スマートな社会を支えるインターネットアーキテクチャ論文特集

招待論文

東大グリーン ICT プロジェクト
江崎浩† a)落合 秀也†The Green University of Tokyo Project
Hiroshi ESAKI†a) and Hideya OCHIAI†

あらまし 持続可能なシステムの設計には，エコシステムの考え方が適用されなければならない．インターネットは，自律性，自立性そして相互接続性をもち，常に，システムを構成するモジュールに対する選択肢(Alternatives) を提供することで，エコシステムを構成した．本論文では，エネルギーと環境問題を解決しながら，同時に継続的なイノベーションを実現するための，社会基盤の研究開発と普及を実現する手法を議論し，その具現化を目指して設立・運用されている東大グリーン ICT プロジェクトの概要を概観する．
キーワード

エコシステム，インターネット，東大グリーン ICT プロジェクト，ファシリティー

1. ま え が きな脳』と『俊敏に動作する神経』が，人間の効率的で21 世紀の社会・産業基盤は，情報通信システムがそれは，イノベーションの持続性を実現するに資するイ

機能的な活動を実現するのは明らかである．更に，この創造性と持続性の実現には必須であり，情報通信シンフラでなければならない．

ステムと実空間で展開されるオブジェクトとの連携，

2. 21 世紀の都市設計

すなわち，実空間に存在する物（シングズ；Things）の状態の把握（センシング；Sensing）と制御（アク効率的で持続的な都市空間の発展を実現するスマーチュエーション；Actuation）の設計と実装が，社会トシティーの実現には，地球全体を覆うセンサネット全体の効率を決定することになる．グリーン IT/ICTワークの構築と，センサノードやアクチュエータノーは，IT/ICT 機器・システム自身の省電力化・環境負ドをはじめとしたすべてのディジタル機器の協調動作

荷低減 (of IT) と，IT/ICT 機器を用いた省電力化・が実現されなければならない．更に，これらの動作は，環境負荷低減 (by IT) を実現するものである．

中央集中的に管理制御することは不可能であり，ローIT/ICT 技術を用いたグリーン IT/ICT(by IT) のカル及びグローバルの両方において自律分散的な協調推進にあたっては，社会全体のエネルギー消費量の正動作環境が構築・管理・運用され，持続的 (Sustainable)確な把握に基づいた戦略の策定が必要である．IT/ICTな進化 (Innovation と Revolution) を実現するに資す機器自体のエネルギー消費量は，空調や照明などのる基盤を前提としなければならない．このようなシス

Non-IT/ICT 機器のエネルギー消費量に比べて小さい

テムは，エコシステムと捉えることができる．

が，IT/ICT 機器なしには，これらの効率化と省エネ

エコシステムとは，『食物連鎖など生物の相互関係化は実現できない．人間にたとえれば，IT/ICT 機器と，生物とそれを取り囲む無機的環境の間の相互関係や IT/ICT 機器が仕事をする場所であるコンピュータを総合的に捉えた生物社会のまとまりを示す概念』でルームや IDC (Internet Data Center) は『脳』にああり，『エコシステムは周辺の状況などにより変化するたり，ネットワークは『神経系』である，『賢く能率的が，その系の中で互いに働きかけて安定化する性質がある』（WikiPedia より）とされている．ビジネスに†

東京大学大学院情報理工学系研究科，東京都

おいては，関係する企業・組織がビジネス活動もおいGraduate School of Information Science and Technology,て協調と競争を行うことで，利益やイノベーションと

The University of Tokyo, 7–3–1 Hongo, Bunkyo-ku, Tokyo,創造を持続し，その構造を変化させていくことを意味

113–8654 Japana) E-mail: hiroshi@wide.ad.jp

電子情報通信学会論文誌している．エコシステムは，以下のシステム的要件を
c （社）電子情報通信学会 2011
B Vol. J94–B No. 10 pp. 1225–1231 1225

電子情報通信学会論文誌 2011/10 Vol. J94–B No. 10

満足しなければならないと考える．に，これらの機器が生成するディジタル情報が，ほぼ（ 1 ） 自立性 (Independent)

ゼロの低コストで流通可能なインフラの登場．

（ 2 ） 自律性 (Autonomous)[Step.3] このユビキタス・ディジタル・インフラを用（ 3 ） 交流性 (Interaction, Interoperability)

いた新しいサービスが，グローバル規模で創造・展開．

（ 4 ） 適応性 (Adoptability, Agility)

すなわち，効率的で持続可能な自律型のグリーン

21 世紀の都市を『人体』にたとえれば，インターネッ

ICT システムは，エコシステムの特長をもつように設トは『神経系統』に相当し，クラウドコンピューティ計されなければならない．

ング基盤に代表されるサーバシステムは『頭脳』に相当する（図 1）．ヒトは，いくら，すばらしい筋肉や骨3. 東大グリーン ICT プロジェクト（=コンポーネント）をもっていても，コンポーネント

3. 1 プロジェクトの概要 [3]〜[5]を上手に制御するための神経と頭脳がなければ，非効

グリーン東大工学部プロジェクト（2010 年 4 月よ

率な動作しかできず，時に，機能しない事態も発生しり『東大グリーン ICT プロジェクト』に名称変更，てしまう．また，優れた制御システム（=神経系+頭脳

英文名は Green University of Tokyo Project，略称系）は，同じエネルギーでより多くのアウトプットをGUTP）では，ファシリティの設計，構築，運用，管生産することができる．一方で，システムに，コンポー理並びに制御に関係するステークホルダからなる，エネントやモジュールの取り換え性 (Alternativeness)

コシステム的な共同研究開発コンソーシアムを形成しをもつことを可能とするシステム設計を行うことにた [3]．

よって，革新的な新しいコンポーネントの導入を可能にしなければならない．

東京大学本郷キャンパスの中心部に位置する工学部
新 2 号館を実フィールドとした実証モデルの設計と構ICT を用いた省エネ・環境対策は，その本来の目的築・運用・評価を通じて，先端的で実践的な ICT 技だけではなく，結果的に，ディジタルユビキタスセン術を用いた，効率的で持続可能な発展を実現するビルサネットワークを構築することになる．このディジタ（スマートビルディング），更に多様なビルの集合体でルユビキタスセンサネットワークは，新しいサービスあるキャンパス（スマートキャンパス）を具現化するや産業を，容易にかつ安価に展開可能としなければなものである．すなわち，東京大学工学部 2 号館（2005らず，そのために，透明性と相互接続性をもったイン

年竣工地上 12 階総合研究教育棟）を用いて，総合的フラの展開と整備が進められなければならない．

で先進的なファシリティマネージメントシステム技術[Step.1] センサや制御機器が，相互接続され，協調の検証と評価，更に，運用技術の確立を目指すととも動作し，エネルギー流の制御が自在に可能なインフラに，本実証実験フィールドでの成果を，他の大学組織の構築．

への横展開と，公共施設等への縦展開，更に新しいビ[Step.2] ユビタスに存在するセンサや制御機器，更ジネス領域を創造するに資する研究開発成果を目指している．

3. 2 研究開発の概要 [5]以下に，本共同研究コンソーシアムにおける研究開発計画の概要を述べる．
（ 1 ） ファシリティマネージメントシステムの稼動
実態の正確な計測と解析（ a ） マルチベンダー，マルチサブシステム環境での統合的データ収集技術の確立
複数のマルチベンダーからなるサブシステム間での，計測・制御データの相互乗り入れ環境の構築に必要な技術仕様の策定と実システムにおける導入と，その動作検証を行う．サブシステム間での統合的なFig. 11226

図 1 ICT と都市設計の概念
Concept of smart city using ICT.

計測・制御データの相互乗り入れに必要な技術仕様
は，関連する技術標準化機関への提案などを行い，

招待論文／東大グリーン ICT プロジェクト

その普及と標準化を推進する．

研究設備への展開，自治体を含む公共設備への展開

このような，マルチベンダー環境でのファシリティに資する技術仕様の策定と普及を国内のみならずマネージメントの実現に資する技術の確立は，サス国外に展開すること，更に相互接続性確立を目指しテイナブルなファシリティシステムの実現を可能に．我々は，た国際標準化活動の展開を計画している（図 2）

する．すなわち，継続的な先進技術の導入と，複数FIAP (Facility Information Access Protocol) [6] を技術の共存（システムの Availability 性の向上）を研究開発し，現在，ASHRAE BACnet [7] の拡張及び可能なものにし，ファシリティシステムの継続的進IEEE1888 (UGCCnet Protocol; Ubiquitous Green化と稼働信頼性の向上の実現に資する．

Community Control Network Protocol) [8] への提（ b ） 大学における総合教育研究棟におけるデー案活動を展開している．

タ収集指針の確立

また，GUTP とほぼ，同様の構造をもつ産官学連携大学等の教育研究施設（並びに公共設備）におけプロジェクトを中国北京市において，清華大学を中心

る，環境対策や省エネ対策に利用可能な，ファシリに設立・展開しており，GUTP と密接な協調関係を確ティ（ビルそのものだけではなく，その中で稼働す立，中国国内での実証実験と IEEE1888 の標準化活動る実験装置などを含む）の計測と制御に対する指針に関する協業を展開している．

を確立する．

更に，本プロジェクトを通じた知見は，新しいアプ（ 2 ） 計測データの解析・表示による効果の検証

リケーションやビジネス領域の創成へと展開しようと計測データの解析結果を，ファシリティの運用者及している．すなわち，新しい情報基盤の構築と提供にび利用者に表示並びにフィードバックすることで，利よって，その本来の目的とは異なる創造的な展開が実用者の活動形態が改善され，活動の効率化や省エネが現されようとしている．また，本プロジェクトの成果実現されることが広く知られている．今回取り組む，は，ファシリティにおける環境対策や省エネ対策にと大学における総合教育研究棟は，利用者の統制が容易

どまらず，積極的にファシリティシステムの構造設計ではない典型的な事例である．

や，これらが相互に作用して構築される都市空間の（ 3 ） 先進的制御技術・制御システムの導入と効果構造設計へと進化する可能性ももっている．ファシリの検証

ティを構成するコンポーネントの協調動作を用いた最計測・解析したデータをもとに，ファシリティの管適化問題を解くのではなく（Reactive な対策），最適理・制御を行わなければならない．データの測定に関な運用を実現するコンポーネントの配置の最適化を行しても，どのような測定システム並びに測定技術が，う Proactive な対策への進化と進展の推進が今後の方

このような環境に効果的であるのか．どのように，既向性とならなければならない．

設のファシリティに，付加的な測定装置を設置し運用するのか，また，どのような測定データ並びに測定装置が，効果的な管理制御に資するのかを実証環境において検証する．

3. 3 研究開発計画の推進体制
ファシリティの設計，構築，運用，管理並びに制御に関係するステークホルダからなる，エコシステム的な共同研究開発コンソーシアムの形成を目指した．すなわち，ICT 機器のベンダー，建築会社，総合電機会社，情報家電会社，セキュリティサービス会社，ビル管理会社，更に，ファシリティのデベロッパ会社など，川上から川下まで，関連する企業が研究開発の情報を共有し，マルチベンダー環境で動作可能な，ファシリティシステムの研究開発を推進している．

3. 4 今後の展開
本プロジェクトの成果は，他学への展開，教育・Fig. 2

図 2 グリーン東大 標準化関係図
Standardization map around GUTP.

1227

電子情報通信学会論文誌 2011/10 Vol. J94–B No. 10

4. システム概要と要素技術（ 1 ） 多様なサブシステム (Field Bus) を共用する

Federation Networking 構造

4. 1 システム設計の概要（ 2 ） データベースセントリックなシステム構造

設備ネットワークにおけるセンサやアクチュエータ間（ 3 ） XML/UML を用いたデータ表記とデータ処でアクセス・通信プロトコルとしては，BACnet/WS，理アルゴリズムの記述

oBIX [9]，SNMP などが存在するが，これらは，アク（ 4 ） データ転送パイプとデータ処理モジュールのセス先にセンサやアクチュエータ機器が存在すること相互連結によるデータフローのパイプライン管理を想定して設計されており，基本的にはこれらの機器（ 5 ） 大容量データ転送のためのファイルインタへのゲートウェイとしてしか機能しない．また，大量フェースの導入のデータ転送・保存及び蓄積されているデータセット

4. 2 実装概要とアプリケーションに対する種々の操作（検索や集約化など）を行うこと

東京大学本郷キャンパスの中心部に位置する工学部は想定されていない．GUTP では，データベースセン2 号館（2005 年竣工，地上 12 階・地下 1 階の総合研

トリックな機能・動作が，これまでのセンサとアクチュ究教育棟）を実フィールドとして，実証モデルの設計

エータ間のゲートウェイ機能と共存・両立可能なシスと構築・運用を行った．

テムアーキテクチャプロトコルである FIAP (Facility図 4 及び図 5 に，システムの概要を示した．図 4

Information Access Protocol) [10] の設計を行ったに示した右下の 5 系統のサブシステムが既存の設備（図 3）．すなわち，センサアクチュエータ及びゲートであり，それぞれが異なる通信プロトコルを用いておウェイ (GW) に，データの蓄積機器 (Storage) とアプり，データフォーマットも異なり，データの共有もシリケーション（APP；データの加工やユーザとのインステムの連携動作もできない状態であった．各サブシタラクションを行うモジュール）を加えたシステムコ

ステムはゲートウェイを通じて，共通のプロトコルでンポーメントが相互接続可能となるためのプロトコル体系を設計した．これらコンポーネントの区別を行うことなく，すべての多様なコンポーネントが自律的に通信可能となる．FIAP においては，三つの通信プロト
コル (FETCH, WRITE, TRAP)，二つの Methods(data, query)，そして，四つのコンポーネント (GW,APP, Registry, Storage) を定義した．今後，二つの通信プロトコル (REGISTRATION, LOOKUP)，二つの Method (registration, lookup) を拡張予定である．

FIAP のアーキテクチャ上の特長は，以下のとおりである．
図 4 グリーン東大システム概要 (1)Fig. 4 System overview of GUTP (1).

Fig. 31228

図 3 FIAP 参照システム構成
Referenced system architecture of FIAP.

図 5 グリーン東大システム概要 (2)Fig. 5 System overview of GUTP (2).

招待論文／東大グリーン ICT プロジェクト

ある FIAP を適用したバックボーンネットワークに接続し，共通のデータベース及び各種アプリケーションとの間でデータ通信が可能にした．また，図 4 右下の部分は，新規に導入した各種センサ機器（温度，二酸化炭素，人感センサなど）である．これら各種センサ機器が生成するデータは，ゲートウェイを介して，上記サブシステムと同様に，共通のデータベース及び各種アプリケーションとの間でデータ通信が可能にした．
複数の自律動作可能なアプリケーションが実装され，各フィールドバスとのデータ通信や，ディジタルサイネージ技術を用いた施設の動作状況のリアルタイム表示などを可能にした．

2011 年 1 月時点で，11 の異なる機器が導入され，

図 6 グリーン東大 アプリケーション例
Fig. 6 Applications in GUTP.

合計 1714 ポイント（注 1）の計測が行われている．それぞれの内訳は，以下のとおり．

Web インタフェース，及び XMPP インタフェー•

分電盤 (908 ポイント)•

コンセント (67 ポイント)•

空調機器 (639 ポイント)

ON/OFF 及び調光が可能とした．更に，照明システ•

人感センサと照明機器 (40 ポイント)

ムに付随していた人感センサの情報は，共通データ•

屋内の環境 (36 ポイント)

ベースに報告・蓄積され，2 次利用が可能となっている．

•水道・ガスの配給 (17 ポイント)（ 3 ） スマート空調•

気象 (7 ポイント)ス（具体的には MS Messenger）を用いて，照明のWeb インタフェース，及びタッチパネルを用いた空対象とするポイントによって，データ生成頻度は異調制御を可能とした．タッチパネルの設置場所には，なり，1 分ごとに生成されるものもあれば，30 分ご制限はなく，任意の場所に設置可能である．また，タッとに生成されるものもある．2010 年の総データ数は，チパネルには，通常の空調の制御機能だけではなく，4.3 億レコードとなっている．

省エネ指標の表示や気象情報の表示など，多様な情報

図 5 は，本システムの構造を抽象化して表現して表示の実現を可能とした．

いる．データベースも 2 系統（Live E! システムとグ（ 4 ） スマート KIOSK

リーン東大マスタデータベース）共存しながら動作単なる情報提示（ディジタルサイネージ）ではなくさせている．すなわち，FIAP の特長である，各コンユーザとのインタラクティブ性をもつタッチパネル型ポーネントが自由に相互接続され，更に，パイプライの情報提示・機器制御 KIOSK 端末を実装・設置した．

ン状にデータの転送と処理が実現されている．

（ 5 ） スマートフォン表示

図 6 に，いくつかの典型的なアプリケーションの動

上記のシステムのほぼすべてが，Web サービス型の作状況を示した．

システムとして実装されており，インターネットを経（ 1 ） スマートメータ [11]由して，表示並びに制御が可能となっている．すなわ

クラウド型システムとして実装されており，計測さち，スマートフォンを用いた情報の表示並びに機器制れた電力使用量は，東京大学本郷キャンパスには存在せず，別の場所のデータセンターで稼動するサーバに御が可能な基盤となっている．

4. 3 今後の拡張機能報告される．電力使用量は，毎分報告され，Web サー

今後，以下の機能に関する拡張を検討している．

ビスとして，ユーザは，各系統ごとあるいは集約され（ 1 ） Place-and-Play 機能

た使用量など，自由に測定データの見える化と監視がセンサやアクチュエータが設置されたときに，機器実現されている．環境条例対応のための帳票作成機能も実装されている．
（ 2 ） スマート照明 [12]（注 1）
：ポイント数はデータシーケンスの数を表している．つまり，あるコンセントで，例えば，電圧 (V)・電流 (A)・電力 (W) の 3 種類のデータを計測していれば，3 ポイントと数え上げる．

1229

電子情報通信学会論文誌 2011/10 Vol. J94–B No. 10への設定を行うことなしに，機器が動作可能にする．

future Internet architecture,” Int. J. Commun. Syst.
(IJCS), vol.23, no.6-7, pp.694–707, April 2010.

AAA 機能を含む，詳細設計を今後予定している．
[2]（ 2 ） DTN 機能 [13], [14]H. Esaki,net

無線技術を用いた機器の接続は，システムの実装コ“Eco-system design based on Inter-architecture

framework,”

EcoDesign

2009,Sapporo(Japan), Dec. 2009.

ストの削減に必須であり，その結果，データリンクの[3]不安定・低品質な環境に対応可能なシステムを導入す[4]

東大グリーン ICT プロジェクト，www.gutp.jp
江崎 浩，“インターネット技術を用いたオープン環境・[5]K. Yoshida and H. Esaki, “Energy saving with ICT—る必要がある．経路制御を含む安定動作可能な DTN

省エネ対策，” 映情学誌，pp.423–427, April 2009.

システムの研究を進めている．

Green University of Tokyo Project,” EcoDesign 2009,Sapporo(Japan), Dec. 2009.

（ 3 ） Pub/Sub 型データ転送機能 [15]多量の機器が相互に不安定・低品質の通信基盤を用[6]energy-aware facility networking: A challenge to the

いてデータ交換を行う環境においては，従来のコネク

standardization of architecture and its protocol,”ションオリエンティッドな TCP/IP を用いたシステム
では，多数コネクションの管理によって，システムが安定動作しないことが懸念される．コネクションごとの状態管理を必要としない，Pub/Sub 型データ転送

EcoDesign 2009, Sapporo(Japan), Dec. 2009.
[7]IEEE 1888, http://standards.ieee.org/index.html[9]oBIX, http://www.obix.org/[10]

落合秀也，Sensor Data Management and Transportation over Unreliable Networks, 東京大学大学院情報理[11]

T. Nakajima, “Electric power measurement and it’s

工学系研究科博士論文，Feb. 2011.

（ 4 ） データ処理プログラミング環境 [16]practical applications in Green University of Tokyoとデータ処理を実現するためのプログラミング環境をProject,” EcoDesign 2009, Sapporo(Japan), Dec.

研究開発している．ネットワーク型のコンパイラと言語の研究開発が必要となる．Registration 機能を用いASHRAE BACnet, http://www.bacnet.org/[8]

機能の導入を検討する．

FIAP で定義したコンポーネント間でのデータ転送

H. Ochiai, N. Fujiwara, and H. Esaki, “Green UT2009.
[12]

K. Ito, T. Ogino, T. Nakamura, and S. Nagata, “Casestudy of energy saving and smart measurementて，システム内で利用可能な資源とそのアクセス手法

for small and mid-size oﬃces,” EcoDesign 2009,の把握を行い，ユーザが作成するプログラムを用いて，Sapporo(Japan), Dec. 2009.

落合秀也，江崎浩，“DTN 環境を想定したとポリジー各モジュールに実行可能なオブジェクト（Execution[13]

Script など）の送付を行う．

変化に強いメッセージルーティング，” 情処学論，vol.50,
no.9, pp.2312–2326, Sept. 2009.
[14] H. Ochiai, K. Shimotada, and H. Esaki, “DTIPN: De-5. む す び

lay tolerant IP networking for opportunistic networkapplications,” ACM MobiOpp 2010, Pisa, Italy, Feb.

グリーン IT/ICT の活動を推進するにあたって，社会全体のエネルギー消費量の把握に基づいた戦略の策

2010.
[15]

S. Carrilho and H. Esaki, “A Pub/Sub message dis-

定が必要である．ICT 機器自体のエネルギー消費量は，tribution architecture for disruption tolerant net-

空調や照明などの Non-ICT 機器のエネルギー消費量

works,” IEICE Trans. Inf. & Syst., vol.E92-D, no.10,pp.1886–1896, Oct. 2009.に比べて小さい，しかし，ICT 機器なしには，これらの効率化と省エネ化は実現できない．人間にたとえれ[16]

A. Sugiyama, H. Ochiai, and H. Esaki, “CCDM:
Central controller-based device management archi-

ば，ICT 機器や ICT 機器が仕事をする場所であるコ

tecture and method to split management scripts,”

ンピュータルームや IDC (Internet Data Center) はIEEE/IPSJ SAINT 2009, Seattle, USA, July 2009.

『脳』にあたり，ネットワークは『神経系』である，『賢付

く能率的な脳』と『俊敏に動作する神経』が，人間の効率的で機能的な活動を実現するのは明らかである．

東大グリーン ICT プロジェクト参加組織（2011 年 1 月現在）

『優れた筋肉をもった運動選手』でも，その制御が最適化されていなかれば，『優れた筋肉をもたない運動選録［企業］手』に負けてしまう．我々ICT システムの展開に，地旭化成エレクトロニクス（株），伊藤忠商事（株），球の未来が依存しているも考えられるであろう．

オリックス（株），鹿島建設（株），（株）関東コー

文[1]

献

H. Esaki, “A consideration on R&D direction for1230

ワ，コクヨ（株），三機工業（株），シスコシステム
ズ（合），Citrix System Japan，シムックス（株），

招待論文／東大グリーン ICT プロジェクト

Schneider Electric Group，新日鉄エンジニアリング（株），新菱冷熱工業（株），ダイキン工業（株），（株）竹中工務店，（株）ディー・エス・アイ，東京電力（株），（株）東芝，日本 IBM（株），日本電信電話（株），パナソニック（株），パナソニック電工（株），（株）日立製作所，富士通（株），富士ゼロックス（株），三井情報（株），三井不動産（株），（株）
三菱総合研究所，三菱商事（株），（株）山武，（株）
ユビテック．
［その他の組織］IPv6 普及・高度化推進協議会，東京都環境科学研所，Lon Mark Japan，岡山 IPv6 コンソーシアム，
グリーン IT 推進協議会，社団法人電気学会，社団法人電気設備学会，WIDE プロジェクト，慶應義塾大学，静岡大学，名古屋大学，奈良先端科学技術大学院大学，首都大学東京，新潟大学，東京大学．
（平成 23 年 1 月 28 日受付，4 月 8 日再受付）

江崎

浩 （正員：シニア会員）

1987 九州大学大学院工学研究科電子工学専攻修士課程了．同年（株）東芝入社．1991
米国ニュージャージ州ベルコア社．1994 コ
ロンビア大学客員研究員．1998 東京大学
大型計算機センター助教授．2001 同大学
院情報理工学系研究科助教授．2005 同研究科教授，現在に至る．工博（東大）．WIDE プロジェクト代表，MPLS-JAPAN 代表，JPNIC 副理事長，IPv6 普及高度化推進協議会専務理事．

落合秀也 （正員）昭 58 年生．平 18 年東京大学・工・電子情報工学科卒．平 20 年同大学大学院・情報処理工学系研究科・修士課程了．平 23 年
同大学大学院・同研究科・博士課程了．同
年同大学大規模集積システム設計教育研究センター・助教，現在に至る．情報理工学
博士（東京大学）．設備ネットワーク，広域センサネットワーク，遅延耐性ネットワーク研究の他，IEEE 1888 および ASHRAEでの設備ネットワーク標準化活動にも従事．

1231