水産生物の生活史と生息条件を基礎とした漁場造成適地選定手順の提案
Proposal of Fishing Ground Creation Procedures based on Life History and Habitat
吉野真史*・三浦 浩*・伊藤 靖**・西崎孝之***
Masahumi YOSHINO, Hiroshi MIURA, Yasushi ITO and Takayuki NISHIZAKI* （一財）漁港漁場漁村技総合究所

第 2 調査研究部 主任研究員** （一財）漁港漁場漁村総合研究所

第 2 調査研究部部長***（一財）漁港漁場漁村総合研究所

第 1 調査研究部

部長

In this study, HEP was used to conduct a quantitative examination for forming more effective fishingground environments that not only ensure ground sustainability but also respond to life histories ofaquatic products. This examination was conducted against a background requiring the creation ofenvironmental infrastructure for fishing ground development.
Harima Sea was selected as the subject sea area and red sea bream as the subject fish species. The life
history distribution chart for red sea bream was prepared based on past surveys and interview surveys.
Among the various life history stages, the juvenile stage was selected as the stage for controlling early
depletion and improving resource quantities.
In addition, bottom sediment COD, the presence of seaweed beds, and water depth were selected asSuitability Index (SI) to evaluate habitat of red sea bream juveniles and determine time and spatial
distribution of Habitat Suitability Index(HSI).

Next, the most effective locations and methods forraising resource quantities were identified by superimposing the HSI distribution on the life history
distribution chart.
Key Words : HEP, HSI, SI, life history

1．はじめに
1.1 研究の背景
これまで行われてきた魚礁，増殖場等の漁場整備はその手法においては「点」的な整備であり，対象とする水産生物の集団としての空間の広がり，成長段階ごとに利用される生息環境の連続性を踏まえた生息環境空間としての整備は不十分であった．
その状況に鑑み，水産庁は平成 22 年に「水産環境整備の推進に向けて」を策定した．その基本方針として，「環境基盤の重視」，「点から空間へ」，「資源や環境の変動への対応」の 3 本柱が示され，対象となる水産生物の生活史が概ね完結する生息空間を対象海域として，その範囲ごとに事業を推進することとされた．図-1 に「水産環境整備の推進に向けて」の基本方針の概念図を示す．
こうした背景をふまえ，本研究は水産生物の生活史に対応した効果的な漁場造成適地選定および環境形成手法検討の手順提案を目的として実施した．

1.2 研究の特徴
本研究の特徴は，水産生物の生活史の各段階における生息環境について，HEP(Habitat Evaluation Procedure

図-1 水産環境の整備に向けての基本方針(ハビタット評価手続き))を用いて客観的かつ定量的な評価を行った上で，漁場造成の適地を選定する手順を提案することである．HEP とは，評価対象である複雑な生態系の概念を野生生物の生息環境(ハビタット)に置き換え，その適性をシンプルかつ総合的に定量評価することである．HEP において個々の環境因子の「質」を表す指数は「SI(Suitability Index，環境要因ごとの適正指数)」として表す．それら複数の SI 値を統合し，評価種のハビタットとしての総合的な適性を示す指標が「HSI(Habitat

Suitability Index，ハビタット適正指数)」である．
本研究では対象とする水産生物の生息を支配，ないしはボトルネックとなる環境因子を選定し，その値と生息環境の適性間の相関関係を設定する．
これが「SI モデル」である．SI モデルは生息環境の適性を 0(全く不適)から1(最適)の範囲で表現する．次に，複数の SI 値をかけ合わせたり，足し合わせたりして統合したものが HSI であり，その値も SI 値同様 0(全く不適)から 1(最適)の範囲で表現される．
すなわち，選定した環境因子別の評価が SI モデル，複数の環境因子を取りまとめて総合的に判断する仕組みがHSI モデルである．本研究ではこの考えを用いて水産生物の生活史に対応する効果的な漁場造成適地選定手順および環境形成手法検討手順を検討する．
本研究における水産生物の生活史と生息環境の評価との結合について図-2 に模式的に示す．対象水産生物の生活史を左上図のように地図上に表示する．ここでは，黄色の部分がマダイ稚魚の供給域を示している．マダイ稚魚は藻場を隠れ場・餌場として好んで利用することが知られている．次いで，HSI 値の分布を右上図のように地図上に表示する．ここでは，緑色の部分の HSI 値が高く，赤色の部分の HSI が低いことを示している．両図を重ね合わせると稚魚供給域の環境適性が明らかとなる．ここではマダイ稚魚供給域の環境適性が低いため，生残率が低くなることが予想される．そこで，藻場を造成して環境適性(HSI)を向上させることで飢餓や被食に対して脆弱な稚魚期の初期減耗を抑制し，資源水準の底上げを図ることが導かれる．そして，それが初期減耗の抑制に効果的な漁場造成適地および環境形成手法と判断できる．
この検討過程を提案することが本研究の目的である．

討手法を示すが，図-3 にあらかじめフローを示す．このフローに準拠して各検討項目について次に例示する．

1. 対象海域、対象魚種の設定

2. 対象魚種の生活史の把握(資源水準底上げに関して最も効果的な生活段階を抽出)

1.3 効果的な環境形成手法の検討手順
次章以降では，対象魚種および対象海域を仮定して実際に提案する手順で漁場造成適地を選定し，環境形成検

4.生活史とHSI分布の重ね合わせ
5. 効果的な環境形成手法の検討
1) HSI改善手法の提案
2) 漁場造成適地の抽出

図-3 効果的な環境形成手法の検討フロー

2．対象海域および対象魚種の選定
これまでの漁業実態を参考にすると共に，生息環境の改善が必要とされている魚種を対象魚種として選定する．
その上で，対象魚種の生息空間の広がりに基づいて対象となる海域の範囲を決める．生息空間の広がりは対象魚種によって異なるので十分吟味が必要であるが，一般的には「○○海」，「○○沿岸」，「○○灘」，「○○湾」など複数の魚種の生息環境が内包される程度の範囲が目安となる．本研究では検討例として，検討対象海域を半閉鎖的であるとともに環境観測資料が豊富な播磨灘，対象魚種を播磨灘内で概ね生活史が完結するマダイとする．図-4 に播磨灘の位置を示す．

図-4

図-2 HEP を用いた水産生物の生活史と生息環境の評価との結合の模式図

3. 環境因子の把握
1)対象魚種の資源水準底上げに関して最も有効な生活段階を代表する環境因子を選定
2環境因子の空間分布の把握
3)SIモデルによる環境適性の評価
4)HSIモデルによる対象生物の総合的な生息環境適性の評価

播磨灘の位置

3．研究内容と結果
3.1 生活史の把握
既往研究文献，関係研究機関，学識経験者および地元漁業者へのヒアリングによって，播磨灘におけるマダイの生活史を把握した．その上で，生活段階ごとの空間分布，移動の経路・範囲，それらの時期，好適および忌避環境等をとりまとめた．生活段階毎の時期，環境適性を表-1 に示す．図-5 には生活段階毎の分布を示す．以上の環境適性調査結果から保護すべき生活段階として，幼稚魚期を選定した．これは，飢餓や被食に対して脆弱であるものの着底期に移るため保護しやすくなるからである．
そして，その段階の減耗を抑制することで資源水準の底上げを図ることとした．
表-1 播磨灘におけるマダイの生活段階毎の時期・環境
適性
生活段階
時期
環境適性
・岩礁帯、離島周辺、海峡部等の流れが速い海域を好む。
産卵期
4～6 月
・適正水温 14～23℃。
・放出卵は浮遊移動
・浮遊移動
仔魚期
4～6 月
・被食・飢餓による減耗発生。
・水深 10～20m 水深帯を特に好み、着底し底生生活。
稚魚・・砂質、隠れ場・餌場としての藻場
5～8 月
幼魚期を好む。
・餌料であるマクロベントス量が分布制限要因。
・餌料は底生生物のうち甲殻類が中心だが、環境中に多く存在する餌生物を摂食。
成魚期
周年・水深 30m 以深底生生活。
・冬季低水温期は、水温が高い海域へ移動・越冬する。

10～20m を特に好み，海底の藻場，特にアマモ場を餌場および隠れ場として利用することが知られている．そこで，マダイ幼稚魚期に最も影響する環境因子として表-2 に示す事由により水深，底質 COD，藻場の有無を選定し，空間分布図を作成した．更に，各環境因子において SI モデルを適用し，既往調査・研究資料や水質基準を基に 0(全く不適)から 1(最適)の範囲で評価した．その上で各環境因子を式(1)に示すように相加平均で統合して，対象生物の総合的な生息環境適性値である HSI 分布を求めた．以上の検討過程を図-6 に示す．なお，ここでは藻場は棒グラフによる不連続な設定としたが，藻場分布面積などを勘案して他の環境因子と同様に連続変数とすることも有効である．
ここでは式(1)に示す相加平均を用いたが，式(2)に示すような相乗平均を用いる場合もある．相加平均は SI の一つが 0 でも生息地としてそれなりに機能する場合に有効であり，生息環境のポテンシャルを評価するに適した手法である．これに対して相乗平均は SI の一つが 0 なら生息地として機能しない場合に有効であり，候補海域の絞り込みに適した手法である．これらの特性を考慮して目的に適した手法を選択，ないしは両者を組み合わせて検討する．

HSI = (SI1 + SI 2 + SI 3 ) 3(1)

HSI = (SI1 × SI 2 × SI 3 )

(2)

13

表-2 マダイ稚魚期に影響を与える環境因子と選定理由
環境因子
選定理由
水深
マダイ稚魚期の生息域は 5m 以深で 10～(SI1)20m 程度までとされている。
マダイは主に底層に生息している。底層の有機物状況を示す底質 COD は、水産用水基
底質 COD
準で 20mg/g 以下が海域の基準とされてい(SI2)る。
マダイ稚魚は、藻場を隠れ場および餌場と藻場して利用し、特にアマモ場を好むとされて(SI3)いる。

3.3 生活史と HSI 分布の重ね合わせ
図-5 播磨灘におけるマダイの生活段階毎の分布

3.2 環境因子の把握
対象海域においてマダイの生息に関係する環境因子を時間・空間的に網羅するよう収集整理した．その上で，稚魚期に影響を与える，または稚魚の生息のボトルネックとなる環境因子を選定した．マダイの幼稚魚期は水深

図-5 に示した稚魚分布と図-6 に示した幼稚魚期HSI 分
布を重ね合わせて稚魚期の環境適性を評価する．図-7 左上図は図-5 の生活段階分布をメッシュ状に修正したものであり，水色部分が幼稚魚多棲域である．これと図-7 右
上に再掲する幼稚魚期 HSI 分布(図-6 下図)を重ねた結果が図-7 下図である．図-7 下図中の赤枠内が幼稚魚の多棲域である．これにより，稚魚多棲域の環境適性が定量的に把握されたこととなる．

前述の 3 種の環境因子(SI)について，どの因子が HSIを下げているか，すなわちボトルネックとなっているかを類型化した結果が図-8 である．図中赤太線は稚魚多棲域である．この中で，例として赤枠内で面積が大きい領域 C(水色部)に着目する．図-9 は領域 C における SI 値の分布である．
水深と底質CODのSIは1.0で最適であるが，藻場の SI が低水準なため，HSI が低くなっている．よって，領域 C に藻場を造成することで HSI を向上させることができる．
仮に，水深のSIが低かった場合は浅場造成，底質COD の SI が低かった場合は浚渫や覆砂が対応策となるが何れも大掛かりな土木工事が必要である．そのため，比較的安価な対策で高い効果が見込まれる領域 C を漁場造成適地として選定すべきと考えられる．そして，領域 Cでの藻場造成の実施はマダイ稚魚の生息環境を向上させ，マダイの初期減耗を抑制すると考えられるので，効果的な環境形成手法であると判断できる．

図-6 マダイ幼稚魚期を対象とした HSI 分布算出手順例

図-8 海域の類型化SI-dp
10.80.60.40.20

重ね合わせSI-COD

SI-藻場

図-9 海域 C の SI 分布

4．今後の課題
図-7 マダイ稚魚分布と稚魚 HSI 分布の重ね合わせ(左上：稚魚分布、右上：HSI 分布、下：重ね合わせ)

3.4 効果的な漁場造成適地選定および環境形成手法の検討
重ね合わせた結果から，効果的な漁場造成適地選定および環境形成手法を検討する．

これまでに示してきた HEP を利用した手順により定量的な指標で生息環境を評価することで，効果的な漁場造成が可能になると考える．しかし，この手順には以下の条件が前提となる．
① 対象生物の生活段階毎の時間・空間分布が把握されている．
② 対象生物の生活段階毎の好適・忌避環境因子が把握されている．
③ 対象海域全体において，水質等の環境観測データが存在する．
以上の条件が揃っている水産生物，海域は多くない．
そのため，これまでに述べてきた手順も基礎資料の不足により結局のところ利用されないことが懸念される．水産生物の生態や環境観測を充実させることは勿論重要であるが，数値解析による水質等環境要因の追算も有効である．
数値解析モデルは，対象とする環境因子の解析に適したモデルを選定する必要がある．前出の底層 DO を例にとると，流れについては鉛直分布を計算できる 3 次元流動モデル，その上で酸素に関して海表面における曝気，生物の呼吸，光合成，有機物分解による消費等を考慮した水質解析モデルが必要となる．また，数値解析結果については，観測値と比較検討して精度を担保する必要がある．
また，環境適性の SI の評価についても課題が多い．その結合値であるHSIで環境適合度を評価することもあり，SI の評価がそれを大きく左右することとなる．そのため，環境因子の値と環境適性の関係を合理的に結び付けることが非常に重要である．
なお，水産庁では以上の検討結果を基にしたガイドラ
インを発刊しており，提案手法の普及を進めている．

5．まとめ
本研究の結果を以下に列挙する．
① 水産生物の生活史に対応する効果的な適地選定および環境形成手法検討手順を提案した．
② 提案した適地選定および環境形成手法検討手順は概ね以下のとおりである．
1) 対象海域・対象魚種を設定する．
2) 対象魚種の生活段階毎の分布を時間空間的に把握し図化する．
3) 対象魚種の生活段階毎の環境適性を把握し，生息環境を支配する因子を把握する．
4) 対象魚種について，資源水準向上に対して最も効果的な保護すべき生活段階を設定する．
5) 対象魚種の生息を支配する環境因子の資料を収集整理し，その保護すべき生活段階の環境因子の適性を SI モデルで数値化する．
更に SI モデルを HSIモデルで結合し図化する．これが総合的な生息環境適性値の分布となる．
6) 保護すべき生活段階の分布図と HSI 分布図を結合し，効果的な環境形成手法ができる領域と，HSI値を低下させている環境要因を把握する．その上で，効果的に HSI 値を向上させることができる適地を選定すると共に環境形成手法を検討する．
③ 以上の手順は，対象生物の生活段階毎の分布および生息を支配する環境因子，対象海域の環境観測データの現存が前提であるが，それは難しいのが現実である．
そのため，水産生物の生態や環境観測を充実させると共に，海域環境の数値解析結果を活用することも検討すべき課題である．
④ SI の評価が最終的な環境適性評価たる HSI を大きく左右する．そのため，環境因子の値と環境適性の関係を合理的に結び付けることが非常に重要である．

参考文献
1) 田中章：HEP 入門<ハビタット評価手続き>マニュアル，朝倉書店，2011.