2012 年 5 月 24 日→

2012 年 12 月 10 日

→ 2013 年 10 月 25 日→

2014 年 2 月 12 日→

2014 年 12 月 5 日（公財）鉄道総合技術研究所

鉄道構造物等設計標準・同解説 基礎構造物（2012 年 5 月 24 日版）
ページ，行
p.94（解 6.4-1）
p.94（解 6.4-1）の記号σv’の説明内の式
p.143
解説図 13.2.1-1 (a)

誤

正

σ’v
σ’v

σv’
σv’

p.188 11 行目

Kh：フーチング底面のせん断地盤ばね定数
kh：フーチング底面のせん断地盤反力係数
岩盤分類，RQD 値等を考慮し，設計鉛直支持力度を定めるものとする．
適切に設定した粘着力 c と内部摩擦角φの両者を考慮して設計鉛直支持力度を算定してよい．
複数の平板載荷試験を実施し，

p.219 下 5 行目

付属資料 19 によってよい．

p.148
下 6~7 行目
p.150 12 行目
p.150 14 行目

正誤表

1（鉛直ばねを追加）
Kh：フーチング前面の水平地盤ばね定数
kh：フーチング前面の水平地盤反力係数
岩盤分類，RQD 値等を考慮し，別途適切な支持力係数を設定して設計鉛直支持力度を定めるものとする．
粘着力 c と内部摩擦角φの両者を考慮して，別途適切な支持力係数を用いて設計鉛直支持力度を算定してよい．
複数の平板載荷試験等の現位置試験および地盤材料の室内試験を実施し，付属資料 18 によってよい．

する照査は，付属資料 19 によってよい．
十分な信頼を有すると判断できる場合については，
kh＝5.1gkEdBh-3/4

する照査は，付属資料 18 によってよい．
十分な信頼性を有すると判断できる場合については，
kho＝5.1gkEdBh-3/4
断面 A －A
9492
56×125＝7000

800 446446 800

コ字形鉄筋

150
3000

150 100 4×650＝2600

p.226 下 21 行目
p.322 上 3 行目
p.344
解説表 16.2.2.2-1
p.371
解説図 16.6.5-1

B
C

B
C

50
50

E D

D E
直筋
L 字形鉄筋800 446

56×125＝7000
9492（コの字形鉄筋およびＬ字形鉄筋の鉛直部が鋼管矢板本管の線と重なっているのを修正）（直筋とＬ字形鉄筋が重なっているのを修正）（直筋の端部をＬ字形鉄筋の曲げ上げる位置よりも外側となるように修正）2446 800

p.371
解説図 16.6.5-1

p.372 上 3 行目

（断面 E-E の直筋のうち，右端の鋼管矢板周りで配筋が実際には不可能な部分を削除）
3) 頂版の上側主鉄筋は，鋼管矢板に沿ってコの字形鉄筋 3) 頂版の上側主鉄筋は，鋼管矢板に沿ってコの字形鉄筋を配筋するものとする．
（逆Ｕ形鉄筋）を配筋するものとする．
せん断地盤抵抗
水平せん断地盤抵抗p.390
解説表 17.2.2.2-4
最下行
p.391 下 10 行目（解 17.2.2.2-1）中の Df’（解 17.2.2.2-1）中
p.391 下 9 行目
Rtu＝gtu+ Rtk=gtu×qtk×A’（解 17.2.2.2-2）
p.478※N’：換算値 N 値，log の底は 10
付属表 11.1

Df
Rtu＝gtu× Rtk=gtu×qtk×A’※N’：換算 N 値，log の底は 103p.479 1 行目

付属表 11.1 に示す標準貫入試験に基づく換算 N 値と岩盤の内部摩擦角および粘着力度の関係例から推定できる．換算
N 値の適用は 300 までとし，岩級区分は付属表 11.2 によってよい．

付属表 11.1 に示す標準貫入試験に基づく換算 N 値と岩盤の内部摩擦角および粘着力度の関係例から推定できる．ただし，ある換算 N 値の岩盤に対して，内部摩擦角と粘着力度の両方が同時に平均値程度が期待できるとは限らないた
め，付属表 11.1 の標準偏差および参考文献 2)に示される各データのばらつきを十分に考慮して，特性値を設定する必要がある．換算 N 値の適用は 300 までとし，岩級区分は付
属表 11.2 によってよい．
p.537 2 行目
ケース（表中の下線部）でも 30%と仮定して地盤抵抗を算 ケースでも 30%と仮定して地盤抵抗を算出した．
出した．
※ページ・行は初版（2012 年 1 月 5 日発行）でのページ・行である※ページ番号が黒字のものは第 2 刷（2012 年 10 月 20 日発行）で修正済み※ページ番号が赤字のものは第 3 刷（2013 年 10 月 25 日発行）で修正済み

4

鉄道構造物等設計標準・同解説 基礎構造物 正誤表（2012 年 12 月 10 日追加版）
ページ，行
p.204
p.233 6 行目
p.252 下 3 行目

p.263
解説表15.2.2.2-1
p.264
解説表15.2.2.2-4
深礎工法
備考の2行目p.264
解説表 15.2.2.2-4
p.266
解説表 15.2.2.2-5

誤正gk Ed
解説図 14.2.2.2-1～解説図 14.2.2.2-3 中の凡例 k Ex / g
側壁（水平方向）の設計断面力は骨組解析により算出する． 側壁（水平方向）の設計断面力（曲げモーメント，軸力，
せん断力）は骨組解析により算出する．
～コンタクトグラウトを実施することを原則とする．
～コンタクトグラウトを実施することを原則とする．なお，
土留め材を用いる工法であっても，背面地盤の緩みを極力生じさせないようにした場合（例えば各段のライナープレート設置後速やかに土留め材背面にモルタルで裏込め充填を行う場合等）については，吹付けコンクリートを用いる工法と同様の取り扱いとしてよい．
（深礎工法） 1.4gkEdD-3/4（深礎工法） 5.1gkEdD-3/4
土留め材を残置し，コンタクトグラウト等により裏込めを行 土留め材を残置し，コンタクトグラウト等により裏込めをった場合行った場合，および吹付けコンクリートにより掘削を行う
場合のうち地下水位が高く釜場排水により施工する場合
kh：単位の水平地盤反力係数（kN/m3）
解 説 表 15.2.2.2-5

kh：単杭の水平地盤反力係数（kN/m3）

杭工法別の杭先端面積 A t

解 説 表 15.2.2.2-5

杭先端面積 A t

杭 工 法

中掘り根固め杭工法

既製杭外径を直径とする円の面積

鋼管ソイルセメント杭工法

ソイルセメント体の公称径を直径とする円の面積

回転杭工法

回転杭工法

引抜き側：鋼管より外側の先端羽根部面積

引抜き側：鋼管より外側の先端羽根部面積
場所打ち杭工法
公称径を直径とする円の面積
礎工

ソイルセメント体の公称径を直径とする円の面積
押込み側：開口部を除く先端羽根部面積

押込み側：開口部を除く先端羽根部面積

深

既製杭外径を直径とする円の面積

プレボーリング根固め杭工法

プレボーリング根固め杭工法
鋼管ソイルセメント杭工法

杭先端面積 A t

打込み杭工法

打込み杭工法中掘り根固め杭工法

杭工法別の杭先端面積 A t

杭 工 法

法

5

場所打ち杭工法

公称径を直径とする円の面積

深公称径（土留め材を用いる場合：土留め材の最小半径）を直径とする円の面積

礎

工

法

p.266
解説表 15.2.2.2-6

解 説 表 15.2.2.2-6

杭工法別の杭の周長 U

解 説 表 15.2.2.2-6

杭の周長 U

杭 工 法

杭の周長 U

打込み杭工法

打込み杭工法中掘り根固め杭工法

中掘り根固め杭工法

既製杭外径を直径とする円周長

既製杭外径を直径とする円周長
プレボーリング根固め杭工法

プレボーリング根固め杭工法

回転杭工法

回転杭工法
鋼管ソイルセメント杭工法

ソイルセメント体の公称径を直径とする円周長

場所打ち杭工法
公称径を直径とする円周長
深

礎

工

p.267
解説表 15.2.2.2-7

法

解 説 表 15.2.2.2-7

鋼管ソイルセメント杭工法

ソイルセメント体の公称径を直径とする円周長

場所打ち杭工法

公称径を直径とする円周長

深公称径（土留め材を用いる場合：土留め材の最小半径）を直径とする円周長

礎

工

法

杭工法別の杭の載荷幅 D

解 説 表 15.2.2.2-7杭の載荷幅 D

杭 工 法

中掘り根固め杭工法
既製杭外径

既製杭外径
プレボーリング根固め杭工法

プレボーリング根固め杭工法

回転杭工法

回転杭工法

ソイルセメント体の公称径

場所打ち杭工法
公称径
礎工

杭の載荷幅 D

杭 工 法

中掘り根固め杭工法

鋼管ソイルセメント杭工法

杭工法別の杭の載荷幅 D

打込み杭工法

打込み杭工法深杭工法別の杭の周長 U

杭 工 法

法

6

鋼管ソイルセメント杭工法

ソイルセメント体の公称径

場所打ち杭工法公称径

深公称径（土留め材を用いる場合：土留め材の最小半径）

礎

工

法

p.268
解説表15.2.2.3-1

p.270
解説表15.2.2.3-3
深礎工法
備考の2行目

吹付けコンクリートにより掘削を行う場合

吹付けコンクリートにより掘削を行う場合．ただし，地下水位が高く釜場排水により施工する場合は，地下水位以下については左式で得られた値を 2/3 に低減する．

7

p.275
解説表15.2.2.5-1

p.281 12行目との関係は，解説表 15.3.1-3 に示す考え方によってよい．

p.284
解説図15.3.2.2-1

8との関係は，解説表 15.3.1-4 に示す考え方によってよい．

p.285
解説表15.3.2.2-2

p.289
解説図15.3.3.2-1

9p.292
解説図15.3.4.2-1

p.293 上 7 行目

（解 15.3.4.2-2）中 引抜き側 Rvd = fr × Rfk + Wp

引抜き側 Rud = fr × Rfk + Wp

p.311 下 5 行目～，設計応答値を算定するものとする 1)．

～，設計応答値を算定するものとする 2)．

p.330
解説表 15.7.5-1

解説表 15.7.5-1 杭の施工管理値の例

解説表 15.7.5-1 杭の施工管理値の例
杭 工 法

芯ずれ

傾 斜

杭 工 法

杭 径

傾 斜

杭 径

100ｍｍ以下

1/100以下(既製杭の受入れ検査で確認済み)

打込み杭工法

打込み杭工法中掘り根固め杭工法

中掘り根固め杭工法
プレボーリング根固め杭工法

芯ずれ100ｍｍ以下

1/100以下(既製杭の受入れ検査で確認済み)

プレボーリング根固め杭工法
鋼管ソイルセメント工法

鋼管ソイルセメント工法

回転杭工法

回転杭工法
場所打ち杭

100mm以下

1/100以下

深150ｍｍ以下

1/50以下

解説表 15.1.3-3 に示す公称径（設計径）以上

解説表 15.1.3-2 に示す有効断面の径以上
礎

杭（掘削前に掘削ビット等の外径で管理する場合）
場所打ち杭

100mm以下

1/100以下
解説表 15.1.3-2 に示す有効断面の径以上＊ 杭径400ｍｍ以上（杭頭処理後に杭端面で管理する場合）
深礎

杭150ｍｍ以下

1/50以下

解説表 15.1.3-2 に示す有効断面の径以上＊ 杭径400ｍｍ以上

p.490 下 12 行目

模型振動実験 3)においても，

模型振動実験 3),4)においても，

10p.492 7 行目

顕著となることが確認されている 4)．

顕著となることが確認されている 5)．

p.492 12 行目

分布ばねモデル 4)により算出した累積沈下量を

分布ばねモデル 5)により算出した累積沈下量を

p.525 4行目

また，新たな杭工法が開発された場合には同様の検討を行っ また，新たな杭工法が開発された場合には同様の検討を行て推定式を構築するのがよい．
って推定式を構築するのがよい．なお，深礎工法について
は，鉛直載荷試験の実施事例がほとんどなく，統計的な知見が得られていないことから，本標準では「平成９年版 基礎標準」での基本的な考え方（先端は直接基礎相当，周面
は場所打ち杭を準用）を踏襲した．

p.539 下2行目

工事計画の段階から載荷試験の実施も含めて検討するのが
よい．

p.543
付属図23.4（偶数列目の計算）
Ln = 1.732m

11

工事計画の段階から載荷試験の実施も含めて検討するのがよい．なお，深礎工法の設計鉛直支持力については，鉛直載荷試験の実施事例がほとんどなく，統計的な知見が得られていないが，本標準では場所打ち杭あるいは先端強化型
場所打ち杭の設計鉛直支持力を準用してよいこととした．
これらの使い分けは，施工時の先端地盤の緩みの程度によるものとし，具体的には，地下水位が深礎杭先端よりも低い場合（ウェルポイント等により地下水位を低下させる場
合も含む）や薬液注入により止水して掘削する場合で支持層を目視により直接確認することができる場合には，先端強化型場所打ち杭の設計鉛直支持力を準用してよい．地下水位が高く釜場排水により施工する場合など，掘削時の先端地盤の緩みの影響が無視できないと考えられる場合では
場所打ち杭の設計鉛直支持力を準用するのがよい．ただし，深礎工法は通常の場所打ち杭に比べて先端抵抗の信頼性が高いと考えられることを勘案し，長期支持性能および短期支持性能の地盤抵抗係数については直接基礎の地盤抵抗係
数を下回らないものとした．
（偶数列目の計算）
Lm = 1.732m

p.544
付属表 24.1

付 属 24.1
区

分

頻

度

管理対象

管理項目

杭芯位置

杭芯

位置

全数

100mm以内

杭径

カッティングエッジ

外径

全数

公称径（設計径）以上

設計値以上

杭長

掘削孔

深度

全数

設計値以上

1/100以内

傾斜

掘削孔

鉛直度

鉄筋かごの配筋―――

全数

設計図どおり

全数

管理項目

杭心位置

杭心

位置

全数

100mm以内

杭径

ケーシング
チューブ

直径

全数

{設計径（公称径）-30mm｝
以上

全数

管理値

区

分

場所打ちコンクリート杭の施工管理項目と管理値（オールケーシング工法）

要求品質

管理対象

出来形

付 属 24.1

場所打ちコンクリート杭の施工管理項目と管理値（オールケーシング工法）

要求品質

出来形

頻

度

管理値

杭長

掘削孔

深度

傾斜

掘削孔

鉛直度

鉄筋かごの配筋――――

全数

設計図どおり鉄筋かご継手継手長

全数

30 d 以上

鉄筋かご継手継手長受け入れ
コンクリートスランプ

18～21cm

受け入れ
コンクリート

スランプ

トレミー
先端位置

トレミーのコンクリート中への長さ

――

トレミー
先端位置

トレミーのコンクリート中への長さ――原則コンクリート中に
2m以上

ケーシング
チューブ
先端位置

ケーシングチューブのコンクリート中への長さ――原則コンクリート中に
2m以上

ケーシング
チューブ
先端位置

ケーシングチューブのコンクリート中への長さ――原則コンクリート中に
2m以上

余盛り長

余盛り

全数

0.5m以上

余盛り長

余盛り

全数

0.5m以上圧縮強度

コンクリート

全数

設計基準強度以上

圧縮強度

コンクリート

全数

設計基準強度以上

掘削地層

土質

試験杭

土質調査資料に適合

掘削地層

土質

試験杭

土質調査資料に適合

孔内水

水位

適宜

地下水位+2m以上

孔内水

水位

適宜

地下水位+2m以上

拡底部

直径

抜取り

設計値以上

拡底部

直径

抜取り

設計値以上

支持層

土質

全数

土質調査資料に適合

支持層

土質

全数

土質調査資料に適合

支持層への
根入れ

支持層への
根入れ長

全数

設計根入れ長以上

支持層への
根入れ

支持層への
根入れ長

全数

設計根入れ長以上

スライム処理――――全数

試験杭で決定スライム処理―――全数

試験杭で決定

鉄筋

鉄筋

杭体の品質

打設前
空気量

4.5±1.5％
原則コンクリート中に
2m以上

杭体の品質

打設前
空気量

4.5±1.5％

周面摩擦力

周面摩擦力

先端支持力

30 d 以上
18～21cm

コンクリートコンクリート

地盤支持力

1/100以内

地盤支持力
先端支持力

12

p.545
付属表 24.2付 属 24.2
区分

場所打ちコンクリート杭の施工管理項目と管理値（リバースサーキュレーションドリル工法）
頻度

付 属 24.2

要求品質

管理対象

管理項目

杭心位置

杭心

位置

全数

100mm以内

管理値

杭径

三翼ビット

直径

全数

{設計径（公称径）-30mm}以上

杭長

掘削孔

深度

全数

設計値以上

傾斜

掘削孔

鉛直度

1/100以内

鉄筋かごの配筋――――

全数

設計図どおり鉄筋かご継手継手長

全数

30 d 以上

受け入れ
コンクリートスランプ

18～21cm

出来形

区分

場所打ちコンクリート杭の施工管理項目と管理値（リバースサーキュレーションドリル工法）

要求品質

管理対象

管理項目

杭芯位置

杭芯

位置

頻

全数

度

100mm以内

管理値

杭径

回転ビット

外径

全数

公称径（設計径）以上

杭長

掘削孔

深度

全数

設計値以上

傾斜

掘削孔

鉛直度

鉄筋かごの配筋――――

全数

設計図どおり鉄筋かご継手

継手長

全数

受け入れ
コンクリート

スランプ

出来形

鉄筋

1/100以内

鉄筋

打設前
空気量

4.5±1.5％

杭体の品質

30 d 以上
18～21cm打設前
空気量4.5±1.5％

杭体の品質
コンクリートトレミーのコンクリ
ート中への長さ

――

余盛り長

余盛り

全数

0.8m以上圧縮強度

コンクリート

全数

設計基準強度以上

掘削地層

土質

試験杭

土質調査資料に適合

性状

掘削中

比重1.01～1.10

トレミー先端位置

周面摩擦力

原則コンクリート中に2m以上

コンクリートトレミーのコンクリ
ート中への長さ

――

余盛り長

余盛り

全数

0.8m以上圧縮強度

コンクリート

全数

設計基準強度以上

掘削地層

土質

試験杭

土質調査資料に適合

性状

掘削中

比重1.01～1.10

水位

適宜

地下水位+2.0m以上

トレミー先端位置

周面摩擦力

泥水

原則コンクリート中に2m以上

泥水
水位

適宜

地下水位+2.0m以上

支持層

土質

全数

土質調査資料に適合

支持層への根入れ

支持層への根入れ長全数

設計根入れ長以上

スライム処理――――全数

試験杭で決定

地盤支持力

地盤支持力
先端支持力

13

先端支持力

支持層

土質

全数

土質調査資料に適合

支持層への根入れ

支持層への根入れ長全数

設計根入れ長以上

スライム処理――――全数

試験杭で決定p.545
付属表 24.3付 属 24.3
区分

場所打ちコンクリート杭の施工管理項目と管理値（アースドリル工法）

要求品質

管理対象

管理項目

頻

度

管理値

杭心位置

杭心

位置

全数

100mm以内

杭径

バケット

直径

全数

{設計径（公称径）-30mm}以上

杭長

掘削孔

深度

全数

設計値以上

付 属 24.3
区

分

出来形
傾斜

場所打ちコンクリート杭の施工管理項目と管理値（アースドリル工法）

要求品質

管理対象

管理項目

杭芯位置

杭芯

位置

全数

100mm以内

杭径

サイドカッタまたはリーマ外径

全数

公称径（設計径）以上

全数

設計値以上

設計図どおり

出来形

頻

度

掘削孔

鉛直度

1/100以内

杭長

掘削孔

深度

鉄筋かごの配筋――――

全数

設計図どおり

傾斜

掘削孔

鉛直度

鉄筋かご継手継手長

全数

30 d 以上

鉄筋かごの配筋――――

全数

受け入れコンクリート

スランプ

鉄筋かご継手継手長

全数

受け入れコン
クリート

スランプ

鉄筋

管理値

1/100以内

鉄筋
18～21cm打設前
空気量4.5±1.5％

杭体の品質
コンクリートトレミー先端位置

トレミーのコンクリ
ート中への長さ――4.5±1.5％

コンクリートトレミー先端位置――

原則コンクリート中に2m以上

圧縮強度

コンクリート

全数

設計基準強度以上

余盛り長

余盛り

全数

0.8m以上

掘削地層

土質

試験杭

土質調査資料に適合

圧縮強度

コンクリート

全数

設計基準強度以上

土質

試験杭

土質調査資料に適合

掘削開始前

比重1.10程度
ファンネル粘性21～27秒
砂分10％以下

掘削地層

性状

性状

掘削
開始前

比重1.10程度
ファンネル粘性21～27秒
砂分10％以下

安定液0.8m以上トレミーのコンクリ
ート中への長さ

余盛り

周面摩擦力

地盤支持力

先端支持力

打設前
空気量

杭体の品質

余盛り長

周面摩擦力

全数

原則コンクリート中に2m以上

30 d 以上
18～21cm

水位

適宜

地下水位以上

支持層

土質

全数

土質調査資料に適合

支持層への根入れ

支持層への根入れ長全数

設計根入れ長以上

スライム処理――――全数

試験杭で決定※ページ・行は初版（2012 年 1 月 5 日発行）でのページ・行である※ページ番号が黒字のものは第 2 刷（2012 年 10 月 20 日発行）で修正済み※ページ番号が赤字のものは第 3 刷（2013 年 10 月 25 日発行）で修正済み

14

安定液
地盤支持力

先端支持力

水位

適宜

地下水位以上

支持層

土質

全数

土質調査資料に適合

支持層への根入れ

支持層への根入れ長全数

設計根入れ長以上

スライム処理――――全数

試験杭で決定鉄道構造物等設計標準・同解説 基礎構造物 正誤表（2013 年 10 月 25 日追加版＝第３刷（2013 年 10 月 25 日発行）対応版）
ページ，行
p.84
解説表 5.5-1誤
正（構造物の種類＝RC ラーメン高架橋，要求性能＝使用性の設 （構造物の種類＝RC ラーメン高架橋，要求性能＝使用性の設
計作用の組み合わせ）
計作用の組み合わせ）
D1＋D2＋WP1 …………………………………
D1＋D2＋L＋I＋C＋WP2 ……………………

基礎の長期支持性能
基礎の短期支持性能

p.156 4 行目

なお，分布ばねモデルを用いた場合は，照査指標の一つであるフーチング底面での設計モーメント Md が直接算定されないため，別途分割した各鉛直地盤ばねの鉛直反力にフーチ
ング中心からの距離を乗じてこれらを合計して，フーチング
中心回りの反力モーメントとして設計モーメント Md を求める必要がある．

p.163 下3行目

地震時以外の水平安定の照査では，「平成 9 年版 基礎標
準」における終局限界状態に準じて，設計応答値をフーチン
グ底面での設計水平荷重 Hd，～
そのため，一般的には水平安定の照査では，最大応答時の設計水平荷重 Hd を設計応答値とし，～直接基礎の水平方向の長期支持性能の照査では，「平成 9
年版 基礎標準」における長期使用限界状態に準じて，設計応答値をフーチング底面での設計水平荷重 Hd とし，～
直接基礎の水平方向の短期支持性能の照査では，「平成 9
年版 基礎標準」における使用限界状態に準じて，設計応答
値をフーチング底面での設計水平荷重 Hd とし，～構造物の復旧性の性能レベル 1 に対する直接基礎の残留
水平変位の照査では，「平成 9 年版 基礎標準」における地震時使用限界状態に準じて，設計応答値をフーチング底面でのp.164 3行目
p.166 下2行目

p.168 2行目

p.170 下11行目

15

D1＋D2＋WP1 …………………………………
D1＋D2＋[ SH＋T ]＋L＋I＋C＋WP2 ………

基礎の長期支持性能
基礎の短期支持性能

なお，分布ばねモデルを用いた場合は，照査指標の一つであるフーチング底面での設計モーメント Md および設計最大抵抗モーメント Mmd 等が直接算定されないため，別途分割した各鉛直地盤ばねの鉛直反力にフーチング中心からの距離を乗じてこれらを合計して，フーチング中心回りの反力モーメントとして設計モーメント Md を求め，さらにそれから底面の偏心・傾斜の影響を考慮して設計最大抵抗モーメント Mmd 等を求める必要がある．
地震時以外の水平安定の照査では，「平成 9 年版 基礎標準」
における終局限界状態に準じて，設計応答値を基礎に作用する設計水平荷重 Hd，～
そのため，一般的には水平安定の照査では，最大応答時に基礎に作用する設計水平荷重 Hd を設計応答値とし，～直接基礎の水平方向の長期支持性能の照査では，「平成 9
年版 基礎標準」における長期使用限界状態に準じて，設計
応答値を基礎に作用する設計水平荷重 Hd とし，～
直接基礎の水平方向の短期支持性能の照査では，「平成 9
年版 基礎標準」における使用限界状態に準じて，設計応答値を基礎に作用する設計水平荷重 Hd とし，～構造物の復旧性の性能レベル 1 に対する直接基礎の残留
水平変位の照査では，「平成 9 年版 基礎標準」における地震時使用限界状態に準じて，設計応答値を基礎に作用する

p.170 下5行目

p.257 13行目
p.265
解説図15.2.2.2-2
p.265 下2行目
p.277 2行目

p.277 下2行目

p.281 6行目
p.285 8行目
p.289 2行目
p.290 下11行目
p.293 13行目
p.297
解説表15.4.1-2

設計水平荷重 Hd，～
そのため，一般的には構造物の復旧性の性能レベル 2 に対する直接基礎の残留水平変位の照査では，最大応答時のフーチ
ング底面での設計水平荷重 Hd を設計応答値とし，～杭間隔に応じて群杭の影響を補正するものとするが，杭径の5 倍を超える場合は，その影響を無視してもよい．

設計水平荷重 Hd，～
そのため，一般的には構造物の復旧性の性能レベル 2 に対する直接基礎の残留水平変位の照査では，最大応答時に基礎に作用する設計水平荷重 Hd を設計応答値とし，～杭間隔に応じて群杭の影響を補正するものとするが，杭径の 5 倍以上となる場合は，その影響を無視してもよい．
（図の下に以下を追記）
ただし，m≧2 かつ n≧2 の場合に限る
なお，dm あるいは dn が 5.0 を超える場合，その方向について なお，dm あるいは dn が 5.0 以上となる場合，その方向につは群杭としての影響を考慮しなくてもよい．
いては群杭としての影響を無視する（1 列群杭とする）．
一般に解説図 15.2.2.5-3 の初期勾配は水平地盤ばね定数 Kh
一般に解説図 15.2.2.5-3 の初期勾配は水平地盤ばね定数 Khとし，上限値は有効抵抗土圧 Pe（または有効抵抗土圧力度 とし，上限値は有効抵抗土圧力 Pe（または有効抵抗土圧力pe）としてよい．
度 pe）としてよい．
（改行削除）なお，群杭の場合は群杭のなお，群杭の場合は群杭の水平地盤ばね定数 Khg，群杭の有 水平地盤ばね定数 Khg，群杭の有効抵抗土圧力 Peg（または効抵抗土圧 Peg（または群杭の有効抵抗土圧力度 peg）として 群杭の有効抵抗土圧力度 peg）としてよい．
よい．
ただし，杭の自重については，鋼管およびソイルセメント体 ただし，杭の設計引抜抵抗力を算定する際の有効自重につの重量を考慮するものとする．
いては，鋼管およびソイルセメント体の重量を考慮するものとする．
ただし，杭中心間隔が 5D を超える場合にはその方向の杭列 ただし，杭中心間隔が 5D 以上となる場合にはその方向の数を 1 とする．
杭列数を 1 とする．
Wp：杭の有効自重
Wp：杭の有効自重（水中重量）
Wp：杭の有効自重
Wp：杭の有効自重（水中重量）
Wp：杭の有効自重
Wp：杭の有効自重（水中重量）
Wp：杭の有効自重
Wp：杭の有効自重（水中重量）＊2 中間層の圧密量が①，②の中間程度と想定される場合 ＊2 ここでの圧密量は，杭頭から杭先端までの中間層全体のn の値は，年間沈下量に応じて適宜定めてよい．
での総圧密量である．

16

p.297
解説表15.4.1-3

p.302 19行目

p.395 下3行目

p.414 下3行目

p.415 8行目

p.416 9行目

（場所打ち杭工法・深礎工法）
負の周面力度 rfn（kN/m2）
砂質土・砂礫
粘性土
4N
8N（場所打ち杭工法・深礎工法）

0.5c

なお，不完全支持の単杭の下層による基準先端支持力度
qtk'は，解説図 15.4.4-1 に示す下層の地盤の諸数値から解説表
15.2.2.3-1 の杭工法別の基準先端支持力度の各推定式から算定してよい。このほか，不完全支持の単杭の基準周面支持力
度は，完全支持の杭と同様に解説表 15.2.2.3-3 の杭工法別の基準周面支持力度の各推定式により算定してよい。

負の周面力度 rfn（kN/m2）
砂質土・砂礫
粘性土
5N
10N

0.7c

なお，不完全支持の単杭の下層による基準先端支持力度
qtk'は，解説図 15.4.4-1 に示す下層の地盤の諸数値から解説
表 15.2.2.3-1 の杭工法別の基準先端支持力度の各推定式を用いて算定してよい。ただし，不完全支持層の厚さ H が大きく，施工が下層に及ぼす影響（地盤の緩み等）が小さいと判断できる場合には，下層での先端支持力を砂質土および砂礫地盤では鋼管ソイルセメント杭工法，硬質粘性土・軟岩の場合は先端閉塞の打込み杭工法に準じて算定してもよい（この場合は地盤抵抗係数も考慮して比較する）。
本章に示すこれらの設計限界値は，「平成 9 年版 基礎標準」 本章に示すこれらの設計限界値は，「平成 9 年版 基礎標準」
および「平成 11 年版 耐震標準」の連壁基礎の基本的な考え および「平成 11 年版 耐震標準」の連壁基礎の基本的な考方を踏襲した上で，設計鉛直支持力については場所打ち杭え方を踏襲した上で，水平変位および回転角に関する設計（アースドリル工法）の載荷試験データベースによる統計的 限界値はケーソン基礎の制限値との連続性を考慮して設定
検討に基づき設定したものであり，また，水平変位および回 したものである．
転角に関する設計限界値はケーソン基礎の制限値との連続性を考慮して設定したものである．
一般的にはシートパイル基礎の安定の照査では，基礎底面の 一般的にはシートパイル基礎の安定の照査では，基礎底面地盤の破壊の照査を直接基礎に，シートパイルの地盤の破壊 の地盤の破壊の照査を直接基礎に，シートパイルの地盤のの照査（鉛直支持），基礎の水平安定の照査，基礎の回転安 破壊の照査（鉛直支持），基礎の水平安定の照査，基礎の回定の照査，基礎部材等の破壊の照査を杭基礎に準じて実施し 転安定の照査，基礎部材等の破壊の照査を杭基礎およびケてよい．
ーソン基礎に準じて実施してよい．
一方，シートパイル基礎の短期支持性能の照査では，基礎底 一方，シートパイル基礎の短期支持性能の照査では，基礎面の鉛直方向の照査を直接基礎に，シートパイルの鉛直方向 底面の鉛直方向の照査を直接基礎に，シートパイルの鉛直の照査，基礎の水平方向の照査，基礎の回転方向の照査を杭 方向の照査，基礎の水平方向の照査，基礎の回転方向の照基礎に準じて実施してよい．
査を杭基礎およびケーソン基礎に準じて実施してよい．
一般的にはシートパイル基礎の残留変位の照査では，基礎底 一般的にはシートパイル基礎の残留変位の照査では，基礎17

面の残留鉛直変位の照査を直接基礎に，シートパイルの残留
鉛直変位の照査（鉛直支持），基礎の残留水平変位の照査，基礎の残留傾斜の照査，基礎部材等の損傷の照査を杭基礎に準じて実施してよい．
kv=（Bv / B0）n＝kv30
一般的な長方形フーチングの場合は，（中略），応答時のフーチング底面での設計モーメント Md が設計最大抵抗モーメン
ト Mmd（地盤抵抗係数は 1.0）に到達している場合には，次式により算定することができる．

底面の残留鉛直変位の照査を直接基礎に，シートパイルの残留鉛直変位の照査（鉛直支持），基礎の残留水平変位の照査，基礎の残留傾斜の照査，基礎部材等の損傷の照査を杭基礎およびケーソン基礎に準じて実施してよい．
kv=（Bv / B0）n・kv30
p.485 12行目
一般的な長方形フーチングの場合は，（中略），応答時のフp.491 1行目
ーチング底面での設計モーメント Md が設計最大抵抗モー
メント Mmd（地盤抵抗係数は 1.0）を超過している場合には，
底面塑性化率の設計応答値を次式により算定することができる．
一方，式(16)の平均値の補正は，（中略），付属表 22.8 の値を 一方，式(16)の平均値の補正は，（中略），付属表 22.8 の値
p.538 下3行目
用いるものとする．また，複数の載荷試験を実施した場合に を用いるものとする．また，複数の載荷試験を実施した場
は，Rt をサイト内での実測値の平均値とする．
合には，Rt をサイト内での実測値の平均値とする．なお，
式(16)により求めた’が，付属表 22.6 に示される（載荷試験データベースから推定された母集団の平均値）を下回る
場合であっても，Rt / Rk≧となっている場合には，式(16)によらず’=としてよい．
※ページ・行は初版（2012 年 1 月 5 日発行）でのページ・行である

18

鉄道構造物等設計標準・同解説 基礎構造物 正誤表（2014 年 2 月 12 日追加版）
ページ，行
p.91 5 行目

p.109 15 行目

誤
ただし，解説表 6.3-3 に示すコンクリートの施工条件に関する施工修正係数c はコンクリートの呼び強度が 50N/mm2 未
満の普通コンクリートに対するものである。呼び強度が50N/mm2 以上の場合には，付属資料 6 による。
ただし，地震時以外の安全性に関する基礎の安定の照査および不静定構造物における上部構造物の破壊の照査について
は，地盤および基礎部材等の非線形性を無視した線形モデル
により構造解析を実施してもよい。なお，この場合は構造解析係数a を 1.2 程度とする。

p.438 付属表 3.1 （ケーソン基礎・オープンケーソン工法）○支持層に対する検討
・支持層の判定（杭底面）

正ただし，解説表 6.3-3 に示すコンクリートの施工条件に関する施工修正係数c はコンクリートの呼び強度が 50N/mm2
以下の普通コンクリートに対するものである。呼び強度が50N/mm2 を超えるの場合には，付属資料 6 による。
ただし，地震時以外の安全性に関する基礎の安定の照査および不静定構造物における上部構造物の破壊の照査については，地盤および基礎部材等の非線形性を無視した線形モデルにより構造解析を実施してもよい。なお，この場合は構造解析係数a を 1.2 程度とすることを原則とするが，各杭が比較的剛性の高い地中梁で連結されたラーメン高架橋
等では上部構造物の破壊の照査に対してはa を 1.0 としてよい。
（ケーソン基礎・オープンケーソン工法）○支持層に対する検討
・支持層の判定（基礎底面）

p.439 付属表 3.1 （ケーソン基礎・オープンケーソン工法）（ケーソン基礎・オープンケーソン工法）
また，ニューマチックケーソンの施工時に酸欠空気が発生する （記載内容削除）と人命事故となるので，特に注意が必要である。
・地下水の流動速度が 3m/min 以上の場合には，良好な水中コ （記載内容削除）
ンクリートの施工が難しいので，連壁井筒基礎は避けた方がよい．これらの基礎はコンクリートの打設結果の確認が不可能なので，3m/min 以下の場合でも少しでも危険と思われたら，他の基礎形式を採用することが望ましい．
p.439 付属表 3.1 （ケーソン基礎・ニューマチックケーソン工法）（ケーソン基礎・ニューマチックケーソン工法）

19

○支持層に対する検討
・支持層の判定（杭底面）○支持層に対する検討
・支持層の判定（基礎底面）

p.439 付属表 3.1 （鋼管矢板基礎）○支持層に対する検討
・支持層の判定（杭底面）p.440 付属表 3.1 （連壁基礎）○支持層に対する検討
・支持層の判定（杭底面）※ページ・行は初版（2012 年 1 月 5 日発行）でのページ・行である（鋼管矢板基礎）○支持層に対する検討
・支持層の判定（基礎底面）（連壁基礎）○支持層に対する検討
・支持層の判定（基礎底面）

20

鉄道構造物等設計標準・同解説 基礎構造物（2014 年 12 月 5 日追加版）
ページ，行
p.100 14 行目

誤2) 一軸圧縮強さが 20kN/m2 以下または N 値 2 未満の極めて軟弱な粘性土については，設計上は地盤強度（粘着力度）を無視し，地盤抵抗を期待せずにそれ以下の地盤に上載荷重としてのみ作用させることを原則とする。

p.100 19 行目

また，一軸圧縮強さが 50kN/m2 以下の軟弱な粘性土について
は，長期的なクリープ変形の影響が大きくなることから，基礎の長期支持性能の照査において，その土層およびそれより上方の土層における鉛直地盤抵抗（周面支持力）を無視するものとする。
付属表 11.5 岩盤上の直接基礎の長期支持性能の照査に用いる地盤反力度の制限値の目安
長期支持性能の照査に用いる岩盤の種類
地盤反力度の制限値（kN/m2）

p.480
付属表 11.5

2500

亀裂が多い

2000

軟岩・土丹

正
2) 粘着力度が 10kN/m2 以下（地盤材料試験が行われていない場合は N 値 2 未満）の極めて軟弱な粘性土については，
設計上は地盤の変形係数および粘着力度を無視し，地盤抵抗を期待せずにそれ以下の地盤に上載荷重としてのみ作用させることを原則とする。
また，粘着力度が 25kN/m2 以下の軟弱な粘性土については，
長期的なクリープ変形の影響が大きくなることから，基礎の長期支持性能の照査において，その土層およびそれより上方の土層における鉛直地盤抵抗（周面支持力）を無視す
るものとする。
付属表 11.5 岩盤上の直接基礎の長期支持性能の照査に用いる地盤反力度の制限値の目安
長期支持性能の照査に用いる岩盤の種類
地盤反力度の制限値（kN/m2）
硬岩

硬岩

亀裂が少ない正誤表

亀裂が少ない

2500

亀裂が多い

1000

軟岩・土丹

600

※ページ・行は初版（2012 年 1 月 5 日発行）でのページ・行である

21

600