The Japan Research and Development Center for Metals

財団法人ISSN0913‑0020

金属系材料研究開発センター

N o ． 17 2

2001.2TODAY
2 1 世紀の日本金属学会の取り組みとＪＲＣＭとの連携強化への期待
( 件)
3000

2616

2388

2376

2283

2500

2504

■講演発表

2089

件数

2000
1500

■欧文誌掲
載論文数

1000

社団法人日本金属学会

会長

500

大 森 靖 也0（愛媛大学工学部教授）

181
1995

285
1996

169
1997

164
1998

282
1999

298
2000

(年)

講演発表数及び欧文誌掲載論文数の推移

2 1 世紀の日本金属学会の取り組みを紹介し、る場として、金属学会の欧文誌を提供し、材料系J R C M との連携強化への期待を述べたいと思いま学協会と共同刊行を開始しました。
誌名変更に始す。金属学会は本多光太郎に始まる磁性材料や社まって参加学協会との共同編集委員会の充実、執会基盤材料の基礎研究において、幾多のシーズを筆要領の統一等を試行しています。
さらに電子ジ開拓し輝かしい研究業績を残してきました。21世ャーナル化を推進してデータベースを構築し、web紀にはそれをさらに伸ばすとともに、社会のニー上で世界中からアクセスできるようにします。
企

ズに合致した研究を推進します。

画面でも先端的テーマや基盤的テーマの特集号を第１に本年４月、学術活動のベースになってい積極的に組んでおり、掲載論文数は年々増加してる分科会を改組します。具体的には従来の物性、組情報発信力を強化しています（上図）。

織、力学特性といったシーズ主体の組織からエネ第４は学会としての組織的な活動の強化です。

ルギー材料、エコマテリアル、電子材料、生体・福祉

材料分野はいままでどちらかといえば各学協会が材料、社会基盤材料及び新領域・教育・材料戦略等それぞれ独立して活動していました。
これからはのニーズを意識した組織に変更します。基礎研究

材料系学協会とベクトルを合わせ、材料研究を戦略の目的を明確にして研究を推進することで、社会の的に推進する必要があると思います。
研究開発に要請にタイムリーに応えられることを期待します。

あたっては学と産、官との連携をいままで以上に第２は講演大会の改革です。従来からの事前に強化すべきだと思います。
この点で実績をもたれテーマを指定し時間をかけて研究する宿題テーマているJRCMに大いに期待するところであります。のシンポジウムとは別に、1999 年から最近の話題

金属学会をはじめとする材料系学協会とJRCMや社会のニーズに合ったテーマを選択する公募テ等研究開発推進機関との連携で、21世紀に基礎かーマシンポジウムを行い、発表者、参加者も多く、ら実用化までの材料分野の研究開発が効率的に実発表件数は過去最高レベルで推移しています（上施されて、社会のニーズに的確に迅速に対応した図）。また春秋大会発表論文を早期に会誌、欧文誌シーズを生み、それを育て、実用化することを心に掲載する大会特集号の企画をしています。

から期待します。

第３は欧文誌の改革です。本年１月から材料の金属学会も先頭になって頑張りますが、JRCM学術情報を日本から世界に向けて国際的に発信すのご支援を大いに期待しております。

1

ＪＲＣＭ ＲＥＰＯＲＴ「環境親和性を有する放射線照射下使用材料に関する調査研究」
部会活動報告関する調査研究」部会活動報告
研究開発部

玉生良孝

グ、計算機シミュレーション技術、高このような観点から、民間主体の実感度測定技術について調査し、将来展証的な材料研究開発に並行して、基礎近年、原子力発電プラントの高信頼望を明らかにする。特に放射線照射下的研究に目を向けた未来指向の材料研性、長寿命化への要求が高まり、さまで使用される材料については、未来型究基盤を構築すべきである。

ざまな照射環境で用いられる材料の挙

原子力材料として高速増殖炉、核融合③材料開発への取り組み方に関しては、動を評価・予測し、機器の寿命の定量炉を対象に研究されている材料も、基研究開発の連続性と効率化を図るため、的な予測や保全の実施が強く求められ礎的のみならず応用的にも共通の課題各種特性データベースや事例データベるようになってきている。原子炉圧力を含むことから、これらも調査対象にース、シミュレーション、可視化材料

容器や炉内構造物等の主要機器では、含め幅広く調査した。

モデリング等をネットワークにおいて1 ． 背景と目的

長期間の放射線照射による材料特性の経年変化を考慮すべきである。高経年化に対応した軽水炉の安全性確保のた

2 ． 調査研究の経緯
平成11年度の調査結果から、つぎの有機的な結合させた「材料開発システム」（バーチャルラボ）の開発も視野に入れて取り組んでいくことが強く望ま

めには、このような放射線照射によることが明らかになった。

材料の特性変化を理論的かつ系統的に①材料照射場に関しては、照射損傷のまた、材料特性把握や寿命評価を従評価解析し、それらに基づく所要の材素過程から、欠陥とその集合体の形成来の破壊試験だけではなく、高度な非料技術開発が必要である。また、機器過程及びミクロ組織発達を解明し、さ破壊検査技術を活用して、精度よく研の健全性を保ちながら損傷等を補修すらにマクロな照射劣化特性を評価・予究開発を進めることも重要である。

る技術、さらに補修部位への再照射の測するために、加速器による粒子線照影響を把握することも重要となる。

射設備と原子炉による中性子線照射設

3．平成 12 年度調査活動概要

備等をそれぞれの特徴を生かして有効平成12年度は、いままでの調査結果

これらの調査を推進するため、平成10 年度に調査研究部会（部会長：石野に活用することが肝要である。

れる。

（材料照射場の調査、未来型原子力材栞 東海大学教授、東京大学名誉教授）

特に加速試験の課題を明確にし、短料開発のための提言等）に基づき、よりを設け、以下の３項目に重点をおき、期間試験による長時間挙動予測評価の具体化された材料開発プロジェクトを放射線照射と材料技術の観点より、基精度の向上に役立つ照射場を構築する提案するために、未来型原子炉材料と礎分野から各種応用技術分野まで広く必要があると考えられる。このようなして、環境親和性を有する材料の創生材料技術全般にかかわる調査研究を実背景から、本部会に設置された「材料プロセスを明示するための下記調査を施してきた。

照射場の調査ＷＧ（ワーキンググルー行った。年４回の部会のほか、適宜Ｗ①国内外の照射施設の現状調査、将来プ）」では、未来型原子力材料の開発にＧ、幹事会を開催し調査研究を進めた。の材料照射試験へのニーズを多角的に必要な材料照射場と照射技術のあるべ①未来型原子力材料への展望：軽水炉

検討し、照射場の必要性及びこれに必き姿について具体的に整理し、部会にや核融合炉等の研究開発で培われてき要な照射技術、材料診断技術の展望を反映した。

た材料開発、材料基盤技術に基づいて、まとめる。

②従来の材料開発は、軽水炉、高速炉想定される課題と今後の技術の展望に②将来の原子力プラントでは、よりきや核融合炉等の各炉の条件ごとに実施ついて明らかにする。近未来の耐照射びしい環境における材料課題の解決がされてきたが、未来型原子力材料の開性材料開発として、照射下での延性脆求められる。軽水炉や核融合炉等の研発にあたっては、これらの共通となる化を原理的に生じない材料、I A S C C

究開発で培われてきた材料開発、材料基礎的な照射特性の理解に基づいた基

フリー材料等の材料開発や材料基盤技基盤技術に基づいて想定される課題と盤構築が重要となるとともに、原子力術について調査した。

今後の技術の展望を明らかにする。

システム開発の総合的な視点に立った②材料照射場に関する調査：国内外の③材料照射効果評価のためのモデリン体系化も必要である。

照射施設の現状把握、将来の材料照射

2

試験へのニーズを多角的に検討し、照②寿命予測技術開発：前述の基礎的なの現行材料及び新規適用材料等の照射射場の必要性及びこれに必要な照射技

材料照射特性の理解に基づき、数値モ特性とを評価し、照射誘起応力腐食割術、材料診断技術の展望をまとめる。

デルと短期間試験による長時間挙動予れ挙動に対して、前述の耐照射性材料

国内外の照射用炉のみならず、加速器測評価精度を向上させると同時に、各開発の有効性を実証する。実証的な材型中性子源について、照射場、照射環

種材料基礎データベース、事例データ

料開発と併せて、基礎的知見に基づく境制御技術等の整理を行い、軽水炉、ベース、サーベイランスデータ及びシ耐照射性材料と未来型原子力材料探索

高速炉、核融合炉といった分類にとら

ミュレーションコード、可視化モデリの方法論を示す。

われない照射場の役割分担について検ング等をネットワーク上で有機的に結④中性子照射試験：以上の技術開発を討する。

合させた材料評価開発システム（バー検証するために、試験炉を用いて炉内③寿命予測技術開発：材料照射効果評チャルラボ）を構築し、事故の予測と構造物の現行材料及び新規適用材料等

価のためのモデリング、計算機シミュそのミクロ因子に基づく磁性や陽電子の照射試験を実施する。

レーション技術、さまざまな高感度測等による新しい診断・検査技術開発を⑤取りまとめ：本プロジェクトの成果

定技術について調査し、将来展望を明同時に実施する。

を取りまとめ、経年劣化予測技術と基らかにする。材料とその照射場での振③実機材料評価技術開発：炉内構造物準等への具体的反映を検討する。

る舞い、さらに原子炉等のシステムにおける材料の挙動や損傷をあらかじめ環境親和性を有する放射線照射下使用材料の創生評価し得るような仮想プラントの計算

耐脆化材料

機シミュレーションや各種データベースの高度化等について、調査研究を進めて、具体的な提言を行う。

耐 IASCC 材料

４．
まとめと提言４．まとめと提言

再使用性材料

21 世紀エネルギ基盤
先進材料の創生以上の調査研究を基に、高経年化技

仮想実験室(?)
材料評価

材料予測

術開発テーマとして、照射誘起現象解
明研究を柱とした、「高経年化材料シス材料製作

γ線照射

イオン照射

テムの中性子照射劣化機構に基づく予中性子照射測評価手法開発」を新規国家プロジェ
クト案として提案した。オーステナイ
ト鋼及び低合金鋼の照射下挙動を対象として、以下の項目に基づいて照射誘

平成 1 2 年度「環境親和性を有する放射線照射下使用材料に関する調査研究」 部会委員
氏
部 会 長

石 野

所

名
栞属

東海大学教授・東京大学名誉教授

起現象の解明及び研究開発を実施する

幹 事

関 村 直 人

東京大学教授ことを計画している。

幹 事

松 田 福 久大阪大学名誉教授

幹 事

河 村

日本原子力研究所

幹 事

前 田 宣 喜(財) 発電設備技術検査協会

析：大学等の粒子線加速器設備と試験

幹 事

鈴 木 公 明(株) 日本製鋼所

炉による中性子線照射設備を、おのお幹 事

金 崎宏三菱重工業( 株)のの特徴をふまえて活用した照射試験

幹 事

小 畑稔

日本核燃料開発( 株)

幹 事

小 藪

健

東京電力( 株)幹 事

西 田 泰 信関西電力( 株)間的階層性に基づいて材料挙動の機構

松 井 秀 樹東北大学教授を解明する。軽水炉の照射場と他の環

大 岡 紀 一日本原子力研究所

永 川 城 正金属材料技術研究所

中 東 重 雄(財) 発電設備技術検査協会①照射下現象の効率的メカニズム解を実施し、照射誘起現象の時間的・空境条件の複合変動環境における照射損
傷の素過程から欠陥とその集合体の形

弘

恩 地 健 雄(財)電力中央研究所

成過程、ミクロ組織発達過程とミクロ島 川 貴 司川崎重工業( 株)偏析過程を明らかにし、環境助長割れ

礒 部 仁 博原子燃料工業( 株)

米 丸 賢 一九州電力( 株)伊 藤 圭 介中部電力( 株)の機構を解明する。
3

ＡＮＮＯＵＮＣＥＭＥＮＴ「新製鋼プロジェクト」
ＡＴＳで最優秀論文賞受賞
2000年12月13、14日に仏(パリ)で開催

今 回 の ＡＴＳで は 、日 本 か ら の 1 6 件された仏鉄鋼協会(Association Tech‑を含めて合計110件の論文が発表され

nique de la Siderurgie francaise)

たが、このうちＪＲＣＭ関連は、新製鋼国際講演大会（International ＡＴＳ

プロジェクト 5 件 、電磁気力プロジェ

S t e e l m a k i n g D a y s ）に お い て 、元クト 5 件、ダスト・亜鉛回収プロジェ

JRCM新製鋼技術研究推進室

クト関連3件の合計13件に上る。

小林日登 志 主 任 研 究 員（ 現 N K K ）の 発 表 し

9 1 年度からスタートした新製鋼プロ

た ｢ 新 製 鋼 プ ロ ジ ェ ク ト：環 境 調 和 型

ジェクトは、(1)将来多量に発生する低スクラップ溶解システム｣に関する論

級スクラップが含有するＣｕ，Ｓｎ等の今回の発表内容は、低級スクラップ文が最優秀論文賞を受賞した。

不純元素を除去して再資源化を図る技のゴミ化を防ぐリサイクル技術による本賞は、国際講演大会の 20周年記念術、(2)エネルギー消費が少ない新溶解再資源化，ＣＯ２削減やダイオキシン抑として1999年から設けられたもので、炉の開発、(3)排ガスの清浄化技術の開制等、環境対応にも結びつくもので、その年の国際講演大会の最優秀論文１発を目的として、経済産業省と新エネ

2 1 世紀に目指している循環型経済シス件に、上部組織のフランス鉄鋼連盟会

ル ギ ー・産 業 技 術 総 合 開 発 機 構 ( Ｎ Ｅ

テムの構築の基本技術の一つとして、長フランシス・メール氏（ＵＳＩＮＯＲ社ＤＯ)の支援を受けてＪＲＣＭが実施し仏において特に評価されたものと考え長）から与えられるものである。てきた。

られる。

・イベント
開 催 月 日 会議
会議・場

講演会場での小林日登志氏

所担当 備

2 月 15 日

第 13 回四次元サロン JRCM 会議室 総務部

3 月上旬

理事会

The Japan Research and Development Center for Metals

JRCM 会議室 総務部

考平成 1 3 年度事業計画及び予算

J R C M N E W S / 第 1 72 号

発行 2001 年2 月1 日
発 行 人 小島 彰
発 行 所 財団法人 金属系材料研究開発センター

内容に関するご意見、ご質問は JRCM 総務課までお寄せください。
本誌は地球環境保全を考慮し再生紙を使用しています。

T E L( 0 3 ) 3 5 9 2 ‑ 1 2 8 2 ( 代) / F A X ( 0 3 ) 3 5 9 2 ‑ 1 2 8 5
ホームページ U R L
http://www.jrcm.or.jp/E‑mail jrcm@oak.ocn.ne.jp

西新橋
一丁目 5 番 1 1 号 第 1 1 東洋海事ビル 6 階〒 1 0 5 ‑ 0 0 0 3 東京都港区
東京都港区西新橋
西新橋一丁目

本書の内容を無断で複写複製転載することを禁じます。

4