Vol.

NEWS182018年12月

公益社団法人日本写真家協会（JPS）
公益社団法人日本広告写真家協会（APA）
一般社団法人日本写真文化協会（文協）
日本肖像写真家協会（日肖写）
一般社団法人日本写真作家協会（JPA）
全日本写真連盟（全日写連）
一般社団法人日本スポーツプレス協会（AJPS）
日本自然科学写真協会（SSP）
日本風景写真協会（JNP）
公益社団法人日本写真協会（PSJ）
正会員団体 ■10団体「森の女神」
写真：佐藤 晃ＣＯＮＴＥＮＴＳP２ 「著作権セミナー」レポート
P３

第10期定時社員総会報告

P４ スペシャルレポート 動画と静止画の著作権（最終回）
P６

シリーズ著作権解説

P７

一問一答

一般社団法人

www.jpca.gr.jp

最新ニュース
JPCA共催事業報告
東京、名古屋、京都3都市でのセミナー「写真の著作権がわかれば肖像権なんか怖くない」
写真愛好家が一番聞きたい、知りたいことに挙げているのが写真を撮る際の「肖像権」と「著作権」の問題

著作権、著作者と著作権者、制限規定、保護期間など
著作権の基礎的なことを述べてもらった。

である。
これらについてのセミナーを、2018第43回JPS

肖像権については、「肖像権とは何か」に続き、「和歌展記念講演会で日本写真著作権協会（JPCA）の共催山カレー事件」
を事案に取り挙げ、肖像権の判断基準な事業として、「写真の著作権がわかれば肖像権なんか怖ど、法律家ならではの説明があった。
プライバシー権にくない」のタイトルで、東京、名古屋、京都の３都市で行っ

ついては、「中田英寿事件」を事案として、公的存在とプた（別表）。

ライバシーについて、判決に基づいた判断基準や見解各会場とも200名を越す参加があり、関心の高さをを具体的に分かりやすく述べた。

改めて感じた。昨今、SNS やスマホの普及により、写真第二部は、「フォトコンテストの応募要項の問題点」とを撮る側と撮られる側の権利やマナーについて話題に「状況別に考えるスナップ写真」実践ガイドについて講なることが増えてきている。一部の「撮り鉄」による迷惑師３人によるパネルディスカション方式で行った。

行為や「インスタ映え」するようにとの思いが先走り人にについては「フォトコンテストの応募要項の問題点」

迷惑をかけたりすることなど、ルールとマナーが問題にJPS展の応募要項に基づいて加藤氏から説明があっなる事柄から、被写体の肖像権、撮影者の著作権まで、た。応募要項は主催者側と応募者側間の契約書である著作権全般の知識向上を促す講演会となった。ということを述べ、特に応募作品の著作権帰属先につ講師には、写真を撮る側より写真家の加藤雅昭氏

いては応募者（撮影者）に著作権が帰属しているという（JPCA理事、JPS会員）、写真を使う側より佐々木広人記述を確かめること、さらに被写体の肖像権の許諾を氏（アサヒカメラ編集長）、法律側より弁護士近藤美智取ることなどの注意を喚起した。

子氏（虎ノ門総合法律事務所）の3名を迎えた。

「状況別に考えるスナップ写真」実践ガイドは、投影

第一部、近藤弁護士による「著作物と肖像権、プライした実例写真を見ながら、撮影時に注意したい肖像権

バシー権」
については、著作物の種類、著作者人格権とのポイント、発表時に意識しておきたい著作権のポイントなどを実践的かつ具体的に論じた内容であった。
肖像権については、写真ではパブリシティ権、プライバシー権などが撮影時の状況や被写体（一般人か有名人）によって権利の扱いが変わってくること、「目線のある・なし」、「背景との関係で写真の大きさの何%くらいに人が写っているか」、「 撮影場所」などの要
素が関係することが、実例写真を示しながら解説された。
人物撮影では相手への配慮も考慮しなけ

写真：谷 泰宏 HJPI320100003131

2■

ればいけないという指摘や、「ルールとマナー」

についてのSNSやインスタグラムなどで実際に起こった話題を取り入れた解説など、参加者も一緒になって考える雰囲気の講演会であった。
質疑応答では、実際にフォトコンテストを主催する予定の関係者が、自身の知識では著作権の帰属先が主催者と思っていたのに、撮影者であることを知り戸惑いを隠しきれない様子であった。
お祭りでの撮影で神輿を担いでいる一人を大きく撮った場合と大勢を撮った場合とで、コンテストなどに応募する際に許諾の必要性はどうかわるかなどの質問があった。

写真：谷 泰宏 HJPI320100003131

３会場に参加した約650名からのアンケートのこのセミナーが行われた会場

回収率は30％、回答率は90％で、「面白かった」「勉強に・5月19日（土）東京都写真美術館ホール

なった」「また開催してほしい」の回答が多かった。

・6月23日（土）名城大学ナゴヤドーム前キャンパスDSホール

記:足立 寛・7月14日（土）京都市国際交流会館イベントホール

一般社団法人 日本写真著作権協会（JPCA）

平成30年度 第10期定時社員総会
平成30年9月21日に半蔵門JCIIビル603会議室に●教育に関する著作権法改正に伴って予定されているおいて、平成30年度第10期定時社員総会が開催され補償金管理協会(仮称)に参加して権利者への新しました。各正会員団体より就任した理事、監事、委員がい補償金還元システムの構築に取り組む。
この制度

出席する中、昨年度の事業並びに決算報告がなされ、の確立によって、円滑な流通を実現するための施策承認可決されました。続いて本年度の事業計画案と予実施と体制整備を目指す。

算案の審議に移り、詳細の説明の後、承認可決されま●

JPCAを写真分野における中心的な組織と位置付した。
また本年度は理事、監事の変更がなく、確認の後、け、事務局の拡充と整備を進め、より広範な事業を実承認されました。
つぎに本年度の重点事業が提示され、行可能とする体制の構築を行う。
この体制整備は、その概要は以下の通りです。

補償金分配や共通目的事業の促進のために不可欠なものである。
●

日本写真保存センターの実務的な稼動に向けて、財務的な維持基盤をJPCAが担うとともに、運営についても参加する。
以上が審議の後、承認可決されました。
記：堀切保郎

写真：加藤雅昭 HJPI320100000400

JPCA NEWS

3■

15
●
TRO
PL REA
ICEPS

動画と静止画の著作権（最終回）動画と静止画のボーダーレス化にどう対処するか
JPCA NEWSでは、Vol.12〜14、16、17の5回にわたって「動画と静止画の著作権」と題して、カメラ技術、撮影現場、法律の面から、動画と静止画の著作権にまつわる話題を取り上げてきた。今回はまとめとして、取材に携わった編集委員が、取材を通して感じたことなどを振り返った。

カメラの進歩に伴う動画と静止画のしていません」

ボーダーレス化「写真は一瞬を切り取ることができ、いろいろな媒体に使えるということで発展してきました。
そして写真家は̶ 本連載の第１回（Vol.12）では、キヤノンの技術１枚の写真で何を表現できるかに注力してきました。
もち者に一眼レフの動画撮影機能開発に関して話を伺いろん動画もモニターを通して何かを伝えることはできまました。

すが、再生には時間がかかります。一瞬を切り取ること「一眼レフに動画撮影機能が付いたのは、天体用一がどういう意味を持つのか、１枚の写真がどんな価値を眼レフでピント合わせのためのライブビュー機能を開発もつかのを考えたうえで、シャッターを押して撮った静止した際、ライブビューを録画すれば動画機能になり、付画と動画から抜き出した１枚で何が違うのかを考えなけ加価値も高まるということからでした。出してみると従来ればいけないと思います」の動画撮影機より小型で安価、しかも画質が良いという̶キヤノンの方は、8K動画時代に入ると「動画の撮ことで映画界でも使われ、その後どんどん発展していっり方自体が変わって」、「動画と静止画が融合した新しいたという経緯には少し驚きました」

文化が出てくる」と話されていました。

̶今年に入ってからニコン、キヤノンが相次いでプロ「今度の東京オリンピックのときは静止画も動画から向けミラーレス一眼を発表しました。
ともに動画撮影機の切り出しが主になるかもしれません」

能の向上をうたっており、プロの世界でも動画・静止画「そうなると動画から切り出した１枚を選ぶ目が重要の境目がなくなっていきそうです。になります」「最近は天体写真を中心に、一定間隔で撮影した静止画を動画として再生するタイムラプス動画が一般化

現場での動画と静止画の使い分けしています」

4■「写真をモニターで見るようになって、表示にもいろい̶第2回（Vol.13）
では、スポーツ写真を撮られていろな手法が使えるようになり、そういう意味でも動画とる小林洋さんが、映画用カメラを使った分解写真の撮静止画の区別がつかなくなっています」

影は1970年代から盛んに行われており、現在は「たまた「タイムラプス動画の一方で、４Ｋや８Ｋ動画から静止ま動画と静止画という便利な機能を使い分ける時代に画を１枚切り出すことも行われるようになり、静止画と動なった」と指摘されました。

画の境界が両側から切り崩されています」「その当時は単に便利だから映画用カメラを使ってい「これはタイムラプスの１枚と動画の１コマで何が違うただけで、動画とか静止画とかの区別は意識しなかったかという問題に置き換えてもよいかもしれません。少なくのではないでしょうか」ともシャッターチャンスに関しては写真家の意思を反映「現在は高性能なカメラがすぐ手に入り、誰でも分解写真が撮れます。その結果として、動画と静止画の違のは事実です。法律の立て付けがおかしいということをい、すなわち写真とは何かという問題になってきたので言わなくてはいけないと思います」

はないでしょうか」

̶映画の著作権は、多額の費用をかけて制作される「ものを食べるシーンは、静止画だと絵になりにくいの映画の権利を保護するために制定されたのですが、「映ですが、動画なら一連の流れがあるので、おいしそうに画の権利が膨らみすぎて、隣り合わせの位置にいる写見えます」

真と映画の権利がドラスティックに変わってしまうのは「同じものを撮っても、写真家は１枚で勝負しなければ問題である」と桑野さんは指摘されました。
また「写真がならないので１枚の表現を大事にします。
しかし動画は最終目的である限り、撮影した動画ファイルは絶対渡さ一過性なので、細部にはこだわらないである時間の画ず、写真の画像ファイルとして納品する」という実務的像の流れを重視する傾向があるように感じます」

なやり方を提示していただきました。

̶第3回（Vol.14）
では水中写真家の中村征夫さん「今後は、納品するデータは編集済みをわたすようにが、テレビ局から動画を依頼された際、「機材とお金は出したほうがいいですね」

すので著作権は全てテレビ局側にある」と言われたが、

̶桑野さんは「こと動画になると、著作権法は写真家交渉して50:50にしたと話されました。

を守ってくれない。撮影者に権利があることを明確にす「静止画の著作権は撮影者にありますが、動画になるるためには、契約書を交わすことが必要」
で、「納品したと必ずしもそうならないのは、プロにとっては重要な問題成果物の著作権は撮影者にある」などと明記することです。
しかしアマチュアの場合はどうでしょうか」が重要とアドバイスされました。

「アマチュアの人はプロと違って依頼されて撮影する「写真家は契約が大事ということを再認識しないといわけではないので、静止画も動画も撮った人に著作権けないと思います」

があるということを知ってほしいと思います」「契約書を交わさない場合でも、見積書か納品書に̶２人のベテラン写真家は、写真家としての大切な特記事項として、動画の著作権は自分にあるとか、自分心構えも示されました。小林洋さんは「自分が撮影をコの条件を書いたほうがいいですね」

ントロールしているという意識がないと絶対にだめ」「10「著作者人格権を放棄してくれと書いてあっても、人いれば10人全員違っているところを狙っているし、違メールで放棄する意思はないと伝えるだけでもよいの

うところを表現しようとしているという視点をしっかり持です」

つ」とアドバイスをしてくれました。中村征夫さんには「ワ「動画でも製作者は自分であることを書いて、あとかンカットいいものが撮れたからといってすぐさまSNSで発ら交渉すればよいのです。交渉や紙のやり取りを億劫が表するのではなく、その周りも取材して膨らませていく」

らないことです」「写真家として生き残るためには、その作品が欲しいと言われるように取り組んでいくことが大切」と発表戦略を示していただきました。

写真の著作権は撮影者にあるが、映画の著作権は撮影者でなく、製作者にある。
では静止画を集めたタイムラプス動画や動画の１コマを取り出した静止画の著写真の権利を守るためにも契約が大事作権は誰が持つのか。
その答えを探るために企画したのが本連載だが、問題点を浮かび上がらせるとともに、

̶第４回と５回（Vol.16、17）
では著作権に詳しい桑対処法も示せたのではないだろうか。社会の変化に伴野雄一郎弁護士に話を伺いました。法律が制定された

い、著作権に関する新しい問題が必ず出てくる。今後も1971年当時には境目がはっきりしていた写真と映画でそれらを取り上げていきたい。

すが、技術の進歩によって写真と映画の境目がなくなるボーダーレス化が進んでいるといいます。

（出席者：阿古慎一郎、足立 寛、岡野一之、加藤雅昭、田井宏和、棚井文雄、堀切保郎）「著作権法自体が社会の変化に合わなくなっている

JPCA NEWS5■

SERIESシリーズ著作権解説❹公衆送信権と送信可能化権

2018年10月5日、京都府警は野球中継を無断配信したとしてブログ運営の男を著作権法違反（公衆送信権の侵害）の疑いで逮捕したという事件が報じられました。
逮捕容疑は「神戸のローカル局で中継した阪神戦を、パソコンを経由して動画投稿サイトYouTubeで無断でライブ配信した」というものでした。

上記事件の容疑は「公衆送信権侵害」ということですが、送信可能化権

この「公衆送信権」って、
そもそも、どのような権利なのでしょう

しかしながら、インターネットでの利用では実際に著作物のか？ また、似たような「送信可能化権」という権利も耳にします

データが送信されるのは閲覧者からのリクエストがあった場合が、その違いはどのようなものなのでしょうか？に限られるため、実際に侵害行為が起こった場合でも違法送信行為を立証することが困難であることが考えられます。
そこ

公衆送信権とは？

で、導入されたのが「送信可能化権」
で、送信可能な状態であ

著作権法では著作権に含まれる権利の種類として、複製ること……つまりはネットワークサーバー等に著作物がアップ権、上演権・演奏権、上映権に続いて「公衆送信権」が定義さロードされていることを確認できれば、違法送信行為を立証すれています（第２３条）。

ることなく公衆送信権侵害を主張できるようになりました。

公衆送信権を簡単に説明すると、写真や文章、イラストなどの著作物を放送や有線放送、インターネットなどのメディアで送信するには、メディアを問わず、著作者の許諾が必要になイントラネットでの利用は？
写真家がポジフィルムの所有権をめぐって大手出版社とり、著作物のデータをインターネットサーバーにアップロードす争った裁判（2007年）の中で、原告側は被告出版社が許諾なることも著作者の許諾が必要、というものです。

く原告の写真をデジタル化し社内のサーバーに蓄積、1000名著作者に無断でアップロードした場合には、たとえ一度もアに近い社員が閲覧できる状態にあったことから、「複製権のみクセスがなかった場合でも、閲覧可能な状態にあるため、公衆ならず送信可能化権をも侵害するもの」と主張し、イントラネッ送信権侵害となります。

ト（プライベートネットワーク）上での著作物の利用や「公衆」の「公衆送信権」は、インターネットの急激な普及を受け、に保存したとの主張を、外付ハードディスクに保存と証言を変定義の判断が注目されていました。
しかし、被告側がサーバー1997年（平成9年）の著作権法改正の際に、著作物をあらゆ更したため、送信可能化権侵害についての判断は見送られてるメディアを通じて送信することを著作者に専有させる権利といます。

して導入されました。

ただ、翌年の「社会保険庁LANシステム事件」判決（東京地裁2008年 平成20）では、職員が電子化した新聞や雑誌記事を同一構内にない事業所で閲覧可能な庁内の掲示板にアップロードした行為は公衆送信権の侵害にあたると判断されています。
資料として著作物をイントラネットで共有する場合であっても、公衆送信権や送信可能化権の侵害の可能性がありますので、細心の注意が必要です。
記：加藤雅昭
著作権法

第２３条（公衆送信権等）

１. 著作者は、その著作物について、公衆送信（自動公衆送信の場合にあっては、送信可能化を含む。）を行う権利を専有する。
２. 著作者は、公衆送信されるその著作物を受信装置を用いて公に伝達する権利を専有する。
（昭61法64・見出し1項2項一部改正、平9法86･見出し全改１項２項一部改正）

6■

一問一答 ！

いつもJPCA Newsを拝見しています。私は地方でフリーのカメラマンをしている者ですが、私の周りでも著作権や肖像権トラブルの話題を耳にすることが多くなりました。
写真の著作権は日本写真著作権協会（JPCA）の会員にならないと守っていただけないのでしょうか？
また、JPCAに入会するにはどうしたらよいのでJPCAからの解答全国から様々なお問い合わせをいただいていますが、このようなご質問も多数いただいています。
著作権法では、著作物は創作された時点から保護の対象となると定められています。
これは著作権を有するには登録など、何の手続きもする必要がないということを示しています。
（これを「無方式主義」といいます）。
したがって、著作権を得るために、ご自分の写真作品をどこかに登録する必要はありません
し、団体に加入していないと著作権が守られないということもありません。
また、JPCAは「写真著作権者を擁する本会社員のため、写真著作権全般に対処し、技術発展に伴なう著作権環境の調査研究を行うことにより、わが国の著作権の啓発・普及を通じて、産業・社会・文化の発展に寄与することを目的とする」
ために、日本写真家協会や日本広告写真家協会などのプロアマを含めた10団体が会員となって組織を構成し、構成団体に所属する職業写真家から著作物の権利の信託を受け、その使用料をもとに公的な事業を行っ

ANSWER

しょうか？ています。現在、個人の方が会員になることはできません。
上記の設立目的から、JPCAでは一般の方々からの著作権に関するご質問やご相談を受けておりますが、具体的な個々のトラブル解決を直接、お手伝いすることは行っておりません。
ただ、知的財産を専門とする弁護士等に関してのご紹介は可能ですので、その際にはお問い合わせください。
上記のことから、訴訟を伴う具体的なトラブルに関するご相談は法テラスなどの公的機関のご利用をお勧めいたします。
また、最近は弁護士会が紛争解決センターを設置している場合もありますので、ご利用されることも一案です。
日本弁護士連合会

記：岡野一之

紛争解決センター（ADR）

https://www.toben.or.jp/bengoshi/adr/

JPCA NEWS7■

イベント情報

EVENTS
日本カメラ博物館特別展

フィルムカメラ展
2019年3月10日（日）まで
東京都千代田区一番町25番地 JCII一番ビル
Tel：03-3263-7110

日本カメラ博物館 JCIIライブラリー収蔵資料展

日本のカメラショー６０年
2018年11月27 日（火）〜 12月25日（火）まで
JCIIビル地下1階「JCIIクラブ25」

発NEWS

行 一般社団法人日本写真著作権協会 発行人 田沼 武能
URL：www.jpca.gr.jp〒102-0082 東京都千代田区一番町 25JCII ビル 304
TEL：03-3221-6655 FAX：03-6380-8233

発行所 （株）博秀工芸

http://www.hakushu-arts.co.jp

表紙の写真 「森の女神」
コメント：白いエゾリスは遺伝子の突然変異などで先天的にメラニン色素が薄いため白色になり、これを(アルビノ)と呼びます。
神秘的で神々しく見えてしまいますが、自然界では目立ち過ぎる事から生存が難しいとも言われています。