重篤副作用疾患別対応マニュアル
ビスホスホネート系薬剤による顎骨壊死

平成２１年５月

本マニュアルの作成に当たっては、学術論文、各種ガイドライン、厚生労働科学研究事業報告書、独立行政法人医薬品医療機器総合機構の保健福祉事業報告書等を参考に、厚生労働省の委託により、関係学会においてマニュアル作成委員会を組織し、社団法人日本病院薬剤師会とともに議論を重ねて作成されたマニュアル案をもとに、重篤副作用総合対策検討会で検討され取りまとめられたものである。

○日本口腔外科学会マニュアル作成委員会
山下 徹郎
医療法人恵佑会札幌病院歯科口腔外科副院長
島原 政司
大阪医科大学医学部口腔外科学講座教授
有吉 靖則
大阪医科大学医学部口腔外科学講座講師
山根 源之
東京歯科大学オーラルメディシン・口腔外科学
講座教授
森本 光明
東京歯科大学オーラルメディシン・口腔外科学
講座講師
今井
裕
獨協医科大学医学部口腔外科学講座教授
川又均
獨協医科大学医学部口腔外科学講座准教授
藤内祝
横浜市立大学大学院医学研究科形態機能再生再建医科学分野顎顔面口腔機能制御学教授
渡貫圭
横浜市立大学大学院医学研究科形態機能再生再建医科学分野顎顔面口腔機能制御学助教（敬称略）○社団法人日本病院薬剤師会
飯久保 尚
東邦大学医療センター大森病院薬剤部部長補佐
井尻 好雄
大阪薬科大学臨床薬剤学教室准教授
大嶋 繁
城西大学薬学部医薬品情報学講座准教授
小川 雅史
大阪大谷大学薬学部臨床薬学教育研修センター実践医療薬学講座教授
大浜 修
福山大学薬学部医療薬学総合研究部門教授

1

笠原

英城

小池 香代
小林 道也
後藤
鈴木
高柳
濱
林

伸之
義彦
和伸
敏弘
昌洋

社会福祉法人恩賜財団済生会千葉県済生会習志野病院副薬剤部長
名古屋市立大学病院薬剤部主幹
北海道医療大学薬学部実務薬学教育研究講座准教授
名城大学薬学部医薬品情報学研究室教授
国立病院機構宇都宮病院薬剤科長
財団法人倉敷中央病院薬剤部長
癌研究会有明病院薬剤部長
国家公務員共済組合連合会虎の門病院薬剤部長（敬称略）○重篤副作用総合対策検討会
飯島 正文
昭和大学病院長・医学部皮膚科教授
池田 康夫
慶應義塾大学医学部内科教授
市川 高義
日本製薬工業協会医薬品評価委員会 PMS 部会委員
犬伏 由利子
消費科学連合会副会長
岩田 誠
東京女子医科大学名誉教授
上田 志朗
千葉大学大学院薬学研究院医薬品情報学教授
笠原 忠
慶應義塾大学薬学部長
栗山 喬之
千葉大学名誉教授
木下 勝之
社団法人日本医師会常任理事
戸田 剛太郎財団法人船員保険会せんぽ東京高輪病院院長
山地 正克
財団法人日本医薬情報センター理事林昌洋
国家公務員共済組合連合会虎の門病院薬剤部長※松本 和則獨協医科大学特任教授
森田 寛
お茶の水女子大学保健管理センター所長
※座長

2

（敬称略）

本マニュアルについて
従来の安全対策は、個々の医薬品に着目し、医薬品毎に発生した副作用を収集・評価し、臨床現場に添付文書の改訂等により注意喚起する「警報発信型」、「事後対応型」が中心である。しかしながら、① 副作用は、原疾患とは異なる臓器で発現することがあり得ること② 重篤な副作用は一般に発生頻度が低く、臨床現場において医療関係者が遭遇する機会が少ないものもあることなどから、場合によっては副作用の発見が遅れ、重篤化することがある。
厚生労働省では、従来の安全対策に加え、医薬品の使用により発生する副作用疾患に着目した対策整備を行うとともに、副作用発生機序解明研究等を推進することにより、「予測・予防型」の安全対策への転換を図ることを目的として、
平成１７年度から「重篤副作用総合対策事業」をスタートしたところである。
本マニュアルは、本事業の第一段階「早期発見・早期対応の整備」（４年計画）
として、重篤度等から判断して必要性の高いと考えられる副作用について、患者及び臨床現場の医師、薬剤師等が活用する治療法、判別法等を包括的にまとめたものである。

記載事項の説明
本マニュアルの基本的な項目の記載内容は以下のとおり。ただし、対象とする副作用疾患に応じて、マニュアルの記載項目は異なることに留意すること。
患者の皆様
・ 患者さんや患者の家族の方に知っておいて頂きたい副作用の概要、初期症状、早期発見・早期対応のポイントをできるだけわかりやすい言葉で記載した。
医療関係者の皆様【早期発見と早期対応のポイント】
・ 医師、薬剤師等の医療関係者による副作用の早期発見・早期対応に資するため、ポイントになる初期症状や好発時期、医療関係者の対応等について記載した。

3

【副作用の概要】
・ 副作用の全体像について、症状、検査所見、病理組織所見、発生機序等の項目毎に整理し記載した。
【副作用の判別基準（判別方法）】
・ 臨床現場で遭遇した症状が副作用かどうかを判別（鑑別）するための基準（方法）を記載した。
【判別が必要な疾患と判別方法】
・ 当該副作用と類似の症状等を示す他の疾患や副作用の概要や判別（鑑別）方法について記載した。
【治療法】
・ 副作用が発現した場合の対応として、主な治療方法を記載した。
ただし、本マニュアルの記載内容に限らず、服薬を中止すべきか継続すべきかも含め治療法の選択については、個別事例において判断されるものである。
【典型的症例】
・ 本マニュアルで紹介する副作用は、発生頻度が低く、臨床現場において経験のある医師、薬剤師は少ないと考えられることから、典型的な症例について、可能な限り時間経過がわかるように記載した。
【引用文献・参考資料】
・ 当該副作用に関連する情報をさらに収集する場合の参考として、本マニュアル作成に用いた引用文献や当該副作用に関する参考文献を列記した。

※

医薬品の販売名、添付文書の内容等を知りたい時は、独立行政法人医薬品医療機器総合機構の医薬品医療機器情報提供ホームページの、「添付文書情報」から検索することが出来ます。（http://www.info.pmda.go.jp/）
また、薬の副作用により被害を受けた方への救済制度については、独立行政法人医薬品医療機器総合機構のホームページの「健康被害救済制度」に掲載されています。（http://www.pmda.go.jp/index.html）

4

ビスホスホネート系薬剤による顎骨壊死
英語名: Bisphosphonate-Related Osteonecrosis of the Jaws

Ａ．患者の皆様へ
ここで紹介している副作用は、まれなもので、必ず起こるものではありません。
ただ、副作用に気づかずに放置していると重くなり健康に影響を及ぼすことがある
ので、早めに「気づいて」対処することが大切です。そこで、より安全な治療を行う上でも、本マニュアルを参考に、患者さんご自身、またはご家族に副作用の黄色信号として「副作用の初期症状」があることを知っていただき、気づいたら医師、
歯科医師または薬剤師に連絡してください。

ビスホスホネート系薬剤による治療中に、ある種の医薬品、局所（あご付近）への放射線治療、抜歯などの歯科処置、口腔内の不衛生などの条件が重なった場合、あごの骨に炎症が生じ、が っ こ つ え しさらに壊死する顎骨壊死がみられることがあります。ビスホス
ホネート系薬剤による治療を受けていて、次の様な症状がみられた場合には、放置せずに医師・歯科医師・薬剤師に連絡してください。
「口の中の痛み、特に抜歯後の痛みがなかなか治まらない」、「歯ぐきに白色あるいは灰色の硬いものが出てきた」、「あごが腫れてきた」、「下くちびるがしびれた感じがする」、「歯がぐら
ついてきて、自然に抜けた。
」

5１．顎骨壊死とは？
顎骨壊死とは、あごの骨の組織や細胞が局所的に死滅し、骨が腐った状態になることです。あごの骨が腐ると、口の中にもともと生息する細菌による感染が起こり、あごの痛み、腫れ、膿が出るなどの症状が出現します。
さまざまな薬剤（ビスホスホネート系薬剤、抗がん剤、がん治療に用いるホルモン剤、副腎皮質ステロイド薬など）により骨壊死が生じたことが報告されています（代表的な医薬品についての詳細は本マニュアルの最後にある参考 1 を参照してく
ださい）。
特に、近年は、ビスホスホネート系薬剤と呼ばれる薬剤と顎骨壊死との関連性が注目されています。ビスホスホネート系薬剤には、注射薬と内服薬があります。注射薬は①悪性腫瘍（がん）の骨への転移、②悪性腫瘍による高カルシウム血症、内服薬は③骨粗鬆症に対する治療に用いられており、これらの病態に対して非常に有用ですが、極めてまれに投与を受けている患者さんにおいて、顎骨壊死が生じたとの報告があります。ビス
ホスホネート系薬剤による顎骨壊死は、典型的には歯ぐきの部
分の骨が露出します。無症状の場合もありますが、感染が起こ
ると、痛み、あごの腫れ、膿が出る、歯のぐらつき、下くちび
るのしびれなどの症状が出現します。

２． 早期発見と早期対応のポイント
ビスホスホネート系薬剤の投与を受けていて、「口の中の痛み、特に抜歯後の痛みがなかなか治まらない」、「歯ぐきに
白色あるいは灰色の硬いものが出てきた」、「あごが腫れてきた」、「下くちびるがしびれた感じがする」、「歯がぐらついて
きて、自然に抜けた」などの症状が出現した場合は、すみや
かに医師、歯科医師、薬剤師に相談してください。
ビスホスホネート系薬剤投与による顎骨壊死は、単独でも生じますが、以下のような治療を受けている場合に生じやすいとされています。

6１）がんに対する化学療法、ホルモン療法
２）副腎皮質ステロイド薬の使用
３）抜歯、歯槽膿漏に対する外科的な歯科処置
４）局所（あご付近）への放射線治療
さらに、顎骨壊死は、口の中が不衛生な状態において生じやすいとされています。従って、ビスホスホネート系薬剤の投与を受けている患者さんは、定期的に歯科を受診し、歯ぐきの状
態のチェックを受け、ブラッシング（口腔清掃）指導、除石（歯石の除去）処置などを受けておくことが大切です。その際には、ビスホスホネート系薬剤の投与を受けていることを歯科医師にお伝えください。
ビスホスホネート系薬剤に関連した病変が生じる部位は、現在のところあごの骨に限られています。ただ、一度発症すると完全に治癒するのは困難です。従って、日頃の予防が極めて大切です。そこで、本マニュアルを参考に、ビスホスホネート系
薬剤による治療を受けている患者さんに、あごの病変が生じる
可能性があること、ならびにその予防法を知っていただき、専門医による積極的、定期的な予防処置を受けられることをおす
すめします。

※

医薬品の販売名、添付文書の内容等を知りたい時は、独立行政法人医薬品医療機器総合機構の医薬品医療機器
情報提供ホームページの、「添付文書情報」から検索することが出来ます。
（http://www.info.pmda.go.jp/）
また、薬の副作用により被害を受けた方への救済制度については、独立行政法人医薬品医療機器総合機構のホームページの「健康被害救済制度」に掲載されています。
（http://www.pmda.go.jp/index.html）

7

Ｂ．医療関係者の皆様へ
１．早期発見と早期対応のポイント
顎骨壊死の早期発見と早期対応のポイントは、①初期症状を見逃さないこと、②顎骨壊死、骨髄炎を引き起こすリスク因子に注意するこ
とである。
①初期症状
初期症状として、局所的には、歯肉腫脹など歯周組織の変化、原因が不明瞭な歯肉の感染、治癒傾向が認められない口腔粘膜潰瘍、膿瘍または瘻孔形成、義歯性潰瘍、周囲軟組織の炎症を伴った骨露出、歯の動揺、歯肉の修復機能低下、顎骨の知覚異常、全身的には倦怠感、発熱などがある 1、2)。典型的な症状としては、抜歯した部位の疼痛と骨の露出である 3)。これらの症状は一般的な歯性感染症においても観察されることが多いが、本病態の場合には、口腔内における骨露出が特徴的で、治療に対して抵抗性であり、全く治癒傾向が認められないことが多い。一方、無症状で、歯科検診や患者が口腔内を観察した際に偶然に発見される場
合もある 2）。
ビスホスホネート系薬剤による顎骨壊死は、なんらかの原因で、顎骨が露出した場合にみられることが多い。すなわち、抜歯、外傷、義歯不適合による歯槽粘膜の外傷性潰瘍などにより、粘膜欠損、骨露出が生じた場合に発現する傾向にある。特に、口蓋隆起、下顎隆起などの骨隆起が存在する場合には、同部の粘膜は菲薄なことがあり、注意が必要である。一方、無歯顎患者で、義歯不適合による外傷が明らかでない場合にも生じることがある 4)。
②リスク因子
顎骨壊死のリスク因子としては、薬剤に関連する因子、局所的因子、全身的因子が挙げられている 5、6)。
１）ビスホスホネート系薬剤の種類ならびに投与期間・ゾレドロン酸＞パミドロン酸の順で発生しやすい。
・長期間投与を受けている患者で発生しやすい。

8２）局所的因子
・局所解剖上顎と比較し下顎に多いとされている。下顎においては、下顎隆起ならびに顎舌骨筋線、上顎においては、口蓋隆起に発生しやすい 2、6)。
・歯科処置
歯科処置の中でも、観血的処置に関連して生じる場合が多い。すなわち、抜歯、歯周外科処置、インプラント埋入手術、歯根端切除術（歯根の先端部のみ切除）などに関連して発症したとの報告が多い 2)。ビスホスホネート系薬剤を経口服薬中の患者に、抜歯など侵襲的な歯科処置を行う際には、処置の３ヶ月前から処置後３ヶ月の間、投与を中止することにより、顎骨壊死の発生率は低下するとされている 6)。
・口腔内の不衛生
原則的に顎骨に至る炎症により顎骨壊死を起こすと考えられている。最も多く認められる歯科疾患として、歯周疾患が挙げられている
2)。口腔内には約 500 種類の細菌が存在し、口腔内の清掃状態が悪い
場合、歯面に歯垢（デンタルプラーク）が付着、バイオフィルムを形成し、さらに歯石へと変化する。歯垢、歯石は歯肉に炎症を引き起こ
し、辺縁性歯周炎（歯槽膿漏症）となる。辺縁性歯周炎においては、
歯肉、歯槽骨の炎症により歯槽骨の吸収が認められるようになる。また、辺縁性歯周炎により歯の保存が不可能になることがあり、抜歯が適応となることがある。う蝕においても、放置することにより、歯髄炎、根尖性歯周炎（歯根の先端部の炎症）へと病態が進み、顎骨の炎症を惹起する。特に、抜髄（歯の神経を除去する処置）後の歯は、クラウンなどで歯科補綴的処置（金属冠などで被覆する処置）をされることが多く、気づかない間に歯の根尖部に炎症を引き起こしていることがある。
・局所（あご付近）への放射線治療
３）全身的因子・がんの化学療法、ホルモン療法、副腎皮質ステロイド薬の投与 2, 8)
全身がん化学療法を受けた既往のある患者に発症することが多い。
投与された抗がん剤の種類、レジメンに関係なく生じる可能性がある。

9副腎皮質ステロイド薬においては、ビスホスホネート系薬剤投与と同時期に静脈注射されている場合や、内服薬でも生じることがある。
・糖尿病 9)顎骨壊死を生じた患者の約 6 割が糖尿病に罹患していたとの報告があり、一般的な糖尿病の罹患率と比較し、高率であることが指摘されている。その原因として、糖尿病の患者においては、骨の微小血管系が虚血傾向にあること、血管内皮細胞の機能不全、骨のリモデリン
グの障害、骨細胞または骨芽細胞のアポトーシス誘導などが挙げられ
ている。
・その他
アルコール摂取、喫煙、高齢者など。

２．副作用の好発時期
ビスホスホネート系薬剤投与開始から骨露出が認められた期間に関しては、1～4 年以上 1) 、12～77 ヶ月 8) 、10～59 ヶ月 10)、6～66 ヶ月（平均 22 ヶ月）11)、10～70 ヶ月（中央値 33 ヶ月）12)などさまざまな報告がある。薬剤別には、パミドロン酸で 14.3 ヶ月、ゾレドロン酸で 9.4
ヶ月、パミドロン酸からゾレドロン酸に変更したもので 12.1 ヶ月との報告がある 2)。
抜歯など、侵襲的な歯科処置を行った後、顎骨壊死が生じるまでの期間の中央値は 7 ヶ月（範囲：3～12 ヶ月）と報告されている 12)。

３．副作用の概要
ビスホスホネート系薬剤と関連する顎骨壊死の報告は、2003 年よりみられる。当初は、がん化学療法を顎骨壊死の原因と考えた報告 13)もあるが、ほぼ同時期にビスホスホネート系薬剤が直接関連したとする報告 14)がみられる。以降、海外においては、2006 年 4 月までに 2,500 例
以上の症例が確認されている 15)。我が国においては、2006 年 16)、2007
年 17)にそれぞれ詳細な症例報告がなされている。
１）自覚症状最も典型的な症状は、疼痛と骨露出である。特に、抜歯部位に発生することが多い。その他、歯の動揺、下唇の知覚異常、倦怠感などがある。
罹患部位の疼痛、腫脹が一般的であるが、全く無症状の場合もある。

10

２）身体所見
最も典型的な身体所見は、上顎骨ならびに（または）下顎骨の骨露出を伴った有痛性腫脹である。二次的に膿瘍や瘻孔を形成していることもある。その他、骨髄炎と同様の症状が認められることが多い。全身的には倦怠感や発熱、局所においては罹患部位の歯の動揺、下顎に生じた場
合には下口唇の知覚異常などが認められることがある。
３）画像検査所見
エックス線 CT、パノラマエックス線写真が有用である。一般的な骨髄炎でみられる像が認められる。すなわち、骨融解像、骨硬化像、虫食い像などが、単一あるいは複合して認められ、腐骨が確認される場合もある。99mTc シンチグラムにおいて、壊死部分またはその周囲に集積像がみられる。
４）発生機序体内に入ったビスホスホネートは、ピロリン酸の類似体として代謝されることなく骨組織に吸収され、破骨細胞に貪食されることにより、破骨細胞の機能に影響を及ぼし、骨吸収を阻害する。具体的には、①破骨細胞のアポトーシス誘導 18)、②単核細胞や前駆細胞からの破骨細胞への分化阻害 18)、③破骨細胞の酵素活性の阻害 19)、④ヒドロキシアパタ
イトへのビスホスホネート沈着による骨微細構造の変化 20)、⑤抗血管新生作用 21)などの機序が報告されている。
これらの作用機序より、ビスホスホネートは、生理的ならびに病的な骨吸収を抑制する。歯周疾患、骨髄炎などに関連する骨吸収は、元来生体にとって予防的な事象であるが、これらの予防的機序がビスホスホネートにより障害されると、組織障害、組織への血液供給不足を生じ、骨壊死が起こるとされている。さらに、抗血管新生作用により直接的に顎骨への血液供給ならびに組織の修復能の低下をもたらすことにより骨壊死が生じるとされている。
（１）医薬品ごとの骨吸収抑制作用の差構造に窒素を含有しないエチドロン酸による骨吸収抑制作用の活性を 1 とした場合、側鎖に窒素を含有するパミドロン酸、アレ
ンドロン酸は 100～1,000 倍、側鎖に窒素を含有する環状構造を有するリセドロン酸は 10,000 倍、さらに窒素を 2 個含有する環状構造を持つゾレドロン酸は 10,000 倍以上の活性を示すとされてい11る。
また、経口ビスホスホネート系薬剤においては、消化管からの吸収は 1%以下とされているが、静注用ビスホスホネート系薬剤においては、50%以上が骨基質に取り込まれるとされている。
（２）副作用の発現頻度
発生頻度は、投与期間などにより高くなる傾向があると考えられる。また、本疾患に対する医療者側の認識の向上により発見頻度が上昇することも考えられる。オーストラリアにおける報告では、悪性腫瘍症例に対して使用された静注薬において 0.88～
1.15%、抜歯された症例においては 6.67～9.1%、経口薬において0.01～0.04%、経口薬投与中に抜歯された場合には 0.09～0.34%の発生頻度であるとされている 23)。
また、アメリカでは歯科処置を受けた方のうち、経口薬（アレ
ドロン酸ナトリウム）を服用した患者の４％に顎骨壊死が発生したとの報告もなされている。25)

４．副作用の診断基準
現時点で統一された診断基準はなく、米国口腔顎顔面外科学会では、診断基準を以下の３項目の全てにあてはまる場合としている 6)。
①現在または以前にビスホスホネート系薬剤により治療を受けた既往がある②８週間以上継続する骨露出が顎口腔領域にみられる③顎骨に対する放射線治療の既往がないこと

５．判別が必要な疾患と判別方法①原疾患の顎骨への転移
我が国においては、静注用ビスホスホネート系薬剤の投与を受けている患者の大半は、多発性骨髄腫、乳がんなどに罹患した既往がある。従って、原疾患の顎骨転移の可能性を第一に否定する必要がある。転移性がんの臨床所見は、一般的な口腔がん（扁平上皮がん）と異なる場合があるので、診断に迷うことがある。観血的処置を避けるために細胞診が望ましいが、さらに診断が困難な場合は組織診を行うこともある。

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②放射線性骨壊死
頭頸部に対して 60～70Gy の放射線照射の既往がある場合には、晩期障害として放射線性骨壊死を発症することがある。放射線性骨壊死も極めて難治性の疾患であるが、高圧酸素療法、下顎骨の区域切除などの適応となる。一方、ビスホスホネート系薬剤による顎骨壊死においては、高圧酸素療法に抵抗性であり、露出骨を粘膜弁などで被覆するなどの積極的な外科処置はさらに病変を拡大させるとの報告もあり禁忌である 2)。
鑑別は臨床所見のみでは困難なことがあるが、ビスホスホネート系薬剤投与の既往がある場合には、ビスホスホネート系薬剤による顎骨壊死を第一義的に考え治療を行うのが肝要である。
③義歯性潰瘍
義歯性潰瘍を始め、外傷性潰瘍は口腔内において頻繁に遭遇する病態である。単純な外傷性潰瘍においては、その原因を除去することにより速やかに治癒傾向が認められる。骨粗鬆症の診断下にビス
ホスホネート系薬剤の経口薬を服用している患者は多く、適切な刺激除去（義歯調整など）に抵抗性の場合には、ビスホスホネート系
薬剤による顎骨壊死として対処する。

６．予防方法ならびに治療方法
本病態に対して、十分なエビデンスが得られている治療法はなく、経験に基づいた治療がなされているのが現状である。治療の原則は、保存的なアプローチ 24)であり、1)長期間の抗菌剤投与、2)ビスホスホネー
ト系薬剤の中止、3)愛護的なデブリートマンであるが、治癒は極めて困難である。外科的治療および高圧酸素療法の有効性については、現時点では不明である。従って、顎骨壊死の予防が重要である。予防には、ビスホスホネート系薬剤を処方する医師と、歯科医が綿密に協力する必要がある。
・ビスホスホネート系薬剤投与前の予防
ビスホスホネート系薬剤の投与前には、歯科医による綿密な口腔内の診査を行い、保存不可能な歯の抜歯を含め、侵襲的な歯科治療は全て終わらせておく。また、投与前、投与中、投与後の継続的な口腔ケ

13アが重要である。可能であれば、ビスホスホネート系薬剤の投与は抜
歯窩が上皮化するまで（2～3 週間）、または骨性治癒がみられるまで延期するのがよい。歯周疾患に対する治療も重要であり、ブラッシン
グ指導などを徹底することが必要である。義歯を装着している場合には、粘膜に外傷（義歯性潰瘍）がないかを注意深く観察し、適切な義歯調整を行う。
・ビスホスホネート系薬剤投与中・投与後の予防投与中ならびに投与後においても、投与前と同様に歯科医による口腔内の定期的な診査ならびに除石処置などの歯周疾患に対する処置を行う。診査においては、骨露出の有無、エックス線写真による骨の状態の把握を行う。顎骨壊死が認められた場合（疑われる場合）には、処方医に連絡し、ビスホスホネート系薬剤の継続に関して検討する必要がある。軽度の動揺歯は固定し、可能な限り保存する。高度の動揺歯は抜歯する必要があるが 22)、その際には、処方医に相談し、顎骨の状態、原疾患の状態を併せ考え、薬剤の一時中止または継続下に抜歯するかを慎重に決定する。経口ビスホスホネート系薬剤を投与されている場合には、全身的に可能であれば侵襲的な歯科処置前の３ヶ月から処置後の３ヶ月までの服薬を休止することにより、顎骨壊死の発症率を下げることが可能であるとの報告がある 6)。
なお、口腔内の状態をチェックするため、年に２回程度の歯科検診をすることが望ましい。
・顎骨壊死の治療
顎骨の露出自体が疼痛などの症状を惹起するのではなく、二次的感染により症状が認められるようになる。従って、抗菌薬の投与、局所の洗浄ならびに含嗽を行い、感染のコントロールを積極的に行う。具
体的には、米国口腔顎顔面外科学会が病期に応じた治療法を提唱している（表１）。

14表１

顎骨壊死の病期と治療法 6)より改変

顎骨壊死の病期

治療＊

潜在的患者：顎骨の露出、壊死を認めな・治療の必要はない。

いが、経口または経静脈的にビスホスホ

・顎骨壊死発症に関する患者教育（顎骨壊死を発

ネート系薬剤の投与を受けている患者症する可能性があること、ならびに顎骨壊死の徴候、症状）と歯科検診・歯科予防処置

ステージ１：無症状で感染を伴わない骨・含嗽（含嗽剤の使用が望ましい）

露出、骨壊死・外科的治療の適応にはならない
・年４回程度の歯科検診・経過観察・患者教育とビスホスホネート系薬剤投与の適応についての再評価

ステージ２：感染を伴う骨露出、骨壊死。 ・広域抗菌薬（βラクタム剤が第一選択で、ペニ
疼痛、発赤を伴い、排膿がある場合とな

シリン系薬剤にアレルギーの既往がある患者にい場合があるは、クリンダマイシン、ニューキノロン剤）の投与と含嗽（含嗽剤の使用が望ましい）を推奨する
・鎮痛・軟組織への刺激を軽減させるための表層組織に限局したデブリートマン

ステージ３：疼痛、感染を伴う骨露出、・含嗽（含嗽剤の使用が望ましい）

骨壊死で、以下のいずれかを伴うもの：

・抗菌薬の投与と鎮痛

病的骨折、外歯瘻、下顎下縁にいたる骨・感染ならびに疼痛を長期的に軽減させるための融解

デブリートマンまたは区域切除＊：病期に関係なく可動性の腐骨は除去する。ただし、健常な骨を露出させないように注意する必要がある。

ビスホスホネート系薬剤投与の中止に関しては、さまざまな問題がある。特に、静注用ビスホスホネート系薬剤の投与を受けている患者は、
主に乳がんの溶骨性転移または悪性腫瘍による高カルシウム血症の患者であり、除痛ならびに病的骨折の予防が必要で、投与の有益性は極めて大きい。従って、ビスホスホネート系薬剤を中止するか否かは、当該腫瘍に対する処方医と、その利益、不利益について十分に相談した上で15決定する必要がある。また、骨粗鬆症に対して処方されていることがほ
とんどである経口ビスホスホネート系薬剤についても、顎骨壊死の徴候が認められた場合には、もし全身的に可能であれば、６ヶ月から１２ヶ月の間、ビスホスホネート系薬剤の服用を中止することにより、腐骨分離を促進し、デブリートマン後の治癒が良好となる 6)。

７． 典型症例
重篤な副作用として（独）医薬品医療機器総合機構に報告された骨壊死の症例は、さまざまな薬剤によるものがあるが、本項では、近年、その頻度が上昇し、特に重篤な症例がみられるビスホスホネート系薬剤投与と関連性があると考えられた顎骨壊死の症例を呈示し、解説を加える。
【症例１】60 歳代、女性
左乳がんの診断下に、某病院外科にて手術ならびに放射線療法により加療された。1 年後に腰椎への転移が認められ、化学療法、放射線療法が行われた。その後、自己の判断にて経過観察のための受診をしていなかった。2003 年 12 月になり、腸骨転移による病的骨折がみられ、抗がん化学療法を施行するとともに、パミドロン酸二ナトリウムの投与が行われた（投与期間 33 ヶ月：2004 年１月から 2006 年 10 月まで、総投与量 1980mg）。2006 年３月某歯科医院にて左側下顎犬歯の抜歯を受けたが、治癒不全を認め、切開排膿処置、抗菌薬の投与がなされたが、経過不良のため、某病院歯科口腔外科を紹介され受診した。入院の上、局所麻酔
下に腐骨除去手術が施行された（写真１）。以後、局所洗浄ならびに抗菌薬の投与が行われたが、左側頬部に膿瘍を形成、自潰し、排膿がみられた（写真２）。その時点におけるパノラマエックス線写真においては、
左側下顎犬歯から小臼歯部にかけて骨吸収像が認められた。さらに、左側上顎前歯部の歯槽硬線の肥厚が認められた（写真３）。口腔ケアと疼痛コントロールのため、入院下に口腔ケアが施行された。以後、多発性
骨転移、肺転移、肝転移ならびに胸水貯留がみられ、経口抗がん剤にて加療中である。
（解説）本症例は、乳がん骨転移の診断下に投与されたパミドロン酸二ナトリウム投与と関連した顎骨壊死と考えられる。発症の契機として抜歯が施行されている。全身的な危険因子としては、抗がん剤の投与が行16われている。パノラマエックス線写真において、左側上顎前歯部の歯槽
硬線に肥厚像が認められ、今後、同部位の歯に自然脱落の可能性があると考えられる。
写真１．左側下顎犬歯・小臼歯部に骨の露出を認める（矢印）写真２．左側頬部に外歯瘻が認められる（矢印）17写真３．左側下顎犬歯から小臼歯部にかけて骨吸収像が認められる（矢頭）。さらに、左側上顎前歯部の歯槽硬線の肥厚を認める（矢印）【症例 ２】 70 歳代、男性
前立腺がんの診断下に、手術を施行後、骨転移が認められ、放射線療
法、化学療法、ホルモン療法が施行されていた。４年後より、ドセタキ
セル水和物ならびにプレドニゾロンによる化学療法が 21 クール施行された。さらに、骨転移に対して、ゾレドロン酸水和物が、１回 4mg、１ヶ月毎に６回（総投与量 24mg）投与された。ゾレドロン酸水和物の最終投与の１月後に左側上顎第二小臼歯ならびに左側上顎第一大臼歯の抜歯が施行された。その後、同部に骨露出が認められた（写真４）。パノラマエックス線写真においては、辺縁性歯周炎によると考えられる全顎的な歯槽骨吸収ならびに抜歯窩の歯槽硬線の肥厚像が認められた（写
真５）。
（解説）
本症例は、前立腺がん骨転移の診断下に投与されたゾレドロン酸水和物
投与と関連した顎骨壊死と考えられる。総投与量は 24mg と比較的少量で、投与期間も短期間であると考えられるが、抗がん化学療法、副腎皮質ステロイド薬投与が長期にわたり施行されており、骨壊死を惹起したものと考えられる。抜歯した時点ならびに抜歯後は、ビスホスホネート

18

製剤の投与は行われていないが、最終投与から１ヶ月と比較的短期間で抜歯が行われている。ビスホスホネート製剤、特に注射薬は年単位の長期にわたり骨内に残存していると考えられており、過去の薬剤投与歴に関しても注意を払う必要がある。
写真４．左側上顎第二小臼歯ならびに左側上顎第一大臼歯の抜歯窩に相当し，骨露出が認められる（矢印）写真５．全顎的な歯槽骨の吸収と，抜歯窩の歯槽硬線の肥厚像が認められる（矢印）

19

８．引用文献
1) Purcell P.、 Boyd IW.: Bisphosphonate and osteonecrosis of the jaw. MedJ Australia 182: 417-418 2005
2) Marx RE.、 Sawatari Y.、 Fortin M. et al.: Bisphosphonate-Induced Exposed
Bone (Osteonecrosis/Osteopetrosis) of the Jaws: Risk Factors、 Recognition、
prevention、 and Treatment. J Oral Maxillofac Surg 63: 1567-1575、2005
3) Ruggiero SL.、 Mehrotra B.、 RosenbergTJ.、 et al.: Osteonecrosis of the
Jaws Associated With the Use of Bisphosphonates: A Review of 63 Cases. J Oral
Maxillofac Surg 62: 527-534、2004
4) Merigo E.、 Manfredi M.、 Meleti M.、 et al.: Jaw bone necrosis without
previous dental extractions associated with the use of bisphosphonates(pamidronate and zoledronate): A four-case report. J Oral Pathol Med 34:
613-617、 2005
5) Dunstan CR.、 Felsenberg D.、 Seibel M.: Therapy Insight: the risks andbenefits of bisphosphonates for the treatment of tumor-induced bone disease.
Nature clinical practice ONCOLOGY 4: 42-55 2005
6) Advisory Task Force on Bisphosphonate-Related Ostenonecrosis of the Jaws:
American Association of Oral and Maxillofacial Surgeons Position Paper on
Bisphosphonate-Related Osteonecrosis of the Jaws. J Oral Maxillofac Surg 65:
369-375 2007
7) Cartsos VM.、Zhu S.、 et al.: Bisphosphonate use and the risk of adverse
jaw outcomes. A medical claims study of 714、217 people. JADA 139: 23-30 2008
8)Zarychanski R.、 Elphee E.、 et al.: Osteonecrosis of the Jaw Associatedwith Pamidronate Therapy. Am J Hematol 81: 73-75 20069) Khamaisi M.、 Regev E.、 et al.: Possible Association between Diabetes andBisphosphonate-Related Jaw Osteonecrosis. J Clin Endocrinol Metab 92:
1172-1175 2007
10) Bagan JV.: Jaw osteonecrosis associated with bisphosphonates: Multiple
exposed areas and its relationship to teeth extractions. Study of 20 cases.
Oral Oncol 42: 327-329 2006
11) Gibbs SDJ.、 Grady JO.、 et al.: Bisphosphonate-induced osteonecrosis of
the jaw requires early detection and intervention. Med J Australia. 183:549-550 2005
12) Ficarra G.、 Beninati F.、 et al.: Osteonecrosis of the jaws in periodontal
patients with a history of bisphosphonates treatment. J Clin Periodontol 32:
1123-1128 2005
13) Wang J.、 Goodger NM.、 et al.: Osteonecrosis of the jaws associated withcancer chemotherapy. J Oral Maxillofac Surg. 61: 1104-1107 2003
14) Marx RE.: Pamidronate (AREDIA) and Zoledronate (ZOMETA) induced avascularnecrosis of the jaws: A growing epidemic. J Oral MAxillofac Surg. 61:

20

1115-1118、 2003
15) ノバルティスファーマ社ホームページ：
http://www.novartis.co.jp/product/are/index.html
16) 高橋喜久雄、川畑彰子、他：ビスホスホネートによって発症したと考えられた
上顎骨壊死の１例. 日口外誌 52: 32-35 200617) 岸 直子、足立忠文、他：ビスホスホネートにより発症した下顎骨壊死の１例.
日口外誌 53: 28-32 200718) Hughes DE.、 Wright KR. et al.: Bisphosphonates promote apoptosis in murine
osteoclasts in vitro and in vivo. J Bone Miner Res. 10: 1478-1487 1995
19) Fisher JE. 、 Rogers MJ. 、 et al.: Alendronate mechanism of action:
geranylgeranoil、 an intermediate in the mevalonate pathway、 prevents
inhibition of osteoclast formation、 bone resorption and kinase activationin vitro. Proc Natl Acad Sci USA. 96: 133-138 1999
20) Assael LA: A time for prospective on bisphosphonates. J Oral Maxillofac
Surg. 64: 877-879 200621) Wood J. 、 Bonjean K. 、 et al.: Novel antiangiogenic effects of thebisphosphonate compound zoledronic acid. J Pharmacol Exp Ther. 302:
1055-1061 200222) 浦出雅裕：ビスホスホネートと顎骨壊死. Clinical Calcium 17: 241-248
200723) Mavrokokki T. 、 Cheng A. 、 et al.: Nature and frequency ofbisphosphonate-associated osteonecrosis of the jaws in Australia. J Oral
Maxillofac Surg. 65: 415-423 200724) Ruggiero S.、 Gralow J.、 et al.: Practical guidelines for the prevention、
diagnosis、 and treatment of osteonecrosis of the jaws in patients with cancer.
J Oncol Prac 2: 7-14 2006
25)Parish P.Sedghizadeh Oral bisphosphonete use and the prevalence ofosteonecrosis of the jaw.J Am Dent Assoc 2009;140(1):61-66

21

参考１

薬事法第７７条の４の２に基づく副作用報告件数（医薬品別）○注意事項
１ ）薬 事 法 第 ７ ７ 条 の ４ の ２ の 規 定 に 基 づ き 報 告 が あ っ た も の の う ち 、報告の多い推定原因医薬品を列記したもの。
注 ）「 件 数 」と は 、報 告 さ れ た 副 作 用 の 延 べ 数 を 集 計 し た も の 。例 え ば 、1症 例 で 肝 障 害 及 び
肺 障 害 が 報 告 さ れ た 場 合 に は 、肝 障 害 1件・肺 障 害 1件 と し て 集 計 。ま た 、複 数 の 報 告 が あっ た 場 合 な ど で は 、重 複 し て カ ウ ン ト し て い る 場 合 が あ る こ と か ら 、件 数 が そ の ま ま 症 例数にあたらないことに留意。

２ ）薬 事 法 に 基 づ く 副 作 用 報 告 は 、医 薬 品 の 副 作 用 に よ る も の と 疑 わ れ る
症例を報告するものであるが、医薬品との因果関係が認められないものや情報不足等により評価できないものも幅広く報告されている。
３ ）報 告 件 数 の 順 位 に つ い て は 、各 医 薬 品 の 販 売 量 が 異 な る こ と 、ま た 使
用法、使用頻度、併用医薬品、原疾患、合併症等が症例により異なる
ため、単純に比較できないことに留意すること。
４ ） 副 作 用 名 は 、 用 語 の 統 一 の た め 、 ICH 国 際 医 薬 用 語 集 日 本 語 版（ MedDRA/J） ver. 10.0に 収 載 さ れ て い る 用 語 （ Lowest Level Term：
下層語）で表示している。

年度

副作用名

医薬品名
パミドロン酸二ナトリウム

顎骨壊死
平成 18 年度

１３

ゾレドロン酸水和物

８

インカドロン酸二ナトリウム３

アレンドロン酸ナトリウム水和物

２

その他

２
合

顎骨髄炎

件数

計

２８

ゾレドロン酸水和物

５アレンドロン酸ナトリウム水和物

４

リセドロン酸ナトリウム水和物

３

その他

５
合

22

計

１７

顎骨壊死

平成 19 年度

ゾレドロン酸水和物

４２

アレンドロン酸ナトリウム水和物

３８

パミドロン酸二ナトリウム３１

リセドロン酸ナトリウム水和物

１１

エチドロン酸二ナトリウム３

インカドロン酸二ナトリウム

２

その他

５
合

顎骨髄炎

１３２

アレンドロン酸ナトリウム水和物

４１

ゾレドロン酸水和物

２０

リセドロン酸ナトリウム水和物

１２

パミドロン酸二ナトリウム８

メトトレキサート

３

その他

４
合

※

計

計

８８

医薬品の販売名、添付文書の内容等を知りたい時は、独立行政法人医薬品医療機器総合機
構の医薬品医療機器情報提供ホームページの、「添付文書情報」から検索することが出来ます。（http://www.info.pmda.go.jp/）
ま た 、薬 の 副 作 用 に よ り 被 害 を 受 け た 方 へ の 救 済 制 度 に つ い て は 、独 立 行 政 法
人 医 薬 品 医 療 機 器 総 合 機 構 の ホ ー ム ペ ー ジ の「 健 康 被 害 救 済 制 度 」に 掲 載 さ れ て
い ま す 。 （ http://www.pmda.go.jp/index.html）

23

参考２

ICH 国際医薬用語集日本語版（MedDRA/J）ver.11.1 における主な関連用語一覧

日米 EU 医薬品規制調和国際会議（ICH）において検討され、取りまとめられた「ICH
国際医薬用語集（MedDRA）」は、医薬品規制等に使用される医学用語（副作用、効能・使用目的、医学的状態等）についての標準化を図ることを目的としたものであり、平成１
６年３月２５日付薬食安発第 0325001 号・薬食審査発第 0325032 号厚生労働省医薬食品局安全対策課長・審査管理課長通知「「ICH 国際医薬用語集日本語版（MedDRA/J）」の使用について」により、薬事法に基づく副作用等報告において、その使用を推奨している
ところである。
下記に「顎骨壊死」を LLT（下層語）に包含する PT（基本語）の「骨壊死」とそれにリンクする LLT を示す。
な お 、 MedDRA で コ ー デ ィ ン グ さ れ た デ ー タ を 検 索 す る た め に 開 発 さ れ て い る
MedDRA 標準検索式（SMQ）には、現時点ではこの概念に相当する SMQ は開発されてい
ない。
名称

英語名

○PT：基本語（Preferred Term）
Osteonecrosis

骨壊死○LLT：下層語（Lowest Level Term）
顎骨壊死

顎骨壊死/Y/Osteonecrosis of jaw

顎無腐性壊死Aseptic necrosis of jaw

距骨無腐性壊死

Aseptic necrosis of talus

骨無菌性壊死Aseptic necrosis of bone

手根部圧潰

Carpal collapse

上腕骨頭無腐性壊死

Aseptic necrosis of head of humerus

大腿骨頭および頚部無腐性壊死

Aseptic necrosis of head and neck of femur

大腿骨頭無腐性壊死

Avascular necrosis femoral head

大腿骨内顆無腐性壊死

Aseptic necrosis of medial femoral condyle

中手骨圧潰

Metacarpal collapse

無腐性壊死

Avascular necrosis

無腐性骨壊死Aseptic necrosis bone

無腐性骨壊死、部位不明

Aseptic necrosis of bone, site unspecified

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