東日本大震災地盤沈下区域における干潟の再生と生物多様性の検討
A study of restoration and biodiversity of tidal flat at a subsidence area caused by the Tohoku earthquake
吉野 真史*・伊藤 靖**・千葉 達***Masashi YOSHINO, Yasushi ITO and Satoru TIBA*（一財）漁港漁場漁村総合研究所 第２調査研究部 主任研究員**（一財）漁港漁場漁村総合研究所 第２調査研究部 部長*** 陸前高田市企画部商工観光課
The Tohoku earthquake caused a subsidence of Otomoura reclaimed land (Rikuzentakata city, Iwate Pref.) . And
the repair works has been difficult . A tidal that was developed into the reclaimed land about 50 years ago. Arequirement for restoration of the reclaimed land into tidal flat was advocated by citizens.
On this study, a possibility for restoration into tidal flat(used Manila clam as an index), an evaluation forbiodiversity and a target for restoration were examined. Consequently, the biodiversity was on high level, thefloating larva of Manila clam would reach to the tidal flat bottom which would be planned. And the importanceof involving the tidal flat biodiversity into construction and management was pointed out.
Keywords: biodiversity, tidal flat, Manila clam

を以下に列挙する.なお,本調査は東日本大震災復興調整

１．はじめに費事業(環境省)として行った.

東日本大震災による影響は当該地域の地盤の変化にま◆現地調査

でおよび,多くの地域で地盤沈下が発生した.これは,岩手①深浅測量

県陸前高田市でも同様であり,同市小友浦地区は沿岸の干②海底観察(サイドスキャンソナー)

拓地が震災に伴う著しい地盤沈下と津波侵食被害を受け③底質調査

た.図-1.1 に小友浦の位置を示す.

④底生生物調査

小友浦干拓地は,本来は干潟であったところを,高度経⑤アサリ現存量調査(L.1～4)

済成長期の食糧増産の要請に鑑み,干拓農地として昭和 43⑥プランクトン調査(St.A～J)

年に竣工したものである.しかし,東日本大震災による干⑦アサリ浮遊幼生調査

拓堤防が被災したことに加えて,その堤防は当初位置で復⑧海象調査

旧することが施工上非常に困難であることが判明したた⑨水質調査

め,200m 程度岸側に施工することとなった.ここで,その◆検討調査

200m 区間を当初のように干潟として再生する構想が生ま①アサリ浮遊幼生移動数値解析れた.図-1.2 に被災した干拓堤防を,図-1.3 に対象区域の②干潟再生可能性検討

平面図を示す.

③干潟基本設計

かつて小友浦干潟は,その生産力と生物多様性の高さか
小友浦ら,広田湾の漁業や潮干狩り等の地域交流の拠点であった.
そのため,震災復興の象徴,環境修復,地域コミュニティーや憩いの場の創出の観点から,地域住民は干潟の再生を強く求めている.
以上に鑑み本調査は,友浦地区を干拓前の姿である干潟へ再生すると共に周辺部を地域交流拠点として整備するに必要な現地調査及び数値予測解析を行うと共に,過去の変遷やその生態系サービスを参考に干潟再生の実現可能性を検討することを目的として行った.本調査では特にアサリを指標生物として干潟の再生検討を試みた.調査項目

図-1.1 小友浦位置図

492)深浅測量,海底観察
沈下した小友浦の現状の水深把握,海底のガレキや海藻等の確認のため,深浅測量と海底観察を行った.深浅測量
は,調査船が入れる水深までは音響測深機にて,汀線付近
は直接水準測量にて行った.海底観察には L-3KLEIN 社製サイドスキャンソナーSystem -3000 及び水中カメラを用いた.
3)底質・底生生物・アサリ現存量調査
小友浦の現在の底質状況を確認し,生物生息の適性を検討するため,粒径,ベントス分析を行った.また,現地で現在もアサリが存在して再生産が行われているか確認するため,アサリ現存量調査を行った.底質採取はスミスマッキ
ンタイヤー採泥器,アサリ採取はスコップ,鋤簾で行った.

図-1.2 被災した干拓堤防

被災干拓堤防干潟造成計画区域

4)プランクトン・アサリ浮遊幼生調査
干潟及び周辺海域の生産力や生物多様性を確認するた
め,St.7～10 にて植物・動物プランクトン調査を行った.
植物プランクトンは,バンドン採水器にて上層(海面下1.0ｍ)で採水した.動物プランクトンは,上層で北原式プランクトンネット(目合い 0.1mm)にて水平曳 10m により採取した.
また,アサリ浮遊幼生調査を行い,対象海域に浮遊幼生が存在するか実際に確認した.地点は St.A～J とし,水面下2.0m からポンプを用いて揚水した海水をネットでろ過し,アサリの浮遊幼生を採取した.1 回の海水採取量は250L,ネットの目合いは63μm とした.採取サンプルは,モノクローナル抗体を用いて,アサリ浮遊幼生を同定すると共に,発育段階別個体数を計数した.

復旧計画干拓堤防

深浅測量・海底観察範囲

図-1.3 干潟造成計画区域平面図

２．現地調査の内容
1)調査項目・位置
現地調査地点を表-2.1 及び図-2.1 に,現地調査のうちアサリ浮遊幼生調査地点を図-2.2 に示す.深浅測量,海底観察の範囲は,図-1.3 に示したとおりである.なお,調査時期
は,アサリ浮遊幼生調査のみ産卵時期を想定して平成24 年9 月に,他の調査は平成 25 年 1～3 月に行った.

St.8
L.3

St.10

St.9

St.11St.12

表-2.1 現地調査地点と調査内容
地点
St.1
St.2
St.3
St.4
St.5St.6St.7St.8
St.9
St.10
St.11
St.12
St.13
St.14
St.15

底質・底生生物○○○○○○○○○○

プランクトン

海象

水質○St.13○
○

St.15
St.1

○○
○
○
○

○
○
○
○
波浪
鉛直流況
鉛直流況
潮位
潮位

St.2
St.3

St.7
St.4

L.1

St.14

St.5

St.6
L.2

○
○

小友浦地区

図-2.1 現地調査地点(アサリ浮遊幼生調査以外)

50

2)底質・底生生物・アサリ現存量調査
図-3.2 に粒度組成分布を,図-3.3 に底生生物の紋別出現
個体数と湿重量を示す.粒度組成では砂分が卓越していた.
底生生物では,個体数は環形動物(多毛類)が優占していたが,湿重量では軟体動物が優占していた.小友浦近傍の種
類数は 8～19 種であり,多様な底生生物が生息していた.
アサリは主に L1 で稚貝が,L3 で成貝が見られた.L1 は被災した干拓堤防の前面であることから,被災後に着底した新規加入のアサリである.図-3.4 に全調査地点における殻長組成と個体数の関係を示す.稚貝の個体数が多く,新規加入が進んでいると考えられる.

A-3
St.D

St.B

St.C

St.E

St.F
A-4

A-2

St.G
St.A
St.J

St.I
St.H

A-1

図-2.2 現地調査地点(アサリ浮遊幼生調査(At.A～J)

5)海象調査小友浦を含む広田湾の流況と小友浦へ来襲する波浪を確認し,アサリ浮遊幼生の小友浦への着底を評価するため,波浪・流況調査を行った.また,広田湾の潮位変動を評価すると共に,数値解析の境界条件を得るために潮位調査を行った.St.11 には流速計付水圧式波高計,St.12～13 にはドップラー式流速計(ADCP),St.14～15 には水圧式水位計を設置した.
6)水質調査周辺海域の水質が生物生息に適しているか確認するため水質調査を行った.分析項目は,水温,塩分,濁度,溶存酸素,クロロフィル a(機器分析),全窒素,全リン,無機三態窒素,リン酸態リン,COD(採水分析)とした.

3)プランクトン・アサリ浮遊幼生調査
図-3.5 に植物プランクトンの出現細胞数を,図-3.6 に動物プランクトンの出現個体数を示す.植物プランクトンは2 枚貝の餌料となる珪藻でほぼ全体を占めた.動物プラン
クトンは,稚仔魚の餌料となる節足動物,輪形動物が優占していた.
St.9 2%
6%
1%

St.8
20%

24%

St.10 2%

92%
97%

56%

St.2

St.1
10%
30%

21%

25%

60%

54%

St.3
1%

St.7
54%

4%

３．現地調査結果

45%

27%

St.469%1)深浅測量,海底観察
水深は概ね 3m 以下で平坦であるが南北端でテラス状に地形が張り出しており,更にはガレキが多数散乱していた.
ガレキや礫(干拓堤防の中詰め材と思われる)を基盤としてホンダワラ類が多く繁茂していたほか,砂地にはアマモも見られた.

26%

31%

泥分

St.5

St.6

43%

7%
18%

4% 11%

砂分

25%
St.121%
54%

75%

85%

礫分

図-3.2 粒度組成

個体数（個体/0.1m2）

150100
その他
節足動物
環形動物
軟体動物

50
0
St.1

St.2

St.3

St.4

St.5

St.6

St.7

St.8

St.9

St.102湿重量（g/0.1m ）504030その他
節足動物
環形動物
軟体動物

20
100St.1

図-3.1 礫に付着したホンダワラ類

St.2

St.3

St.4

St.5

St.6

St.7

St.8

St.9

図-3.3 地点ごとの底生生物個体数と湿重量

51St.10124)海象調査
図-3.7 に St.12～13 の上層下層流向別流速出現頻度と 4分潮で最も卓越していたM2 潮の潮流楕円を示す.この結果によると,上層流の頻度分布は ESE 方向を中心に分布しており,流速は 5～10cm/s 程度であった.これに対し,下層では逆の N 方向を中心に分布していた.潮流の振幅は 1cm/s程度と小さかった.観測期間の風向は WNW 方向が卓越していたことから,上層流は南下する吹送流であり,下層はそれを補償するため北上する戻り流れと考えられる.そして,潮流の規模は小さく,広田湾の流れは吹送流に支配されると考えられる.

個体数/3.5m2

10864231-32

30-31

28-2929-30

27-28

26-27

25-26

23-24
24-25

22-23

21-22

20-21

18-1919-20

17-18

16-1715-1614-1512-1313-1411-1210-117-88-99-106-75-64-52-33-4

1-20-10

殻長区分（mm）

図-3.4 アサリの殻長組成と個体数
表-3.1 にはアサリ浮遊幼生分析結果を示す.採取されたのはトロコフォア,D 状期,アンボ期,フルグロウン期の成
長 4 段階の内 D 状期のみであった.個体数は最大で 14,344

下層

上層

3個/m であったが,この値は,他のアサリ漁業の盛んな干潟での値 1)と比して同程度である.
2,000,000

細胞数/L

St.12

上層

1,500,000

1.0cm
1.0cm

1,000,000-1.0cm-1.0cm500,000

その他
珪藻

0St.7

St.8St.9

上層

1.0cm

-1.0cm1.0cm

St.13-1.0cm

St.10

上層
図-3.5 植物プランクトンの出現細胞数

下層10,0000.0-5.0cm/s

8,000
個体数/L

5.0-10.0m/s

6,000

10.0-15.0m/s
10.5-20.0m/s

その他幼生等
節足動物
輪形動物
刺胞動物
原生動物

4,000
2,000
0St.7

St.8

St.9

St.10

20.0-25.0m/s
25.0-30.0m/s
30.0cm/s<

図-3.7 流況観測結果(St.12,13)

図-3.6 動物プランクトンの出現個体数

5)水質調査水質は良好であり,St.3,8,10 で COD が若干高かった以外は水産用水基準を満足した.

表-3.1 アサリ浮遊幼生分析結果(D 状期)
St

試料全量

個体数/㎥

殻長

A

48

192

115-120μ

B

906

3,624

120-170μC

3,036

12,144110-160μ

D00E

48

192

115-120μF102408115-120μG144576

120-130μH52208

115-120μ４．アサリ浮遊幼生移動数値解析1)解析目的・手法
これまでの調査結果から,小友浦ではアサリ資源の加入が進んでいることがわかった.そこで,造成干潟へアサリ資源が定着する可能性を検討するため,数値解析による浮遊幼生漂流解析を行った.
流動モデルは,潮汐流,風に駆動される吹送流,河川等からの淡水流入による密度流が複合した沿岸域の流れの場を解析する多層位モデル(マルチレベルモデル)を適用し

-I

54

216

110-115μJ

3,586

14,344110-160μ52

た.このモデルは海域の水柱を複数の層(本解析では10 層)0 日経過

気仙川

3.5 日経過に区分して,各層内の流速,圧力,水温および塩分分布を解鳥島析する.解析期間は調査を行った平成25 年2 月1 日～15 日(case1)とし,精度を確認した上でアサリの産卵時期である平成24 年の9 月を想定した解析(case2)を行った.case1
は解析期間の観測風と4分潮を境界条件としたが,case2は9 月の平均的な現象を再現することから,平均風況としてESE 方向 1.5m/s の一様風と卓越する M2 分潮を境界条件とした.
次いで case2 を基に,アサリの浮遊幼生を粒子に見立て7 日経過

14 日経過た粒子追跡法による漂流解析(case3)を行い,浮遊幼生が実際に小友浦へ定着するのか評価した.解析期間は,トロコフォア幼生からフルグロウン幼生期の漂流期間として14 日間とした.アサリの浮遊幼生は発生位置は地元ヒアリングと確認調査で成貝が生息していた気仙川河口と鳥島とした.

2)解析結果Case1 の解析結果を St.15 観測潮位と St.12～13 観測流
況による潮流楕円と比較し,計算精度が良好であることを確認した.次いで,case2 の計算結果として,図-4.1 に表層の流速ベクトルを示す.気仙川河口で塩分濃度が低く,そこから時計回りに流れて小友浦へ至る流動が見られた.
図-4.2 には case3 浮遊幼生の漂流結果を示す.浮遊幼生は流れに従って反時計回りに漂流して一部が小友浦へ定着し,一部が更に沖へ移動することがわかった.この結果から,小友浦に干潟を造成した場合,アサリ浮遊幼生は小友浦に来襲・着底すると判断できる.
上潮

図-4.2 case3 アサリ浮遊幼生漂流解析結果

５．干潟再生可能性検討
1)過去の変遷の把握及び住民意見の聴取
小友浦の過去の干潟の状況を把握するため,干拓地造成の経緯をまとめると共に,当時を熟知する住民にヒアリン
グ調査,住民説明会による意見聴取を行った.
◆干拓地造成のスケジュール
・昭和 27 年：事業調査着手
・昭和 33 年：補助干拓事業地区農林省決定
・昭和 34 年：県営事業として開始
・昭和 43 年 3 月：事業完了竣工
・昭和 45 年：干拓地で水稲栽培開始

満潮◆干拓地造成前の干潟の環境のまとめ
・アサリを含めた底生生物が豊富であった.
・干潟前面にはアマモが広範囲に繁茂しており,カレイ,スズキ,シャコ等の資源が豊富であった.
下潮・水質浄化の場であった.干拓地造成後は明らかに水質が干潮悪化した.
・ノリ養殖漁業が非常に盛んであったが,干拓地竣工後ワカメ,カキ,ホヤ養殖に代わった.
・カモ,シギ,チドリ等渡り鳥を多く見かけた.
・地域の遊び場,体験教育の場,コミュニケーションの場として地域の社会的環境の中核であった.
◆干潟再生に関する住民説明会で得られた意見のまとめ
図-4.1 case2 表層流速ベクトル塩分計算結果(平成25 年3 月6 日小友地区コミュニティセンターにて実施)

53等),文化的サービス(教育的,レクリエーション的等)と・かつては豊かな干潟の自然環境が形成されていたが,現在は漁港周辺にはヘドロが堆積するなど環境が悪化し全体にかかっている.ている.

小友浦を例にとると,干潟を干拓農地化したことで食料の供給サービスは著しく向上したものの,一時生産と・自然再生のためにも干潟造成には賛成であるが,面積をしての基盤サービス,洪水調整・水の浄化としての調整計画より増やすべき.

サービス,教育・レクリエーションとしての文化的サー・地元がモニタリングや管理に参画することは大いに賛

ビスは大きく低下したと評価できる.干拓地造成時は生成.

態系サービスという概念が無かったことと,食糧増産と・かつてはバスで潮干狩り客が来ていた.観光資源としていう時代の要請の中で,食糧供給サービスの価値が他のも再生してほしい.

サービスの総量よりも高いと判断されたことが干拓地造成の整備根拠であったと考えられる.ただし現在では,食糧増産の必要性が薄くなったこともあり,小友浦の干潟を再生する好機であると言える.また,干潟再生とそれによる生態系サービスの向上により,安全,豊かな生活の基本資材,健康,良い社会的な絆といった人間の福利向上をもたらすことが可能である.特に東日本大震災
では人と人との「絆」の回復が大きなテーマとなっており,干潟再生による生態系サービスの向上は,その流れとも合致すると考えられる.
図-5.3 に生態系サービスの総経済価値を示す.利用価

図-5.1 住民説明会

値は,さらに直接的利用価値,間接的利用価値,オプショ

2)干潟再生の重要性と便益の考え方
様々に分類される生態系は,その本来的な機能において,栄養塩固定や水質浄化,大気調節などの環境維持活動を行うとともに,自然資源を生産する.これらは人間活動にとって不可欠な生活基盤であり,経済活動との類似性を基に捉えるならば,環境維持活動はサービスの提供,自然資 源 生 産 は 財 の 提 供 に 他 な ら な い .MA(MillenniumEcosystem Assessment)では,これらを総称して「生態系サービス」と呼んでいる.図-5.2 に生態系サービスと人間の福利の関係を示す.

ン価値へと分類され,直接的利用価値はさらに食料や水,木材等物質の消費を伴うものと,エコツーリズム等物質的消費を伴わないものへ区分される.間接的利用価値は生態系生態系による水質浄化機能等の利用を指し,いわゆる生態系の調整サービスを意味することが多い.オプ
ション価値は,遺伝子資源など将来的に利用し得るものの価値である.非利用価値は遺産価値と存在価値へ分類される.遺産価値は,将来世代の利用のために生物多様性を残しておくべきであるという価値を表す.存在価値は,そこに生命が存在すること自体に価値があるという観念的なものである.
このような多様な価値を持つ生態系サービスであるが,福利を構成する要素

生態系サービス
供給サービス

安全

食糧
淡水
木材及び繊維燃料その他

豊かな生活の基本資材調整サービス
基盤サービス
栄養塩の循環
土壌形成
一次生産
その他

気候調整
洪水調整
疾病制御
水の浄化
その他

文化的サービス
審美的
精神的
教育的
ﾚｸﾘｴｰｼｮﾝ的その他

これら価値について定量的に評価されているものは直接的利用価値のみである.他の価値は定性的な価値評価

個人の安全
資源利用の確実性
災害からの安全

適切な生活条件
十分に栄養のある食糧
住居
商品の入手

健康
体力
精神的な快適さ清浄な空気および水のみがそれぞれの社会や文化に応じてなされているだけである.このように定量的な指標を持たない価値は共選択と行動の自由通認識を醸成させることが困難であり,直接的利用と比個人個人の価値観で行いたいこと、そうありたいことを達成できる機会して重視されることが少ない.しかしながら,直接的利用価値以外の価値について定量的な評価を意思決定者

良い社会的な絆が行えるならば,自然環境を優先するという判断を促す

社会的な連帯相互尊重扶助能力ことも可能と考えられる.
図-5.2 生態系サービスと人間の福利の関係

2)

干潟からもたらされる生態系サービスは多岐にわたっており,基盤サービス(栄養塩の循環,一時生産等),供給サービス(食料等),調整サービス(洪水調整,水の浄化

54また,人工干潟の造成にあたっては継続的なモニタリ
生態系サービスの総経済価値

ングと維持管理が不可欠である.ここで,住民を巻き込んだ仕組を立ち上げ,沿岸環境の保全と活用に関する情

利用価値報を積極的に発信することが,効率的かつ有機的な維持非利用価値

管理と利活用に重要である.例えば,博物館と小中学校が自然教育の一環として簡単な生物モニタリングを行

直接的利用
価 値

間接的利用
価 値

オプション
価 値

調整サービス
水質浄化、炭素固定

消費

非消費

供給サービス
漁獲量の増大文化的サービス
海レク的利用遺 産
価 値

い,博物館,地域住民,大学が本格的な地形・水質・底質・

存 在
価 値

生物モニタリングをするような仕組みが考えられる.以基盤サービス
物質循環、基礎生産の増大、生物多様性の維持
・現代世代が将来的に利用しうるものの価値（オプション）
・将来世代の利用のために残しておくべきものの価値（遺産）・生命が存在すること自体の価値（観念的な価値）（存在）

下に造成干潟の目標を示す.
・住民の憩いや自然教育の場となる干潟とする.
・アサリが自然に発生し,潮干狩りができる干潟とする.

図-5.3 生態系サービスの総経済価値

2)・干潟の生物多様性を保持し,様々な生物の保育場となる干潟とする.

表-5.1 に各生態系の復元プロジェクトに関する費用・渡り鳥が休息場とする生き物にやさしい干潟とする.と便益を示す.これによると,沿岸域(干潟区分なし)は・水質浄化機能を発揮し,近隣の水質環境に好影響を与え40 年を供用期間とすると費用対便益比率が 4.4 と算出る干潟とする.

されている.すなわち干潟再生は,生物多様性向上や生・波浪に対して安定する干潟とする.

態系サービスといったこれまであまり考慮されてこな

６．干潟の設計

かった価値を定量化して見込むことで,そもそも論として費用対効果が高い事業であることが判明したと言えこれまでの調査結果から,小友浦周辺海域は生態環境

る.

が良好で生物生息に適しており,干潟を造成することで,①良好な環境をさらに向上させられる可能性が高い,②
表-5.1 各生態系の復元プロジェクトに関する費用とアサリの浮遊幼生は造成干潟に着底する可能性が高い,

便益 2)③干潟は生態系サービスの観点から便益が高い,④住民

サンゴ
礁
沿岸域
マングローブ
内陸湿地
河川・湖
熱帯林
その他
森林
疎林・低木林草原

復元費用(米ドル/ha)

年間便益(米ドル/ha)40 年間の累積便益(米ドル/ha)542,500

129,200

1,166,0007

2.8

232,700

73,900935,400

11

4.4

2,880

4,290

86,9004026.433,00014,200171,300

125.4

4,000

3,800

69,70027

15.5

3,4507,000148,700

5037.3

2,390

1,620

26,300

20

10.3

990

1,571

32,1804228.4④干潟の勾配は,隣接する両替漁港の 1 年確率波

260

1,010

22,6007975.1(H1/3=1.1m,T1/3=3.0s) に対して, 砂村の式,Swart の収益率(%)

費用対便益比率

参加型の管理が社会的環境の向上にも有効である,ことがわかった.以上に配慮した干潟の設計の概略を以下に示す.
①底質粒径は,アサリ成貝が生息していた St.6 に準じて中央粒径 0.2～0.4mm の砂 85%,礫 15％とする.
②砂層厚はアサリの潜砂深さ 10cm に余裕を見て 30cm とする.
③アサリが生息していた水深と干出時間を勘案して,生息好適水深帯を T.P.-0.3m～-1.5m とする.

式,Rector の式から 1:25 以下とする.

3)造成干潟の利活用
小友浦は従来干潟であったこともあり,住民意識としても干潟再生が強く求められている.震災後から現在に至る期間で,新たな生物環境が根付いてきており,これを維持すると共に,干潟を造成することで積極的に向上させることが必要である.それにより,小友浦周辺の貴重な環境を再生させることが必要であり,住民もそれを望んでいる.

⑤ 造 成 干 潟 の 沖 端 水 深 は T.P.-1.5m, 沖 側 勾 配
1:120(T.P.-0.3m～-1.5m 幅 150m),岸側勾配 1:25,後浜
天端高は満潮時でも干出して利用者が移動できるようT.P.+1.1m(H.H.W.L.)とする.
⑥造成干潟の安定を確保するため先端に捨石による砂止め潜堤を設置する.安定計算の結果から,捨石質量は400kg 以上とする.

55

以上の条件で干潟の基本断面を設定した.図-6.1 に標

しかし,人工干潟が現実に想定ほど機能していない例

準断面を示す.波浪による底質移動とアサリの定位率はが多いのも事実であり,以下に今後の課題を示す.

シールズ数で評価でき,その値が 0.17 を境に,小さいと定位率は 70％以上,大きいと 30％以下とされている.以1)人工干潟の造成にあたっては継続的なモニタリング上を基に,設定断面における底質移動とアサリの定位率と維持管理が不可欠である.ここで,住民を巻き込んだの関係を評価した.表-6.1 に各波浪条件における計算結仕組を立ち上げ,沿岸環境の保全と活用に関する情報果を示す.この結果から,1 年に 1 回来襲する高波浪ではを積極的に発信することが,効率的かつ有機的な維持洗掘される可能性が高いが,常時来襲する平均的な有義管理と利活用に重要である.これは,干潟の価値を認識波では洗掘されないことがわかった.以上から,気象擾するという観点からも非常に重要である.

乱期には洗掘は発生するものの,常時は安定しており,
2)仕組としては,例えば博物館と小中学校が自然教育の干潟は適正に機能すると評価できる.

一環として簡単な生物モニタリングを行い,博物館,地域住民,大学が本格的な地形・水質・底質・生物モニタ表-6.1 各波浪条件によるシールズ数
波浪条件

波高(m)

周期(s)

水深(m)

1.1

3.0

1.5

1.08

1.34

1.5
1.0
1.5
0.3

0.35
0.43
0.09
0.20

0.14
0.21
0.01
0.04

湾内発生波の 1
年確率波
St.11 観測波浪
最大有義波
St.11 観測波浪
平均有義波

0.28

9.6

0.07

7.8

流速(m/s)

シールズ数

リングをするようなものが考えられる.そのためにも,やはり住民を巻き込んだ仕組が必要である.

謝辞
本調査の実施にあたっては,陸前高田市職員および住民の皆様,広田湾漁業協同組合にご協力を賜った.ここに記して感謝の意を表す.

H.H.W.L. T.P.+1.10mHL.W.L. T.P.-0.87m

参考文献
1) 国土交通省中部地方整備局 港湾空港部：第８回 伊勢湾再生海域検討会 三河湾部会参考資料２，伊勢湾再生海域検討会 三河湾部会，2012.
(http://www.pa.cbr.mlit.go.jp/isewan/mbhoukoku/part08/part08_s2.pdf)
2) 馬奈木俊介・地球環境戦略研究機関編：生物多様性の経済学経済評価と制度分析,昭和堂,2011.

図-6.1 造成干潟の標準断面図(上段：全体,下段：砂止め潜堤)

７．おわりにこれまでの調査結果から,小友浦に造成干潟にはアサリの浮遊幼生が来襲・着底すると共に,干潟を中心とした豊かな生態系が構築されると考えられる.
前述の住民説明会は予想以上に盛況であり活発な議論が展開され,住民の干潟復活に対する思いが改めて感じられた.干潟造成等自然修復に重要なのは,このような住民の意思であり,それらを巻き込んだ形で干潟を管理する仕組みが必要である.

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