「カウンセリング研究」 執筆要領

（2024 年 2 月 9 日改訂）

「カウンセリング研究」に論文の掲載を希望する場合は，本会 web ページ（http://www.jacs1967.jp/research/）の編集規定とこの執筆要領，および投稿論文チェックリストに則して論文を作成し，投稿に必要な事項と原稿を所定の電子投稿システム（https://www.editorialmanager.com/counsel/）を通じて提出すること。要件を満たしていない投稿論文は，審査の対象とならずに返却されることがあるので，注意すること。

1. 論文の区分（原著，資料，ケース研究，展望，ケース報告）を適切に選択すること。審査は選択された区分に応じて行われる。区分の目安は以下のとおりである。
(1) 原著欄にはカウンセリングおよびその隣接領域に関するオリジナルでかつ実証的または理論的な研究論文を掲載する。
(2) 資料欄にはカウンセリングおよびその隣接領域に関する萌芽的研究や内外諸研究の追試的検討，またカウンセリングの技法，理論，制度などに関する新しい提案などを報告する論文を掲載する。

(3) ケース研究欄にはカウンセリングの理論・技法などの発展や人間理解の深化に寄与するような独自の工夫を伴った事例研究を掲載する。

(4) 展望欄にはカウンセリングの最近の重要な課題について，内外の諸研究を広く検討し，その研究状況，主要成果，問題点などを総合的に解説する論文を掲載する。

(5) ケース報告欄には，個人・グループ・機関の問題を解決する上でカウンセリングがどのように活用されたか，その実証性を客観的に記載した報告論文を掲載する。
2. 電子投稿システム（https://www.editorialmanager.com/counsel/）上で，投稿に必要な事項を記入すること。
3. 原稿はワード，エクセルあるいは PDF で作成すること。審査は無記名の原稿によって行われる。したがって，著者を特定できる氏名・所属や謝辞等の記述を削除した査読用原稿と，それらを記載した正原稿の 2 通りのファイルを用意すること。
4. 論文の構成は科学論文の形式に則ること。冒頭の内容目次は省略し，本文および表・図の重複を極力避け，簡潔にまとめること。
5. 原稿は 1 行 24 字で 30 行，横書きとすること。原稿 1 篇の長さは，原著・資料・ケース研
究・ケース報告では 33 枚以内（掲載時 11 ページ以内），展望では 45 枚以内（掲載時 15ページ以内）とすること（図表は相当する文字数に換算してこれに含む）。
6. 本文の前に，和文要約（500 字以内）とキーワード（5 つ程度）を記載すること。
7. 原著，資料，ケース研究，展望では，和文要約の次のページに，和文に対応した英文の標題・要約（200 語以内）・キーワードを記載すること。また，前項の和文要約とは別に，英文要約の日本語訳を添付すること。これは英文校閲の際の参考に供するものであるため，原稿の長さには含まれない。ケース報告には英文標題のみつけること。
8. 外国人・地名等の固有名詞以外はなるべく訳語を用い，必要な場合は初出の際だけ原語を付すこと。
9. 数字は半角の算用数字を使用すること。
10. 本文中に文献を引用する場合は，「日本心理学会執筆・投稿の手びき（2022 年版）」
（https://psych.or.jp/wp-content/uploads/2019/02/The-JPA-Publication-Manual.pdf）の「3.7.1文献の引用」に準拠して記載すること。
11. 引用文献の作成に当たっては，前項に示す手引きの「3.10 引用文献」に従うこと。ただし，DOI の併記については任意とする。
12. 図と写真の原稿は鮮明なものを提出すること。
13. 表や図の番号は，Table 1（表の上にタイトル記載），Figure 1（図の下にタイトル記載）のように記入のこと。
14. 印刷の体裁は編集委員会に一任すること。
15. 英文論文を投稿する場合は，次の条項のほかは，編集規定・執筆要領を準用する。
(1) 本文の長さは 4400 語（展望では 6000 語）以内とすること。
(2) 必ず達意の英文であること。
(3) 英文アブストラクト（200 語以内）とその日本語訳を必ずつけること。
16. 研究計画が所属機関・組織の研究倫理委員会の承認を受けていること（または，本学会の研究倫理ガイドラインに従っていること）を論文中に明記すること。
17. 本誌は人間を対象とした研究誌である。したがって，研究協力者やクライエントの人権に配慮した点について明記すること（倫理的，法的な観点も，審査の条件となる）。

18. 事例を論文としてまとめる場合は，クライエントに対しその旨について丁寧な説明を行い，インフォームドコンセントを得なければならない。事例を扱う研究の対象および論文中におけるインフォームドコンセントの記載にかかわる基本事項は以下の通りとする。
(1) 報告する事例は，原則として，終結・中断した事例とする。ただし，特定の症状や行動の改善など，特定の過程に焦点を当てて事例を報告することに十分な意義があると考えられる場合は，継続中の事例についても掲載を認めることがある。
その場合，事例の終結自体はまだ当面先であることおよび，報告された特定の症状や行動が，短期のうちに再燃するおそれがないこと，という 2 点が判断できる合理的な根拠があることが求められる。
(2) インフォームドコンセントの相手，内容及び了解を得た旨は，「事例の概要」あるいは「方法」の項に記載する。追加で，論文末尾に了承を得たことへの謝辞を記載することは妨げない。
(3) 同意は，原則として書面で得るものとする。ただし書面での同意が得られないやむを得ない事情がある場合は，その旨を記載するとともに，代替として同意を得た方法について論文中に記載する。
19. インフォームドコンセントを得る相手については以下の通りとする。
(1) 原則として本人からインフォームドコンセントを得る。
(2) ただし，16 歳未満の者あるいは中学教育未修了の者については，本人に代わり代諾者に対してインフォームドコンセントを得る。
(3) 16 歳未満の者あるいは中学教育未修了の者に該当しない場合でも，本人が十分な判断能力を有すると判断できない場合は，その根拠を記載した上で，本人に代わり代諾者に対してインフォームドコンセントを得る。
(4) 代諾者からインフォームドコンセントを得る場合でも，本人にインフォームドアセントを行う努力は求められる。論文中では，本人へのインフォームドアセントの実施の有無を記載するとともに，もし本人に対するインフォームドアセントが実施できなかった場合は，その背景や経緯について記載する。
(5) もし，保護者以外の者を代諾者とする場合は，当該の代諾者にインフォームドコンセントを得る必要があった背景及び，当該の代諾者を的確と判断した根拠について論文に記載する。
(6) その他，事例の内容に鑑み，本人に加えてインフォームドコンセントを得ることが必要と考えられる者が存在する場合は，当該者に対してインフォームドコンセントを得る。具体的には，事例の経過の中で論文著者がクライエントの親や教師，スクールカウンセラーなどの第三者とコミュニケーションを行い，その関わりを具体的に論文に記載する場合などが該当する。
20. 投稿論文の審査結果受理後，3 か月間返答がなかった場合は，自動的に不採択とする。
21. 投稿論文の著作権は，一般社団法人日本カウンセリング学会に帰属する。

※ 18 項および 19 項は，2024 年 10 月 1 日以降の新規投稿論文より適用する。