交付運用報告書
ノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）
ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）
ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）
追加型投信／内外／資産複合

第2期（決算日2018年12月18日）
作成対象期間（2017年12月19日～2018年12月18日）●運用方針
直接あるいはマザーファンドを通じて、日本の資産（株式、債券、リート）および先進国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長と安定的な収益の獲得を目指して運用を行います。
基 準 価 額
純資産総額

騰
落
率
分配金合計

第2期末（2018年12月18日）
安定コース 安定成長コース 積極コース
10,370円
10,419円
10,455円
316百万円
333百万円
332百万円
第2期（2017年12月19日～2018年12月18日）
安定コース 安定成長コース 積極コース
△0.9％
△3.4％
△4.2％
0円
0円
0円

※騰落率は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものです。
※「 ノ ー ロ ー ド 明 治 安 田 5 資 産 バ ラ ン ス ( 安 定 コ ー ス ) 」 、「ノーロード明治安田5資産バランス(安定成長コース)」、「ノーロード明治安田5資産バランス(積極コース)」をそれぞれ「安定コース」、「安定成長コース」、「積極コース」と記載することがあります。また、各ファンドを総称して「ノーロード明治安田5資産バランス」と記載することがあります。

受益者のみなさまへ
平素はノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）、ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）、ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）にご投資いた
だき、厚くお礼申し上げます。
当ファンドは、左記の運用方針に基づき信託財産の運用を行い、第2期の決算を行いました。ここに期中の運用状況につきましてご報告
申し上げます。
今後とも一層のご愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。

東京都港区虎ノ門三丁目４番７号
http://www.myam.co.jp/<運用報告書のお問い合わせ先>
サポートデスク 0120-565787(受付時間：営業日の午前9時～午後5時)

当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）を電磁的方法により交付できる旨定めています。運用報告書（全体版）
は、上記の委託会社のホームページのホーム画面から、投資信託商品一覧を選択し、当ファンドの運用報告書（全体版）を選択することにより、閲覧およびダウンロードすることができます。
また、運用報告書（全体版）を書面でご要望の場合は、販売会社にご請求いただければ、当該販売会社を通じて交付いたします。

ノーロード明治安田５資産バランス

運用経過の説明

ノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）
基準価額等の推移
11,00010

10,8008

10,600

6

10,400

4

10,2002

10,0002017/12 2018/1 2

3

4

5

6

7

8

9

10

11

純資産総額(億円)〔右軸〕
基準価額(円)〔左軸〕
分配金再投資基準価額(円)
〔左軸〕
参考指数
〔左軸〕
※参考指数は投資対象とする各マザー
ファンドのベンチマークおよび参考
指数を合成した指数です。期首の基準価額に合わせて指数化しています。

0
12
（年/月）

第2期首(2017年12月18日)：10,459円
第2期末(2018年12月18日)：10,370円(既払分配金0円)
騰落率：△0.9％(分配金再投資ベース)※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド
運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについては、お客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。

基準価額の主な変動要因
ファンドの運用方針に従い、マザーファンドを通じて、日本の資産（株式、債券、リート）およ
び先進国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行いました。投資対象資産の価格変動等による基準価額の変動要因は以下の通りとなりました。
（上昇要因） 都心オフィスビルへの旺盛な需要などを受けたＪリート相場の上昇により、明治安
田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンドの基準価額が上昇したこと（下落要因） 2月と10月上旬に米国長期金利の上昇を背景とした内外株式相場の下落を受けて明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンドおよび明治安田外国株式ポートフォリオ・マザー
ファンドの基準価額が下落したこと【組入ファンドの作成対象期間における騰落率】
組入ファンド
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド

騰落率△17.5％△ 4.7％
1.5％△ 1.9％
14.2％

1

ノーロード明治安田５資産バランス

運用経過の説明

ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）
基準価額等の推移
11,60010
8

11,2006

10,800

4

10,4002

10,0002017/12 2018/1 2

3

4

5

6

7

8

9

10

11

純資産総額(億円)〔右軸〕
基準価額(円)〔左軸〕
分配金再投資基準価額(円)
〔左軸〕
参考指数
〔左軸〕
※参考指数は投資対象とする各マザー
ファンドのベンチマークおよび参考
指数を合成した指数です。期首の基準価額に合わせて指数化しています。

0
12
（年/月）

第2期首(2017年12月18日)：10,790円
第2期末(2018年12月18日)：10,419円(既払分配金0円)
騰落率：△3.4％(分配金再投資ベース)※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド
運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについては、お客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。

基準価額の主な変動要因
ファンドの運用方針に従い、マザーファンドを通じて、日本の資産（株式、債券、リート）およ
び先進国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行いました。投資対象資産の価格変動等による基準価額の変動要因は以下の通りとなりました。
（上昇要因） 都心オフィスビルへの旺盛な需要などを受けたＪリート相場の上昇により、明治安
田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンドの基準価額が上昇したこと（下落要因） 2月と10月上旬に米国長期金利の上昇を背景とした内外株式相場の下落を受けて明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンドおよび明治安田外国株式ポートフォリオ・マザー
ファンドの基準価額が下落したこと【組入ファンドの作成対象期間における騰落率】
組入ファンド
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド

騰落率△17.5％△ 4.7％
1.5％△ 1.9％
14.2％

2

ノーロード明治安田５資産バランス

運用経過の説明

ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）
基準価額等の推移
10

11,6008

11,2006
10,800

4

10,4002

10,0002017/12 2018/1 2

3

4

5

6

7

8

9

10

11

純資産総額(億円)〔右軸〕
基準価額(円)〔左軸〕
分配金再投資基準価額(円)
〔左軸〕
参考指数
〔左軸〕
※参考指数は投資対象とする各マザー
ファンドのベンチマークおよび参考
指数を合成した指数です。期首の基準価額に合わせて指数化しています。

0
12
（年/月）

第2期首(2017年12月18日)：10,909円
第2期末(2018年12月18日)：10,455円(既払分配金0円)
騰落率：△4.2％(分配金再投資ベース)※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド
運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについては、お客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。

基準価額の主な変動要因
ファンドの運用方針に従い、マザーファンドを通じて、日本の資産（株式、債券、リート）およ
び先進国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行いました。投資対象資産の価格変動等による基準価額の変動要因は以下の通りとなりました。
（上昇要因） 都心オフィスビルへの旺盛な需要などを受けたＪリート相場の上昇により、明治安
田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンドの基準価額が上昇したこと（下落要因） 2月と10月上旬に米国長期金利の上昇を背景とした内外株式相場の下落を受けて明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンドおよび明治安田外国株式ポートフォリオ・マザー
ファンドの基準価額が下落したこと【組入ファンドの作成対象期間における騰落率】
組入ファンド
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド

騰落率△17.5％△ 4.7％
1.5％△ 1.9％
14.2％

3

ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）
1万口当たりの費用明細

当期
2017年12月19日～2018年12月18日
項目の概要
金額
比率
(a) 信託報酬
45円
0.432％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×期末の信託報酬率※期中の平均基準価額は10,472円です。
(投信会社)(23)(0.216)
ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類の作成等の対価(販売会社)(19)(0.184)
購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価(受託会社)( 3)(0.032)
ファンド財産の管理、投信会社からの指図の実行等の対価(b) 売買委託手数料
90.082(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
(株式)
( 6)
(0.055)
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料(投資信託証券)( 3)(0.028)(c) 有価証券取引税
10.008(c)有価証券取引税＝期中の有価証券取引税÷期中の平均受益権口数
(株式)
( 1)
(0.008)
有価証券取引税は、有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金(投資信託証券)( 0)(0.000)(d) その他費用
20.019(d)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数(保管費用)( 1)(0.010)保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用(監査費用)( 1)(0.005)
監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
(その他)
( 0)
(0.004)
信託事務の処理等に要する諸費用、信託財産に関する租税等
合計
57
0.541
項目

(注1)期中の費用(消費税等のかかるものは消費税等を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、このファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注2)消費税は報告日の税率を採用しています。
(注3)各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
(注4)各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額(円未満の端数を含む)を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。

4ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）
1万口当たりの費用明細

当期
2017年12月19日～2018年12月18日
項目の概要
金額
比率
(a) 信託報酬
50円
0.464％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×期末の信託報酬率※期中の平均基準価額は10,765円です。
(投信会社)(23)(0.216)
ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類の作成等の対価(販売会社)(23)(0.216)
購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価(受託会社)( 3)(0.032)
ファンド財産の管理、投信会社からの指図の実行等の対価(b) 売買委託手数料
150.137(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
(株式)
(12)
(0.110)
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料(投資信託証券)( 3)(0.028)(c) 有価証券取引税
20.016(c)有価証券取引税＝期中の有価証券取引税÷期中の平均受益権口数
(株式)
( 2)
(0.016)
有価証券取引税は、有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金(投資信託証券)( 0)(0.000)(d) その他費用
30.024(d)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数(保管費用)( 2)(0.016)
保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用(監査費用)( 1)(0.005)
監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
(その他)
( 0)
(0.003)
信託事務の処理等に要する諸費用、信託財産に関する租税等
合計
70
0.641
項目

(注1)期中の費用(消費税等のかかるものは消費税等を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、このファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注2)消費税は報告日の税率を採用しています。
(注3)各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
(注4)各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額(円未満の端数を含む)を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。

5

ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）
1万口当たりの費用明細

当期
2017年12月19日～2018年12月18日
項目の概要
金額
比率
(a) 信託報酬
54円
0.497％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×期末の信託報酬率※期中の平均基準価額は10,912円です。
(投信会社)(27)(0.248)ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類の作成等の対価(販売会社)(24)(0.216)
購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価(受託会社)( 4)(0.032)
ファンド財産の管理、投信会社からの指図の実行等の対価(b) 売買委託手数料
220.199(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
(株式)
(16)
(0.144)
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料(投資信託証券)( 6)(0.055)(c) 有価証券取引税
20.016(c)有価証券取引税＝期中の有価証券取引税÷期中の平均受益権口数
(株式)
( 2)
(0.016)
有価証券取引税は、有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金(投資信託証券)( 0)(0.000)(d) その他費用
30.023(d)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数(保管費用)( 2)(0.014)
保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用(監査費用)( 1)(0.005)
監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
(その他)
( 0)
(0.004)
信託事務の処理等に要する諸費用、信託財産に関する租税等
合計
81
0.735
項目

(注1)期中の費用(消費税等のかかるものは消費税等を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、このファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注2)消費税は報告日の税率を採用しています。
(注3)各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
(注4)各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額(円未満の端数を含む)を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。

6

ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）
最近5年間の基準価額等の推移(2016年12月21日〜2018年12月18日)

11,00010
810,500

6
4

10,0002
9,500
2013/12

2014/12

純資産総額(億円)〔右軸〕

2015/122016/12

基準価額(円)〔左軸〕

2017/12

分配金再投資基準価額(円)〔左軸〕

02018/12
参考指数〔左軸〕※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド
運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入金額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。
※参考指数は設定時の基準価額に合わせて指数化しています。

基準価額
(円)
期間分配金合計（税込み）(円)
分配金再投資基準価額騰落率(％)
参考指数騰落率
(％)
純資産総額
(百万円)

2016年12月21日 2017年12月18日 2018年12月18日
設定日
決算日
決算日
10,000－－－300

10,459
0
4.6
4.1
332

10,370
0
△0.9
△0.8
316

※参考指数は投資対象とする各マザーファンドのベンチマークおよび参考指数を合成した指数です。
※2017年12月18日の騰落率は設定時との比較です。
※設定日の基準価額は設定時の価額、純資産総額は設定元本です。
※騰落率は、小数点以下第2位を四捨五入して表示しております。
※純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
参考指数の詳細は後掲の＜参考指数について＞をご参照ください。

7

ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）
最近5年間の基準価額等の推移(2016年12月21日〜2018年12月18日)

11,50010
811,000

6

10,5004

10,0002

9,500
2013/12

2014/12

純資産総額(億円)〔右軸〕

2015/122016/12

基準価額(円)〔左軸〕

2017/12

分配金再投資基準価額(円)〔左軸〕

02018/12
参考指数〔左軸〕※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド
運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入金額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。
※参考指数は設定時の基準価額に合わせて指数化しています。

基準価額
(円)
期間分配金合計（税込み）(円)
分配金再投資基準価額騰落率(％)
参考指数騰落率
(％)
純資産総額
(百万円)

2016年12月21日 2017年12月18日 2018年12月18日
設定日
決算日
決算日
10,000－－－300

10,790
0
7.9
7.4
334

10,419
0
△3.4
△2.9
333

※参考指数は投資対象とする各マザーファンドのベンチマークおよび参考指数を合成した指数です。
※2017年12月18日の騰落率は設定時との比較です。
※設定日の基準価額は設定時の価額、純資産総額は設定元本です。
※騰落率は、小数点以下第2位を四捨五入して表示しております。
※純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
参考指数の詳細は後掲の＜参考指数について＞をご参照ください。

8ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）
最近5年間の基準価額等の推移(2016年12月21日〜2018年12月18日)

12,00010

11,5008

11,000

6

10,5004

10,0002

9,500
2013/12

2014/12

純資産総額(億円)〔右軸〕

2015/122016/12

基準価額(円)〔左軸〕

2017/12

分配金再投資基準価額(円)〔左軸〕

02018/12
参考指数〔左軸〕※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド
運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入金額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。
※参考指数は設定時の基準価額に合わせて指数化しています。

基準価額
(円)
期間分配金合計（税込み）(円)
分配金再投資基準価額騰落率(％)
参考指数騰落率
(％)
純資産総額
(百万円)

2016年12月21日 2017年12月18日 2018年12月18日
設定日
決算日
決算日
10,000－－－300

10,909
0
9.1
8.4
341

10,455
0
△4.2
△3.2
332

※参考指数は投資対象とする各マザーファンドのベンチマークおよび参考指数を合成した指数です。
※2017年12月18日の騰落率は設定時との比較です。
※設定日の基準価額は設定時の価額、純資産総額は設定元本です。
※騰落率は、小数点以下第2位を四捨五入して表示しております。
※純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
参考指数の詳細は後掲の＜参考指数について＞をご参照ください。

9ノーロード明治安田５資産バランス
投資環境
日本株式
当期の国内株式相場は下落しました。期首から2018年1月下旬にかけて、世界景気の先行きに楽観的な見方が広がり上昇しました。その後、3月下旬にかけては、米国雇用統計の発表をきっかけに同国長期金利が急騰し、世界的に株安となったことに加え、米中貿易摩擦に対する懸念の高まりなどから急落しましたが、3月下旬から5月中旬にかけては米中貿易摩擦の一服感や円安の進行から戻り歩調となりました。5月下旬から9月上旬にかけてはイタリアの政治不安や米国とトルコの関係悪化などの海外要因から弱含みもみ合いとなりましたが、9月中旬から下旬には米中貿易協議再開の報道やトルコの利上げが新興国通貨の下落懸念を和らげたことなどから上昇しました。その後、10月上旬に米国長期金利が上昇し世界的に株安となったこと、中国大手通信会社要人の逮捕による米中対立激化への懸念などを背景に下落しました。
外国株式
当期の外国株式相場は下落しました。期首から2018年1月下旬にかけては米国を中心とする世界的な景気拡大期待から上昇しました。その後、3月にかけては米国長期金利の上昇や米中貿易摩擦
に対する懸念を背景に急落しました。4月から9月は米国における良好な経済指標や企業業績などを背景に上昇基調となりましたが、10月から期末にかけては、米国長期金利の上昇および高止まりに対する警戒感に加え、英国のＥＵ（欧州連合）離脱交渉に対する先行き不透明感などを背景に急落
しました。
日本債券
当期の国内債券市場で長期金利（10年国債利回り）は低下（債券価格は上昇）しました。期首から2018年2月上旬にかけては世界的な株式相場の上昇などを背景に上昇（債券価格は下落）しまし
た。2月上旬から3月にかけては円高の進行や株安による投資家の債券への投資意欲の高まりから、低下基調で推移しました。その後、7月中旬にかけては日銀の長短金利操作付き量的・質的金融緩和政策の効果などにより変動が抑制され、0.05％を挟んだレンジ内での推移となりました。7月下旬に日銀が金融政策を一部変更するとの報道から長期金利は上昇しました。さらに、7月末に長期金利の許容変動幅が日銀により拡大されたことを受けて10月中旬にかけては上昇基調で推移しました。10月下旬から期末にかけては国内株式相場の下落を受けた投資家のリスク回避の動きから低下
しました。

10

ノーロード明治安田５資産バランス
外国債券
当期の米国債券市場で長期金利は上昇（債券価格は下落）しました。米国長期金利は米中貿易摩擦への懸念やイタリアの政治不安などを受けて低下（債券価格は上昇）する場面がありましたが、
2018年3月、6月、9月と利上げが行われたこと、税制改革法案の成立を受けた景気拡大観測、概ね良好な内容だった経済指標および原油等の商品価格の上昇などを背景としたインフレ懸念などか
ら、期首から11月上旬にかけて上昇基調で推移しました。11月中旬から期末にかけては世界的な株安を受けた投資家のリスク回避姿勢の動きから低下しました。
当期の欧州債券市場（ドイツ）で長期金利は低下しました。期首から2018年2月上旬にかけての欧州長期金利は、ＥＣＢ（欧州中央銀行）による早期の金融緩和縮小の見通しや、米国長期金利の上昇に追随する形で上昇しました。その後は、市場予想を下回る経済指標を受けた景気減速懸念
や、ＥＣＢが金融引き締めを急がないとの見方を示したことに加えてイタリアの政治不安から5月下旬にかけて低下しました。6月から10月上旬にかけては、ＥＣＢによる金融正常化の思惑や米国
長期金利の上昇を受けて上昇しました。10月中旬以降は、原油価格の下落を背景としたインフレ懸念の後退や、根強い英国およびイタリアにおける政治の先行き不透明感などから低下しました。
Ｊリート
当期のＪリート相場は上昇しました。期首から2018年1月下旬にかけてインフレ期待の高まりに加えて、分配金利回りなどバリュエーション面の割安感などを手がかり材料として大きく上昇しました。その後、米国長期金利の上昇に端を発した世界同時株安の影響から相場は急落しました。3
月から10月にかけては海外投資家によるリートの購入、東京都心オフィスの空室率低下や賃料の増加など良好なファンダメンタルズなどを材料に上昇しました。さらに11月から期末にかけては国内長期金利の低下や公募増資の減少による需給改善期待に加えて、東京都心のオフィス市況の好調さを背景とした収益成長期待などから大きく上昇しました。
外国為替
当期の米ドルは円に対して期首と期末でほぼ同水準となりました。期首から2018年3月下旬にかけては米国高官による米ドル安容認発言や、世界的な株安を受けた投資家のリスク回避の動き、および米中貿易摩擦への懸念などから円に対して下落しました。その後、期末にかけては、6月、9月と米国で利上げが行われ、12月も追加利上げが行われるとの見方が強まり、日米の金利差拡大観測が広がったことから円に対して概ね上昇基調で推移しました。
当期のユーロは円に対して下落しました。期首から2018年2月上旬にかけてはドイツ長期金利の上昇を受けた日欧金利差拡大観測などを背景に、円に対して上昇しました。その後、5月下旬にかけては、世界的な株安を受けた投資家のリスク回避の動きや米中貿易摩擦への懸念に加えて、イタリアの政治不安から大きく下落しました。6月から期末にかけては、米ドルが円に対して上昇する
流れにつれ高する場面もありましたが、トルコと米国間の緊張を背景とした地政学リスクの高まり
や、難航する英国とＥＵによる離脱交渉などの下落要因もあり、もみ合いとなりました。
11

ノーロード明治安田５資産バランス
当該投資信託のポートフォリオ
ノーロード明治安田5資産バランス「安定コース」、「安定成長コース」、「積極コース」は、期首の運用方針に従い、マザーファンドを通じて、日本の資産（株式、債券、リート）および先進国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行いました。期を通じて、追加設定および解約に対しては基本資産配分比率（基本マザー
ファンド配分比率）に準じて各マザーファンドの売買を行いました。また、資産価格の変動等により基本マザーファンド配分比率から一定の範囲を超えた場合には基本マザーファンド配分比率に近づけるように組み入れ調整を行いました。
各コースの基本資産配分比率（基本マザーファンド配分比率）
内外株式（Ｊリート含む）
国内株式
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
外国株式
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
Ｊリート
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
内外債券
国内債券
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
外国債券
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド

12

安定コース
安定成長コース
30％
50％
10％
20％
10％
20％
10％
10％
70％
50％
50％
30％
20％
20％

積極コース
70％
30％
20％
20％
30％
15％
15％

ノーロード明治安田５資産バランス
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
期首の運用方針に従い、中長期の視点を重視し魅力的な株価水準にあると考えられる成長銘柄への選別投資を行いました。
当期中に新規に買い付けた主な銘柄としては、トヨタ自動車、三菱商事、三井住友トラスト・
ホールディングス、ソニー、山九などが挙げられます。一方、全て売却した主な銘柄としては、新生銀行、マツダ、日立製作所、エムスリー、東洋ゴム工業などが挙げられます。
個別銘柄では、ＴＤＫ、ユニー・ファミリーマートホールディングス、中外製薬、テルモなどが基準価額にプラスに寄与した一方、ＳＣＲＥＥＮホールディングス、アイフル、ヤマハ発動機、信越化学工業などはマイナスに影響しました。
【組入上位業種】
期首
1
2
3
4
5

業種

電気機器
銀行業
化学
輸送用機器
小売業

期末

組入比率(％)
14.3
9.1
9.0
8.5
6.7

1
2
3
4
5

※組入比率は純資産総額に対する比率【組入上位銘柄】
期首
1
2
3
4
5

銘柄名

日揮
アイフル
新生銀行
信越化学工業
日本たばこ産業

電気機器
輸送用機器
食料品
化学
銀行業

業種

組入比率(％)
15.6
8.7
7.4
7.3
6.9

※組入比率は純資産総額に対する比率

期末組入比率(％)
5.1
5.1
5.0
4.6
4.2

1
2
3
4
5

※組入比率は純資産総額に対する比率

銘柄名
トヨタ自動車
花王
アイフル
三菱商事
三井住友トラスト・ホールディングス※組入比率は純資産総額に対する比率

13

組入比率(％)
5.5
5.4
4.9
4.2
4.0

ノーロード明治安田５資産バランス
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
期首の運用方針に従い、世界各国（日本を除く）の株式に投資を行いました。
地域別では、北米地域を中立からアンダーウェイトとし、欧州地域をオーバーウェイト、アジ
ア・オセアニア地域をアンダーウェイトとしました。業種別ではベンチマークに対して素材や情報技術などのオーバーウェイト、金融などのアンダーウェイトを継続しました。
当期中に新規に組み入れた銘柄としてはチャールズ・シュワブ（アメリカ、各種金融）、ヘキサ
ゴン（スウェーデン、テクノロジー・ハードウェアおよび機器）などがあります。これに対して全て売却した銘柄としてはゼネラル・エレクトリック（アメリカ、資本財）などがあります。
個別銘柄では、マイクロソフト（アメリカ、ソフトウェア・サービス）、アマゾン（アメリカ、
小売）などが基準価額にプラスに寄与した一方、シティグループ（アメリカ、銀行）、フェイス
ブック（アメリカ、メディア・娯楽）、バイエル（ドイツ、医薬品・バイオテクノロジー・ライフ
サイエンス）などはマイナスに影響しました。
【組入上位業種】
期首
1
2
3
4
5

業種
ソフトウェア・サービス
銀行
医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス
素材
資本財

期末

組入比率(％)
14.4
8.1
7.9
6.9
5.9

1
2
3
4
5

※組入比率は純資産総額に対する比率【組入上位銘柄】
期首
1
2
3
4
5

銘柄名
MICROSOFT CORP
ALPHABET INC-CL A
APPLE INCFACEBOOK INC-A
NEXTERA ENERGY INC

業種
ソフトウェア・サービス
医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス
素材
銀行
メディア・娯楽

組入比率(％)
10.6
7.8
6.6
6.4
6.0

※組入比率は純資産総額に対する比率

期末

国組入比率(％)
アメリカ
2.9
アメリカ
2.7
アメリカ
2.4
アメリカ
2.0
アメリカ
1.9

1
2
3
4
5

※組入比率は純資産総額に対する比率

銘柄名
MICROSOFT CORP
ALPHABET INC-CL A
AMAZON.COM INC
NEXTERA ENERGY INC
VISA INC-CLASS A SHARES※組入比率は純資産総額に対する比率

14

国組入比率(％)
アメリカ
3.8
アメリカ
2.9
アメリカ
2.5
アメリカ
2.4
アメリカ
2.3

ノーロード明治安田５資産バランス
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
期首の運用方針に従い、わが国の公社債へ投資を行いました。
デュレーションについては、金融緩和の継続や景気の先行き不透明感の高まりなどを受け金利低下（債券価格の上昇）が予想された場合には長期化戦略を、景気回復期待や国債の需給悪化が懸念され金利上昇（債券価格の下落）が予想された場合には短期化戦略をとりました。
【デュレーション】
期首
長期化※デュレーションとは債券の投資元本の平均回収期間のことを指します。これは金利変動に伴う債券価格の変動性を示す指標として用いられ、この値が大きい程、金利変動に伴う債券価格の変動が大きくなります。一般に債券相場の上昇（金利は低下）が予想される際にはベンチマークに対して長期化を行い、下落（金利は上昇）が予想される場合には短期化を行うといった行動をとることが多くなります。

期末
長期化

保有債券の年限別構成については、デュレーションの長期化時には長期債をオーバーウェイト
し、短期化時には短期債をオーバーウェイトしました。また、短期から長期ゾーンにおける年限間の割高・割安に着目した年限構成としました。
種別選択については、期を通じて非国債（円建外債、事業債等）のオーバーウェイトを継続しました。
【デュレーション・残存年数・複利最終利回り】
デュレーション（年）
残存年数（年）複利最終利回り（％）

期首
9.6
10.2
0.6

期末
10.1
10.7
0.5

※繰上償還条項が付与されている銘柄は、最初の繰上償還可能日を基準に計算しています。

15

ノーロード明治安田５資産バランス
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
期首の運用方針に従い、世界各国（日本を除く）の公社債へ投資を行いました。
通貨別配分は、ベンチマーク構成比に対して収益率が高まると判断した通貨をオーバーウェイト
し、劣後すると判断した通貨をアンダーウェイトしました。
デュレーションは、金利見通しに基づき市場動向を勘案しながら、ベンチマークに対して金利低下を予想した場合には長期化、金利上昇を予想した場合には短期化を行いました。
【通貨別配分】
時点
期首

期末

通貨
スウェーデンクローナ
ポンド
ユーロ
米ドル
スウェーデンクローナ
ノルウェークローネ
ユーロ
オーストラリアドル
シンガポールドル

配分
オーバーウェイト
オーバーウェイト
アンダーウェイト
オーバーウェイト
オーバーウェイト
オーバーウェイト
アンダーウェイト
アンダーウェイト
アンダーウェイト

【デュレーション・残存年数・複利最終利回り】
デュレーション（年）
残存年数（年）複利最終利回り（％）

【デュレーション調整】

期首
7.3
8.9
1.5

時点

期末
7.0
8.6
2.0

16

デュレーション

期首

ほぼ中立

期末

小幅に短期化

地域等
米国を若干長期化
ユーロ圏を若干短期化－

ノーロード明治安田５資産バランス
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
期首の運用方針に基づき、わが国の金融商品取引所に上場しているＪ－ＲＥＩＴに投資を行いました。
当期においては、マクロ分析や不動産市況等をもとに用途別の投資比率を決定し、銘柄選択に際しては、割安性や成長性、スポンサーの評価、流動性等を考慮し、選別投資を行いました。また、
Ｊ－ＲＥＩＴの組入比率は高位を維持しました。
個別銘柄では、ジャパン・シニアリビング投資法人との合併効果により、運用の自由度が向上
し、安定成長が期待されるケネディクス・レジデンシャル・ネクスト投資法人、賃料増額に加え、物件入れ替えにより収益性の向上が期待される日本プライムリアルティ投資法人などを組み入れました。一方、投資主価値向上の様々な取り組みが評価され、投資口価格が堅調に推移してきたイン
ベスコ・オフィス・ジェイリート投資法人などを売却しました。
用途別では、旺盛なオフィス需要を背景とした賃料上昇の恩恵が期待される、オフィスの組入比率を引き上げました。また、東京証券取引所の用途区分変更に伴い、アクティビア・プロパティー
ズ投資法人が、商業・物流等からオフィスに分類変更されたことも、オフィスの組入比率を高める
要因となりました。

17

ノーロード明治安田５資産バランス
当該投資信託のベンチマークとの差異
基準価額と参考指数の対比
（騰落率）
(％)
1

安定コース

(％)
1

安定成長コース

(％)
1

0

0

0

△1

△1

△1

△2

△2

△2

△3

△3

△3

△4

△4

△4

△5

第2期
2018/12/18※ファンドの騰落率は分配金込み
基準価額

参考指数

△5

第2期
2018/12/18※ファンドの騰落率は分配金込み
基準価額

△5

参考指数

積極コース

第2期
2018/12/18※ファンドの騰落率は分配金込み
基準価額

参考指数

当ファンドは運用の目標となるベンチマークを設けておりません。
上記グラフは、当ファンドの基準価額と参考指数の騰落率の対比です。当期の基準価額の騰落率（分配金込み）は、安定コースが△0.9％、安定成長コースが△3.4％、積極コースが△4.2％となりました。一方、参考指数の騰落率は、安定コースが△0.8％、安定成長コースが△2.9％、積極コー
スが△3.2％となりました。

分配金

分配原資の内訳

収益分配については、分配対象額の水準、基準価額水準等を勘案し、各コースとも見送りとさせていただきました。
なお、収益分配にあてず信託財産内に留保した利益の運用については、特に制限を設けず、委託者の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。

(単位：円・％、1万口当たり、税引前)第2期(2017年12月19日～2018年12月18日)
安定コース 安定成長コース 積極コース
当期分配金
－
－
－
(対基準価額比率)
－
－
－
当期の収益
－
－
－
当期の収益以外－－－
翌期繰越分配対象額
600
944
1,098
項

目

(注1)対基準価額比率は当期分配金(税込み)の期末基準価額(分配金込み)に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
(注2)当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。

18

ノーロード明治安田５資産バランス

今後の運用方針
ノーロード明治安田5資産バランス
引き続き、「安定コース」、「安定成長コース」、「積極コース」は、マザーファンドを通じて、日本の資産（株式、債券、リート）および先進国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行います。追加設定および解約に対しては基本資産配分比率（基本マザーファンド配分比率）に準じて各マザーファンドの売買を行います。また、資産価格の変動等により基本マザーファンド配分比率から一定の範囲を超えた場合には基本マザーファンド配分比率に近づけるように組み入れ調整を行います。
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
引き続き、バリュエーションに留意し、高い成長性とマネジメントクオリティを有する企業に投資する方針です。個別銘柄と産業分析を重視して銘柄選択を行い、ＴＯＰＩＸを上回る運用成果を目指して運用を行います。
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
引き続き、世界各国（日本を除く）の株式に投資を行います。銘柄選択については「構造的なトレンドの恩恵」、「特定分野における競争力」、「優れたビジネスモデル」、「リストラ効果・企
業再編による業績改善」、「過去の投資成果の発揮」、「事業環境の改善・安定化が見込まれる分野」などに着目し、バリュエーションにも留意していきます。
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
引き続き、わが国の公社債へ投資を行います。デュレーションは基本方針としてレンジ内での逆張りとします。保有債券の年限別構成は引き続き各年限に対する投資家ニーズの分析や、定量的な割安・割高分析などから、投資魅力度の高い案件の発掘に努める方針とします。種別選択は非国債（円建外債、事業債等）については、オーバーウェイトを維持する方針です。
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
引き続き、世界各国（日本を除く）公社債へ投資を行います。通貨別配分については、各国の財
政・金融政策格差を注視し、デュレーションについては各国の景気動向および金融政策の変化等を注視し、適宜調整を行います。
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
引き続き、わが国の金融商品取引所に上場しているＪ－ＲＥＩＴを主要投資対象とし、Ｊ－ＲＥ
ＩＴの組入比率を高位に維持します。マクロ環境や不動産市況に加え、割安性や成長性、スポンサーの信用力、流動性等を考慮し、選別投資を行っていく方針です。

お知らせ

該当事項はございません。
19

ノーロード明治安田５資産バランス

当該投資信託の概要
商 品 分 類 追加型投信／内外／資産複合
信 託 期 間 無期限
直接あるいはマザーファンドを通じて、日本の資産（株式、債券、リート）および先進
運 用 方 針 国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長と安定的な収益の獲得を目指します。
ノ ー ロ ー ド 明 治 安 田 明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド、明治安田
5 資 産 バ ラ ン ス 日本債券ポートフォリオ・マザーファンド、明治安田外国株式（安 定 コ ー ス） ポートフォリオ・マザーファンド、明治安田外国債券ポート（安 定 成 長 コ ー ス） フォリオ・マザーファンドおよび明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザー（積 極 コ ー ス） ファンドを主要投資対象とします。
明 治 安 田 日 本 株 式
わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とします。
ポートフォリオ・マザーファンド
主要投資対象 明 治 安 田 日 本 債 券 邦貨建ての国債、政府保証債、地方債、利付金融債、社債等をポートフォリオ・マザーファンド 主要投資対象とします。
明 治 安 田 外 国 株 式
世界各国（日本を除く）の株式を主要投資対象とします。
ポートフォリオ・マザーファンド
明 治 安 田 外 国 債 券 世界各国（日本を除く）の国債、国際機関債、社債等を主要投
ポートフォリオ・マザーファンド 資対象とします。
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴ わが国の金融商品取引所に上場（それに準ずるものを含みまマ ザ ー フ ァ ン ド す。）している不動産投資信託証券を主要投資対象とします。
ノ ー ロ ー ド 明 治 安 田 原則として内外株式（Ｊリート含む）30％、内外債券70％を基
5 資 産 バ ラ ン ス 本資産配分比率とします。なお、基本資産配分比率は市場環境（安 定 コ ー ス） に応じて見直すことがあります。
ノ ー ロ ー ド 明 治 安 田 原則として内外株式（Ｊリート含む）50％、内外債券50％を基
運 用 方 法 5 資 産 バ ラ ン ス 本資産配分比率とします。なお、基本資産配分比率は市場環境（安 定 成 長 コ ー ス） に応じて見直すことがあります。
ノ ー ロ ー ド 明 治 安 田 原則として内外株式（Ｊリート含む）70％、内外債券30％を基
5 資 産 バ ラ ン ス 本資産配分比率とします。なお、基本資産配分比率は市場環境（積 極 コ ー ス） に応じて見直すことがあります。
年1回（毎年12月18日。休業日の場合は翌営業日。）決算を行い、原則として以下の方針に基づいて分配を行います。
①分配対象額は、経費控除後の繰越分を含めた配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等とします。
分 配 方 針 ②収益分配金額は、基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。また、信託財産の十分な成長に資することに配慮して分配を行わないことがあります。
③収益分配にあてず信託財産内に留保した利益の運用については、特に制限を設けず、委託者の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。
20

ノーロード明治安田５資産バランス

代表的な資産クラスとの騰落率の比較
対象期間：2013年12月〜2018年11月

(％)
100

平均値
最大値
最小値

80
54.4

60
40

(注)

(注)

(注)

20

5.9
3.6
0.4

10.0
5.4
△0.6

11.6
6.5
△0.6

0
△20
△40

安定

安定成長

積極

56.1
36.5

23.2

19.3

13.4

14.5

△22.0

△17.3

日本株

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

8.7

9.3
2.0
△4.0

△27.0

4.3
△12.3

1.9
△17.4

※上記グラフは、ファンドと他の代表的な資産クラスを定量的に比較できるように、対象期間5年間の各月末における直近1年間の騰落率データ(60個)を用いて、平均、最大、最小を表示したものです。
※ファンドの年間騰落率のデータは、各月末の分配金再投資基準価額(分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算)をもとに計算しており、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。また、決算日を基準日とした年間騰落率とは異なります。
※全ての資産クラスが、当ファンドの投資対象とは限りません。
(注)当ファンドの年間騰落率のデータ数は、設定日から5年分(60個)に達していないことから、代表的資産クラスのデータ数と異なります。

※各資産クラスの指数について
資産クラス 指数名称
権利者
日本株
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）（配当込み）
株式会社東京証券取引所
先進国株 ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ（配当込み・円換算ベース）
MSCI Inc.
新興国株 ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み・円換算ベース） MSCI Inc.
日本国債 ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ（国債）野村證券株式会社
先進国債 ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース） FTSE Fixed Income LLC
新興国債 ＪＰモルガンＧＢＩ－ＥＭグローバル・ダイバーシファイド（円ベース） J.P.Morgan Securities LLC(注)海外指数は、対円での為替ヘッジなしによる投資を想定して、各月末の指数値を円換算または円ベースとしています。
※各指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、上記に記載の各権利者に帰属します。
また、各権利者は当ファンドの運用成果等に関し一切責任を負いません。
各指数の詳細は後掲の＜代表的な資産クラスの指数について＞をご参照ください。

21

ノーロード明治安田５資産バランス

当該投資信託のデータ

ノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）
当該投資信託の組入資産の内容○組入（上位）ファンド（銘柄）

組入ファンド数：5
第2期末
2018年12月18日
49.9％
20.3％
10.4％
9.6％
9.4％
0.5％

明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
その他※組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書(全体版)に記載されています。

○資産別配分○国別配分

親投資信託受益証券
100.0％※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率○通貨別配分

日本
100.0％

純資産等
項目

第2期末
2018年12月18日

純資産総額316,658,515円

受益権総口数305,351,581口

1万口当たり基準価額

10,370円※当期間中における追加設定元本額は2,341,126円、同解約元本額は14,477,195円です。

22

日本円
100.0％

ノーロード明治安田５資産バランス

当該投資信託のデータ

ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）
当該投資信託の組入資産の内容○組入（上位）ファンド（銘柄）

組入ファンド数：5
第2期末
2018年12月18日
30.1％
20.5％
19.5％
19.1％
10.4％
0.5％

明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
その他※組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書(全体版)に記載されています。

○資産別配分○国別配分

親投資信託受益証券
100.0％※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率○通貨別配分

日本
100.0％

純資産等
項目

第2期末
2018年12月18日

純資産総額333,527,506円

受益権総口数

320,118,071口

1万口当たり基準価額

10,419円※当期間中における追加設定元本額は11,158,677円、同解約元本額は742,501円です。

23

日本円
100.0％

ノーロード明治安田５資産バランス

当該投資信託のデータ

ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）
当該投資信託の組入資産の内容○組入（上位）ファンド（銘柄）

組入ファンド数：5
第2期末
2018年12月18日
29.0％
20.7％
19.5％
15.5％
14.9％
0.5％

明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
その他※組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書(全体版)に記載されています。

○資産別配分○国別配分

親投資信託受益証券
100.0％※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率○通貨別配分

日本
100.0％

純資産等
項目

第2期末
2018年12月18日

純資産総額332,845,585円

受益権総口数

318,364,010口

1万口当たり基準価額

10,455円※当期間中における追加設定元本額は9,935,949円、同解約元本額は4,804,312円です。

24

日本円
100.0％

明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
組入上位ファンド（銘柄）の概要
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド〇当期の基準価額の推移(円)
16,000項

14,00013,00012,0002017/4 5目

平 均 基 準 価 額（ａ）売買委託手数料（株式）（ｂ）そ の 他 費 用
（そ
の
他）
合
計

15,00011,000

決 算 期：第18期
計算期間：2017年4月19日〜 2018年4月18日〇1万口当たりの費用明細

6

7

8

9

10

11

12 2018/1 2

3※上記項目の概要につきましては、2ページをご参照ください。
4※各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
※各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数点第3位未満は四捨五入してあります。

4

(年/月)

〇国内株式上位銘柄

銘柄名
1 日揮
2 日立製作所
3 アイフル
4 信越化学工業
5 花王
6 ＴＤＫ
7 ヤマハ発動機
8 ソフトバンクグループ
9 日本Ｍ＆Ａセンター
10 ユニー・ファミリーマートホールディングス※組入比率は当期末における純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

〇国別配分〇資産別配分

当期
金額
比率13,437 円
41 円
0.308％（41） （0.308）00.002（0） （0.002）
41
0.310

業種
建設業
電気機器
その他金融業
化学
化学
電気機器
輸送用機器
情報・通信業
サービス業
小売業

組入銘柄数：40

組入比率（％）
6.4
4.9
4.6
4.5
4.5
4.0
3.7
3.7
3.6
3.2

〇通貨別配分

国内株式
100.0％

日本
100.0％※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率

日本円
100.0％（注）
当マザーファンドの計算期間における運用経過等の説明は運用報告書（全体版）
をご参照下さい。
25

明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
組入上位ファンド（銘柄）の概要
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド〇当期の基準価額の推移

当期
金額
比率
22,035 円
平 均 基 準 価 額
14 円（ａ）
売買委託手数料
0.064 ％
（14） （0.064）（株式）（0） （0.000）（投資信託証券）5（ｂ）
有価証券取引税
0.023（5） （0.023）（株式）（0） （0.000）（投資信託証券）
10（ｃ）
そ の 他 費 用
0.044（9） （0.041）（保 管 費 用 ）（1） （0.003）
（そ
の
他）
29
合
計
0.131
※上記項目の概要につきましては、2ページをご参照ください。
4※各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
※各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数点第3位未満は四捨五入してあります。

(円)
26,000項

24,00022,00020,00018,0002017/4 5

決 算 期：第17期
計算期間：2017年4月11日〜 2018年4月10日〇1万口当たりの費用明細

6

7

8

9

10

11

12 2018/1 2

3

4

(年/月)

〇外国株式上位銘柄

目

銘柄名
国
業種
アメリカ
ソフトウェア・サービス
1 MICROSOFT CORP
アメリカ
ソフトウェア・サービス
2 ALPHABET INC-CL A
アメリカ
テクノロジー・ハードウェアおよび機器
3 APPLE INC
アメリカ
銀行
4 JPMORGAN CHASE & CO
アメリカ
小売
5 AMAZON.COM INC
アメリカ
公益事業
6 NEXTERA ENERGY INC
アメリカ
ソフトウェア・サービス
7 VISA INC-CLASS A SHARES
アメリカ
ヘルスケア機器・サービス
8 UNITEDHEALTH GROUP INC
アメリカ
銀行
9 US BANCORP
アメリカ
ソフトウェア・サービス
10 FACEBOOK INC-A※組入比率は当期末における純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

〇外貨建投資信託銘柄

銘柄名

1 CROWN CASTLE INTL CORP
※組入比率は当期末における純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

〇資産別配分

〇国別配分

外国投資信託1.1％

オランダ 2.5％
スイス 3.4％

カナダ2.2％
その他 9.7％

ドイツ
5.3％
フランス
5.5％

外国株式
98.9％

イギリス
6.0％

アメリカ
65.5％

※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率

組入比率（％）
3.1
2.5
2.1
2.1
2.1
2.0
1.9
1.9
1.6
1.5

国
アメリカ

〇通貨別配分

カナダドル 2.2％
香港ドル 2.4％
スイスフラン
3.4％
ポンド
6.0％
ユーロ
17.2％

組入銘柄数：101

組入銘柄数：1
組入比率（％）
1.1

オーストラリアドル 2.1％
その他 1.2％

米ドル
65.5％

（注）当マザーファンドの計算期間における運用経過等の説明は運用報告書（全体版）をご参照下さい。
26

明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
組入上位ファンド（銘柄）の概要
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド〇当期の基準価額の推移(円)
14,400

決 算 期：第17期
計算期間：2017年4月11日〜 2018年4月10日〇1万口当たりの費用明細項

平 均 基 準 価 額（ａ）そ の 他 費 用
（そ
の
他）
合
計

14,30014,20014,10013,9002017/4

5

6

7

8

9

10

11

〇国内債券組入上位銘柄

12 2018/1 2

3 4

銘柄名
1 第３５０回利付国債１０年
2 第１５８回利付国債２０年
3 第１５１回利付国債２０年
4 第１６３回利付国債２０年
5 第４８回ソフトバンクグループ無担保社債
6 第７回三井住友トラスト・ホールディングス無担保社債（劣後特約付）
7 第１６４回利付国債２０年
8 住友生命保険相互会社第２回Ａ号劣後債
9 2017第1回バンコ・サンタンデール・エセ・アー円貨社債（ＴＬＡＣ）
10 第１３回光通信無担保社債

(年/月)

債券種類
国債
国債
国債
国債
社債
社債
国債
社債
社債
社債

利率（％）
0.1
0.5
1.2
0.6
2.13
0.42
0.5
0.84
0.568
1.1

組入銘柄数：81

償還日
2028年3月20日
2036年9月20日
2034年12月20日
2037年12月20日
2022年12月9日
2027年6月8日
2038年3月20日
2076年6月29日
2023年1月11日
2021年7月22日※組入比率は当期末における純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

〇資産別配分

〇国別配分

スペイン 3.1％
フランス 3.6％

当期
金額
比率14,108 円
1円
0.004％（1） （0.004）
1
0.004※上記項目の概要につきましては、2ページをご参照ください。
4※各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
※各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数点第3位未満は四捨五入してあります。

14,00013,800目

イギリス 0.7％

国内債券
100.0％

日本
92.5％

組入比率（％）
11.9
5.9
4.7
4.0
3.9
3.4
2.8
2.7
2.4
2.1

〇通貨別配分日本円
100.0％※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率※国別配分は、原則として発行国もしくは投資国を表示しています。

（注）
当マザーファンドの計算期間における運用経過等の説明は運用報告書（全体版）
をご参照下さい。
27

明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
組入上位ファンド（銘柄）の概要
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド〇当期の基準価額の推移(円)
24,000

決 算 期：第17期
計算期間：2017年4月11日〜 2018年4月10日〇1万口当たりの費用明細項

平 均 基 準 価 額（ａ）そ の 他 費 用（保 管 費 用）（そ の 他）
合計

23,00022,00021,00020,0002017/4

目

5

6

7

8

9

10

11

12 2018/1 2

(年/月)

銘柄名
1 US TREASURY N/B 6.25% 23/8/15
2 DEUTSCHLAND REP 6.25% 30/1/4
3 US TREASURY N/B 4.75% 41/2/15
4 BTPS 9% 23/11/1
5 TREASURY 4.5% 34/9/7
6 US TREASURY N/B 3.625% 20/2/15
7 US TREASURY N/B 1.875% 20/6/30
8 REP OF AUSTRIA 3.9% 20/7/15
9 US TREASURY N/B 3.75% 43/11/15
10 BELGIAN 0315 4% 19/3/28

債券種類
国債
国債
国債
国債
国債
国債
国債
国債
国債
国債

通貨
米ドル
ユーロ
米ドル
ユーロ
ポンド
米ドル
米ドル
ユーロ
米ドル
ユーロ

※組入比率は当期末における純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

〇資産別配分

外国債券
100.0％

当期

比率

22,369 円
4円
0.019 ％
（4） （0.018）（0） （0.001）
40.019※上記項目の概要につきましては、2ページをご参照ください。
4※各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
※各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数点第3位未満は四捨五入してあります。

3 4〇外国債券上位銘柄

金額

〇国別配分

〇通貨別配分

その他
23.4％

カナダドル 1.6％
オーストラリアドル 2.1％
ポンド 7.3％

ベルギー
5.5％

アメリカ
33.7％

フランス
6.9％
スペイン
7.0％
イギリス
7.3％

イタリア
8.2％

ドイツ
8.0％

※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率

組入銘柄数：60
組入比率（％）
12.4
7.8
6.4
5.8
5.6
4.5
4.0
3.5
3.1
3.1

スウェーデンクローナ 0.9％
メキシコペソ 0.8％
その他 3.8％

米ドル
42.6％
ユーロ
40.9％

（注）
当マザーファンドの計算期間における運用経過等の説明は運用報告書（全体版）
をご参照下さい。
28

明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
組入上位ファンド（銘柄）の概要
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド○当期の基準価額の推移

決 算 期：第7期
計算期間：2017年6月20日～2018年6月18日○1万口当たりの費用明細(円)
27,000項目
平均基準価額(a) 売買委託手数料(投資信託証券)(b) その他費用(その他)
合計

26,00025,00024,0008

9

10 11 12 2018/1 2○国内投資信託上位銘柄

3

4

5

6
(年/月)

銘柄名

○国別配分

国内投資信託100.0％※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率

0.280％(0.280)0.003(0.003)0.283

組入銘柄数：25

業種
オフィス
オフィス
オフィス
商業・物流等
商業・物流等
オフィス
住宅
商業・物流等
住宅
オフィス

組入比率(％)

1 日本ビルファンド投資法人
2 ジャパンリアルエステイト投資法人
3 野村不動産マスターファンド投資法人
4 アクティビア・プロパティーズ投資法人
5 日本リテールファンド投資法人
6 ケネディクス・オフィス投資法人
7 日本賃貸住宅投資法人
8 日本プロロジスリート投資法人
9 ケネディクス・レジデンシャル投資法人
10 グローバル・ワン不動産投資法人※組入比率は当期末における純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書(全体版)に記載されています。

○資産別配分比率※上記項目の概要につきましては、4ページをご参照ください。
※各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
※各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額(円未満の端数を含む)を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数点第3位未満は四捨五入してあります。

23,00022,0002017/6 7

当期
金額
24,573円
69円
(
69)
1
(
1)
70

8.2
7.2
5.6
5.6
5.2
5.0
5.0
5.0
4.9
4.6

○通貨別配分

日本
100.0％

日本円
100.0％(注)当マザーファンドの計算期間における運用経過等の説明は運用報告書(全体版)をご参照下さい。
29

＜参考指数について＞
各ファンドの参考指数はそれぞれ投資対象とする各マザーファンドのベンチマークおよび参考指数を下表の基本マ
ザーファンド配分比率で合成した指数です。設定時を10,000として計算したものです。なお、海外の指数は、基準価額への反映を考慮して、現地前営業日の終値を採用しています。
組入マザーファンド
明治安田日本株式ポートフォリオ・
マザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・
マザーファンド
明治安田日本債券ポートフォリオ・
マザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・
マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド

ベンチマークまたは参考指数

基本マザーファンド配分比率
安定コース 安定成長コース 積極コース

東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）

10％

20％

30％

ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ指数（円換算ベース）

10％

20％

20％

ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ総合

50％

30％

15％

20％

20％

15％

10％

10％

20％

ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
東証ＲＥＩＴ指数（配当込み）

東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は、東京証券取引所市場第一部に上場する内国普通株式全銘柄を対象とする株価指数です。同指数は、株式会社東京証券取引所（㈱東京証券取引所）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は㈱東京証券取引所が有しています。なお、本商品は、㈱東京証券取引所により提供、保証又は販売されるものではなく、㈱東京証券取引所は、ファンドの発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ指数は、MSCI Inc.が算出する日本を除く世界主要国の株式市場を捉える指数として広く認知されているものであり、ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利
はMSCI Inc.に帰属します。MSCI Inc.は当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。
ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ総合は、野村證券株式会社が公表する、国内で発行された公募利付債券の市場全体の動向を表す投資収益指数で、野村證券株式会社の知的財産です。野村證券株式会社は、当ファンドの運用成果等に関し、一切責任はありません。
ＦＴＳＥ世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、世界主要国の国債の総合収益率を
各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
東証ＲＥＩＴ指数（配当込み）は、東京証券取引所に上場する不動産投資信託全銘柄を対象とした「時価総額加重型」の株価指数である東証ＲＥＩＴ指数に配当金等の収益を考慮した指数です。同指数は、株式会社東京証券取引所（㈱東京証券取引所）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、㈱東京証券取引所が有しています。なお、本商品は、㈱東京証券取引所により提供、保証又は販売されるものではなく、㈱東京証券取引所は、ファンドの発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。

30

＜代表的な資産クラスの指数について＞
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は、東京証券取引所 市場第一部（以下、東証市場第一部ということがあります。）の時価総額の動きをあらわす株価指数であり、株式会社東京証券取引所（以下「東京証券取引所」といいます。）が算出、公表を行っています。東証市場第一部に上場しているすべての銘柄を計算の対象としていますので、日本の株式市場のほぼ全体の資産価値の動きを表しています。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は東京証券取引所の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などＴ
ＯＰＩＸに関する全ての権利およびＴＯＰＩＸの商標に関する全ての権利は東京証券取引所が有します。東京証
券取引所はＴＯＰＩＸの指数値の算出若しくは公表の方法の変更、ＴＯＰＩＸの指数値の算出若しくは公表の停止またはＴＯＰＩＸの商標の変更若しくは使用の停止を行うことができます。東京証券取引所はＴＯＰＩＸの商標の使用若しくはＴＯＰＩＸの指数の利用に関して得られる結果について何ら保証、言及をするものではありません。
MSCI-KOKUSAIは、MSCI Inc.が算出する日本を除く世界主要国の株式市場を捉える指数として広く認知されているものであり、MSCI-KOKUSAI指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。MSCI Inc.は当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。
MSCI エマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc.が算出する新興国の株価の動きを表す代表的な指数であり、MSCI エマージング・マーケット・インデックスに関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利は
MSCI Inc.に帰属します。MSCI Inc.は当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。
NOMURA-BPI（国債）は、日本国債の市場全体の動向を表す、野村證券株式会社によって計算、公表されている
投資収益指数で、野村證券株式会社の知的財産です。野村證券株式会社は、当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。
FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLCに帰属します。
ＪＰモルガンGBI-EMグローバル・ダイバーシファイド（ＪＰモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス・エ
マージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド）は、J.P.Morgan Securities LLC（ＪＰモルガン）
が公表している、エマージング諸国の国債を中心とした債券市場の合成パフォーマンスを表す指数として広く認知されているものであり、ＪＰモルガンの知的財産です。ＪＰモルガンは当ファンドの運用成果等に関し一切責
任はありません。

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