P-1
全国の活断層から発生するＭ≧6.8 地震の発生頻度と確率
近藤久雄°・岩切一宏・谷広太（文部科学省研究開発局地震・防災研究課）・

佐竹健治（東京大学地震研究所）

M≧6.8 earthquake probability and frequency produced by active faults in Japan
Hisao Kondo, Kazuhiro Iwakiri, Hirota Tani (Earthquake and Disaster-Reduction, MEXT) andKenji Satake (ERI, The University of Tokyo)

１. はじめに2016 年熊本地震のうち、Ｍj7.3 の本震は地表地震断層を伴う、典型的な活断層を震源とする地震であり、主に布田川断層帯の布田川区間が活動した（例えば、地震調査研究推進本部地震調査委員会、
2016）。以下では、活断層を震源として地表変位を伴う地震を活断層地震とする。1995 年兵庫県南部地震を契機に、全国の主要活断層帯を対象とした活断層調査、地震調査研究推進本部による長期評価が実施されてきたが、熊本のＭ7.3 の大地震は、地震前に長期評価が実施されていた主要活断層帯の
固有規模の地震として初めての事例である。これは約 20 年ぶりに生じた明瞭かつ典型的な活断層地震であることを示し、被害地震から推定されていた発生頻度が約 10～20 年であること（例えば、地震調査研究推進本部地震調査委員会事務局、2001）と調和的である。
一方で、1995 年兵庫県南部地震以降に生じた、Ｍ≧6.8 の内陸地殻内の被害地震は、2004 年中越地
震、2005 年福岡県西方沖地震、2007 年能登半島地震、2007 年中越沖地震など、主要活断層帯以外や固有地震を下回る規模であった。これらは、事後の調査や評価で活断層を震源とする地震と判明した。
近年では 10～20 年間隔を大幅に上回る頻度で活断層に関連した被害地震が生じている。そこで、過去 125 年間に生じたＭ≧6.8 の被害地震を再整理し、主要活断層帯かそれ以外の活断層か、現在までの知見で活断層とは関連しないかを分類する文献調査を実施した。
対象とした被害地震は、地震調査研究推進本部の長期評価結果と「日本被害地震総覧」（宇佐見ほか、2013）をもとに、1891 年濃尾地震以降、2016 年熊本地震までの 125 年間に生じたＭ≧6.8 の内陸被害地震である。このリストから、活断層地震とそれ以外の地震、主要活断層帯とそれ以外の活断層を分類した上、過去 125 年に生じた活断層地震の発生頻度、今後５年間、10 年間および 30 年間に発生する活断層地震のポアソン確率を算出した。さらに、内陸の活断層地震の発生間隔・時系列と海溝型巨大地震の発生との関係を再検討した。
２. 活断層地震の発生頻度と確率
1891 年から 2016 年までに内陸で生じたＭ≧6.8 の地震は 28 個あり、そのうち活断層との関連が指摘されているものは 22 個、現時点で関連が不明なものは６個である。ただし、2014 年長野県北部地
震はＭ6.7 であるが、糸魚川-静岡構造線断層帯の一部の活動であることが明らかなため、地震規模の誤差も考慮して活断層地震に含めた。この分類から、Ｍ≧6.8 の内陸被害地震のうち、活断層地震の割合は８割、それ以外が２割になる。また、活断層地震のうち、主要活断層帯による地震（非固有地震を含む）が 11 個、長さ 20km 未満の短い活断層を震源とする地震が 11 個と、それぞれ５割である。
活断層地震は 125 年間に 22 個発生したため、その平均的な発生間隔は 5.7 年、主要活断層帯で 11.4
年、短い活断層で 11.4 年である。また、地震発生間隔をそれぞれの地震の時系列から求めた場合、

日本全国のＭ≧6.8 地震で 4.6±3.7 年、活断層地震で 6.0±5.5 年となる。よって、地震調査研究推進本部地震調査委員会事務局（2001）と比較して、最近約 15 年間の地震を含めた場合には、従来よりも極めて短い５～６年程度の間隔でＭ≧6.8 の内陸被害地震および活断層地震が発生している。
さらに、個別の発生間隔から頻度分布を検討すると、その分布は正規分布ではなく、６年以下と８年以上の二つのピークを持つ。６年以下の発生間隔のグループで算出される発生間隔は 2.9±1.5 年となる。一方、８年以上の発生間隔のグループでは、1978 年伊豆大島近海地震から 1995 年兵庫県南部地震までの発生間隔 17 年が最長である。以上から、日本全国でみれば、内陸被害地震の発生ない
し活断層の活動には時間的な集中期と静穏期があることがわかる。
次に、125 年間の地震発生回数から、今後５年、10 年、30 年のポアソン過程に基づく地震発生確率を求めた。その結果、Ｍ≧6.8 の地震全てを対象として、それぞれ 72%、92%、100%、活断層地震全てを対象として、それぞれ 62%、86%、99.7%、主要活断層帯のみを対象として、それぞれ 37%、60%、93.7%の地震発生確率が求められた。これらの結果は、従来の発生間隔から想定されるよりも極めて高い確率で日本全国の活断層のいずれかが活動し、Ｍ≧6.8 の被害地震を生じる可能性を示す。
３. 海溝型巨大地震と活断層地震の関係
Ｍ≧6.8 の内陸被害地震が生じた場所を東北日本と西南日本に区別し、2011 年東北地方太平洋沖地
震および 1944 年南海地震と内陸の活断層地震との関係を検討した。対象期間は、東北地方太平洋沖地震からの経過時間が限られるため、海溝型地震の発生前後５年とした。南海地震の発生前５年間には西南日本で活断層地震が１個、南海地震後５年間には２個発生している。一方、東北地方太平洋沖地震の発生前５年間には、東北日本で活断層地震が３個、東北地方太平洋沖地震後５年間では２個の活断層地震が生じた。これらの頻度は、日本全国の平均発生間隔と比較すると、６年以下の発生間隔のグループと同程度または高頻度である。すなわち、従来から指摘されていたように、海溝型プレー
ト境界地震の発生前後に、内陸地震の活動が活発化する可能性が支持される。したがって、次の南海地震の発生前後に西南日本で複数の活断層地震が生じる可能性は極めて高く、３～５個の活断層地震が生じる可能性が高い。
４.おわりに2016 年熊本地震は、公表された長期評価の結果は改善すべき点はあるものの、概ね想定されたものであった。活断層の地域評価によって、Ｍ≧6.8 内陸地震の発生場所の候補は明らかにされつつあり、内陸被害地震の全体からみると８割は把握可能なことになる。ただし、どの活断層が次に活動して被害地震を生じるかは、さらに具体的な候補を絞り込んでいくことが重要である。全国のどこかの活断層で生じる被害地震は平均的に５～６年程度、その地震発生確率は今後 30 年間では 99.7%、今後10 年でも 86%と極めて高い確率であり、引き続き具体的な防災対策や行動に貢献する調査研究を進める必要がある。
（参考文献）
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2016）：「平成 28 年（2016 年）熊本地震の評価」. 2p.
地震調査研究推進本部地震調査委員会事務局（2001）：「長期的な地震発生確率について」. 12p.
宇佐美龍夫・石井寿・今村隆正・武村雅之・松浦律子(2013)：日本被害地震総覧 599-2012．東京大学
出版会，694p.

P-2
糸魚川－静岡構造線活断層帯を対象とした活動履歴とG-R則に基づく
地震発生頻度の比較°儘田豊・内田淳一（原子力規制庁長官官房技術基盤グループ）
Comparison between earthquake occurrence rate inferred from geologic
information and that from Gutenberg-Richter magnitude distribution for
the Itoigawa-Shizuoka Tectonic Line (ISTL)
Yutaka MAMADA and Jun’ichi UCHIDA
１．はじめに原子力発電所等での事故等の発生頻度とその影響を定量評価する手法として、確率論的リ
スク評価がある。そのうち、外的事象の地震に起因するものについては、確率論的地震ハザード解析(以下「PSHA」という。)が用いられる。PSHAでは、対象地点に対して、着目期間内に、ある地震動強さを超える確率を評価する。その際、地震の発生確率と地震動強さの評価が必要となる。このうち地震発生確率は地震の発生間隔を用いて計算される。特にほぼ同じ間隔と規模をもって、周期的に繰り返し活動する断層で発生する地震（いわゆる‘固有地震’）のうち規模の大きなものは、PSHAへの影響が大きく、その地震の発生周期の評価が重要である。活断層で発生する地震の発生周期はトレンチ調査などの地質調査により推定できる場合もあるが、推定できない断層も多い。推定が困難な場合は、断層の活動による一回の変位量、平均変位量等から推定する方法が利用されるが、誤差が大きくなるという課題がある。
一方、地震の発生頻度はその規模に応じてGutenberg-Richter則(以下「G-R則」という。)に従うことが経験的に分かっており、これに基づき地震の発生周期を算定することが可能である。ただし、活断層で発生する規模の大きな固有地震はG-R則から外れるという報告もあり(例えばWGCEP,1995; 石辺・島崎,2006）、その適用には注意が必要である。そのため、適用に当たってはG-R則の検討に用いる地震発生領域の設定法、一連とする断層範囲の設定法等が課題であり、検討が必要である。
本研究では内陸の長大活断層の各セグメントの活動間隔について、地質学的調査データに基づき推定した場合と、その活断層周辺で発生する中小の地震活動から求めたG-R則に基づき推定した場合との比較を行い、各セグメントの固有地震に相当する大地震の発生間隔の推定にG-R則を適用することについて妥当性を検討した。検討の対象は、地質学的調査データが豊富で、各セグメントの活動間隔が比較的良く推定されている糸魚川-静岡構造線活断層帯（以下「ISTL」という。）とした。
２．地質学的調査データ基づく糸魚川－静岡構造線活断層帯のシナリオ地震の活動間隔
ISTL で発生するシナリオ地震(固有地震)の活動間隔の推定は二つの方法(方法A及びB)を用いた。各方法の詳細及び評価したセグメントごとの活動間隔を表1に示す。断層長から松田(1975)の方法により計算した各シナリオで発生する地震の規模Mも表1に示した。なお、シナ
表 1 シナリオ地震と 2 つの方法により推定した地震の発生間隔（セグメントの活動間隔）
シナリオ地
震の活動
セグメント

北北部

北南部
中北部
中南部
南部

方法A
トレンチ調査による方法B
活動度から推定
平均活動
単位
評価法
算出法
活動度
間隔(年）
変位量
文科省(2010)の変位基準層の年代範
1．断層長Lから地震規模Mを計
囲及び推本(2015）のトレンチ調査か
算し、Mから一回の地震による変ら過去4回の地震発生年代を推定し、
1000
2.48m
A級
位量Dを計算(松田,1975)
これに2014年の地震を加えた過去52．断層帯を変位速度の最大値
回の地震の活動間隔の平均で評価(中田・今泉,2002)に基づき活動
B級上推本(2015）による北部セグメント評価 1000-2400 度を４区分し、各活動度に属する 1.68m
600-800 断層帯の変位速度の最大値の3.6m
A級
推本(2015）
1300-1500 平均から平均変位速度Sを計算 2.64m
A級
4600-6700 3．平均活動間隔をD/Sで推定
3.84m
A級

平均
変位速度

地震
平均活動 規模
間隔(年）

1.87mm/年

1326

M7.3

0.58mm/年
1.87mm/年
1.87mm/年
1.87mm/年

2897
1925
1412
2053

M7.0
M7.6
M7.4
M7.6

リオ地震は地震調査委員会(2015)による各セグメントで発生する地震としたが、北部セグメ
ントの北部で発生した2014年長野県北部地震を考慮して、北部を北北部と北南部に分割した。
37.0°

Magnitude

３．G-R則に基づく規模別地震発生数 (a)(a)
表1の北北部と北南部を合わせた北部、中北部、中南部及び南部の四つの36.5°
セグメントごと及び四つのセグメン
ト全体についてG-R則を検討した。各セグメントに関連する地震として、地(b)
表の断層トレースの南北方向を含む
36.0°
東西の幅約5～7.5分（約7.5～11km）の 矩 形で 囲ま れた 領 域で 発 生し た
7
M2.0以上の地震を抽出した。抽出され65た地震の震央分布（地震規模ごとの抽 35.5°
4
出期間の補正前）及び約90年間の地震
3の規模別発生数を図１に示す。なお、
2
138.0°
138.5°
138.5°
内陸地殻内地震を対象としているた
50km
め震源深さ20km以浅の地震とし、抽出
図 1 (a) 抽出した地震の震央、(b) セグメント全体の地震
期間は地震の検知精度を考慮して、 の規模別発生数（×：地震数(抽出期間補正前)、＋：地震
Hirose & Maeda(2011)を参考に地震の 数（抽出期間補正後）、○：抽出期間補正後の累積地震数）
規模ごとに設定した（図1）。
４．地質学的調査データとG-R則に基づくシナリオ地震の発生間隔の比較
３.で推定した規模別地震発生数から規模別に応じた地震発生間隔を算出した結果と、２.
の地質学的調査データから推定したシナリオ地震の発生間隔を図2に比較して示す。なお、２.
で推定した各セグメントの活動間隔のうち中北部と南部の様に方法Aと方法Bで違いが大きい場合もあるため、両方の結果について比較した。セグメントごとに適用した場合は、調査データに基づくシナリオ地震の発生間隔を説明するのは難しいが、セグメント全体に適用した
場合、中北部以南のセグメントに対してG-R則の予測結果が地質学的調査データと調和的になり、方法A及びBのいずれとの比較でも改善されていることが分かる。ただし、南部についてはその他のセグメントと比較しG-R則による予測との乖離が大きいが、方法A及び方法Bによる
地質学的調査による活動間隔の相違も大きく、これらの推定誤差が影響していると考えられる。以上から固有地震の発生間隔をG-R則から検討する場合、対象とする一連の断層として考慮すべきセグメントの範囲の設定が重要と考えられる。本検討はISTLの一例のみであるため、
今後、信頼性の高い地質学的調査結果が揃っている複数の長大活断層帯での検討が望まれる。

図 2 シナリオ地震発生間隔の比較（(a)-(d)：セグメントごと、(e）：セグメント全体、1～5：北北部・北南部・中北部・中南部・南部セグメントの地震、×：方法 A、○：方法 B、実線：G-R 則による予測）
引用文献：(1) WGCEP, Bull. Seism. Soc. Am., 85, 379-439, 1995. (2) 石辺岳男・島崎邦彦,歴史地震,21, 137-152, 2006.
(3) 地震調査委員会,糸魚川-静岡構造線断層帯の長期評価（第二版）,60p,2015. (4) 文科省他,平成 17-21 年度成果報告書,362pp,2010. (5)活断層詳細デジタルマップ, 中田高・今泉俊文, 東京大学出版会, 68p,2002. (6) 松田時彦,地震
2,50,269-284,1975. (7) Hirose. F., and K. Maeda,Earth Planets and Space, 63, 239-260, 2011.

P-3
精細 DEM から作成したステレオ地形解析図による	
 効率的な変動地形の判読	 粟田泰夫（産業技術総合研究所	
 活断層・火山研究部門）	
 Efficient	
 visual	 interpretation	
 of	
 tectonic	
 landform	
 using	 stereo	 geomorphic	
 analysis	
 maps	 generated	
 from	 DEM	
 Yasuo	
 Awata	 １．はじめに航空レーザ測量あるいはリモートセンシングによるステレオ画像の 3D モデリングなどから作成される精細 DEM は，空中写真や画像そのものに比べて水平解像度が劣るものの高精度の標高データを持つことから，適切な地形解析図として可視化することにより高精度の地形判読に利用できる．ここでは，日本国土の半分以上をカバーする基盤地図情報数値標高モデル（5m メッシュ，以下では FDG5）およびほぼ全球をカバーする ALOS World 3D-30m（1sec メッシュ，以下では
AW3D30）から作成したステレオ地形解析図を使用した，効率的な変動地形の判読手法とその精度について述べる．
２．判読に用いるステレオ地形解析図
判読は，平地および山地のそれぞれの地形表現に適した複数種のステレオ等高線地形解析図（粟田，2015）と，傾斜地の地形表現に適したステレオ傾斜量図（後藤・中田，2011）の画像データを作成し，それらをディスプレイ上で立体視して行う．等高線地形解析図については，平地の微地
形判読を目的とした DEM の標高データの標準偏差の 1-3 倍程度，地形条件によってはそれよりも細かい等高線間隔を持つ詳細図とともに，傾斜地を含む広域を俯瞰できる等高線間隔の粗い概観図を作成する．この際，傾斜地を等高線で表現するためには画像のスケールを大きくする必要があり，一方，広範囲の緩い傾斜地の表現には画像スケールの小さな地形図が適している場合がある．また，画像のスケールを揃えるとともに，平地の判読には過高感の大きなステレオ図を，山地を含む俯瞰には過高感の小さな図を用いることで，効率的な判読を行うことができる．過高感の小さなステレオ図においても，等高線を用いることによって，傾斜の緩い地形についても詳細で正しい立体感を持って判読を行うことが可能である．
傾斜の急な山地や崖地形，地形の肌理の表現，傾斜変換点の抽出には，離散型データである
等稿線図は必ずしも適していない．このため，連続型データである傾斜量による図を作成する．この傾斜量図においては，傾斜 10°から 45-60°までの斜面の表現に重点を置いたグレースケー
ルを用いることが効果的である．
地形解析図のステレオ処理には，視野の広いアナグリフ方式が判読に適しており，合成画像の一方を正射投影とすることで地理情報システムにおいて画像データとして使用できる．
３．基盤地図情報数値標高モデル（5m メッシュ）による判読事例	
 FGD5 のうち航空レーザ測量によるデータは，標高取得位置の精度（標準偏差）が 1m 以内，標高点の精度が 0.3m 以内であり，地形判読の目的に限れば，この DTM を用いて 0.5-1m 間隔までの実用的な等高線図を作成できる．以下では，従来の手法では困難であった広域に及ぶ変動地
形と急峻山地の微小変動地形について定量的な判読の事例を示す．

石狩低地西縁の千歳背斜：野幌丘陵の東縁を限る野幌断層の南延長には，支笏火砕流堆積物を変形させる千歳背斜が分布する（後藤・杉戸，2012）．画像スケールを小さくしたステレオ等高線
図の判読によれば，この背斜は東翼が幅約 5-6km で西翼が幅約 2km の非対称構造をもつこと，さらに背斜軸の約 10km 当方の千歳空港東側には，支笏火砕流堆積物を変形させる東傾斜の撓曲変形が分布することが判読できる．後者の撓曲は，従来は馬追断層とともに低地東縁の活構造帯を構成する背斜とされていたが，判読の結果からは，千歳背斜とともに低地西縁を限る活構造帯をなすものと解釈できる．
飛騨山脈の早乙女岳断層：立山の北西方の山地に分布する早乙女岳断層では，従来は明瞭な
変動地形は知られていなかった．ステレオ傾斜量図の判読では，早月川上流のクズハ山の北西
約 1km の斜面において，段丘化した崖錐性扇状地面や尾根線を切る右ずれ・北西上がりの断層
変位地形が明瞭に認められる．断層地形は，傾斜 30 度程度の斜面において緩傾斜帯として判読され，等高線図の読図によれば上下変位量は 2m 前後である．また，扇状地に近接する尾根には10m 程度の右ずれが認められる．
４．AW3D30 による判読事例
AW3D30 は，陸地観測技術衛星「だいち」よって撮影された 2.5m 解像度のステレオ光学画像から作成された標高精度 5m の DSM であり，JAXA が整備した水平解像度 5m のデータを原初とする30m（1sec）メッシュのデータとして無償で公開されている．緩傾斜地の地形判読の目的に限れば，この DSM を用いて 2-5m 間隔程度までの実用的な等高線図が作成できる．以下では，詳細な調査がなされた日本の活断層を事例として，AW3D30 による変動地形の検出能力を検証する．
北上盆地西縁断層帯，出店断層：この断層は，胆沢川扇状地に発達する段丘面群を累積的に上下変位させている．段丘面上は水田地帯の散村となっていることから，DSM であっても高い精度の地形図が作成できる．4 段の段丘面の上下変位量は，それぞれ 2-4，10-14，16-18，20-35m と計測でき，この値は航空レーザ測量による FGD5 を使用した計測結果とほぼ同じである．
坂下付近の阿寺断層： 横ずれによる断層変位地形の検出限界は専ら DEM の水平解像度に依存することから，縦ずれによる断層変位地形の検出限界に比べて相対的に低くなる．しかし，DSMのメッシュサイズの 2-3 倍の横ずれ変位量（佃ほか，1992）をもつ変動地形の認知は可能である．
また，副成分である上下変位に関しては，約 4m（佃ほか，1992）の比高をもつ低断層崖を判読・計測できる．
５．ステレオ地形解析図による地形判読の可能性
古典的な 2 次元の等高線図は，3 次元的な地形を表現できる優れた地形図であるが，立体感を持って判読を行うには習熟を要するとともに，広範囲の地形を俯瞰しづらいという大きな欠点があった．ここで述べてきたように，ステレオ等高線地形解析図と傾斜量図を代表とする連続型データ
による地形解析図を併用することで，DEM の解像度を最大限に引き出せる大縮尺の地形図を効
率的かつ精細に判読することが可能となる．とくに，ステレオ等高線地形解析図は氾濫平野の微地形や段丘地形の区分にも極めて有効であり，地形発達史に立脚した総合的な変動地形判読を推進させることが期待できる．
引用文献：粟田泰夫（2015）情報地質，vol.26，p.96-97；後藤秀明・中田 高（2011）活断層研究，
no.34，p.31-36；後藤秀明・杉戸信彦（2012）E-Jornal GEO，vol.7，p.197-213.；佃 栄吉ほか
（1993）構造図，no.7，地質調査所，39pp.	
 P-4
干渉ＳＡＲを使用した新たな地表地震断層検出方法
小俣 雅志・郡谷 順英・三五 大輔 （株式会社 パスコ）
New detection method of surface rapture by InSAR
Masashi Omata, Yorihide Kohriya, Daisuke Sango (PASCO CO.)
１．解析手法内陸直下型地震によって生じた広域の地殻変動は、合成開口レーダを使用した干渉 SAR
画像解析による干渉縞の画像によって把握することができるようになってきた（例えば、雨貝ほか 2008）。最近では、干渉 SAR 画像を用いて干渉位相の不連続と、現地調査によって確認された地表変位とあわせて検討（例えば、中埜ほか 2015）がなされるようになってきたが、干渉 SAR 画像の干渉位相の不連続を指標に地表変状の検出する場合には、干渉画像を大縮尺に拡大することで位相の境界部が不明瞭となり、地表変状位置を特定しにくい場合がある。
一方、干渉 SAR の干渉の度合いを示す値としてコヒーレンス値がある。反射波を干渉させて位相差をとる際に地表の散乱特性が 2 回の観測間で大きく変化した場合に、波が干渉しなくなりコヒーレンス値が低下する。コヒーレンス値が低下する地点は地表の状態が大きく変化、すなわち地表変状が生じていることを示している。低コヒーレンス値が分布する地点を抽出した画像を作成することで地表変状が生じている地点を抽出した図を作成可能である。ただし、この際の地表変状は地表地震断層のみを示すのではなく、地すべりや崩壊等、地表部に生じた変状の全てを含んでいる。また、水域は反射波がうまく干渉しないためコヒーレンス値が低下するので検討から除外する必要がある。
低コヒーレンス値を示す地点は何らかの地表変状を受けている地点である。これがどのような地形場で生じているかをあわせて検討することができれば、地すべりや崩壊等斜面性の地表変状が抽出可能である。地形場がわかる図面として DEM データから作成した傾斜量図が適していると考えられる。
今回、干渉 SAR による干渉縞、低コヒーレンス値分布図、および DEM データによる傾斜量図を重ねることにより、地表地震断層を検出する方法を提案する。干渉縞によって広域の地殻変動を明らかとすることが可能である。干渉縞がずれる位相の不連続と低コヒーレ
ンス値を示す地点が一致する場合には地表地震断層の可能性が高い。低コヒーレンス値が連続するにも関わらず干渉縞に不連続が生じていない場合には、地表地震断層ではない地
表変状の可能性が高い。その地点が傾斜地であれば地すべりや崩壊、平坦地であれば液状化等の地盤変状の可能性がある。

２．解析結果
今回、平成 28 年（2016 年）熊本地震の震源域で検討を行った。平成 28 年（2016 年）
熊本地震は、2016 年 4 月 14 日 21 時 26 分の Mj6.5 の地震，および 4 月 16 日 1 時 25 分のMj7.3 の地震として発生した。これらの地震に伴って布田川断層帯および日奈久断層帯の一部で既往報告による活断層トレース（池田ほか，2001；中田・今泉，2002）に沿うように地表地震断層が出現した．益城町三竹付近の水田では，既往報告による布田川断層の活断層トレース付近に見られる地表地震断層に加えて，木山川右岸に連続する地表地震断層が確認された．
干渉 SAR の解析としては、だいち 2 号（ALOS-2）によって取得した 2016 年 4 月 15 日と2016 年 4 月 29 日とのデータを使用し、干渉縞、低コヒーレンス値が高い部分を着色した図、および傾斜量図を重ねた。益城町三竹付近の水田で干渉縞の不連続と、低コヒーレン
ス値の連続として、地表地震断層が確認される。あわせて、益城町福原～砥川付近では、
現地調査でこれまで地表地震断層として報告されていない干渉縞が不連続となる低コヒ
ーレンス値が連続するラインが確認できる（図 1）。これらは現地調査では確認できない程度の微小な変位の地表地震断層が分布している可能性がある。
本発表による干渉 SAR の解析検討方法は特許出願中である（特願 2016-175628）。
本研究に用いた ALOS-2 データは、ALOS-2 PI プロジェクト（PI No.1410）の下、JAXA
より ALOS-2 データ提供を受けたものである。
【引用文献】
雨貝知美・鈴木 啓・和田弘人・藤原みどり・飛田幹男・矢来博司（2008）国土地理院
時報 ，117，15-20．
中埜貴元・飛田幹男・中島秀敏・神谷 泉（2015）活断層研究，
43，69-82．
中田・今泉編（2002）「活断層詳細デジタル
マップ」東京大学出版
会．

図1

干渉 SAR による地表地震断層（矢印）の検出例

P-5
関東大震災の空撮写真から地盤変動を解析する	 	 ○蟹江康光・蟹江由紀	
 (ジオ神奈川)	
 	
 Analysis of ground fluctuation on the
Aerial photographs of the 1923 Great Kanto Earthquake
Yasumitsu KANIE・Yuki KANIE (Geo-Kanagawa)	
 1923（大正12）年9月1日，相模湾を震源とするM8級の大正関東地震は，日本の中枢である
横浜・東京に壊滅的な被害をあたえた．大日本帝国の陸・海軍は，現在なら当然のように行われる空からの情報収集を初めて行い，実用化した。
空撮写真は，紙焼きの状態で保存されている．経年変化による写真の劣化もあるが，地盤の隆起と沈降，地割れ，津波痕跡，地盤液状化，がけ崩れ・地滑りなど生々しい地盤の形状状が写っている。
所沢陸軍航空学校では，9月3日に飛行船や気球の籠に乗船し，東京の被害を真上から（垂直写真）撮影し，陸軍飛行第五大隊は，東京・千葉方面を撮影した．これらの写真は，写真帖として天皇に献上され，宮内公文書館に保管されている。陸軍の空撮写真については，王京（2010, 2011）が報告している。
海軍省公文備考には，横須賀海軍航空隊が，9月2日に水上練習機飛行艇で「横須賀鎮守府
管内を20分間飛行」し， 9月9日には，F-5式水上飛行艇で下田に飛び，相模湾沿いの被災地と三崎・浦賀・南房総館山の被害調査を行い，午後には横浜．東京・千葉被害状況を撮影した（蟹江，2016）。これらの写真は，防衛研究所戦史研究センターに保管されている。震災の2日「横須賀地区を20分間飛行, 震災地撮影」との記録（海軍省公文備考T12-160-3043)にあるが，横須賀の写真は不明である。
横須賀地区は，1945年の終戦まで軍事機密の中心地で，三浦半島の写真撮影はきびしく制限され，軍港みやげ用の絵はがきほとんどが東京湾要塞司令部の検閲で歪曲されている。
海軍関係者が多く住んでいた逗子市で空写真展を2015年に開催したおり，佐世保の海軍航空隊関係者家族より，「関東大震災の空撮写真」を提供していだだいた。峰松 巌アルバムには，極秘とされていた横須賀横鎮守府本庁舎裏の崖崩れや港町（現 汐入町）のがけ崩れを南側と北側から撮影していた。空撮写真の位置情報は， 1911， 1922（大正 10， 11）年測量の 1万，2万，25000分の1の１及び 5万分の極秘軍事地形図で確認し，震災の資料は，震災豫防調
査會百号，甲・乙編を使用した。地元民との会話，震災各地の図書館で収集した。例えば，
三浦半島最南端の三崎は，地盤隆起により城ヶ島は震災から数日間は，徒歩で行き来ができた（武村ほか，2016，68頁）。三崎海峡の水深が6.5mであることから城ヶ島は，一時的に6m

以上も隆起したことになる。研究者による調査が始まる前の伝承は，江の島・初島にも残されている。
ジオ神奈川では，1923年の震災を語る方がいない現在，地域の空撮写真と地上情報を一括した資料にすることは，ジオヘリテイジとして，後の研究者に資料を引きつぐことができると考えた。震災の厳しい条件の中で多くの被災者が集めてくれた資料を，被災地の中心であった神奈川県の図書館に寄贈することで，減災教育の教材となり，新たな資料の発掘にもなる。図書館へ寄贈する資金はクラウドファンディングにより収集した。
文	
  献	
 
蟹江康光，2016．1923年代の空撮写真と航空機材から関東大震災を読み解く．122-125．蟹江康光 編著，
関東大震災—未公開空撮写真 神奈川は被災地だった．161pp., ジオ神奈川，逗子市．
武村雅之・都築充雄・虎谷健司，2016．神奈川県における関東大震災の慰霊碑・記念碑・遺構（その 3
県東部編）．210pp.,．名古屋大学減災連携センター．
王	  京，2010．IV 横浜 航空写真．295-314．北原糸子 編，2010．写真集 関東大震災．419pp., 吉川
弘文館．
王	  京，2011．関東大震災における航空写真の登場と空間意識．首都圏史研究年報，2011，32-54．首都圏形成史研究会，横浜．	
 	
 ←空撮写真の撮影位置

三崎北条湾の地盤隆起を解析できる
空撮写真（防衛研究所）
対岸に城ヶ島（写真には写っていな
い）↓

P-6
上高地の活断層運動―1998 年飛騨山脈群発地震の震央集中域の形成と活断層との関係―○

本合弘樹（信州大・院）・原山 智（信州大）

Active faulting in Kamikochi area, Northern Japan Alps :relations to formation of the epicenters concentration area of 1998 Hida
earthquake swarm and active faults○

Hiroki HONGO(Graduate Student, Shinshu Univ.), Satoru HARAYAMA(Shinshu Univ.)

1．上高地における 1998 年飛騨山脈群発地震
長野県松本市の西部にある上高地は中部山岳国立公園の南部に位置し，山岳観光地として有名かつ人気が高いエリアである．また，今年の 8 月 11 日には『第 1 回「山の日」記念全国大会』が開催され注目が集まった．
その上高地付近を震源とし，1998 年 8 月 7 日 14 時 38 分に地震が発生した．
『1998 年飛騨山脈群発地震』の発生である．岐阜県高山市にある京都大学防災研究所地震予知研究セン
ターの上宝観測所では，地震発生後 8 か月間に 10,000 個以上の震源のデータが求められた(和田ほか, 1999)．また，この一連の地震活動は震源域を移動させながら上高地付近，穂高岳から槍ヶ岳にいたる南北一帯，槍ヶ岳付近，野口五郎岳付近において震央集中域を形成した．
これらの震央集中域のうち，上高地一帯では割谷山周辺から明神地域にかけて東西の帯状を示し（図 1），この山域を踏査した結果，東西系の断層が複数存在することが明らかになった(井上・原山, 2012 ; 本合ほか, 2015)．また，震央集中域の東端付近では南北系の断層が複数存在し，東西系の断層を切っていること，およびこれより東方での震央数の急激な減少と関係があると考えられている(本合・原山, 2015 ; 本合ほか, 2015)．これらの活断層研究はい
ずれも調査が難しい急峻な山岳地域における研究であり，同時に「山岳形成」の観点においても貴重な研究であると考えている．
今回，これらの研究結果を踏まえ，震央集中域の形成と東西系・南北系の断層との関係について考察した結果を報告する．
2．研究手順
赤色立体地図を用いて研究地域一帯のリニアメントを判読し，断層の存在が推定された沢を中心に踏査した．また，踏査結果をまとめたルートマップを基に岩相分布図・地質図・地質断面図を作成し，断層が走る位置と震央集中域の形成との関係について考察した．
3．東西系・南北系の断層踏査の結果，割谷山北方から明神地域南部にかけて震央集中域の北端周辺に東西系の断層がほぼ並列して 4 本存在し，まとめて『上高地断層』と命名された(井上・原山, 2012 ; 本合ほか, 2015)．また，断層を境とした地質体の水平方向の隔離から右横ずれ断層であると考えられる．これは，群発地震発生域における主応力が北西‐南東方向であり，M=2 以上の地震についてメカニズム解の多くが右横ずれを示す(和田ほか, 1999)ことと矛盾がない．なお，上高地断層は滝谷花崗閃緑岩(原山, 1990)を切っていることから 1.4Ma 以降（第四紀）に形成された広義の活断層であると考えられる．
とくごう

明神地域南方から徳本峠周辺にかけては南北系の断層が並列して 3 本，東西系の断層が 1本存在することが明らかになった．南北系の断層のうち，黒沢沿いの断層は『上高地黒沢断層』，徳本峠を通る断層は『徳本峠断層』と命名され(本合・原山, 2015 ; 本合ほか, 2015) ，残る 1 本は徳本峠断層の東方に並列して存在する．上高地黒沢断層と徳本峠断層は破砕帯露頭で確認された地層の引きずりから逆断層，残る 1 本は複合面構造から正断層と考えられ，
この正断層は徳本峠断層に付随するものであると推定される．また，黒沢中流の支沢にて徳本峠断層が河川堆積物を切っていることが確認された．一方，東西系の断層は黒沢下流の支沢に存在し，破砕帯露頭で確認された複合面構造より右横ずれ断層と考えられ，支沢が黒沢に合流する付近では河川堆積物を切っていることが確認された．この断層は上高地断層の東端と考えられるが，黒沢以西の上高地断層の延長線上から南にずれており，西方では上高地
黒沢断層によって切られ，東方では徳本峠断層に接していると推定される．
4．東西系・南北系の断層と震央集中域の形成との関係
震央は上高地断層に沿って南側に集中している（図 1）．また，上高地黒沢断層より東側では上高地断層が西側から連続しておらず，このことから，上高地黒沢断層より西側の部分が主に活動し東側では震央数が著しく少なかったと考えられる．

図 1：上高地一帯の震央集中域と断層線(本合ほか, 2015)震央分布図を和田ほか(1999)より引用し，断層線・断層名・スケール
バー・方位マークを加筆した．断層線の破線部分
は伏在断層，点線部分は推定断層を表す．
引用文献
原山 智(1990) 上高地地域の地質．地域地質研究報告（5 万分の 1 地域図幅），地質調査所，175p．
本合弘樹・原山 智(2015) 上高地断層の地質学的研究―特に断層の東端と南北系の断層との関係―．
2014 年度報告要旨集，信州大学先鋭領域融合研究群山岳科学研究所，p.72-95．
本合弘樹・井上 篤・原山 智(2015) 上高地の活断層：1998 年飛騨山脈群発地震の震央集中域との関係．日本地質学会第 122 年学術大会(長野)講演要旨，一般社団法人 日本地質学会，p.232．
井上 篤・原山 智(2012) 上高地に存在する活断層について．2012 年度日本地理学会秋季学術大会発
表要旨，公益社団法人 日本地理学会，P014．
和田博夫・伊藤 潔・大見士朗・岩岡圭美・池田直人・北田和幸(1999) 1998 年飛騨山脈群発地震．
京都大学防災研究所年報 第 42 号 B-1，京都大学防災研究所，p.81-96．

P-7
糸魚川静岡構造線活断層帯北端部の変動地形
高橋直也（東北大学・院）
Tectonic landscapes around the northern end of the Itoigawa-Shizuoka
Tectonic Line active fault system
Naoya Takahashi (Tohoku Univ. )・はじめに2014 年 11 月 22 日に長野県白馬村を震源として長野県北部の地震（Mjma 6.7）が発生し, 小谷村中
土から青木湖にかけての約 20 km の区間で地殻変動がみられた（国土地理院, 2015）. そのうち白馬村塩島から堀之内にかけての約 8 km の区間では神城断層沿いに明瞭な地表地震断層が出現した（Okada et al., 2015; 廣内ほか, 2015 など）. 本報告では, 白馬村蕨平に出現した地表地震断層と、
白馬村落倉から小谷村千国にかけての変動地形について述べる.
・白馬村蕨平地区に生じた地表地震断層（図 1a）
地震断層は, 白馬村大出地区の南, 姫川の右岸にみられる段丘の南南西方向に連続してみられ, 蕨平の集落に向かう橋付近の崩壊地と交差する地点で途切れる. 縦ずれ量は平均的に 10～20 cm 程度であるが斜面であるため実際は 10 cm 弱程度からほとんどないものと思われる. また, 地点Ａでは, 風化した基盤中に幅 20 cm 程度の粘土を伴う断層面が露出しており, その走向, 傾斜は N22°E, 62°E である. また, 地点Ｂでみられた鏡肌に刻まれた条線はほぼ水平であった.
・白馬村落倉～小谷村千国地区の変動地形（図 1b）2014 年の地震時に地震断層が生じなかった塩島以北においては白馬村落倉～小谷村千国にかけて丘陵の西麓に沿うように変位地形が存在する. 地点Ｃでは親沢の左岸にある 2 段の段丘のうち, 高位の面には逆向きの低断層崖が見られるが低位の段丘には変位が見られない. また, 小畴ほか（1974）によると地点Ｄにおいて走向, 傾斜が N7°～45°E,
46°～80°E の断層が確認されているため, 地点 C は落倉～千国のトレースから連続しているものだと思われる. このことから, 東郷ほか（1996）や松多ほか（2006）などで指摘されているように白馬村落倉以北においては断層の活動度が著しく低下, もしくは停止しているようにも見える. 一方, 地点
Ｅ, Ｆにおいて姫川の河床に露出した基盤中に、ごく新鮮なものと思われる左横ずれ変位が生じており,
その走向, 傾斜は N37°E, 80W であった. 平林 (1971) は姫川第 2 ダムが 1933 年に建造されて以降,
ダム下流で急激に下刻が進み, 最高 15 m の比高を持つ新段丘が形成されたと述べており, 現地の状況からはその後数 m 程度埋積されていると考えられるものの, 現在の河床がここ数十年の間に洗い出されたものであるということは確実かと思われる. そのため, 現在の河床でみられた左横ずれ変位は2014 年の地震, もしくは地震後の非地震性滑りによって生じたものと考えられ, 2014 年の地震で明瞭な地震断層が出現しなかった塩島以北の地域において断層活動が停止しているとは言い切れない.

・文献
廣内大助・松多信尚・杉戸信彦・熊原康博・石黒聡士・金田平太郎・後藤秀昭・楮原京子・中田高・
鈴木康弘・渡辺満久・澤祥・宮内崇裕・2014 年神城断層地震変動地形調査グループ, 2015, 糸魚
川―静岡構造線北部に出現した 2014 年長野県北部の地震（神城断層地震）の地表地震断層, 活断
層研究, 43, 149-162.
小疇尚・杉原重夫・清水文健・宇都宮陽二郎・岩田修二・岡沢修, 1974. 白馬岳の地形学的研究. 駿台
史学, 35, 1-86.
松多信尚・澤祥・安藤俊人・廣内大助・田力正好・谷口薫・佐藤善輝・石黒聡士・内田主税・佐野滋
樹・野澤竜二郎・坂上寛之・隈元崇・渡辺満久・鈴木康弘, 2006, 写真測量技術を導入した糸魚川―静岡構造線断層帯北部の詳細変位地形・鉛直平均変位速度解析, 活断層研究, 26, 105-120.
Okada Shinsuke, Ishimura Daisuke, Yuichi Niwa, and Toda Shinji, 2015, The First
Surface-Rupturing Earthquake in 20 Years on a HERP Active Fault is Not Characteristic: The
2014 Mw 6.2 Nagano Event along the Northern Itoigawa-Shizuoka Tectonic Line,
Seismological Research Letters, 86.
東郷正美・池田安隆・今泉俊文・佐藤比呂志, 1996, 神城断層両端部の断層変位地形, 活断層研究, 15,
9-16.

(a)

(b)

図 1 対象地域陰影図

P-8
2014年長野県神城断層地震において地表に現れた断層変位地形とそれらを利用した歴史遺構
大塚 勉（信州大学総合人間科学系）・下田 力（ジオシステム）
Fault morphology of the Kamishiro fault and historical remnants
located on the fault-related hills in Hakuba, Nagano,Central Japan.
Tsutomu Otsuka(Institute of Humanities, Shinshu University),
Chikara Shimoda(Geo System)
2014年長野県北部の地震（神城断層地震）において新たに形成された断層崖・撓曲などの変動地形に関して白馬村全域にわたって地表踏査を行い、全長約10kmにわたって見いだ
された約80カ所についてリストを作
成した。
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変動地形

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地表に現れた変動地形から、東㪜㪈㪊㪎㫦㪌㪈㶅

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側上昇の８つの断層セグメント、

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西側上昇のバックスラストと考え

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られる３つのセグメントが識別さ㪥㪊㪍㫦㪋㪉㶅

れた。これらの断層セグメント群

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は、幅が最大1,200ｍにわたって、.QE

雁行配列を示しつつ併走している。とくに北部の野平区付近で

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は、３列の西側上昇を示すバック
スラストが形成されている。

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同じく北部の塩島区では、塩島
城山の西および城山を横切る位置

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に断層が現れ、比高約30ｍの断層崖が形成されていることが明らか

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になった。
南部の堀之内区および三日市場
区においては、南-北走向、東-西走
向、北東-南西走向の3方向のセグ›Ꮉ

メント群が現れた。これらのうち、東-西走向のものについては、新たに撓曲が認められた（Loc.

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変動地形を利用した歴史遺構.QE ࿾ὐ0Q

塩島城山は白馬村北部の姫川の㐳㊁⋵␹ၔᢿጀ࿾㔡ߦࠃߞߡ↢ߓߚ࿾⴫ᄌ૏

Loc. 1

段丘礫層に衝上する凝灰角礫岩

Loc. 3

姫川右岸の断層に伴う変状

支流、松川の左岸に当たり、西側の平坦面からは約40mの比高を有する小山である。ここでは、新第三紀鮮新世の岩戸山
層とその上位の段丘礫層が乗っている。
詳細な調査の結果、亀裂や撓曲が多く確認された。断層崖は中世の城郭の「本丸」を構成する斜面として、また、断層地形の一部は空堀として利用したものであったことが明らかになった。
下田・大塚（2016）長野県白馬村における神城断層の地形を利用した歴史遺構．
信州大学環境科学年報，Vol. 38，
79-88．

塩島城山周辺の断層に伴う変状と地質分布Loc. 2

Loc. 4

姫川右岸の撓曲

堀之内における東西方向の撓曲P-9
糸静線南部の活動と赤石山脈北部の隆起・削剝史：低温領域の熱年代とthermo-kinematic モデルによる検討○末岡茂（原子力機構）・池田安隆（東京大）・狩野謙一（静岡大）
・堤 浩之
（京都大）
・田上高広（京都大）
・Kohn B. P.（メルボルン大）・長谷部徳子（金沢大）・田村明弘（金沢大）・荒井章司（金沢大）・柴田健二（九電産業）
Activity of the southern segment of the Itoigawa-Shizuoka Tectonic Line and upliftand denudation history of the northern part of the Akaishi Range: Insights from
low-temperature thermochronology and thermo-kinematic modeling○Sueoka, S. (JAEA), Ikeda, Y. (Tokyo Univ.), Kano, K. (Shizuoka Univ.), Tsutsumi, H.

(Kyoto Univ.), Tagami, T. (Kyoto Univ.), Kohn, B.P. (Melbourne Univ.), Hasebe, N.
(Kanazawa Univ.), Tamura, A. (Kanazawa Univ.), Arai, S. (Kanazawa Univ.), Shibata,K. (Kyuden Sangyo Co., Ltd.)
１．はじめに
熱年代学は，フィッション・トラック法（FT 法）や(U-Th)/He 法（He 法）などの放射年代測定手法が，加熱を被ると見かけ上若い放射年代を示すことを利用して，試料の過去の熱史を推定する学問領域である．地下深部の高温領域で形成され，地表面の削剥によって地表付近まで上昇した岩石に適用することで，その地域の削剥史を復元できることが知られている（例えば，Wagner & van den Haute, 1992）．従来はスイスアルプスやヒマラヤ，ニュージーランド南島といった衝突帯の山地を中心に適用されてきたが（Herman et al., 2013 のコ
ンパイル参照），近年の低温領域における熱年代測定手法の高精度化と適用範囲の拡大に伴い，日本列島の比較的若く小規模な山地でも有効性が確認されてきた（末岡ほか，2015；Sueoka
et al., 2016）．本研究では，赤石山脈北部を対象に，山地横断方向（東西方向）に FT 法，
He 法，U-Pb 法を適用するとともに，thermo-kinematic モデル（Pecube ver. 3; Braun et al.,2012）を併用し，1）赤石山脈北部の隆起と糸静線南部の関係の検討，2）糸静線南部の地下形状や変位速度の推定，3）赤石山脈北部の隆起・削剥史の推定，を行った．
２．熱年代測定結果・解釈
アパタイト FT 年代，ジルコン He 年代，ジルコン FT 年代は，閉鎖温度の違いのために程度は様々だが，いずれも山地の東側に向かって年代が若返っていく傾向が見られた．すなわ
ち，山地の東側でより多くの削剥が生じていることになり，山地全体は西に傾動しながら隆起していると考えられる．また，アパタイト FT 年代とジルコン He 年代では，もっとも若い
年代は約 3Ma を示すが，これは曙礫岩層の堆積開始年代から推定された赤石山脈の隆起開始時期である約 3.3Ma（狩野，2002）と一致する．ただし，最も年代が若くなるのは，白州～鳳凰山断層の西側であり，その東側から下円井～市之瀬断層の間では，岩体の形成年代である約 16Ma より有意に若い年代は得られなかった．すなわち，赤石山脈北部を主に隆起させてきたのは，白州～鳳凰山断層であり，それ以東の山地では，隆起開始以降の削剥量は 2～
3km を超えないことになる．下円井～市之瀬断層は赤石山脈と甲府盆地の現在の地形境界をなしているが，この断層を赤石山脈の隆起開始より後の時代に活発化した断層群と考えれば，上記の結果と矛盾しない．この考えは，更新世に逆断層 front の盆地側への migration が起
こったとする田力（2002）の推測とも一致する．
３．モデリング結果・解釈
白州～鳳凰山断層の地下構造として，単純な flat-ramp 構造（2 枚の矩形の断層面からなる
純粋な逆断層）を仮定し，thermo-kinematic モデルを用いて熱年代の理論値の計算を行った．
このとき，断層の変位速度，ramp の傾斜，デコルマの深度を変化させ，熱年代の理論値と実測値の比較を行った．その結果，変位速度が 5～10mm/yr，ramp の傾斜が 27～45°，デコ
ルマの深度が 20～25km の時，実測値と最も良く一致した．また，変位速度と ramp の傾斜から，赤石山脈北部の基盤隆起速度は約 4mm/yr と計算できるが，隆起開始以降の時間経過を考慮すると基盤隆起速度と削剥速度は動的平衡に達していると考えられるので（Ohmori,1978），削剥速度も約 4mm/yr と推定される．約 4mm/yr という削剥速度は，ダムの堆砂速度や宇宙線生成核種法などから推定された，より短期間の削剥速度（例えば，藤原ほか，1999;
Korup et al., 2014）ともおおむね一致しており，動的平衡の仮定および推定された削剥速度は妥当であると考えられる．また，上記の断層パラメータも，地下構造探査や地球物理学的観測などの結果（例えば，Ikeda et al., 2009; Panayotopoulos et al., 2010; 浅野ほか，2010）と矛盾しない．以上から，赤石山脈北部の隆起は，上記のような flat-ramp 構造を有した白州～鳳凰山断層が約 3.3Ma 以降活動したことによって，もたらされたと考えられる．
引用文献
Wagner G. & van den Haute P. (1992) “Fission-track dating”, Enke Verlag-Kluwer
Academic Publishers, 285p; Herman F. et al. (2013) Nature, 504, 423-426; 末岡茂ほか（2015）地球科学，69，47-70; Sueoka S. et al. (2016) Geosci. Frontiers, 7, 197-210; Braun
J. et al. (2012) Tectonophys., 524-525, 1-28; 狩野謙一（2002）東大地震研彙報，77，231-248;
田力正好（2002）活断層研究，21，33-49; Ohmori H. (1978) Bull. Dept. Geogr., Univ. Tokyo,
10, 31-85; 藤原治ほか（1999）サイクル機構技報，5，85-93; Korup O. et al. (2014)

Earth-Sci. Rev., 135, 1-16; Ikeda Y. et al. (2009) Tectonophys., 472, 72-85; Panayotopoulos
Y. et al. (2010) Earth Planets and Space, 62, 223-235; 浅野陽一ほか（2010）防災科研研究
報告，77，31-47．

P-10
湖北地域の八田部盆地における伏在活断層の後期更新世の活動性○
加藤茂弘（人と自然博）
・岡田篤正（京都大名誉教授）
・石村大輔（首都大学東京）
Late Pleistocene activity of the concealed active fault in the Hatabe basin northof Lake Biwa, Central Japan
Shigehiro KATOH, Atsumasa OKADA, and Daisuke ISHIMURA
琵琶湖北方の湖北地域には多数の袋状埋積谷が分布している．埋積谷を横切る活断層が多いこと（岡田・東郷編，2000）から，袋状埋積谷の形成には活断層運動が関与している可能性が高いと考えられる．敦賀平野東縁部の内池見・中池見・余座池見では，これらの袋状埋積谷を縦断する池見断層の地下形状と活動性が，盆地堆積物の編年学的研究によって明らかにされた（山田ほか，2015）．琵琶湖のすぐ北に位置する八田部盆地も，袋状埋積谷の典型例の一つであり，盆地北東の鞍部から南西の鞍部へと連なる岩熊断層が推定されている（岡田・東郷編，2000）．八田部盆地では P 波反射法地震探査が行われ，高角度で西傾斜の伏在活断
層（岩熊断層）が盆地中央部に存在することが認められた（岡田ほか，2014）．伏在活断層を挟む 2 本のオールコアボーリングも行われ，姶良 Tn テフラ（AT）層準がわずかに東側低下を示すことが指摘された．本研究では，その後に行われた伏在活断層を挟む 2 本のオールコ
アボーリングを加えた合計 4 本のボーリングコア（東側から順に KH-1~KH-4 コアとよぶ）について，コア堆積物の層相記載，テフラ分析，14C 年代測定を行った．そして，AT 降下以降の堆積速度や，伏在活断層を挟んだ鬼界アカホヤテフラ（K-Ah）や AT の降灰層準の上下
変位を明らかにし，伏在活断層の約 5 万年前以降の活動性を検討した．
4 本のボーリングコアでは，KH-2～KH-4 コア間に 2 列に分岐した伏在活断層が位置し，
KH-1～KH-3 コアが低下側で，KH-4 コアが隆起側で，それぞれ掘削された．KH-1 コアは深度 62m まで掘削されたが，約 23m 以深は砂礫層が連続し，基盤岩には達しなかった．KH-4
コアでは深度 29m 付近で風化してマサ状となった基盤岩に達した．したがって，伏在活断層を挟んだ 2 地点において，基盤岩とその上位の砂礫層の不整合面に見かけ上 33m を超える標
高差が確認された．全てのコアで AT が検出され，AT が降灰した約 3 万年前以降の平均堆積速度は，KH-1 コアと KH-2 コアで 0.53m／kyr，KH-3 コアで 0.55m／kyr，KH-4 コアで0.47m／kyr であった．平均堆積速度の差は，わずかであるが低下側（盆地流域の上流側）で大きく，基盤岩と砂礫層の不整合面の標高差と合わせて，伏在活断層を挟んで東側が相対的に低下していることが推定される．また，隆起側の KH-4 コアにおいても堆積が進行していることから，伏在活断層を挟んで西側ブロックが東に傾動するような断層運動，もしくは八
田部盆地一帯が沈降するような地殻変動が示唆される．
4 本のボーリングコア間では，AT 層準で最大 2.6m（KH-3～KH4 コア間）
，K-Ah 層準で最大 0.76m（KH-3～KH4 コア間）
，いずれも隆起側の KH-4 コアの標高が高い．低下側のKH-2～KH3 コア間では，盆地上流側に位置する KH-2 コアが，AT 層準で約 0.8m，K-Ah
層準で約 0.04m，それぞれ標高が高い．一方，K-Ah 降灰年代と 14C 年代値に基づいて約 2,500年前の層準の標高を検討すると，隆起側の KH-4 コアと低下側の KH-3 コア間の標高差がほ
とんど無く，KH-3 コアから KH-4 コアに向って 0.15m ほど低くなり，下位の K-Ah や ATの層準とは異なる傾向を示す．これらの点から，約 3 万年前以降にも伏在活断層を挟んだ上下変位に累積性が認められることや，約 2,500 年前以降には閉塞された盆地凹部を埋めるよ
うに堆積が進行しており，顕著な上下変位を伴うイベントがなかったことが考えられる．
文献：岡田・東郷編（2000）「近畿の活断層」，岡田ほか（2014）日本活断層学会講演予稿集，26-27，山田ほか（2015）活断層研究，42，55-71．

[Memo]P-11
中央構造線断層帯（金剛山地東縁ｰ和泉山脈南縁）の分布・変位速度・活動履歴に関する新知見○堤 浩之（京都大学）・杉戸信彦（法政大学）・木村治夫（電力中央研究所）・小俣雅志（(株)パスコ）・郡谷順英（(株)パスコ）・谷口 薫（(株)パスコ）・竹村恵二（京都大学）・岡田篤正（京都大学名誉教授）・後藤秀昭（広島大学）

Distribution, slip rate, and paleoseismic history of the Median Tectonic Line
active fault zone in western Kinki region
Hiroyuki Tsutsumi (Kyoto Univ.), Nobuhiko Sugito (Hosei Univ.), Haruo Kimura (CRIEPI),
Masashi Omata (Pasco Co.), Yorihide Kohriya (Pasco Co.), Kaoru Taniguchi (Pasco Co.),
Keiji Takemura (Kyoto Univ.), Atsumasa Okada (Professor emeritus, Kyoto Univ.) and
Hideaki Goto (Hiroshima Univ.)
平成 25〜27 年度に，文部科学省の委託事業として，「中央構造線断層帯（金剛山地東縁−和泉山脈南縁）における重点的な調査観測」（研究代表者：岩田知孝（京都大学防災研究所））が実施された．そのサブテーマ 1 として，活断層の詳細位置や形状・変位速度・活動履歴を解明するための調査を実施し，和泉山脈南縁に位置する根来断層・根来南断層・五条谷断層と金剛山地東縁に位置する金剛断層帯の長期評価に資する新たなデータが得られたので報告する（図 1，表 1）．
空中写真判読により，調査地域全域の縮尺 1:25,000 の活断層図を新たに作成した（図 1）．従来の活断層図との主な違いは以下の通りである．①金剛断層帯と五条谷断層の地表トレースは連続せず，長さ約 2.5km の地表トレースのギャップがある，②根来断層は五条谷断層から南へ分岐し，両者は連続しない．③根来南断層は，長さ約 10.5km にわたり連続性良くつながり，低位段丘面やそれを開析して形成された地形面を変位させている，④磯ノ浦断層には第四紀後期の活動を示唆する変位地形が伴われていない．
根来断層の右ずれ変位速度を，段丘面を開析する河谷の屈曲量と地形面の推定形成年代に基づき再検討した．変位量の計測にあたっては，1m メッシュの数値標高モデルから作成した縮尺
1:2,000 および 1:5,000 の地形陰影図を使用し，現地で計測が可能なものについては現地で計測した．その結果，根来断層の第四紀後期の右ずれ変位速度は約 2mm/yr と求められた．また岩出市安上では，低位段丘面を切る低断層崖の高さと同じ段丘面を下刻して形成された段丘崖の屈曲量に基づき，根来断層の縦ずれ変位と横ずれ変位の比が約 1:7 と求められ，水平変位が卓越することが確認された．根来南断層については，低位段丘面を切る低断層崖の断面測量に基づき，北側隆起の縦ずれ変位速度が約 0.3mm/yr と求められた．平成 26 年度に実施した S 波反射法地震探査によると，根来南断層は地下 100m 以浅では約 40°北傾斜していることから，ネットスリップ速度は約0.5mm/yr と算出される．
中央構造線断層帯（金剛山地東縁−和泉山脈南縁）を構成する各断層について，トレンチ掘削調
査・ボーリング調査・地中レーダ探査・地形面の編年のためのピット掘削調査などを行い，過去の活動時期や平均活動間隔などを明らかにした（表 1）．根来南断層については過去 4 回の活動時期が求められ，平均活動間隔が 2，500〜3，000 年と求められた．最新活動時期については，地域地盤環境研究所（2008）と調和的な結果が得られた．最新活動時期に着目すると，根来断層の最新活動
時には五条谷断層や金剛断層帯は活動しなかった（連動しなかった）と考えられる．五条谷断層と金剛断層帯の最新活動年代は重なっており，同時に活動した可能性もある．根来南断層の最新活動
時期は十分に限定されていないため，根来断層や五条谷断層と連動したか否かについては不明である．根来断層の平均活動間隔は五条谷断層や金剛断層帯に比べて明らかに短かく，根来断層がそれ以東の断層とは異なる活動区間をなしていることを示唆する．

図1

調査地域の活断層トレースと主な調査地点の位置．

表 1 中央構造線断層帯（金剛山地東縁−和泉山脈南縁）の位置・形状と過去の活動に関するまとめ．下線は本研究で得られたデータを示す．金剛断層帯の最新活動時期は佐竹ほか（1999）に，根来断層の最新活動時期は地域地盤環境研究所（2008）による．
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P-12
1943 年鳥取地震鹿野断層における地中レーダーおよび微動探査○
野口 竜也・香川 敬生・上野 太士・
吉田 昌平・西田 良平(鳥取大学大学院工学研究科)
Ground Penetrating Radar and Microtremor Observationin the Shikano Fault of the 1943 Tottori Earthquake○

Tatsuya NOGUCHI, Takao KAGAWA, Hiroshi UENO,

Shohei YOSHIDA and Ryohei NISHIDA (Tottori Univ.)
1．はじめに1943 年鳥取地震により地表地震断層の鹿野・吉岡断層が生じた。この断層は西方では相対的に北側が最大 50cm 沈下，北側が東に最大 150cm 水平移動，また断層の東方では南側が最
大 50cm 沈下とわずかな水平移動，断層形態としては断層西方では正断層，東方では逆断層であったとされる（西田ほか，1993）。断層の調査としては，トレンチ調査や踏査に基づく断層構造の調査（金田ほか，2002），重力探査や稠密微動探査を実施し地盤構造の推定を行っている（例えば野口ほか，2015）。本研究では，さらに鹿野断層の直上において地中レーダー探
査および稠密微動探査により，ごく浅部までのより詳細な地下構造を推定した。
2．探査および解析方法
地中レーダー探査は，微動探査と同じ箇所において SIR-3000 と 400MHz アンテナ（GSSI）
を用いて測定を行った。反射画像図を基に距離補正，ノイズ除去処理，振幅調整等の処理を行い，反射パターンに基づき，深さ 2m までの断層による地質の断裂構造の判定を行った。
微動探査は，8 台の微動計（JU410）を用いて，鹿野断層の地表変位箇所およびその延長
線上の道路上で辺長 3～5m 程の正三角形アレイを連続で繋ぐ配置で，さらに辺長 1m 程の極小アレイ観測を実施した。解析としては，単点の 3 成分記録から水平動と上下動のスペクトル比（H/V）を求め，その形状の特徴の変化や卓越周期を調べた。アレイ観測の記録からは
位相速度分散曲線を求めた。得られた H/V の特徴と位相速度の分散特性の違いから断層に伴断層位置

図-1 地中レーダー探査による反射断面（地表変位箇所）

SFH3 で H/V の形状が変化
ピークがなだらかになる

図-2 微動 H/V の比較

う地盤構造の特徴を調べた。
3．探査結果地中レーダー探査より，反射断面からは断裂構造に伴う反射面の変化がみられた（図 1）。
微動の結果からは，地表変位箇所とその延長線上で H/V の形状に違いがみられ，ピークが不明瞭になることがわかった。また位相速度の分散特性にも変動がみられた。このような微動の特性に違いがみられる要因としては，基盤層が断層運動により破砕を受けて堆積層と基盤層の速度コントラストが小さくなっていること，基盤の段差や地盤の速度変化による不整形性の影響を受け微動の震動特性そのものが影響受けていることなどが考えられる。
謝辞
地中レーダー探査にはソレックス(有)の協力を得ました。本研究の一部は，文部科学省科学研究費基盤研究(C)「1943 年鳥取地震鹿野断層端部における断層変位と強震動が被害に及ぼした影響の分析」（平成 27〜29 年度）の助成により実施しました。
参考文献
金田平太郎，岡田篤正；1943 年鳥取地震の地表地震断層既存資料の整理とその変動地形学的解釈，活断層研究，Vol.2002，No.21，p.73-91，2002.
西田良平，黒川 泰，赤木三郎；1943 年鳥取地震に伴う吉岡・鹿野断層とその周辺部の地変について，鳥取大学教養部紀要，27，別冊，1993.
野口竜也，上野太士，香川敬生，吉田昌平，西田良平；稠密微動観測による鹿野断層および鹿野町市街地の地盤構造推定，秋季大会日本地震学会講演予稿集，S16-P05，2015．

P-13
四国地方外帯山地の活断層とそのテクトニックな意義：
高知県中央部、上八川断層（仮称）の例○

田力正好（地震予知振興会）・中田 高（広島大学名誉教授）・堤 浩之（京都大学）・後藤秀昭（広島大学）・水本匡起（東北学院大学）・松田時彦（地震予知振興会）

Active faults in the outer zone in the Shikoku Island and theirtectonic implications: an example of Kamiyakawa Fault in central
part of Kochi Prefecture, southwestern Japan
Masayoshi TAJIKARA (ADEP), Takashi NAKATA (Hiroshima Univ.),Hiroyuki
TSUTSUMI (Kyoto Univ.), Hideaki GOTO (Hiroshima Univ.), Tadaki
MIZUMOTO (Tohoku Gakuin Univ.), Tokihiko MATSUDA (ADEP)
四国外帯山地は活断層の分布が希薄な地域であるが、一部で鮎喰川断層系、綱付森断層などの小規模な活断層の存在が知られている（図 1；活断層研究会編，1991；中田・今泉編，2003）。筆者らは、70
年代国土地理院撮影 1/1 万カラー写真を用いて四国地方外帯全域の写真判読作業を行い、活断層の分布を確認した。その結果、既報とは若干異なる結果を得たので、今回は特にその内の上八川断層（仮称）を中心に報告する。本発表では、上八川断層（仮称）の断層変位地形を詳細に記載し、そのテクトニックな意義について若干の考察を行う。
上八川断層（仮称）は、高知県中央部のいの町小川新別付近から下八川、上八川を経て土佐町地蔵寺付近まで延びる、長さ約 30 km、東北東－西南西走向の活断層である（図 1）。上八川断層の主な断層
変位地形は、河谷と尾根の右屈曲であり、右横ずれ変位を主体とする活断層と考えられる（図 2）。ただし、全域が起伏の大きな山地域で侵食作用が激しい地域に位置するため、河谷の屈曲は不明瞭なものが多く、確実な活断層とは言えない。また、一部で山地斜面の逆向きの崖（北上がり）や閉塞凹地状の小盆地が認められることから、北上がりの断層変位も推定される。ただし、これらの地形に関しても、既存地質断層沿いに生じた組織地形の可能性も棄てきれないため、確実な活断層とは言い切れない。本断層は、
中田・今泉編（2003）により 1/2.5 万スケールの詳細位置が示されている。そこに図示された活断層は 25
km にわたって連続する一条のトレースであったが、今回の調査で得られた結果はこれと異なり、数 km～
10 km 程度の数条の雁行するトレース群からなる（図 2）。また、トレース東端については、東方へ 5 km ほ
ど既存断層図の位置よりも延長された。河谷・尾根の屈曲量は多くが 30～50 m 程度で、最大でも 100 m程度である。
上八川断層を含む四国地方外帯山地の活断層は、その多くが既存地質断層と分布が概ね一致しており、地質断層が再活動したものと考えられる。上八川断層についても、完全には一致しないものの、上八川構造線（脇田ほか，2007）に沿って発達している。これらの活断層は小規模で断片的に分布し、変動地形表現が弱く活動性が低いと思われること、四国地方外帯山地は低角に沈み込むフィリピン海プレートの上盤側に位置し、地震発生層が薄いと思われることから、南海トラフの巨大地震に伴って上盤側に生じる変位によるものである可能性が考えられる。類似した事例としては、大正関東地震時に生じた延命寺断層や下浦断層（山崎，1925）が挙げられる。また、上述の上八川構造線沿いには中新世の岩脈が貫入しており、上八川構造線は中新世の構造運動に関連した断層とされている（脇田ほか，2007）。今回記載された活断層としての上八川断層（仮称）の範囲は、この中新世の岩脈が貫入している範囲に一致している。この事実が意味するところは現状では明確ではないが、一つの可能性として、上八川構造線が周辺の地質断層に比べて最近（中新世）まで活動していた断層であり、岩脈の貫入により断層の固着が弱化しことにより、相対的な弱線となったことに起因していることが考えられる。

図 1 調査地域周辺の地形と活断層の分布（上）四国地方外帯山地（四国山地）は活断層の分布が希薄で、短い活断層が断片的に発達するのみである。

図 2 上八川断層の変動地形の例（左）いの町上八川下分付近の断層変位地形。明瞭な
リニアメントを横切る多くの河谷に右屈曲が認められる。一部で閉塞凹地状の小盆地が発達する。

図 3 上八川断層周辺の地質図（右）活断層としての上八川断層は、既存の地質断層である上八川構造性沿いに発達する。上八川断層の分布は、上八川構造線の活動に関連して貫入したとされている中新世岩脈（花崗岩類）の分布範囲とほぼ一致する。
地質図は産総研 1/20 万シームレス地質図、上八川構造線の位置は脇田ほか（2007）による。

P-14
2016 年熊本地震に伴う地表地震断層の特徴
熊原康博（広島大学）・大学合同調査グループ
The characteristics of surface rupture associatedby the 2016 Kumamoto Earthquake
KUMAHARA Yasuhiro (Hiroshima Univ.) andResearch Group of Inter-University
I はじめに2016 年４月 14 日 21 時 26 分，熊本地方を震源とする気象庁マグニチュード（以下 Mj）6.5の地震が発生し，その 28 時間後の 16 日深夜 1 時 25 分，Mj7.3（Mw7.0）の直下型地震に伴い，長さ 30km に及ぶ地表地震断層が生じた．地震発生以降，主に大学の研究者からなる総勢 14 大学・機関，24 名の大学合同調査グループをつくり分担して共同調査を行った．今回の報告は，大学合同調査グループで集約した調査結果を提示する．調査には平成 28 年度科学研究費補助金（特別研究促進費）「2016 年熊本地震と関連する活動に関する総合調査」（課題番号：16H06298）を使用した．
II 地表地震断層の特徴
地表地震断層は，既存の活断層として知られていた日奈久断層北部から布田川断層や出ノ口
断層に沿って，ほぼ連続的に生じ，その長さは約 31km である．熊本地震における「前震」及
び「本震」の震源は，日奈久断層と布田川断層の接合部及び，断層トレースの形状が複雑な地域にあたっている.多くの地点で右横ずれ変位が認められ，最大右ずれ変位量は益城町堂園で約 2.25m である．日奈久断層北部では顕著な上下変位は認められない．布田川断層沿いの上下
変位は，南部では南西側上がり，北部では北東側上がりとなり，右横ずれ断層に伴う垂直変位のパターンに合致する．なお上下変位は最大 1m であった．出ノ口断層に沿っては，一部左横ずれ変位を伴う北西落ちの正断層変位が認められ，最大 2m に及ぶ．今回のずれの範囲や変位量からみて，日奈久断層北部から布田川断層の活断層地形をつくってきた断層運動が今回生じたといえる．
上陳から益城町市街地のある木山までは，沖積低地から Aso-4 火砕流台地の基部に向かって，
地表地震断層が認められた．この範囲は，「活断層詳細デジタルマップ」，都市圏活断層図「熊本」では，活断層トレースとして図示していない．ただし渡辺ほか（1979）などでは，堂園か
ら木山にかけて Aso-4 火砕流台地と沖積低地間の崖を木山断層として推定しており，今回の地
表地震断層の位置に近い．木山断層は南落ちの断層となっているものの，今回の地表地震断層
は右横ずれ変位が卓越していることから，木山断層の断層面を利用して異なる変位が生じている可能性がある．
一方，益城町福原や三竹などでは，北東-南西走向の右横ずれ変位をもつ地表地震断層が雁行する箇所で，北西-南東走向の短い断層が認められ，トレースに沿って左ずれ変位が認められた．主断層に対する共役な断層とみなすことができる．
右横ずれの変位量
は，震央から８km 離れた地点から急激に大きくなり，並走するトレースの変位量を合算す
ると， 2.5m に達する．
それより北では 1〜
1.5m 程度となる．また，変位量分布（図）と，防災科学技術研究所が解析した断層面上の最終すべり分布を比較す
ると，変位量とすべり量のパターンは概ね一致する．
14 日の地震では日
奈久断層北部（白旗図

熊本地震に伴う地表地震断層沿いの変位量分布高木区間）や布田川断層南部で地表地震断層が生じ，同じ線上で 16 日の地震に伴いより大きい変位が生じたことが，断層近傍の地元の方からの聞き取り調査で明らかになっている．従って，「前震」に伴って動いた部分を含めて「本震」に伴うずれが生じた，珍しい例といえる．
一方，カルデラ内の南阿蘇村黒川から阿蘇市内牧にかけて，両側に開く地溝状の列が断続的に続く．これが断層変位によるものなのか，あるいは軟弱な地盤が強い震動で水平方向に動く，断層起源ではない表層の動きである「側方流動」であるのかは，累積変位を示す変位地形に乏しく現状では明確な答えを出すことは難しい．
大学合同調査グループメンバー

熊原康博 1，後藤 秀昭 1，中田 高 1，石黒聡士 2，石村大輔 3，石山達也 4，岡田真介 5，楮原京子 6，柏原真太郎 7，金田平太郎 7，杉戸信彦 8，鈴木康弘 9，竹竝大士 10，田中 圭 11，田中知季
7，堤 浩之 12，遠田晋次 5，廣内大助 13，松多信尚 10，箕田友和 14，森木ひかる 10，吉田春香 15，渡辺満久 16(1.広島大学，2.愛知工業大学，3.首都大学東京，4.東京大学，5.東北大学，6.山口大学，7.千葉大学，8.法政大学，9.名古屋大学，10.岡山大学，11.一般財団法人日本地図センター，12.京都大学，13.信州大学，14.鹿児島大学，15.福岡県立八女高等学校，16.東洋大学

P-15
2016 年熊本地震に伴う地表地震断層とその特徴
白濱 吉起°・吉見 雅行・粟田 泰夫・丸山 正・吾妻 崇・
宮下 由香里（AIST）・森 宏（信州大）・今西 和俊・武田 直人・
落 唯史・大坪 誠・朝比奈 大輔・宮川 歩夢（AIST）

Characteristics of the surface ruptures associated with the 2016 Kumamoto
earthquake sequence, central Kyushu, Japan
Yoshiki Shirahama, Masayuki Yoshimi, Yasuo Awata, Tadashi Maruyama, Takashi Azuma,
Yukari Miyashita (AIST), Hiroshi Mori (Shinshu Univ.), Kazutoshi Imanishi, Naoto Takeda,
Tadafumi Ochi, Makoto Otsubo, Daisuke Asahina, Ayumu Miyakawa (AIST)2016 年 4 月 16 日に Mj7.3 の地震を含む一連の地震が，熊本県を中心とする九州中部地域に発生した．地震に伴い，布田川断層帯布田川区間及び日奈久断層帯高野-白旗区間において地表
地震断層が出現した．また，布田川断層帯周辺において，これまで断層が認められていなかった木山平野北縁，布田川断層帯の北側延長の阿蘇カルデラ内などにも地表地震断層が出現した．地震
断層は主として右横ずれ成分を有し，一部に正断層，逆断層成分を持つ断層がみられた．産総研
地質調査総合センターでは本震直後から約 3 週間にわたって緊急調査を実施し，地震に伴う地表
地震断層の分布に関する調査と変位量の計測を行った．我々の調査結果は地表地震断層の状態，
位置，分布，形状，変位の経時変化を詳細に明らかにした．地表地震断層の特筆すべき特徴は以下のようにまとめられる（図 1）．
１）	
 地表地震断層は主として右横ずれ成分を有し，様々なスケールの左雁行配列を呈していた．
２）	
 右横ずれ断層の南側に，ほぼ並走する正断層が出現した．大切畑ダムの南側ではその幅は1.5 km に及び，幅広い地溝帯を形成した．
３）	
 左雁行配列する ESE 方向の地表地震断層とともに，それらをつなぐように伸びる左横ずれ成分を有する NW 方向の地表地震断層が見られた．
４）	
 これまで断層が認められていなかった木山平野北縁に右横ずれ量１ｍを越える断層が生じた．
５）	
 阿蘇カルデラ内における東急 GC 付近で，EW 方向の地溝帯が生じるとともに，阿蘇カルデラの北西縁に沿う形で側方流動とみられる地表変状が確認された．
６）	
 右横ずれの最大変位量は断層帯の中央部分に位置する堂園にて約 2.2ｍと計測された．右
横ずれ変位量は堂園から扇ノ坂までほぼ 2m と一定で，両地点からそれぞれ南西，北東方向の末端に向かって徐々に減衰するような分布を示した．

７）	
 住民の証言や地震前後の航空写真の比較，地震後の複数回の計測により，日奈久断層帯に沿った地表での滑りのほとんどが 4 月 14 日の前震（Mj6.5）と本震（Mj7.3）の間に生じていたこと，本震後にも継続して滑りが生じていたことが明らかとなった．

図 1． 地表地震断層で計測された横ずれ変位量の分布

上段は地表地震断層の分布と横ずれ変位量の計測地点（黒丸）を示し，下段は NE-SW 方向の面に投影した横ずれ変位量の分布を示す．下段のプラスは右横ずれ量，マイナスは左横ずれ量．推定される断層沿いの全変位量を点線で示した．

P-16
Google Earth を利用した 2016 年熊本地震の地表変動の解析
井口豊（生物科学研究所）
Analysis of surface deformation caused by the 2016 Kumamoto earthquake
using Google Earth
Yutaka Iguchi (Laboratory of Biology)
1. はじめに2016 年熊本地震の地表変動を Google Earth Pro を用いて分析した。ここでは，前震（4月 14 日）と本震（4 月 16 日）による地表変動を，それ以前のデータと比較して論じる。調査地点は図 1 に示した 6 地点であり，布田川断層帯（地震調査研究推進本部，2013）に沿った地域である。利用データの撮影日時は，2015 年 12 月 18 日，2016 年 4 月 15 日，16 日，いずれも午前 9 時である。

図 1: 調査地点．1：熊本市南区近見，2：熊本市東区
西原，3：熊本市東区秋津，4：益城町木山，5：益城町
三竹，6：西原村布田．基図は国土地理院の電子国土
Web を使用．
2. 分析結果計測された水平変位の方向と大きさを次の図 2 に示す。

図 2: 4 月 15 日と 16 日に観察された水平方向の変位．上方向が北である．上部の数字は，図 1 の地点番号．いずれの変位も，2015 年 12 月 18 日を基準として算出された。
本地域の東へ行くほど，大きな変位が見られた。ただし，変位が 15m 前後にも達しており，
国土地理院（2016）のデータより 1 桁大きく，本結果は過大評価となっている可能性がある。
西部では主に 16 日の地震による北北西への変位だけが顕著だが，東部では 14 日の地震による南西への変位を相殺するように，16 日に地震による北東への変位が起きている。
上下変位については，益城町三竹（地点 5）で，15 日に約 30cm の隆起，16 日に約 30cm の沈降が認められた。上下にも 2 日間の変位を相殺するような形となっている。
益城町三竹（地点 5）の地表断層は，16 日の地震により現われ（熊原ほか，2016），15 日の空中写真では認められない（アジア航測，2016）。しかしながら，Google Earth Pro の
3D 画像で見ると，16 日に地表断層が現われる付近に，15 日には凹地が現われていた（図3）。画像の歪みの影響もあるかもしれないが，標高データを調べると，南側（写真では右側）が相対的に隆起したことにより，水田に形成された凹地だと分かった。

図 3: 2015 年 12 月 18 日の 3D 画像（左）と 2016 年 4 月 15 日の 3D 画像（右）。右
図の白色に沿って凹地が認められる。ほぼこの位置に，4 月 16 日の地震により地
表 断 層 が 現 わ れ た 。 い ず れ の 画 像 デ ー タ も ， Google Earth Pro を 用 い て ，NASA，CNES/Astrium より得られた。上下方向に 3 倍拡大されている。
この地表断層は，Google ストリートビューで，2 条の平行する右横ずれ断層として，明瞭に観察される。
引用ウェブサイト
Google ストリートビュー，熊本県益城町三竹，2016 年 5 月．
https://www.google.com/maps/@32.7963651,130.8515587,3a,41.5y,15.8h,83.12t/data=!
3m6!1e1!3m4!1s0OmukpfJ-kOl6mtZVY4sPw!2e0!7i13312!8i6656 （2016 年 9 月 18 日確認）．
引用文献
アジア航測（2016）平成 28 年（2016 年）熊本地震．写真 3.8（撮影番号 CC3-0035）．
http://www.ajiko.co.jp/article/detail/ID56EDF7EZH/ （2016 年 9 月 18 日確認）．
地震調査研究推進本部（2013）布田川断層帯・日奈久断層帯．
http://www.jishin.go.jp/main/yosokuchizu/katsudanso/f093_futagawa_hinagu.htm（2016 年 9 月 18 日確認）．
国土地理院（2016）電子基準点が捉えた平成 28 年（2016 年）熊本地震に伴う地殻変動について． http://www.gsi.go.jp/chibankansi/chikakukansi_kumamoto20160414.html（2016 年 9 月 18 日確認）．
熊原康博・後藤秀昭・中田高（2016）2016 年熊本地震・地震断層に関する緊急速報．
http://jsaf.info/jishin/items/docs/20160417172738.pdf （2016 年 9 月 18 日確認）．

P-17
熊本県益城町の 2016 年熊本地震被害集中域におけるボーリング調
査結果（速報）	
 
吉見雅行（産総研）
・秦吉弥（大阪大学）、後藤浩之（京大防災研）
・細矢
卓志（中央開発）・森田祥子（中央開発）・徳丸哲義（徳丸技術士事務所）	
 Borehole	 exploration	
 in	
 heavily	 damaged	 area	 of	
 the	
 2016	 Kumamoto	
 Earthquake,	
 Mashiki	
 town,	
 Kumamoto	 Masayuki	 YOSHIMI，Yoshiya	
 HATA，Hiroyuki	
 GOTO，Takashi	
 HOSOYA，Sachiko	 MORITA，Tetsuyoshi	
 TOKUMARU	 １．はじめに	  2016 年熊本地震では、布田川断層帯、日奈久断層帯沿いに地表地震断層が生じ、主に断層近傍で甚大な被害が生じた。なかでも、益城町宮園、安永地区の家屋被害は顕著であり、M7.3の地震で非常に強い地震動記録が取得された（Hata	
 et	
 al,	
 2016）。著者らは、宮園、安永両地区でボーリング調査を実施し、被害集中の原因を調べている。	
 ２．調査方法	  益城町宮園地区、安永地区の被害集中域において 3 本のボーリング調査を実施した（図 1）。1 本（GS-MSK-1）
はオールコアボーリング、他 2 本は標準貫入試験を実施し、3 本すべて
で PS 検層を行った。PS 検層は孔内水位以深ではサスペンション法、上
位はダウンホール法を用いた。	
 
	
 

３．結果

図 1	
  ボーリング位置図	
 ①地質層序（予察）と N 値	  	 地質は、盛土、土壌、凝灰質粘土、凝灰質砂、凝灰質砂礫、砂礫、溶結凝灰岩が認められた。GS-MSK-1 では凝灰質粘土は盛土および土壌下の 3〜8m 程度に分布しており、N 値は 5 以
下で非常に柔らかい。腐植質な層を挟むこともあるが、塊状で堆積構造は不明瞭である。凝灰質砂は深度 8～35m 程度、凝灰質砂礫は 35～50m 程度まで分布している。両者ともに白～黄白色軽石を含み N 値は 10～30 程度である。下部ほど軽石密度が高くなる傾向があるが、軽石の分布にムラがあり N 値の変化が大きい。その特徴から Aso-4 の堆積物と推定されるが詳細な解析は未了である。GS-MSK-2 はペネ試料の観察であるが、GS-MSK-1 の深度 35〜50m 相当の地層の下位に、安山岩礫を主体としコア径以上の礫を多量に含む砂礫が深度 50～68m に認められた。N 値は 50 以上である。深度 69〜72m には固結した溶結凝灰岩が認められ、既往ボー
リング等に基づくと Aso-2 の溶結部であるものと推定される。図 2 に GS-MSK-2 の柱状図と N値を示す。	
 ②速度構造	
 GS-MSK-1 における PS 検層結果を図 2 に示す。地層別の地震波速度は概ね以下の通りである。	
 ・深度 3～8m 付近に分布する凝灰質粘土層は、極めて小さな S 波速度 Vs=70～80m/s を示す。	
 ・凝灰質粘土下位(深度 8～35m 付近)の凝灰質砂層は、深度を増すにつれて速度が増加する傾向にあり、概ね Vs=200～400m/s 程度であった。	
 ・深度 35～50m の凝灰質砂礫層は Vs=400m/s 程度である。最下部の砂礫部では Vs=700m/s を
超える。	
 
	
 

	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 

図 2	
  柱状図と N 値（GS-MSK-2）	
  	
  図 3	
  柱状図と PS 検層結果（GS-MSK-1）

P-18
熊本県益城町における 2016 年熊本地震の地表地震断層と近傍の建物被害指数の調査
郝 憲生 1・内藤昌平 1・吾妻 崇 2・先名重樹 1・佐伯琢磨 1 (1 防災科研; 2 産総研)

Tracing surface faults of 2016 Kumamoto earthquake and evaluating their effects on nearbybuilding damage by the Damage Indices in Mashiki town, Central Kyushu
Ken XS Hao1, Shohei Naito1, Takashi Azuma2, Shigeki Senna1, Takuma SAEKI1 (1NIED; 2GSJ, AIST)
熊本県内で 2016 年 4 月 14 日に M6.5 の地震が、その 2 日後には近接する場所
でその規模を上回る M7.3 の地震が発生した。前者は日奈久断層帯の一部区間が、後者は布田川断層帯の一部区間が活動したと評価されたが、これらはいずれも地震調査研究推進本部に
よって活断層の長期評価および強震動評価がなされていた活断層であった。今回の地表地震
断層は概ねこれらの活断層に沿って出現したが、一部では既知の活断層の範囲よりもさらに広く分布している。我々は建物が最も被害を受けた益城町の市街地の南部における地表地震
断層（ずれあり）と亀裂（ずれなし）の分布と、建物のダメージレベルを用いてすぐ近傍の
建物被害の分布関係を調べた。
【地表地震断層】 地震直後に観測記録、現地メディア報道、衛星航空写真判読などの資料を分析し、5 月 16-18 日に地震地表断層全体長さ約 30km 区間を概観調査した後、6 月 7-10 日に地表地震断層が出現したと推定される地区において詳細調査を行った。調査を実施した地区
は北東から南西方向の順に（1）阿蘇市内牧地区（2）南阿蘇村河陽、立野、阿蘇ファームラ
ンド周辺、阿蘇東急 GC 周辺地区（3）大切畑ダム（4）西原村星田、小森地区（5）益城町杉堂、堂園、上陳、下陳、田中、寺迫、木山、宮園、安永、馬水、惣領地区である。
地表地震断層で測量した地表変位量は、堂園で右横ずれ変位が約 2.2m に達したのが最大で、その次が大切畑ダムで右横ずれ変位約 1.8m を記録した。堂園から南西では地表地震断層は分岐し、木山川流域の低地を挟んでその南北両側に分布している。南方への分岐は上陳、下陳、田中を通過して、高木、小坂まで約 12km の区間で追跡できた。一方、北方への分岐は灰塚、寺迫、宮園の東側まで約 3km の区間しか追跡できなかった。
そこで、東西は益城町寺迫地区から惣領地区まで、南北は県道 28 号線と秋津川に挟まれる地域を中心に地表地震断層、亀裂など詳細に調査した（図１）。結果、道路上に 3cm から 50cmまでの横ずれを確認することができた。これらの地表地震断層の変位量は，寺迫で 50cm、木
山で 40cm、安永で 3cm、いずれも走向が N60E〜N80E の右横ずれ断層である（図１の実線の囲み）。一方、ずれがはっきり見えない亀裂については、Google Street View を利用して地震発生前後におけるアスファルト道路の亀裂の状況を調べ、木山、宮園、安永、馬水、惣領地
区においてその分布を確認した（図 1 の破線の囲み）【建物被害指標】 地表地震断層近傍約 1km の範囲内において地震被害、建物等構造物の状況
を外観のみで目視評価し、岡田・高井（1999）による木造建物、高井・岡田（2001）によるRC 造建物のダメージレベルを用いて、ＤＩ値を D0（無被害）、D1（一部破損）、D2（一部破損）、D3（半壊）、D4（全壊）、D5（全壊）の 5 段階に分類した。周辺の建物被害について
は、本予稿執筆時点で調査済みの 3467 棟のうち、D5 が 369 棟（10.6%）、D4 が 278 棟（8.0%）、
D3 が 359 棟（10.4%）、D2 が 389 棟（11.2%）、D1 が 781 棟（22.5%）、D0 が 1291 棟（37.2%）であった。D4～D5（全壊相当）は主に木造旧耐震基準の建物を中心に確認されたが、新耐震基準の建物や RC 造の建物にも全壊が確認された。
【はじめに】

【強地震動】 益城町の市街地の南部では，地表地震断層が明瞭に出現していないにもかかわらず、建物の被害は大きかった。この地区の被害が顕著であったことは 4 月 16 日の本震時に、
益城町宮園で記録した加速度（東西 826 gal、南北 773 gal、上下 668 gal）より大きな地震動を受けていた観測記録とも整合している（Hata et.al, 2016）。益城町役場周辺地域と比較しても、地表地震断層と亀裂が現れた帯上では、D4～D5（全壊相当）の被害の割合が高い。
このことは建物に被害をもたらす周期帯が強い地震動を受けた証拠の一つと考えられる。
【微動観測】 益城町の約 40 箇所において微動アレイ観測を行い、表層地盤による増幅について検討した。地表亀裂が確認された近傍の地域において AVS30 が 90～200m/s 程度の比較的高い地盤増幅特性を確認することができたが詳細については解析中であり、本講演で報告する予定である。
【むすび】 これまでは断層ごく近傍地域の広域な観測記録が極めて少ないため、現行の強震動評価手法の検討が困難であった。本研究ではこのＤＩ分布と地震動の分布の関係について検討し、断層ごく近傍を対象とした現行の強震動評価手法の課題に資する結果を得たいと考えている。なお、本調査は平成２８年熊本地震関連「国際緊急共同研究・調査支援プログラム(J-Rapid)」 追加採択課題である「活断層ごく近傍の強震動調査に基づく地震ハザード評
価の高度化」（研究代表者：郝憲生、Matt Gerstenberger）の一環として実施した。

図1 益城町における建物被害調査（左上の図の四角の範囲）
実線と破線囲みは確認した地表地震断層と亀裂のおおよその位置。左上の図では布田川地表
断層は堂園付近で南北に分岐しているが、北方の亀裂の延長を益城町東縁に追跡できた。 (背景地図に地理院地図タイル標準地図と地表亀裂分布図を使用)

P-19
熊本県緑川断層帯のトレンチ調査
東郷徹宏° 1*吉岡敏和 2 向井理史 2 堀川滋雄
1: 産業技術総合研究所 *:旧所属 3:サンコーコンサルタント
Trench excavation survey of the Midorikawa fault zone,
Kumamoto prefecture, Japan1
Tetsuhiro Togo, 1*Toshikazu Yoshioka, 3Osamu Mukai and3
Shigeo Horikawa
1: AIST, 2: Suncoh Consultants CO. , Ltd1

緑川断層帯は熊本県上益城郡山都町から下益城郡美里町付近にかけて東北東-西南西方向に分布する長さ 34km の活断層である(地震調査研究推進本部地震調査委員会，2013)。本断層帯の一部は、九州山地北縁の明瞭な地質境界を構成しており、南側の西南日本外帯秩父帯のジュラ紀付加体と、北側の西南日本内帯に属する地質体との地質境界をなす臼杵－八代構
造線の一部と一致する（斎藤ほか，2005，2010）。
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2013）によると、同断層帯は右横ずれを伴う南側隆起の正断層であり、断層面は 70-90°北側に傾斜している。平均活動間隔については、右横ずれ成分が正断層成分に対して無視できるほど小さいと仮定した場合、34,000-68,000 年と推定されている。しかしながら、これまで活動履歴調査は行われておらず、過去の活動時期についての情報は得られていなかった。産業技術総合研究所では、平成 27 年度に文部科学省の委託を受け、緑川断層帯について、断層活動履歴を明らかにするための調査を実施した。
トレンチ調査は、上益城郡山都町仮屋地点において実施した。この地点は、緑川断層帯東部の鎌野断層（千田, 1980）上に位置しており、明瞭なグラーベン（地溝）状の変位地形が認められる。トレンチの掘削に先立ち、層序及び断層の詳細位置把握のため、4 孔のボーリングを掘削した。ボーリングコアはいずれも下位から順に、阿蘇 4 火砕流堆積物、風化火山
灰、腐植質シルト、オレンジ色の降下軽石、風化火山灰、腐植質シルトで構成されている。
オレンジ色の降下軽石層は阿蘇 4 火砕流堆積物の上位にあり、かつ軽石層直下に腐植質砂質
シルトを伴うことから、31ka の草千里ヶ浜軽石（宮縁ほか，2003）と考えられる。
トレンチはグラーベンの南端側の崖を横切るように、長さ 16m、幅 4m、深さ 2.5m にわたって掘削を行った。トレンチ壁面には、下位より風化火山灰層（5 層）、腐植質シルト層（4層）、草千里ヶ浜軽石層(3 層)、風化火山灰層（2-2 層，2-1 層）、黒色土（1-4 層~1-1 層）が露出した（図 1 参照）。また、トレンチ壁面には幅 4m の範囲に複数条の断層からなる断層帯が認められ、
これらのうち主要な断層を北から順に F1～F4 とした。
F1 断層は走向 N41 ﾟ E、
ほぼ鉛直で北落ちの断層である。1-4 層以下を明瞭に変位させており、W 面では 1-2 層に、E面では 1-1 層に覆われる。F2 断層は走向 N31～46 ﾟ E で高角の傾斜を持つ北側低下の断層である。W 面では、F2 断層は，2-1 層以下を変位変形させ， 1-2 層に覆われる。断層上部は、開口亀裂となっているため、1-4 層，1-3 層との関係は不明である。F3 断層は，N43 ﾟ E・70 ﾟ

N の走向・傾斜を持つ北落ちの断層である。W 面では 2-2 層以下の地層を変形させており，
2-2-層中でせん滅する．南側に幅約 50cm の間隔を置いて存在する断層（F3’断層）との間の5 層、4 層および 3 層を上方に凸に変位させている。F3 断層は E 面では不明瞭である。F4
断層は，N33～45 ﾟ E・62～90 ﾟ N の走向・傾斜を持つ北落ちの断層である。F4 断層は、2-2層以下に明瞭な変位を与えており、2-1 層には覆われる。E 面では、本断層から分岐した最大幅約 10cm の開口亀裂が 2-2 層および 2-1 層を切っており、1-1 層に覆われる。
以上をまとめると、F1 断層及び F2 断層は，1-3 層を切り、1-2 層に覆われる。したがって，
1-3 層堆積以降、1-2 層堆積以前に断層活動イベントが生じたと考えられる．また、F4 断層
は 2-2 層を切り、2-1 層には覆われている。したがって、2-2 層堆積以降、2-1 層堆積以前に断層活動イベントが有ったことが示唆される。
トレンチ壁面から採取した試料の火山灰分析と放射性炭素年代分析の結果から、最新活動
時期は 1-3 層から得られた 7610 cal yBP（暦年較正値、以下同様）以後、1-2 層から得られた 1820 cal yBP 以前にあったと推定される。最新活動に先行する活動の時期は、2-1 層下部に分布する姶良 Tn 火山灰（2 万 8 千〜3 万年前）の堆積前であった可能性があり、4 層から得られた 27680-27490 cal yBP 以前と矛盾しない。したがって、最新活動時期は約 7,600 年
前以後、約 1,800 年前以前であり、先行する活動は約 28000 年前以前と推定される。したがって、活動間隔は 2 万年程度以上と推定される。

図 1 仮屋トレンチ W 面のスケッチ