報道関係者各位

2020.04.02

ダイヤモンド社、講談社、日本ビジネスプレス社、プレジデント社、東洋経済新報社がビジネス層向け広告ソリューション
Teads Business Premium を共同発表
株式会社ダイヤモンド社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：石田哲哉）、株式会社講談社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：野間省伸）、株式会社日本ビジネスプレス（本社：東京都港区、代表取締役社長：菅原 聡）、株式会社プレジデント社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 長坂嘉昭）、株式会社東洋経済新報社（本社：東京都中央区、代表取締役社長 駒橋 憲一）はTeads Japan 株式会社（本社・東京都港区、マネージング・ディレクター：今村 幸彦）と、同社の運営するパブリッシャー向けプラットフォームにてビジネス層向けプライベートマーケットプレイ
ス、Teads Business Premium（Teads ビジネスプレミアム）を共同立ち上げしましたことをお知らせいたします。

Teads Business Premium は、Teads のプレミアムパブリッシャーとして参画をしている各メディアのアウトストリーム枠（記事中）へ、Teads inRead®︎広告を配信するものです。
配信先を提携 5 社のビジネス系メディアとし、Teads のプラットフォームの強みである高精度予測機能 AI (Predictive AI）を通して Teads 1st party データを使用した特定ジャンルへの興味関心層向けにターゲティングをすることや、Grapeshot*1)による関連キーワードターゲティング設定も可能です。
今回の Teads Business Premium プロジェクトでは、的確な環境下でビジネス層へ確実なリーチを広げることにより、提携メディアの広告枠の質確保とパフォーマンスの最大化を目的としています。

※共同リリースのため、重複して配信される場合がございますが、あらかじめご了承ください。
提携企業およびメディア一覧（アルファベット順）▪

株式会社 ダイヤモンド社 / ダイヤモンド・オンライン▪

株式会社 講談社 / 現代ビジネス▪

株式会社 日本ビジネスプレス / JBpress▪

株式会社 プレジデント社 / PRESIDENT Online▪

株式会社 東洋経済新報社 / 東洋経済オンライン

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Teads Business Premium パッケージ詳細oインダストリーでも随一のフラウドフリーでブランドセーフなプレイスメント（インリード、記事の中）への広告配信oTeads Studio の技術を採用し、リッチでインパクトのある広告フォーマット制作

oTeads1st party データ(Teads Data Management Platform）による興味関心・デモグラ
フィックターゲティングが可能

oブランドリフト調査のオプション利用も提供可能（出稿金額に準ずる）※本取り組み Key visual

株式会社ダイヤモンド社 デジタルビジネス局局長 浜辺 雅士氏は次のように述べています。
「近年隆盛の運用型広告市場では、不適切な掲載面に広告が配信されてしまうこと等が問題になっています。 今こそ、ここに集結した媒体の様な伝統的出版社の『取材・執筆・編集』システムを経て生み出される価値の高いコンテンツに付随する広告枠の価値が評価されるべきなのではないでしょうか。今回の枠組みは、信頼できる媒体の広告在庫のみを使いながら、プログラマティックに広告出稿が可能な広告商品となっております。本広告ソリューションが事業会社のマーケティングに役立ち、ひいては企業社会の発展に資する取り組みとなることを願ってやみません」

株式会社講談社 コミュニケーション事業第一部部長 吉田 哲豪氏は次のように述べています。
「弊社では、今回の取組みは、「我々が作り出すコンテンツメディアの価値を更に強化するため」の貴重な機会だと捉えています。プラットフォーマーである Teads 社のテクノロジーと、5 社のビジネスメディアの強固なパートナーシップにより、クライアントおよび広告会社の皆様に新しい選択肢を提供できると考えております。「現代ビジネス」も 10 周年を迎え、社会に、読者に、必要とされるメディアとして成長し続けてまいります。今後の展開に是非、ご注目下さい。」

2株式会社日本ビジネスプレス 執行役員 営業本部長 長島 章夫氏は次のように述べています。
「JAA（日本アドバタイザーズ協会）の宣言にもある通り、ブランドセーフティおよびアドフラウド（広告詐欺）の問題は根深く、パブリッシャー側としても真摯に取り組む必要があると考えています。本取り組みではプレミアムパブリッシャーに配信を限定し、更にテクノロジーを活用したアドフラウド対策を講じることで、既存の運用型広告商品の課題に応えられるものと考えております。動画広告のニーズが高まるなか、広告主と読者そしてパブリッシャーの三方にとって価値のある取り組みとなるよう、市場の声に耳を傾けながら、参画各社と密に連携し努力を続けて参りたいと思います」

株式会社プレジデント社 メディア事業本部 本部長 太田 昌宏氏は次のように述べています。
「一口に『ビジネスパーソン』と言っても、世代、役職、業種、そして価値観は様々です。しかしながら、この情報氾濫社会の中で、自分自身の見聞や体験を通して得られる一次情報と信頼のおけるメディア・人のフィルターを通して得られる価値ある二次情報を求める姿は多くの人に共通していると感じます。 今回協業する各社とは、長きに渡り切磋琢磨し、それぞれが個性ある信頼のおけるメディアとして成長してまいりました。 今回の取り組みでは、技術の進化だけでは解決できない信頼という付加価値を提供することができます。それにより、ビジネスメディアの価値をより高め、事業会社の皆様の課題解決の一助になることができればと考えています。」

株式会社東洋経済新報社 常務取締役 田北 浩章氏は次のように述べています。
「弊社の企業理念は、『健全なる経済社会を牽引する』というものです。出版事業であろうとデータ事業、広告事業、すべてこの理念から外れることは許されません。プログラマティック広告とて同様です。理念に反するような広告は掲載できません。その意味では、ＪＡＡの宣言は大賛成です。クライアントのブランドに傷がつくようなサイトは許されません。東洋経済オンラインは胸を張ってクライアントの広告を掲載できるサイトだと言えます。動画広告は、ブランド認知とリーチ最大化の有効な手段です。これからの動画広告は、どのように付加価値をつけていけるか、が決め手になると考えています。今回 Teads 社の技術と、プレミアムコンテンツを有する５社が手を組み、プログラマティックに動画広告が出せるようになるのは、画期的なことだと思っています。アウトストリーム動画広告で圧倒的なシェアを持つ Teads 社が、ビジネス媒体と協力し動画広告商品を販売することで、動画広告市場が発展し、業界全体を牽引することを願ってやみません。」

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Teads Japan 株式会社マネージングダイレクター 今村幸彦は次のように述べています。
「昨年の国内メディア別広告費において初めてインターネットがテレビを超え、名実ともに消費者のメディア接触時間はオンラインが主流時代となりました。このメディア環境下において、信頼性の高い情報とはなにか、事実に基づいている情報はどこにあるのかが問われる時代になってきています。
この度発表させていただいた国内屈指のプレミアムメディアの皆様とのパートナーシップはまさに時代が求める最先端の取り組みであると確信しております。プレミアムメディアに掲載されるインリード広告がもたらす高い広告価値は、広告主のみなさま、代理店のみなさまにとって必ずご期待に添うものとなることと確信しております。」■株式会社ダイヤモンド社について
1913 年 5 月、「経済雑誌ダイヤモンド」の創刊とともに、創業者・石山賢吉によって創立。
「経済社会の発展に貢献すること」「数字をもって事実を語ること」「グローバルな視点を持つこと」を是とする、独自のジャーナリズムコンテンツを 100 年以上にわたり発信している。
また、大ベストセラーとなった「もしドラ」、「嫌われる勇気」、就活生にお馴染みの「絶対内定」シリーズ等、幅広いジャンルの書籍を年間約 200 タイトル発行し、ビジネス書籍分野でトップクラスのポジションを確立。
世界最古のマネジメント誌『Harvard Business Review』の日本語版『DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー』、総合マネー情報誌『ダイヤモンド・ザイ』など雑誌事業でも独自の視点でユーザーからの支持を集めるコンテンツを提供している。
近年は、「ダイヤモンド・オンライン」をはじめとするデジタル領域、サブスクリプションサービスなど、新たな事業を積極的に展開中。

■株式会社講談社について
1909 年 11 月に創業者である野間清治により設立。「おもしろくて、ためになる」をモットーに様々な雑誌や書籍、漫画紙・単行本を刊行する総合出版社。
近年では世界に向けた海外事業や電子書籍、ウェブメディアをはじめとするデジタル事業、ドラマ、映像化、アニメ化といったライツビジネスも展開する。
主なデジタルメディアとしては「現代ビジネス」「マネー現代」「クーリエ・ジャポン」「ゲキサカ」「FRIDAY デジタル」「VOCE」「with online」「mi-mollet」「FRaU」「NET ViVi」といったメディアを展開している。

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■株式会社日本ビジネスプレスについて
コンテンツメディアの発展に寄与することを目指し、2008 年 3 月に創業。ビジネス系オンラインメディア「JBpress」を運営する一方、その豊富なメディア運営のノウハウと高い技術力で、多数のオンラインメディアの運営をサポートしています。また、これらのメディアが媒体社の垣根を越えて連携することでクライアント企業に新しい価値を提供するなど、多様なサービスを展開しております。
当社のミッションは「良質なコンテンツを世に増やし、人生をより豊かにすること」です。

■株式会社プレジデント社について
1963 年 4 月、日本で初めての海外提携誌 (米国 TIME Inc.発行『フォーチュン』) として月刊『プレジデント』を創刊。ビジネスリーダーの指針となる経営戦略と自己啓発、海外情報等を発信してまいりました。2000 年 2 月、スピードと決断を求められる時代に即応して月 2 回刊に発刊サイクルを変更し、実売№１ビジネス誌(印刷版 2019 年上期 ABC 公査)として、ビジネスパーソン一人ひとりの課題、問題の本質を探り当て、日々の判断・行動の一助となる記事を提供しております。1990 年
12 月には食のエンターテイメントマガジン『dancyu』を創刊。ネット検索では出会うことの出来ない｢食｣情報を取り扱っている他、家庭教育誌『プレジデント Family』、着物ライフスタイル誌『七緒』、働く女性の応援マガジン『プレジデントウーマン』等の定期誌や数多くのムック・書籍を発行しております。また、グローバルゴルフメディアグループ(株)との事業提携により『ALBA』『週刊パーゴルフ』『Regina』を、(株)アトミックスメディアとの事業提携により『Forbes』 を、コンデナスト・ジャパンとの事業提携により『VOGUE JAPAN』『GQ JAPAN』『VOGUE Wedding』『WIRED』日本版を販売しております。

■株式会社東洋経済新報社について
東洋経済新報社は、通巻号数国内最多の長寿雑誌である今の『週刊東洋経済』の創刊とともに 1895年に発足しました。「健全なる経済社会の発展に貢献すること」とした創業理念を持ち続け、今年で125 周年。積極的な取り組みを進めるデジタル事業の中心「東洋経済オンライン」は、『週刊東洋経済』や『会社四季報』で執筆する社内記者による独自の企業・経済記事、ランキングなどに加え、幅広いジャンルのコラムニストによる記事が満載です。「東洋経済オンライン」は毎月 2 億のページビューと 3,500 万 UB のアクセスがあり、ビジネス・経済メディアの枠を超えて、国内のニュース系サイトとしては圧倒的な支持を集める巨大メディアです。読者は経営者から管理職、現場の第一線で活躍するビジネスパーソンで、女性からも男性からも絶大な信頼を集めています。125 年続く
東洋経済新報社の「伝統」を守りつつ、経済メディアの既成概念にとらわれない「革新」を追求するスタイルで、正面から本質に向き合った質の高い記事作成を心がけています。この先も激変していく世界の先を見通す答えを経済の最前線から探っていきます。

5テ ィ ー ズ

■Teadsについて
2011 年に南フランスのモンペリエで生まれた Teads は、記事・コンテンツ内に動画広告を配信する随一の開発者であり、アウトストリーム広告のリーディングカンパニーです。世界 26 カ国のオフ
ィスで 900 名以上の従業員が働くグローバルカンパニーで、日本には 2014 年に上陸しました。
日本国内において 300 以上のプレミアム媒体とパートナーシップを組み、月間 25 億インプレッシ
ョン規模のネットワークを構築しています。Teads の配信ネットワークは、ユーザーフレンドリー、ブランドセーフティ、ビューアビリティ、不正アクセス対策に対して高い実績を誇ります。広告主・広告代理店・トレーディングデスクの皆様は、Teads が提供するマーケットプレイスを通じて、デスクトップ・モバイルの垣根を超え、世界中のプレミアム媒体社の在庫にアクセスすることが可能です。
2019 年にはクリエイティブ制作ツール Teads Studio 機能を備えたパブリッシャー向け自社広告制
作及び配信プラットフォーム Teads For Publishers(TFP)、広告主向け Teads Ad Manager というセルフサービングの広告プラットフォームを、日本を含むグローバルで大きく展開開始しています。
URL：www.teads.com/ 日本語サイト https://www.teads.tv/the-global-media-platform/jp/

引用：*1)

Grapeshot: 記事コンテンツのテキストを解析し、特定のキーワードに絞り Context ターゲッ

トが利用できる Third Party のツール。想定キーワード : 株価、転職、金融、旅行、時計、スーツ、スポーツジム、ローン、マイホーム、マンション購入 etc..

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