健康支援
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薬局薬剤師の身体活動指導に影響を及ぼす要因に関する横断的研究武田典子1）、山田

安彦1）、横山

典子2）、久野譜也2）A cross-sectional study on factors affecting instruction inphysical activity by community pharmacists
Noriko TAKEDA1），Yasuhiko YAMADA1），
Noriko YOKOYAMA2），Shinya KUNO2）
Abstract
This study elucidated factors that affect the frequency of physical activity instruction to customers bycommunity pharmacists. The community pharmacists suggested five factors affecting the frequency of physicalactivity instruction. They are: ⑴ not working in conjunction with other medical workers; ⑵ receiving many requests
concerning physical activities; ⑶ having the ability to identify customer needs well enough to explain health care
options; ⑷ working for 20 years or more; and ⑸ thinking that giving customers information concerning physicalactivity is beneficial for managing a pharmacy. We can use the results of this study to promote active physicalactivity instruction by community pharmacists.
：community pharmacist, instruction in physical activity

１）東京薬科大学 薬学部 臨床薬効解析学教室
Tokyo University of Pharmacy and Life Sciences〒192‑0392 東京都八王子市堀之内1432‑1
東京薬科大学 薬学部 臨床薬効解析学教室
TEL：090‑2754‑3957〒192‑0392

E‑メール：takeda324noriko@mopera.net

1432‑1 Horinouchi, Hachioji, Tokyo, Japan

Department of Clinical Evaluation of Drug Eﬃcacy, School of Pharmacy, Tokyo University of Pharmacy and Life Sciences
２）筑波大学体育系
Faculty of Health and Sport Sciences, University of Tsukuba

29

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Ⅰ．はじめに上で、医療費削減にも寄与している15）。わが国において（2013
も2014年４月以降実施される産業競争力強化法16）

近年、薬局及び薬局薬剤師に期待される職能の場が調1）剤室から、地域社会にまで拡大してきている 。その一年12月４日可決）の具体的な事例として、「医師が出す運

2）

例として2012年７月公布の健康日本21（第二次） には、

動・栄養に関する改善指示書に基づき、生活習慣病等に「薬局・薬剤師については医薬品の適正な使用や健康に罹患していない者に対し、健康の維持・増進を目的とし関する相談、情報提供などの役割が期待される」（総論第て、民間事業者が、それらの指導を実施する」が想定６節）とあり、地域住民に対する健康増進の支援を行う

されるとある。今後、さらなる高齢化社会を迎えるわがことへの期待が明記されている。また、政府が2013年６国においては、保健医療財源の窮迫や医師不足などによ「薬局を地域
月14日に閣議決定した日本再興戦略3）には、り医療の供給体制は厳しい局面にあり、法的にも医療スに密着した健康情報拠点として位置付け、セルフメディ

タッフの一人である薬局薬剤師は、従来の概念より一歩

ケーションの推進のために薬局･薬剤師の活用を推進す

踏み込んだ役割が求められている15）。

る」が盛り込まれた。今までにない薬局薬剤師に対するしかしながら、わが国においては、個々の薬局薬剤師

健康増進への期待であるが、日本薬剤師会は、2007年の地域住民に対する身体活動指導に関する報告はわずかに「薬剤師による食事・排泄・睡眠・運動を通じた体調に報告されているが、地域社会における薬局薬剤師の身

4）

体活動指導実施の実状及び意識を把握できる報告は見5）

師に対する「将来ビジョン」 を作成し、方向性の明示

当たらず、指導を促進する要因は明らかになっていなと啓発活動を行ってきている。また、1992年の第２次医い13）。

チェック・フローチャート」 を出版、2012年には薬剤療法改定6）において薬剤師は「医療の担い手」に、2006

そこで本研究では、薬局薬剤師に、基本属性、身体活

6）

年の第５次医療法改定 において薬局は「医療提供施設」

動指導の実状と意識、勤務環境及び健康情報に関する横と明記され、薬局薬剤師は地域社会で住民の健康増進を

断的調査を行い、その結果をもとに、指導に高い頻度で担う立場にある。

取り組む薬局薬剤師とそうではない薬局薬剤師の特徴の2012年２月には院外処方せんの受取率が67.2％とな

詳細を把握し、薬局薬剤師の身体活動指導に影響及ぼす

7）

り 、現在は医療機関を受診した人の約７割が調剤薬局

要因を明らかにすることを目的とした。薬局薬剤師におを訪れている。報告によれば、わが国の薬局数はコンビ

ける身体活動指導実施に影響する要因を明らかにするこ

ニエンスストアより多い54,780軒（2011年）8） であり、とは、医療を取り巻く環境変化や、患者のニーズに応え

9）153,012人（2012年） の薬局薬剤師が地域医療に従事しるものであり、地域のヘルスプロモーション推進においている。医療資源の一つとしての薬局薬剤師による、地て、薬局薬剤師が新たな役割を果たしていくことにも寄域住民、特に直接関わる来局者に対する健康増進への支与するものと考える。

10）

援が重要な役割を担うようになってきた 。
一方、薬局薬剤師に対する来局者のニーズに関する調

Ⅱ．方法

査では、薬局は、「 調剤をしてもらうところ」（91.1％）、

１．対象者「薬について相談できるところ」（60.3％）に次いで、「健

茨城県の土浦市、つくば市、つくばみらい市の保険薬

康や、病気のことについて相談できるところ」（38.5％）

局150軒（茨城県薬剤師会のホームページに掲載されたと来局者が回答している11）。また、別の調査で、地域住３市の全薬局）に従事する薬局薬剤師及び茨城県女性薬民が薬剤師に求める相談内容においてOTC医薬品（一剤師会会員のうち保険薬局に従事する全薬局薬剤師89名

般用医薬品）と同率（８％）で運動指導も望んでいるこを対象とし、郵送により計239通の自記式質問紙を送付とが示され、健康づくりや運動指導に対するニーズも高した。回収は同送の専用返信用封筒にて行った。返送さ12）まってきている 。さらに、薬局薬剤師側から見ると、れた109名の回答のうち（回収率45.6％）、設問25問中８

健康増進に対する取り組みについての報告に、食事と運問に回答が無かった１名を分析から除外し、108名を分動指導を含んだ保健指導は88.4％の薬剤師が担っている

析対象とした（有効回答率45.2％）。なお、調査は2012

ことも報告されている13）。また、薬剤師の半数以上が健

年11月下旬から12月初旬にかけて行われた。

康増進に関する知識の習得を望んでいることも示されて

２．調査項目14）いる 。

調査項目は以下の４項目から構成された。

このように薬局薬剤師の健康増進への関与に関心が高（１）基本属性

まる中、米国では既に、薬局薬剤師が運動メニューを基本属性については、性別、年代、運動習慣、健康施

含めた健康指導を医師と共に行い両者とも報酬を得た策の認知、在宅医療の実施、身体活動関連の資格を調査
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した。

点）した。

運動習慣については、運動の頻度・時間・継続期間を（３）身体活動指導の実状と意識質問した。平成22年度国民健康・栄養調査（厚生労働省

身体活動指導の実状については、「ご自身は普段、来局

2010）
では、運動習慣者を「週２回以上、１回30分以上、者に対して身体活動の指導を実施していますか」という一年以上、運動をしている者」としていることから、本質問に対し、５件法で回答を求め、１．常にしている、研究においても、このすべての項目を満たした者のみ運２．時々しているを「高頻度指導群」、３．たまにして動習慣者とした。

いる、４．極まれにしている、５．していないを「低頻健康施策の認知については、「１に運動 ２に食事 しっ度指導群」とした。１．〜４．の身体活動指導を実施しかり禁煙 最後にクスリ」及び「健康づくりのための運ている者には「実施している理由」（12項目）を、５．身動指針2006（エクササイズガイド2006）」に関する項目

体活動の指導をしていないと回答した者には、「実施してに対して３件法にて回答を求め、「認知あり」（内容を知っいない理由」（12項目）について回答（それぞれ最も当てている）と「認知なし」（聞いたことはあるが内容は知らはまるもの３つを選択）を求めた。

ない、聞いたことがない）に分類した。

身体活動に対する意識については、「身体活動指導は薬在宅医療の実施については、「薬局も自身も行っていな剤師の役割か」「身体活動指導は今後必要か」
、
「身体活動
、

い」
「薬局は行っているが自身は従事していない」、「薬局、

指導は経営上のメリットがあるか」について、いずれもは行っており自身も従事している 」のいずれかで回答

５件法で回答を求め、「そう思う」（１．そう思う、２．やを求め、薬局薬剤師自らが在宅医療を、「行っている」、

やそう思う）と「そう思わない」（３．どちらともいえな「行っていない」に分類した。

い〜５．そう思わない）に分類した。

身体活動関連の資格は、健康運動指導士、スポーツ（４）健康情報

ファーマシスト、ケアマネージャー（介護支援専門員）

健 康 情 報 に つ い て は、 ヘ ル ス リ テ ラ シ ー（Healthの資格の有無について回答を求め、いずれか一つ以上のLiteracy）と健康に関する情報・教材の入手先について資格を有しているか否かで分類した。

回答を求めた。

（２）勤務環境

ヘルスリテラシーの測定は、Ishikawaらの糖尿病患者

勤務環境については、薬局の所在地（勤務地）、薬局を対象としたヘルスリテラシーに関する先行研究で作成の形態、従事の形態、通算勤務年数、現薬局勤務年数、された尺度17） を参考に、本研究の対象である薬局薬剤

薬局の忙しさ、薬局の他業種との連携、薬局の身体活動

師のヘルスリテラシーを把握するため、語句を修正し用指導の方針、来局者からの身体活動に関する質問頻度にいた。５項目に対して回答は１．できる 〜５．できなついて回答を求めた。

いの５段階で求め、１．できるを５点、５．できないを

薬局の忙しさについては、「従事している薬局の忙しさ

１点とし得点化した。主因子法Promaxによる因子分析

についてどう感じているのか」という質問に対し５件法を行った結果、２因子構造であることを確認し、それぞで回答を求め、「 忙しいと感じている」（ １．非常に忙し

れ「健康情報の収集」（２項目）「健康情報の判断・伝達・、い、２．忙しい）「忙しいとは感じていない」
、
（３．どち

指導」
（３項目）とした。尺度の信頼性について、内的整らともいえない、４．比較的余裕がある、５．余裕があ合性の検討を行うためにCronbachのα係数を算出したる）に分類した。

結果、「健康情報の判断・伝達・指導」因子はα＝.85、「健
康情報の収集」因子はα＝.73であった。因子ごとに各他業種との連携については、従事している薬局の業務

項目の合計得点を算出した。

で、他業種や施設（医師、看護師、ケアマネージャー、健康運動指導士、運動施設、老人ホーム、その他）のいず

健康に関する情報・教材の主な入手先については、雑れか一つ以上と連携を行っているか否かで回答を求めた。

誌等書籍、インターネット、メーカー・卸、研修会、そ薬局の身体活動指導の方針については、「来局者に対すの他（具体的に記入）から１つ選択するものとした。

る身体活動指導の実施に関して、薬局の方針（会社や店

３．倫理面の配慮

舗、上司の方針を含む）について教えて下さい」という全対象者に対して調査協力への依頼及び調査に関する質問に対し、「行う方針」、「行なう方針はない」（特に方針説明について記載した文書を付し、無記名での回答としはないを含む）に回答を分類した。

た。さらに、対象者の個々人の情報保護のため最大の注

来局者からの身体活動に関する質問頻度は、５段階で意を払い、データは研究責任者によって管理された。な

得点化（頻繁に受ける５点、時々受ける４点、たまに受お、本研究は筑波大学体育系倫理委員会の承認（受付番

ける３点、極まれに受ける２点、まったく受けない１号第体24−54）を得て実施された。
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表２．ヘルスリテラシーの単純集計結果

４．解析方法
まず、来局者に対する身体活動指導を実施
している頻度によって「高頻度指導群」「、低頻度指導群」の２群に分類した２値データを目的変数とし、基本属性、勤務環境、身体活動指導の実状と意識、健康情報の各変数を説明
変数として、単変量ロジスティック回帰分析
を行った。

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次に、高頻度指導群と低頻度指導群の２値データを目的変数とし、単変量ロジスティッ
ク回帰分析で有意確率10％未満を示した変数
を説明変数として、多変量ロジスティック回
帰分析（変数減少法）を実施し、オッズ比の算出をもとにそれぞれの関連について検討した。
統計量は、Ｎ（％）、平均値±標準偏差、オッズ比（95％信頼区間）で示した。それぞれの検定の有意水準は危険率５％未満とし、䛂೺ᗣ᝟ሗ䛾ุ᩿䞉ఏ㐩䞉ᣦᑟ䛃㻟䠊ぢ⪺䛝䛧䛯೺ᗣ䛻㛵䛩䜛᝟ሗ䛜ಙ㢗䛷䛝䜛䜒䛾䛛ุ᩿䛷䛝䜎䛩䛛䚹㻝㻣䠄㻝㻢䠂䠅
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統 計 処 理 に は 統 計 ソ フ ト（IBM SPSS ver

表３．来局者に対する身体活動指導の実施頻度と群分け

19.0 for Windows, Japan）を使用した。

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に示した。対象者は女性が74％と多く、平均通算勤務年ᴟ䜎䜜䛻䛧䛶䛔䜛

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数は20年であった。在宅医療は、81％が自身では行って䛧䛶䛔䛺䛔㻝㻞㻔㻝㻝㻑㻕

いないと回答した。

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Ⅲ．結果
１．対象者の属性及び特性
本研究の対象者の基本的な属性および特性を（表１）ప㢖ᗘᣦᑟ⩌
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成人における運動習慣は「健康日本21」では、男性
39％、女性35％を目標値としているが、本研究の運動習

するかについては、16％があると回答した。国の健康施慣ありは23％と低値を示した。身体活動関連の資格を有策の認知度については、「１に運動 ２に食事 しっかり禁
煙 最後にクスリ」は81％が、「エクササイズガイド2006」

表１．対象者の基本属性及び特性は96％が認知していないという結果が示された。

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２．ヘルスリテラシー
ヘルスリテラシーについては、「健康情報の収集」（２項目）の合計得点（満点は10点）は、8±2点（平均値±標
準偏差、以下同様）であった。
「健康情報の判断・伝達・
指導」
（３項目）
の合計得点
（満点は15点）
は10±3点であった（表２）。

３．来局者に対する身体活動の指導の頻度と意識来局者に対する身体活動指導の実施割合について、「常にしている」と「時々している」の合計である高頻度指導群に該当する人数は31名（29％）であった。
「たまにし
ている」、
「極まれにしている」及び「していない」の合㻤㻢㻔㻤㻝䠂㻕
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計である低頻度指導群に該当する人数は77名（71％）であった。全体として、「たまにしている」が41名（38％）ேᩘ䠄䠂䠅䜎䛯䛿ᖹᆒ್㼼ᶆ‽೫ᕪ㻔㻌㻕䠙㻌ゎᯒᑐ㇟⪅ᩘ䠄䈜ྛ㡯┠䛻䛚䛡䜛Ḟᦆ್䜢㝖እ䛧䛯ேᩘ䠅

で最も多く見られた（表３）
。
32

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身体活動の指導を「していない」と答えた12名（11％）の身体活動に関する質問の頻度」、「健康情報の判断・伝の薬局薬剤師にしていない理由を質問したところ、「来局

達・指導」の３項目が有意確率１％未満で、
「 年代」
（60

者の要望がない」10名（83％）が最も多く、「興味がない」歳以上）、「身体活動関連の資格」（あり）、「通算勤務年数」

は０名であり、８名（67％）が「知識がない」と回答し（20年以上）、健康に関する情報・教材の入手先の「研修ている。身体活動の指導を「している」と回答した96名

会」、「身体活動指導の経営上のメリット」（そう思う）の（89％）の実施理由は、「来局者の健康寄与のため」が最５項目は５％未満で、有意なオッズ比が認められた（表も多く、75名（78％）であった。

４）。これらの結果より、年代が60歳以上、通算勤務年

身体活動指導への意識については、対象者全体とし数が20年以上、身体活動関連の資格を保有し、従事してて、「薬局薬剤師の役割であると思う」と回答した人は94いる薬局が身体活動指導を行う方針であり、身体活動の名（87％）、「薬局薬剤師に今後必要であると思う」と回質問を来局者から受ける頻度が高く、健康情報の判断・答した人は98名（92％ ※欠損が１名あったため、98名

伝達・指導能力が高く、健康に関する情報・教材の主な/107名の割合を示す）、「経営上のメリットがあると思う」

入手先が研修会で、身体活動指導は経営上のメリットがと回答した人は40名（37％）であった。

あると思っている薬剤師は、高頻度で身体活動指導を

４．来局者に対する身体活動指導頻度の高低に関する単変量ロジスティック回帰分析行っているという特徴が認められた。
また、
「 年代」
（40歳〜 59歳）
「 運動習慣」
、
（ あり）
「 薬局
、

高頻度指導群と低頻度指導群の２値データを目的変数の他業種との連携」（なし）、健康に関する情報・教材のとして、単変量ロジスティック回帰分析を行った結果、入手先の「インターネット」
は、有意確率10％未満のオッ「薬局の身体活動指導の方針」（ 行う方針）「 来局者から、ズ比が示された（表４）。

表４．来局者に対する身体活動指導頻度の高低に関する単変量ロジスティック回帰分析㜞㗫ᐲᜰዉ⟲ 䇭ૐ㗫ᐲᜰዉ⟲䇭䇭䋨㪥㪔㪊㪈䋩
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第16巻2号

29‑37，2014

Ⅳ．考察

その他、
「性別」
「薬局の所在地」、、「薬局の形態」、「従事の形態」、「薬局の忙しさ」、「健康情報の収集」、健康に関する情報・教材の入手先の「雑誌等書籍」
・「メーカー・

１．薬局薬剤師の身体活動指導頻度の高低に影響を与える要因の影響

卸」
・「その他」、「身体活動指導は薬局薬剤師の役割か」、

本研究は、薬局薬剤師を対象にし、来局者に対する身「身体活動指導は薬局薬剤師に今後必要か」の11項目に体活動指導の実施に関わる要因を明らかにすることを目ついては、有意なオッズ比は示されなかった（表４）。

的とした。本研究の結果より示された、身体活動指導実

５．来局者に対する身体活動指導頻度の高低に関する多変量ロジスティック回帰分析

施を高めている要因について、以下に考察を行う。
（１）薬局の他業種との医療に関する連携（なし）

多変量ロジスティック回帰分析を用いて、高頻度指導

本研究では、来局者のために医師等の他業種や運動施

群と低頻度指導群の２値データを目的変数とし、単変量設等の施設と連携をしていない自己完結型の薬局薬剤師

ロジスティック回帰分析で有意確率10％未満となった11が、身体活動指導を高頻度で行っていることが示され項目の変数すべて（表４）を説明変数として投入し、多た。本調査は自らが身体活動指導を行っているかどうか

変量ロジスティック回帰分析（変数減少法）を行った。

の回答を求めたが、他業種と連携している薬局薬剤師はその結果、高頻度指導実施の有無の要因として有意な連携により、身体活動指導を移譲し、直接行っていない

オッズ比が認められた項目は５項目であった（表５）。

可能性も推察される。

１％水準で有意となったのは、「 薬局の他業種との連

国は、「 運動・栄養に関する改善指示書を医師が発行

携」「来局者からの身体活動に関する質問の頻度」、「健康、

し、国民の健康維持や医療費抑制につなげる」とし、情報の判断・伝達・指導」の３項目であった。５％水準

2014年４月以降、スポーツクラブなどの民間事業者が医で有意となったのは、通算勤務年数の「20年以上」「身、師の改善指示書を受け、運動指導を行うことを想定して体活動指導における経営上のメリット」の２項目であっいる16）。地域における身近な医療提供施設であり、受診た。

者の約７割が来局する薬局もこの分野で連携し関与して「薬局の他業種との連携」がありに対しなしは15倍のいくことが今後は求められるであろう。医療に関する連オッズ比が示され、５件法で得点化した「来局者の身体携は他業種の職能が生かされることから、効率的かつ質活動に関する質問頻度」は得点が１点増える毎、つまりの高い医療を患者に提供できることが示されている18）。

質問の頻度が増える毎に９倍、ヘルスリテラシーの「健本研究では、他業種と連携していない薬局薬剤師の方が康情報の判断・伝達・指導」
は得点が１点増すと２倍、「通高頻度に身体活動指導を行っていることが示されたが、算勤務年数」は10年未満の者に対し20年以上の者では24

今後、より多くの薬局薬剤師が地域住民に対する身体活

倍、「身体活動指導における経営上のメリット」があると動指導に携わり、効率的かつ質の高い地域医療を担うた考えている者（そう思うと回答した者）はないと考えてめには、来局者に連携先の紹介や情報提供等を行うなどいる者（そう思わない回答した者）に対し６倍、高頻度

連携を上手く利用しながら、来局者の身体活動の向上にの指導を行っているという結果が示された。

寄与する関わり方も必要であるかもしれない。

表５．来局者に対する身体活動指導頻度の高低に関する多変量ロジスティック回帰分析໅ົ⎔ቃ

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29‑37，2014（２）来局者からの身体活動に関する質問の頻度（高い）教育プログラムの充実を図ることなどが必要であると考本研究では、身体活動についての来局者から質問頻度えられる。また、勤務年数の少ない薬剤師を高頻度の指が高いことが高頻度指導実施に関連し、来局者からの導へ導くためには、時間確保のための調剤技術の向上支ニーズの高さが実施につながっていることが示された。

援と身体活動指導を可能とする教育･育成の機会の設定

患者ニーズを得るには、薬局薬剤師による患者を始めが重要であると推察される。

とする国民全体への啓発活動の必要性が示されている19）（５）身体活動指導の経営上のメリット（ある）ことからも、薬剤師会や薬局薬剤師自らが、地域住民の本研究では、「身体活動指導を行なうことは、経営上の相談に応じる準備があることを、今まで以上に啓発・ア

メリットがある」と考えている薬局薬剤師が高頻度の指ピールする必要があることが示唆された。

導を行っていることが示された。高頻度指導群では、身なお、身体活動指導に対する意識について本調査対象

体活動指導を来局者に行うことが薬局への再来局につな者の87％が「身体活動指導は薬局薬剤師の役割であるとがり、経営上のメリットをもたらすと考えている可能性思う」と回答し、92％が「身体活動指導は今後必要であが示唆された。ジェネリック薬を積極的に投与する薬ると思う」としている。薬局薬剤師のこれら二つの意識剤師は診療報酬上の加算メリットを感じている22） ことについては高頻度・低頻度指導群どちらも意識の高さをが明らかとなっていることからも、身体活動指導の実施示す結果が得られており、薬局薬剤師は、今後増々高まのためには、診療報酬への加算を始めとする何らかのメることが予想される住民からの身体活動指導に関する

リットを付与する必要性も推察される。今後、身体活動

ニーズに対応可能な高い意識を持っているという期待のに対する指導実施と経営上のメリットの関係性を検証で持てる結果となっている。

きれば、経営上のメリットに関して広報活動を行うこと（３）健康情報の判断・伝達・指導能力（高い）及びを可能とし、身体活動指導の普及・推進に寄与すると考（４）通算勤務年数（20年以上）えられる。

消費者や患者にとって、医薬品情報は専門性が高く理

なお、本研究で用いた多変量解析はロジスティック回解が十分ではない場合も多い20） との報告があり、単な帰分析の変数減少法であり、その他、変数増加法、強制る知識を有すること以上のことが医薬品情報の提供には投入法といった変数選択法を用いた場合には異なる結果求められる。本研究においても、薬局薬剤師のヘルスリが得られる可能性もあるため、他の分析による検討もテラシーについては、薬局薬剤師の「健康情報の判断・行っている。その結果、変数増加法では、「 薬局の他業

伝達・指導」能力が高いことが身体活動の高頻度指導実種との連携」、「来局者からの身体活動に関する質問の頻施の要因であることが示され、一方「健康情報の収集」

度」、「健康情報の判断・伝達・指導」の３要因が、強制能力の高さは要因として示されなかった。身体活動の高投入法ではこれら３要因に加えて「身体活動指導の経営

頻度指導のためには医薬品情報の収集力や知識ではな

上のメリット」が有意なオッズ比を示した。変数選択法

く、来局者との会話から必要としていることを見極め、の違いによってこれらの違いは認められ、特に「通算勤来局者の納得が得られる的確な説明・指導能力が重要で務年数」の影響力については更なる検討が必要であるかある可能性が示唆された。

もしれないが、他の４要因については強制投入ですべて

また、薬剤師において「問題発見と解決スキル」及びの変数を補正しても同様の影響力が示されていたこと「積極的接近スキル」は、年齢あるいは薬剤師としての経験を積むことにより習得が可能となる

21）

は、結果の一貫性を意味するものと考えられる。

との報告がある。本調査においても、「通算勤務年数」（20年以上であ２．健康施策の伝達と身体活動指導の教育研修についてること）が高頻度の指導と関連しており、薬局薬剤師と本研究の結果、身体活動指導は薬局薬剤師の役割と思しての勤務年数が長いほど、高頻度の指導を行っている

うと対象者全体の87％が回答し、今後必要と92％が回答ことが示された。勤務年数の長さは、業務の効率化をもしている。しかしながら、「１に運動 ２に食事 しっかりたらし身体活動指導の時間の確保を可能とすることなど

禁煙 最後にクスリ」の認知は、81％が、「健康づくりのが考えられる。さらに、知識･経験が豊かとなり説明・ための運動指針2006（エクササイズガイド2006）の認知指導能力が増すことで、来局者からの身体活動指導に対は、96％が認知していなかった。成人におけるエクササするニーズも高くなる可能性が考えられる。

イズガイドの認知度の調査において、成人の約９割が認ゆえに、身体活動指導を薬局薬剤師が高頻度に実施し知しておらず、内容を知っている者は２％未満である23）ていくためには、単なる知識や検索能力ではなく、問題ことも報告されている。一方で、「欧州高血圧管理ガイド

発見･解決スキルやコミュニケーションスキルを高める

ライン2013」においては、高血圧治療で最も大切なのは
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健康支援
第16巻2号

29‑37，2014「生活習慣の改善」である24）としており、わが国においを尋ねた結果から評価を行ったため、身体活動指導の内ても「健康づくりのための身体活動基準2013」（厚生労働

容・質を限定できなかった可能性があり、今後身体活動省）25） が策定され、運動や食事などの生活習慣への介指導の内容・質を詳細に検討した研究が望まれる。

入がこれまで以上に重要視されている。薬局薬剤師は、Ⅴ．結論

医療法において医療の担い手と明記され、薬局は医療提供施設であることからも、一般国民より更に、身体活動

本研究から、薬局薬剤師の身体活動指導を高頻度行うに関する施策の認知度を高めるための対策を講じる必要

ことに影響を及ぼす要因として、「薬局の他業種との連携があると考えられる。

（ない）」「来局者からの身体活動に関する質問の頻度、（高

また、身体活動の指導を「していない」と答えた11％い）」、「健康情報の判断・伝達・指導能力（高い）」「通算、の薬局薬剤師にしていない理由はとの質問に対し、「興味

勤務年数（20年以上）」「身体活動指導の経営上のメリッ、がない」と答えたものは０％であるのに対し、67％が
「知

ト（ある）
」の５つが明らかとなった。

識がない」と回答していることも本研究の結果から示さ

また、総じて薬局薬剤師の身体活動指導に対する意欲れた。薬学教育は、文部科学省の「薬学教育モデルコアが高いことが示されたが、身体活動指導に関連する情報

カリキュラム」26） に沿って教育内容が決められるが、や知識不足という課題があることが示された。

その中には具体的な来局者に対する身体活動指導に関す

本研究の結果は、薬局薬剤師が地域住民の健康増進のる教育は入っていない。一方で、緩和ケア講習会を定期ために身体活動指導を行うという期待される職能を遂行的に開催したことで71％の受講者は緩和ケア業務に対すする上で重要な知見になるものと考える。

27）

る自信が高まったとの報告がある。薬局薬剤師の身体活動関連の知識向上のため、薬剤師への講習会等の教【引用文献】

育研修が必要であることが推察された。

１）日本薬剤師会、薬剤師の将来ビジョン、東京：日本必要とされる医療の内容は、「病院完結型」から、地域薬剤師会、2012；65‑69

全体で治し、支える「地域完結型」に変わらざるを得な

２）厚生労働省．健康日本21い28） ことからも、地域医療の中で薬局薬剤師の果たす

http://www.kenkounippon21.gr.jp/

役割は大きい。今後は、身体活動についての施策に呼応（閲覧日2013.12.25）

し、薬剤師職能が地域医療に貢献できるよう、薬学生及

３）政府、日本再興戦略、http://www.kantei.go.jp/

び薬剤師に対して、身体活動指導の専門家である体育系

jp/singi/keizaisaisei/pdf/saikou̲ jpn.pdfの指導者による教育も必要ではないかと推察される。身

（閲覧日2013.12.25）

体活動の分野での薬局薬剤師の育成を図ることは、「従来

４）日本薬剤師会、薬剤師による食事･排泄･運動を通の概念より一歩踏み込んだ役割」、すなわち、国や国民した体調チェック･フローチャート解説と活用、東から求められる「薬局薬剤師による地域住民の健康増進」

京：日本薬剤師会、2007；1‑168を可能とすると推察された。

５）日本薬剤師会、薬剤師の将来ビジョン、東京：日本薬剤師会、2012

３．本研究の限界について
本研究には以下の限界が挙げられる。本研究は横断的

６）医療法研究であり、因果については言及することができない。

http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S23/S23HO205.

また、本研究の有効回答率は45％であり、半数弱からのhtml

回答をもとに解析を行っており、回答した者と回答しな（閲覧日2013.12.25）

かった者とを比較できるデータは無いが、回答した者が７）日本薬剤師会、医薬分業進捗状況（保険調剤の動向）

積極性を有することも考えられる。さらに、対象者の従http://www.nichiyaku.or.jp/contents/bungyo/h24/

事する薬局の地区が限られていることや、茨城県女性薬uke2502.pdf

剤師会に所属している薬局薬剤師も対象に含まれてお（閲覧日2013.12.25）

り、任意の特定の会員として活動する薬局薬剤師は積極

８）薬局の数 薬事ハンドブック2013、東京：じほう2013；

的な性質を持つことが考えられる。これらのことから、

364

サンプリングバイアスがある可能性が考えられる。今後

９）厚生労働省 ３薬剤師

対象地区を広げ、対象もランダム抽出を行ったうえで同

http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin

様の結果が得られるかの検証も必要である。そして、薬（閲覧日2013.12.25）

局薬剤師の身体活動指導については、回答者本人に頻度

10）元尾佳正，高木勇次，福田俊一
36

他、地域調剤薬局

健康支援
第16巻2号

29‑37，2014

ネットワークを用いた糖尿病療養指導、社会医学･

the manegement of arterial hypertension, J

医療経済学、2012;55（5）322‑327

Hypertens,2013；31（7）：1281‑135711）日本薬剤師会、薬剤師の将来ビジョン、東京：日本

25）健康づくりのための身体活動基準2013‑厚生労働省

薬剤師会、2012；39‑40

www.mhlw.go.jp/stf/houdou/...att/2r9852000002xp

12）佐藤栄治，安楽誠，岡村信幸

他、福山市におけ

qt.pdfる地域住民と地域薬剤師のセルフメディケーショ

（閲覧日2013.12.25）

ン 向 上 に 関 す る ニ ー ズ 調 査、YAKUZAIGAKU

26）薬学教育モデルコアカリキュラム

ZASSHI、2011；131：1117‑1125

http://www.pharm.or.jp/kyoiku/pdf/sin6sya̲08031

13）岸本桂子、亀井美和子、福島紀子、電話による薬局8.xls

における生活習慣の相談 指導実施に関する調査、
医療薬学、2011；37：（閲覧日2013.12.25）

361‑366

27）今村牧夫、芝崎由美子、岡崎宏美 他、地域の薬剤

14）日本薬剤師会、薬剤師の将来ビジョン、東京：日本師に対する緩和ケア教育の必要性と有用性、日本病薬剤師会、2012；79

院薬剤師会雑誌、2010；46：963‑968

15）古川綾、米国で認められた薬剤師の新たな報酬、

28）社会保障制度改革国民会議 報告書（概要）

DRUG magazine、2012；55：68‑71
16）経済産業省

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22）長井紀章，大野ひかる，大和幹枝

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究、2008；18：45‑51
24）Mancia G,et al,2013 ESH/ESC guidelines for37