ第 I I 期研究開発の概要
Ｅ‑研究開発部
ＷＥ‑ＮＥＴ（World Energy NETwork)

11 年４月に新規にスタートしましＪＲＣＭでは第Ⅰ期に引き続き、第は、地球規模でのエネルギー・環境た。研究期間は平成 15 年度までのⅡ期においても 「低温材料の開発問題の解決に資するため、水力・太５年間です。

（タスク 10）」をＮＥＤＯから受託し、陽光、風力等のクリーンな再生可能

第Ⅱ期では、水素エネルギーの段再委託先７社と開発を進めます

エネルギーを水素に転換し、発電・階的導入を図るため水素自動車シス( 図 ‑ １ ) 。また、中国工業技術研

輸送用燃料、都市ガス等の広範な分テム、水素供給ステーション等の実究所及び金属材料技術研究所と共同野で利用するための技術開発を行う

用化を目指す研究開発を進めます。

研究を行います。タスク 10 では液ことを目的としています。第Ⅱ期研

また、再生可能エネルギーのグロー

体水素の輸送・貯蔵用途の構造材料究開発は、平成５年度から平成 1 0

バルな有効利用を図るための大規模について、液体水素雰囲気下での材年度に新エネルギ−･産業技術総合

水素製造、液体水素輸送・貯蔵等の料特性試験を行うとともに、最適溶開発機構（ＮＥＤＯ）が実施した第Ⅰ研究開発も行われます。

接材料及び最適溶接法にかかわる要素技術の開発を実施し、材料特性期の後継プロジェクトとして、平成
通商産業省工業技術院
ニューサンシャイン計画推進本部

新エネルギー・産業技術総合開発機構(1)水 素 利 用 技 術(2)水 素 製 造 技 術

TASK 4TASK 8TASK 9TASK 12TASK 1

動力発生技術の開発

水素製造技術の開発

液体水素輸送・貯蔵技術の開発

革新的・先導的技術に関する調査・研究

システム評価に関する調査・研究(3)輸 送 貯 蔵 技 術(4)革新的・先導的技術(5)シ ス テ ム 研 究

TASK 5水素自動車システムの開発

TASK 6
純水素供給固体高分子型燃料電池の開発

TASK 7
水素供給ステーションの開発

TASK 10TASK 2低温材料の開発[JRCM]
愛知製鋼(株)石川島播磨重工業(株)新日本製鐵(株)住友金属工業(株)(株)日本製鋼所
古河電気工業(株)三菱重工業(株)

安全対策に関する調査・研究

TASK 11
水素分散輸送・貯蔵用
水素吸蔵合金の開発

図 − １ 水 素 利 用 国 際 ク リ ー ン エ ネ ル ギ ー シ ス テ ム 技 術 ( W E ‑ N E T ) 第Ⅱ期 研 究 開 発 体 制2

TASK 3
国際協力に関する調査・研究アクチュエータ

液体水素供給 液体水素輸送・貯蔵容器
チューブ

気化水素ガス

吹抜けa.

試験機室
a.

ロードセル
ベント
スタック

試験機本体

制御室

油圧源室

吹抜けフランジ
液体水素及び気化水素ガス

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クライオスタットc . d . e f. .

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L.

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写真−１液体水素雰囲気下材料試験装置外観

図− 2

液体水素雰囲気下材料試験装置のシステム概要

データベースの充実を図ることを目も評価を行います。また、疲労き裂に、追加データインプットを行い、標としています。

進展速度、薄板材の機械特性等の新データベースの充実を図ります。最たな評価項目についても検討を行い終的にはＣＤ−ＲＯＭ等による事業関概要を紹介します。

ます。

係先への配布が可能な形とする計画

１ ． 液体水素雰囲気下での材料特性試験

２． 最 適 溶 接 材 料 及 び 最 適
溶接法にかかわる要素
技術開発

４． 低 温 脆 化 及 び 水 素 脆 化のメカニズム解析

体水素に接する構造材料について

第Ⅰ期では、標準的な溶接法とし溶接部組織、介在物、水素状態分は、その使用温度域（ＩＳＯ定義：20てステンレス鋼についてはＴＩＧ溶析等を行い、また、材料への水素Ｋ〜327Ｋ）において低温脆化せず、接、アルミニウム合金については大チャージ処理による機械特性の変化

また水素による劣化が生じないこと

電流ＭＩＧ溶接を標準溶接法としてを調べ、低温脆化及び水素脆化感受が求められます。このため、液体水選択し、母材よりも溶接部において性を定量的に評価するとともに、こ素(沸点20Ｋ)の実雰囲気下における脆化が顕著に生じ、溶接部の制御がれらの脆化メカニズムを解析し、材材料特性を直接評価することが必要重要であることを明らかにしまし

料の脆化防止方法を検討します。となり、第Ⅰ期において、液体水素た。第Ⅱ期では、これらの知見をも低温脆化について金属材料技術研が使用可能な機械特性（引張特性、とに最適溶接材料にかかわる要素技究所と、水素脆化について中国工業破壊靭性、疲労特性）試験装置を新術開発を行います。また、新規の溶技術研究所と共同研究を行い、これ日本製鐵㈱鉄鋼研究所（千葉県富津

接・接合法として、ステンレス鋼にらの脆化メカニズムの解明を進めまついてはレーザ溶接 及び減圧電子す。

以下に、タスク 10 の研究開発のです。

液体水素輸送・貯蔵タンク等の液市）に設置し、試験技術を確立しま
写真 ‑ １に試験装置の外観をした。写真示します。また、図図 ‑ ２に水素に対する防爆対策を施した試験システムの概念を示します。第Ⅱ期ではこの試験装置及び既存の材料試験装置を使用して、候補材料の母材及び溶接部について、液体ヘリウム温度( 4ビーム溶接、アルミニウム合金につ以上のようにタスク 10 の目標達

いては摩擦攪拌接合(図図 ‑ ３)を用い成に向けて研究開発を進めるとともて溶接・接合継手を作製し、溶接部に、ＷＥ−ＮＥＴの目標達成に向けての機械特性を評価します。

他のタスクとの連携を強化してプロジェクトを推進していきます。

３． 低 温 材 料 特 性 デ ー タ
ベースの充実Ｋ)から室温までの温度域での材料

第Ⅰ期では低温材料特性データ試験を実施し、材料特性データの蓄ベースのプロトタイプ（ソフト：Ａ積を行います。

ccess97）を構築し、材料評価試験候補材料として、第Ⅰ期で選定し結果及び外国文献調査により入手したステンレス鋼２種(ＳＵＳ 304 Ｌ、た文献データの一部をインプットしＳＵＳ316Ｌ)、アルミニウム鋼１種ました。このデータベースに対し、(Ａ5083)に加え、新規候補材として第Ⅱ期では図表等の利用が可能なよＳＵＳ 316 ＬＮ、Ａ 5086 等について

うにシステムの改善を図るととも3

Sufficient downward force tomaintain registered contact

Advancingside of weld

Shoulder

Joint

Leadingedge of therotating tool

Probe
Trailing edge ofthe rotating tool

図− 3Retreating sideof weld

摩擦攪拌接合の概念図( T W I )摩擦攪拌接合の概念図(

「 2 1 世紀のあかり計画」の進捗状況
世紀のあかり計画」の進捗状況
2 1 世紀のあかり推進部
1 . 研究開発の目的波長400nm前後の青色・紫外ＬＥＤ、及国連気候変動枠組み条約第３回締約国会議（ＣＯＰ3)が、1997 年 12 月、京都において開催された。この会議において、わが国の温室効果ガスは６％の削減を求められ、産業及び民生の部門における省エネルギーの推進が喫緊の課題となった。

発表されたもの、各社の予測値及びびその光を励起光源として可視光・ 「21世紀のあかり計画」の目標値を対

わが国

では照明用エネルギー消費量は、民白色光を放射する蛍光体を開発する。

比させたものである。これらの状況

さらに、これらの組み合わせによりを見るとき、ＬＥＤによる新しい省エエネルギー効率の高い白色光源デバネルギー照明光源としての期待が急イスを開発するものである。この構速に高まってきたといえよう。青色

想は、ＪＥＣＭを主体とする「21 世紀及びさらに短波長の紫外領域で発光のあかり研究体」が世界に先駆けてするＬＥＤは、開発がなされているも樹立したものである。のの、照明用ＬＥＤ光源として実用化

最近、化合物半導体エピタキシャ

生用全体の約 20％を占めていること

ル成長技術と発光素子プロセス技術から、照明装置の省エネルギーへ向するにはさらなる技術革新が必要である。

が急速に発達し、電気から光への変けての技術開発が極めて重要視され換効率の高いＬＥＤがここ数年の間にている。

開発されている。化合物半導体を用「21 世紀のあかり計画」は、このいたＬＥＤは、低電圧駆動、小型、軽ような状況のもとでスタートした。

量、超寿命等の長所をもっている。

この計画は、現在の白熱電球及び緑、青の短波長領域において高光蛍光灯のエネルギー効率を大きく上度のＬＥＤが開発されている。図図‑ １

回るＬＥＤ照明光源を実用化することは、ＬＥＤ光源の発光効率について、を目的としている。 効率の高い発光

2 . 研究開発の成果
プロジェクトの初年度である平成10 年度には、高効率の青色・紫外ＬＥＤを用いた照明光源を開発するための研究開発を開始した。
図 ‑2 は、５年間にわたって実施する研究開発の項目及び平成 10 年度研●発光機構の解析
赤、緑、青のLED をのLED組み合わせて白色を得た場合

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フェムト秒超高速レーザ分光装置による解析等

Ｃ社

発 光 効 率Ｂ社

「2 1 世紀のあかりプロジェクト」の目標ジェクト」の目標●基板用 GaN 単結晶成長の実験

Ａ社

超高圧装置による G a N 単結晶の作製 等(1m/ Ｗ)
Ａ社

ÿ● GaN 系エピタキシャル成長による LED 構造の作製
M B E 、M O C V D によるエピ成長要素技術開発等市場にある製品●蛍光体・LED パッケージング・照明器具の検討
白色 L E D を用いた照明光源の試作開発等ÿÿþþý ÿþþÿþþ

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（年）

図‑1

L E D 光源の発光効率の推移 ( 予測値 )図‑3

バルク G a N 単結晶

図‑2

図‑ 4

平成 1 0 年度研究開発成果

ベッドライトの試作品

4

究開発の成果を示す。研究開発の項

単結晶化のための検討を行った。まという大型装置を立ち上げた。図
図‑５目は、大きく分類すると、「発光機構

た、タングステン（Ｗ）をマスクに用に、フェムト秒超高速レーザー分光の解析」、「基板用ＧaＮ単結晶成長のいて成長したＥＬＯＧ膜の膜形成の支装置のシステムを示す。この装置は、実験」、「ＧaＮ系エピタキシャル成長配因子についての検討を行った。

フォトルミネセンス計測の一種でによるＬＥＤ構造の作製」及び「蛍光ＬＥＤ構造については、結晶欠陥密あって100 フェムト秒つまり10 −１３秒体・ＬＥＤパッケージング・照明器具度を減少させるために最適な薄膜結クラスの超短時間の分解能で発光現の検討」の４分野である。

晶成長技術を開発した。開発の対象

象を解析する評価装置である。

発光機構については、ＩnＧaＮエピとした結晶成長法は、ＭＯＣＶＤ及びＭＯＣＶＤは、 有機金属化学気相タキシャル膜及び量子井戸構造につＭＢＥである。ＬＥＤの高効率の発光蒸着法 とも称し、蒸気圧の高い有機いて発光のフェムト秒超高速時間分層構造として、ＩnＧaＮ混晶薄膜、Ｇ金属化合物を気化させ、基板上で熱解特性を調べ、その解明に当たった。

aＮ単一量子井戸（ＳＱＷ）、多重量子分解させながら薄膜を堆積させる方

また、サファイア基板の高精密加工井戸（ＭＱＷ）を作製し、発光効率改図‑６に、ＭＯＣＶＤ装置の法である。図技術の確立を図り、ＭＯＣＶＤ装置を善の基礎研究を行った。

中心部となるリアクターを示す。

用いて多色発光素子材料ＧaＮＡsの成プロジェクト２年目になる本年度照明器具については、白色ＬＥＤを長と評価を行った。には、研究開発を一段と本格化させ用いることにより、ＬＥＤ照明光源を基板用結晶としては、高圧溶液成試作し(図図‑４)、電気特性、放熱特性

長法によるバルクＧaＮ単結晶育成の及び導光板方式についての基礎的検研究を行い、圧力制御溶液成長法を討を行った。ＬＥＤの光取り出し効率開発した。この方法により、7〜10 mmの改良について、特にフリップチッ角程度の大きさのバルク単結晶を得プ方式の検討を行った。さらに、高効た( 図−３
図−３) 。

率蛍光体の開発についての考え方をその他、新しいバルク単結晶基板ることとしている。初年度に導入した大型装置の本格的な稼働を進め、ＭＯＣＶＤ装置、超高圧結晶成長炉及びガスソースＭＢＥ等の大型装置を導入し、研究開発の前進を図る。

3.「21 世紀のあかり」の普及方法
世紀のあかり」の普及方法構築した。

育成法として、活性窒素を用いた低平成 10 年度には、フェムト秒超高

最後に、「21 世紀のあかり」であ圧気相法を開発し、ＧaＮの合成及び速レーザー分光装置とＭＯＣＶＤ装置

る新しいＬＥＤ照明の普及方法につい

⑩
⑨①⑧②
⑦③④⑤

① アルゴンイオンレーザ (Sabre R ML‑14)⑥② LD 励起固体レーザ (Verdi‑5)③ モードロック Ti:S レーザ (Mira 900‑F)⑦ 温度可変クライオスタット⑧ 分光器 (C5094)④ Ti:S 再生増幅装置 (RegA 9000)⑤ 光パラメトリック発振器 (OPA 9400)⑨ ストリークカメラ (C5680)⑩ データ解析装置

図‑ 5

第 2（第 3）高調波発生器

フェムト秒超高速レーザ分光装置
図‑ 6
M O C V D リアクター

5⑥て考えてみる。

までに量産化への準備に当たる必要が、ＧaＡs、ＩnＰ等の赤色・緑色のＬ「21世紀のあかり」が2002年度末にがある。

ＥＤに比べて 10 倍以上になることで開発されたとしても、普及が直ちにこのような経過を通して、白色電ある。
「21 世紀のあかり」普及のため進むことはないと思われる。従来の球・蛍光灯から「21世紀のあかり」へには、単価の引き下げが最も重要な照明に比べ経済的でなければならなの置き換えが進むものと予想される。

課題であり、今後、量産化等を通じ、いため、商業ベースに乗せ、量産体制製造コストの引き下げに努める必要がとられる等、条件の整備が必要で最後に、「21 世紀のあかり」の普及ある。このための商品化研究を 2003を促進するうえの課題は、現在市販年度〜 2005 年度に実施し、2006 年度されているＧaＮ系青色 ＬＥＤの単価6がある。

INFORMATION
平成 1 1 ( 1 9 9 9 ) 年の年間主要記事索引
利用段階における省エネルギー型金属製品開発 1 4 9 ( ３月)

ＴＯＤＡＹ( 巻頭言)ＴＯＤＡＹ(巻頭言)に関する調査研究進捗状況

1 4 7 ( １月)

新しい時代に向けて

海外出張報告（財）金属系材料研究開発センター副理事長 神林郷
広島工業大学環境学部教授

海外出張報告中山勝矢田口常正
1 5 0 ( ４月)

これからの材料研究を考える
東京大学大学院工学系研究科教授
新技術開発力の大幅増強( 日本の課題)
日本学士院会員、東京大学名誉教授

鈴木

新しい分野への挑戦

1 5 2 ( ６月)

利用段階における省エネルギー型金属製品開発 1 5 2 ( ６月)

研究開発部

松島

馬越佑吉
1 5 4 ( ８月)

研究開発部
1 5 3 ( ７月)

ＭＡＤＹＬＡＭ創立 20 周年式典

1 5 5 ( ９月)

鍵本潔

鉄鋼産業の技術開発動向等に関する調査研究

シーズは我にあり−三本立て開発研究の効用−小林

アルミニウムスクラップの半溶融分離技術
スカイアルミニウム( 株)156(10 月)（財）ファインセラミックスセンター理事長 大橋正昭
157(11 月)

工業技術の流れ
工業技術院機械技術研究所所長

ＪＲＣＭ研究成果報告会開催報告

1 5 5 ( ９月)

四次元サロン

1 5 5 ( ９月)−第１回開催報告−

電気炉及びスクラップリサイクル欧州動向調査 156(10 月)

158(12 月)

新日本製鐵( 株)

八木順一郎

山下幸介

海外出張報告「電磁気力プロジェクト」
日新製鋼(株)

ＦＯＲ ＴＨＥ ＦＵＴＵＲＥ
ズームアップ会員探訪⑨

住友電気工業 ( 株)研究開発部

−界面接合の最近の話題−

ＷＥ ‑ ＮＥＴ第Ⅱ期研究開発の概要

1 4 7 ( １月)

2 1 世紀のあかり計画の進捗状況

1 5 4 ( ８月)

158(12 月)

ＩＮＦＯＲＭＡＴＩＯＮ「21 世紀のあかり計画」( 高効率電光変換化合物

1 4 7 ( １月)

2 1 世紀のあかり推進部

アルミニウムの非金属介在物測定評価技術に関する研究開発

158(12 月)

21 世紀のあかり推進部

柏木孝夫

ＪＲＣＭ ＲＥＰＯＲＴ
半導体開発)を開始

157(11 月)

研究開発部

西本和俊

環境問題とこれからのエネルギービジョン
東京農工大学工学部教授

157(11 月)

アルミニウムリサイクル技術推進部

ＳＴＵＤＹ ＦＯＲ ＭＥＴＡＬＳ大阪大学大学院工学研究科教授

157(11 月)

谷口斉一

放射光活用調査部会活動報告

1 5 1 ( ５月)

スーパーメタル( アルミニウム系) 研究の近況

難接合材をつなぐ

1 5 5 ( ９月)

村松俊樹

研究開発部

大山尚武

エクセルギーの勧め

1 5 5 ( ９月)

研究開発部

1 5 5 ( ９月)

勝

2 1 世紀の材料技術とファインセラミックス

東北大学素材工学研究所教授

恵

平成 10 年度事業報告( 概要)専務理事

巖

長岡技術科学大学名誉教授

西田

1 5 2 ( ６月)

に関する調査研究進捗状況−２

赤池俊光

技術の国際化とコミュニケーション前橋工科大学教授

1 5 1 ( ５月)

細田卓夫

燃料電池技術開発海外出張報告−耐熱材料から生体再生へ− 1 5 3 ( ７月)大阪大学大学院工学研究科教授

1 5 0 ( ４月)

スーパーメタル( 鉄系) 海外出張報告

1 5 1 ( ５月)
弘

2 1 世紀の化学技術開発を考える（財）化学技術戦略推進機構理事長伊藤瑛二

平成 11 年度事業計画・収支予算
研究開発部

柴田浩司

1 4 9 ( ３月)

山内秀樹

欧州軽水炉新素材適用技術調査 1 4 9 ( ３月)

研究開発部

1 4 9 ( ３月)

大学改革の課題
山口大学工学部電気電子工学科教授

欧州産学共同研究動向調査

新製鋼技術研究推進室

1 4 8 ( ２月)

独自のコンセプトに素晴らしいネーミングを

研究開発部

住友軽金属工業( 株)第１回スーパーメタルシンポジウム開催報告

1 4 7 ( １月)

新年賀詞交換会

1 4 8 ( ２月)

会員会社紹介(47)

1 4 8 ( ２月)

オムロン( 株)金属系の国・島根へのご招待

武藤伸之

住金コスモプランズ( 株)省エネルギー型金属ダスト回生技術の開発について 1 4 8 ( ２月)

会員会社紹介(48)

ダスト技術委員会

1 5 2 ( ６月)
156(10 月)

三島律夫

住友化学工業(株)第２回スーパーメタルシンポジウム開催報告

157(11 月)
158(12 月)

バックナンバーご希望の方は事務局(総務部 03‑3592‑1282)までご連絡ください。また、ＪＲＣＭ ＮＥＷＳはホームページにｐｄｆファイルで掲載しております。ぜひ、ご覧ください。
(URL http://www.jrcm.or.jp)

7

第２回「スーパーメタルシンポジウム」を開催
第２回「１μｍ以下に超微細化することによる第２回「スーパーメタルシンポジウム」が平成 11 年 11 月１日(月)、２強度、靱性、耐食性等の向上を目指した研究経過が報告された。

日(火)の２日間にわたり東京国立オ
リンピック記念青少年総合センター

大歪加工研究グループは、相変態と大歪加工を組み合わせ、目標とする超において開催された。このシンポジウムは、ＪＲＣＭと(財)次世代金属研微細粒に到達する冶金原理を解明して試験片大型化の検討に入った。強磁場究開発協会(ＲＩＭＣＯＦ)及び(財)日本産業技術振興協会(ＪＩＴＡ)が主催利用研究グループは、強磁場中の相変態により、組織を磁場方向に配向させし、通商産業省工業技術院と新エネルギー・産業技術総合開発機構(ＮＥること、及びパーライト組織の硬さを大きくできることを見出し、組織の微ＤＯ) が後援して開催されたもので、昨年に続き２回目になる。

細化と高強度化に適用できる可能性が高まった。

当日は、昨年を上回る約350人に及ぶ参加者があり、スーパーメタルについて最新の研究開発成果を熱心に聴講する姿が目立った。
１日は、ＪＲＣＭ藤原理事長の開会挨拶のあと、特別講演として、①姫路

これらの超微細組織鋼は、予測したとおり、強度及び靱性が向上することを確認し、インレンズ走査電子顕微鏡（ＳＥＭ）で組織の構造解析を行う手工業大学教授(東京大学名誉教授)木原諄二：「スーパーメタルプロジェク
トの可能性」、②(財)電気磁気材料研究所長(東北大学名誉教授)増本 健：「新材料開発における特許」が行われた。午後からは、鉄系(ＪＲＣＭ)、アルミニウム系(ＪＲＣＭ)、ナノ(ＲＩＭＣＯＦ)、アモルファス(ＲＩＭＣＯＦ)の平成10年度成果を中心とした総括報告が行われた。
２日は、鉄系、アルミ系とナノ・アモルファスの３つの分科会に分かれて、一般講演とパネル討議や総合討議が行われた。
鉄系分科会
鉄系分科会では、鋼の結晶粒径を法を確立した。
材質予測研究グループは、再結晶による結晶粒の微細化のモデル化及び複相組織鋼の材質予測手法を確立することを目指し、再結晶の核生成に先立つ蓄積エネルギー分布を取り込んだ超微細複相組織鋼の再結晶モデルを、計算科学的手法で構築する展望を拓いた。

平 成 1 2 年 ＪＲＣＭ
新年
ＪＲＣＭ新賀詞交換会のお知らせ

アルミニウム分科会
アルミニウム分科会では、結晶粒径を３μｍ以下に制御することにより、強度、耐食性等の向上を目指した研究について経過報告が行われた。
本年度に稼働が開始された極低温圧延機についての操業実験の経過報
告とともに、1000 系、3000 系、5000系の既存合金を用い、高歪みエネルギーを蓄積して結晶粒微細化を図る目的で、溶湯圧延、冷延での大圧下圧延、異周速圧延、繰り返し重ね接合圧延、ＥＣＡＰ、鍛錬付加強圧下圧延等の従来プロセスとは異なったプロセスを利用した研究に対する報告が行われ、目標結晶粒の達成の可能性について討論された。研究データが蓄積されるとともに熱の入った活発な議論・討論が行われた。

第６回四次元サロンのお知らせ
日時：平成 11 年 12 月３日(金)

日時：平成 12 年１月 12 日(水)17:00 〜 19:00

13:30 〜 15:30
場所：ＪＲＣＭ会議室

場所：ＪＲＣＭ会議室
会費： 無料話題：「ポーラス鉄鋼材料」（仮題）
提供：大阪大学産業科学研究所
中嶋英雄教授くわしくはＪＲＣＭホームページ各位のご予定に加えていただき多数のご参加をお願いいたします。

をご覧ください。

編集後記

本号で今年最後の刊行となる。幸いにして「大予言」された恐怖の大王による人類滅亡はなかったが、長引く不況、低モラルな人的ミスによる放射能汚染、国外に目を転じれば内戦に日本人が巻き込まれたりと、他人事ではない思いをされた方々も多いのではなかろうか。自己中心的な事件が続くなかで、各国で頻発した大地震被災地での利害を超えた救援活動には心温まる思いをさせられた。
20 世紀最後の年はどのような年であろうか。私事ではあるが 2000 年春に第２子が誕生予定であり、胸を張って子供たちに託せる 21 世紀につながる年となるよう切望するものである。
末筆となったが皆様の本年のご支援に深く感謝すると共に、益々のご健勝を祈念させていただきたい。
(Ｋ)

The Japan Research and Development Center for Metals

JRCM NEWS/ 第 158 号
内容に関するご意見、ご質問は事務局までお寄せください。
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広報委員会

委員長
委 員川崎敏夫
佐藤 満 / 佐藤渋江隆雄 / 小泉駿明岸野邦彦 / 大塚研一
事務局

佐野英夫
白井善久

発行 1999 年 12 月 1 日
編 集 人 財団法人 金属 系材料研究開発センター広報委員会
発 行 人 鍵本 潔
発 行 所 財団法人
金属系材料研究開発センター〒 105‑OO01 東京都港区虎ノ門一丁目 26 番 5 号

虎ノ門 1 7 森ビル
6階森ビル6

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