健康支援第15巻1号

37‑41，2013

要介護高齢者の咬合力とADLとの関連
稲冨さよ1）， 村田 伸2）， 原 広光3）， 井原雄彦3），
蒲原由佳3）， 豊田 泰1）

Relationship between Biting force and Activities of daily livingin the Frail Elderly
Sayo INATOMI, OTR1）, Shin MURATA, RPT, PhD2）,
Hiromitu Hara, OTR3）, Takehiko IHARA, RPT3）,
Yuka KAMOHARA, OTR3）, Yasusi TOYODA, Dr1）
Abstract
The association between the occlusal force and ADL was investigated in 34 advanced‑age subjects requiringlong‑term care who could ingest normal foods. The occlusal force was measured using GM10, and its associations
with the number of residual teeth, age, and ADL on FIM were investigated. The occlusal force was significantlycorrelated with the number of residual teeth, FIM cognition items, and its subitems : communication and social
cognition, whereas no significant correlation was noted with the age, FIM movement items, or its subitems. Thesefindings suggested that the occlusal force, an index of oral function, is strongly associated with the number of residualteeth. Regarding ADL, the association with the FIM cognition items suggested that maintenance of the occlusal force
is involved in maintenance of the cognitive function in elderly persons requiring long‑term care.
frail elderly，biting force，ADL，cognitive function1 ）介護老人保健施設 蛍水荘 リハビリテーション科〒845 0001

佐賀県小城市小城町814−1 TEL 0952‑72‑1717

E‑mail : keisuisoriha@po.hagakure.ne.jp

Care health center for the elderly, Keisuisou 814‑1 Ogi, Saga, 845‑0001, Japan2 ）西九州大学リハビリテーション部
Faculty of Rehabilitation Science, Nishikyushu University3 ）医療法人

ひらまつ病院

リハビリテーション科

Department of Rehabilitation, Hiramatsu Hospital

37

健康支援
第15巻1号

37‑41，2013Ⅰ.はじめに疾患名は大腿骨頸部骨折が６名、圧迫骨折が５名、脊柱我が国は、高齢人口の急激な増加に伴い、2000年から管狭窄症が５名、変形性膝関節症が５名、脳血管障害が介護保険制度がスタートした。2006年の介護保険の改正

４名、上腕骨骨折が３名、その他が６名と多岐にわたって

では、予防重視型システムへの変換が図られ、口腔機能いた。なお、対象者には端座位をとれない者や顔面神経

1）の維持・向上も重要な取り組みの一つに加えられた 。口麻痺がある者は含まれていなかった。

腔機能は、咀嚼・嚥下・発音などの機能から構成され、表１．対象者の内訳 ( n = 3 4 )リハビリテーション従事者は、これらの口腔機能に関わることが多い。とくに、咀嚼や嚥下などの食べる機能は、心ⷐ੺⼔⹺ቯ඙ಽ

身の健康を維持する基本的な活動であるだけでなく、生活の質（quality of life ; QOL）の観点からも重要である2）。
口腔機能判定の指標の一つに「咬合力」がある。これは、閉口筋の収縮により下顎が挙上した際、咬合接触面で発生する力のことをいう3）。近年、咬合力については、学童・成人・スポーツ選手などの心身機能との関連が報告され䇭ⷐᡰេ㪈㪎䇭ⷐᡰេ㪉㪈㪈䇭ⷐ੺⼔㪈㪈㪇䇭ⷐ੺⼔㪉㪋䇭ⷐ੺⼔㪊㪉ਥ䈭∔ᖚฬている。中学生を対象とした報告4）では、咬合状態が良好ᄢ⣽㛽㗖ㇱ㛽᛬

な者ほど健康感が高く、運動能力も高いことが示されている。同様に、健常成人においても咬合力と運動能力との関連が報告5）されている。また、高齢者においては、咬合力が平衡機能や歩行・転倒に関連することが報告2 ，6）されており、さらに、咬合力は脳機能に影響を及ぼすことも示されている7 ，8）。ただし、先行研究では平衡機能や歩行・脳機能などの一部の機能との関連を検討したにすぎない。ま䇭ੱᢙ䋨ฬ䋩䇭ੱᢙ䋨ฬ䋩㪍࿶ㄼ㛽᛬㪌⣄ᩇ▤⁜⓰∝㪌ᄌᒻᕈ⤒㑐▵∝㪌⣖ⴊ▤㓚ኂ㪋਄⣨㛽㛽᛬㪊䈠䈱ઁ㪍

た、高齢者を対象とした研究は健常な高齢者に限定されており、要介護高齢者、とくに後期高齢者の口腔機能と日倫理的配慮として、対象者には研究の趣旨や目的を十常生活活動（Activities of daily living ; ADL）との関連に分に説明し、書面で同意を得て実施した。また本研究は、ついて客観的データに基づき検討された報告は見当たら某医療施設の倫理委員会の承認を受けた。

ない。
２．方法

そこで本研究では、要介護後期高齢者を対象に、咬合 力をハンディタイプ 咬 合 力計 で 測定し、Functional測定は、第一大臼歯部の機能歯の有無・咬合時の疼痛independence measure（FIM）で評価したADLとの関連の有無・残存歯数の確認を問診と口腔内審査にて行ったについて検討した。

後、咬合力の測定とADL評価を行った。

Ⅱ. 対象と方法

フォースメーター GM10（長野計器）を用いて計測した（図１．対象１）。オクルーザルフォースメーター GM10は、口腔内に挿咬合力の測定は医師の立会いのもと、オクルーザル

対象は、某通所リハビリテーション施設を利用中の要介入する咬合力検出部が薄型で、受圧面積が広いため咬合護後期高齢者（75 〜 85歳）であり、施設利用時に常食の（残存歯・しやすい9）。左右の第一大臼歯部における機能歯摂食が可能な者とした。なお、研究参加の同意が得られ補綴物・義歯を含む）で最大咬合力を各２回計測し、各ること、重度の認知症や高次脳機能障害がないこと、咬部の最大値を合算し採用した。

合時に疼痛が出現しないこと、さらに、残存歯または義歯ADLの評価は、実際の臨床場面や研究でもっとも使用の第一大臼歯部で咬合力が測定できることを条件に抽出頻度が高いFIM10）を用いて評価した。FIMは、運動に関し、34名（男性13名、女性21名）を分析対象とした。対する13項目と認知に関する５項目の計18項目から構成され象者の平均年齢は80.4±3.0歳であり、平均身長が149.4±る。運動項目はセルフケア６項目（得点範囲 : ６〜 42点）
、10.2cm、平均体重が52.8±8.6kg、Body Mass Index（BMI）

排泄管理２項目（得点範囲 : ２〜 14点）
，移乗３項目（得が23.6±3.2であった。対象者の内訳を表１に示すが、要介

点範囲 : ３〜 21点）
、移動２項目（得点範囲 : ２〜 14点）

護認定区分は要支援１が７名、要支援２が11名、要介護１の４つの下位項目に分類され、その合計得点範囲は13 〜が10名、要介護２が４名、要介護３が２名であった。主な91点である。認知項目はコミュニケーション２項目（得点38健康支援第15巻1号

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範囲 : ２〜 14点）
，社会的認知３項目（得点範囲 : ３〜 21

さらに、重回帰分析により咬合力と独立して関連を認め点）の２つの下位項目に分類され、その合計得点範囲は５

たのは残存歯数（β=0.56，p<0.01）であり、FIM認知項〜 35点である11 ,12）。本研究では運動に関する４つの下位項目（β=0.28，p<0.1）とも独立して関連を示す傾向が認め目と認知に関する２つの下位項目を評価した。なお、FIMられた（表４）。

得点の判定は、経験のある、担当の理学療法士または作
表２

業療法士により、対象者が日常行っている状況を評価・各測定値の平均値と標準偏差（n = 34）

11）判定 した。さらに、疑わしい判定については家族に問い㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㗄⋡㩷㩷㩷᷹ቯ୯

合わせて確認した。

ຏวജ㩿㪥㪀㪉㪐㪇㪅㪇㫧㪉㪌㪈㪅㪇

図１

咬合力の測定 図の咬合力計を使用し、左右の第一大臼歯部の咬合力を計測した。

表３䌮䋽㪊㪋㪙㪤㪠㪉㪊㪅㪍㫧㪊㪅㪉ᱷሽᱤᢙ䋨ᧄ䋩䇭㪈㪋㪅㪇㫧㪈㪇㪅㪊㪝㪠㪤ㆇേ㗄⋡㩿ὐ䋩㪏㪊㪅㪍㫧㪏㪅㪉䉶䊦䊐䉬䉝䋨ὐ䋩㪊㪐㪅㪇㫧㪋㪅㪌ឃᴭ▤ℂ䋨ὐ䋩㪈㪊㪅㪐㫧㪇㪅㪌⒖ਸ਼䋨ὐ䋩㪈㪏㪅㪐㫧㪉㪅㪋⒖േ䋨ὐ䋩㪈㪈㪅㪏㫧㪈㪅㪌㪝㪠㪤⹺⍮㗄⋡㩿ὐ䋩㪊㪇㪅㪏㫧㪋㪅㪎䍘䍮䍋䍤䍗䍎䍚䍌䍻䋨ὐ䋩㪈㪉㪅㪍㫧㪈㪅㪏␠ળ⊛⹺⍮䋨ὐ䋩㪈㪏㪅㪈㫧㪊㪅㪊咬合力と各測定値の相関分析（n =34）

統計学的処理は、咬合力と年齢および残存歯数との関⋧㑐ଥᢙ㗄⋡連については Person の相関係数、咬合力とFIM下位項ᐕ㦂㪄㪇㪅㪇㪍目との関連については Spearman の順位相関係数を用い㪙㪤㪠㪇㪅㪉㪎て解析した。さらに、咬合力に影響する因子を検討するᱷሽᱤᢙ㪇㪅㪎㪈 㪁㪁

ため、目的変数を咬合力、説明変数を年齢、BMI、残存㪝㪠㪤ㆇേ㗄⋡㪇㪅㪈㪈

歯数、FIM運動項目、FIM認知項目とした重回帰分析を䉶䊦䊐䉬䉝㪇㪅㪇㪎行った。また、本研究におけるハンディタイプ咬合力計で

ឃᴭ▤ℂ

㪇㪅㪈㪊

測定した咬合力の再現性をテスト−再テスト法による級内⒖ਸ਼㪇㪅㪈㪈

相関係数（Intraclass Correlation Coefficient ; ICC）を求⒖േ

㪇㪅㪈㪌

めて検討した。

㪝㪠㪤⹺⍮㗄⋡㪇㪅㪋㪇 㪁

Ⅲ結果
対象者の咬合力は、１回目が平均289.7±211.8N、２回䍘䍮䍋䍤䍗䍎䍚䍌䍻㪇㪅㪊㪋 㪁␠ળ⊛⹺⍮㪇㪅㪊㪐 㪁㪁㪁㫇㪓㪇㪅㪇㪈䋬㪁㫇㪓㪇㪅㪇㪌

目が平均287.6±204.5Nであり、ICCは0.981（95％信頼区間0.963−0.991）と極めて高かった。また、咬合力測定時に表４咬合力を目的変数とした重回帰分析

痛みや不快感を訴えた者はいなかった。

䇭䇭㗄⋡ᮡḰ஍Ꮕ࿁Ꮻଥᢙ ᮡḰ⺋Ꮕ 䇭䇭ෂ㒾₸

表２に咬合力と残存歯数、BMI、ならびにFIM下位項ᐕ㦂䇭䇭䇭㵥㪇㪅㪈㪇

㪇㪅㪇㪈 㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㫅㫊

目の各測定結果、表３に咬合力との相関係数を示した。

㪙㪤㪠㪇㪅㪈㪋㪇㪅㪇㪈 㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㫅㫊

咬合力とは、残存歯数（r=0.71, p<0.01）、FIM認知項目ᱷሽᱤᢙ㪇㪅㪌㪍

㪇㪅㪇㪇 㩷㩷㩷㩷㩷㫇㪓㪇㪅㪇㪈（r=0.40, p<0.05）、コミュニケーション（r=0.34, p<0.05）、㪝㪠㪤ㆇേ㗄⋡㪇㪅㪈㪊㪇㪅㪇㪇 㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㫅㫊

社会的認知（r=0.39, p<0.05）の４項目と有意な正の相関㪝㪠㪤⹺⍮㗄⋡㪇㪅㪉㪏㪇㪅㪇㪈 㩷㩷㩷㩷㩷㩷㫇㪓㪇㪅㪈が認められた。年齢（r=-0.06）、BMI（r=0.27）、FIM運動㪉᳿ቯଥᢙ䋨㪩 䋩㪇㪅㪌㪎㩷㩷㩷㩷㩷㫇㪓㪇㪅㪇㪈

項目（r=0.11）、セルフケア（r=0.07）、排泄管理（r=0.13）、

㪙㪤㪠䋺㪙㫆㪻㫐䇭㪤㪸㫊㫊䇭㪠㫅㪻㪼㫏

移乗（r=0.11）、移動（r=0.15）については咬合力と有意㫅㫊䋺㫅㫆㫋㩷㫊㫀㪾㫅㫀㪽㫀㪺㪸㫅㫋な相関は認められなかった（表３）。
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Ⅳ考察

咬合力は、要介護後期高齢者のADL、とくに認知項目と本研究では、要介護後期高齢者の咬合力を測定し、関連する可能性が示された。また、残存歯数が多い者ほADL（FIM）との関連を検討した。その結果、咬合力はど、咬合力が強いことが明らかとなったことから、日々の残存歯数およびFIMの認知項目との間に有意な相関が認

口腔衛生に注意し、残存歯を維持することが重要であるめられた。さらに重回帰分析により、咬合力に影響する因ことが示唆された。このことは、高齢者のQOLを維持し、子として抽出されたのは残存歯数であり、FIM認知項目は認知機能を維持するためにも重要であろう。ただし、本咬合力に影響を与える傾向が認められた。このことより、研究は一施設によるデータ収集のため、対象者数が少な残存歯数や認知機能の両方が咬合力に影響を与える因子

く、介護認定区分の対象者を均一に抽出することができなとして挙げられる一方、FIM認知項目よりも残存歯数の回かった。また、測定項目も少なく、FIMによるADL評価帰係数が高かったことから、とくに残存歯数が咬合力に影のみの分析にとどまったことが本研究の限界である。今後響する可能性が示唆された。

は、対象者数を増やすとともに、より詳細な身体ならびにわが国では、咀嚼能力の指標として、8020運動で示す認知機能評価を行い、咬合力との関連性を明らかにする

2 ,13 ,14）

ような残存歯数を用いた健康づくりが行われている。

ことが課題である。

これによると「80歳になっても自身の歯が20本以上あれば、ほとんどの食べ物を噛み砕くことができる」とされて引用文献いる。また、正常な歯を有する人の咀嚼する能率を100％

１）東 京 歯 科 大 学 市 川 総 合 病 院、 平 成21年 度 厚 生 労とすると、１本欠損した人では約半分に低下し、複数（２働省老人保健健康増進等事業‑ ７本）欠損した場合には、約７割程度も低下するとされ口腔機能向上サービスの推進に関する総合的研究

15）

介護予防におけるている 。本研究でも、残存歯数が多いほど咬合力が強い

事業報告書、東京 : 東京歯科大学市川総 合病院、ことが示され、先行研究と矛盾しない。

2010 ; 217‑218．

また、咬合力と有意な相関が認められたFIM認知項目

２）河野令、地域高齢者の咬合力と介護予防因子との関は、理解・表出のコミュニケーション、社会的交流・問連について、日老医誌、2009 ; 46 : 55‑62．

題解決・記憶の社会的認知から構成されている。先行研

３）メディナラウル、土田幸弘、河野正司、他、咬合究において、外出や会話を積極的に行う高齢者は、その力作用部位とヒト閉口筋筋活動の効率、新潟歯学会活動が気晴らしや孤立感の緩和につながるのみならず、誌、1999 ; 29 : 49‑53．

口腔機能の低下防止に役立つことが明らかにされている

４）深 井 智 子、 安 井 利 一、中 学 生 の 咬 合 状 態と 健 康

16 , 17）。また高齢者では、海馬の活動レベルが咀嚼刺激に観および運動能力の関連性について、明海歯学、より上昇し、記憶維持に関連することも示唆されている7）。

2007 ; 36 : 37‑41．

これらのことより、咬合力と認知項目および認知下位項目

５）眞竹昭宏、佐藤広徳、福場良之、他、運動経験の差との間に有意な相関が認められたと推察した。

が咬合力および顔面形態へ及ぼす影響、山口県立大今回、咬合力と年齢においては有意な相関を認めな

学看護学部紀要、2001 ; 5 : 31‑37．

かった。先行研究では、加齢とともに閉口筋の筋力低下が

６）皆木省吾、柴田豊文、森本寿代、他、無歯顎患者の生じ、咬合力が低下することが確認されており18）、本研究

咬合・咀嚼リハビリテーションを目的とした総義歯のとは矛盾する。ただし、これは65歳以上の自立高齢者を対設計提案「新しいコンセプトに基づく咬合・嚥下床な象としたものである。本研究においては、75歳から85歳まらびに咀嚼・嚥下床を適用した一症例」、老年歯学、での極めて限定された年齢範囲の高齢者を対象としてい2009 ; 24 : 293‑299．

るため、その年齢範囲では、加齢による咬合力の低下を

７）志賀泰昭、嚙み合わせの全身への影響、志賀泰昭編、検出することができなかったと推察した。

嚙み合わせと顎関節症の治療と予防法、東京 : 日東書

咬合力はFIM運動項目とも有意な相関を認めなかった。

院、2007 ; 31‑133．

先行研究では、咬合力の高い者は握力が強く19 , 20）、持久力

８）渋谷直志、部分歯列欠損患者による義歯装着が脳機に優れていること20）が報告されている。しかし、これは身能に及ぼす影響、日補綴会誌、2009 ; 1 : 148‑156．

体機能の一部を評価しているにすぎず、ADLには上下肢

９）坂 口 正 雄、 小 野 伸 幸、 鶴 田 浩 昭、 他、 ハ ン デ ィ

機能ならびに体幹機能、安全確認作業など複合的な機能タイプ 咬 合 力 計 の 開 発、 医 用 電 子 と 生 体 工 学、が必要である。よって、一部の機能を検討した先行研究

1996 ; 34 : 52‑55．の結果と異なったと推察した。

10）園田茂、大橋正洋、小林一成、他、リハビリテーショ

これらの知見から、口腔機能判定の指標の一つである

ン関連雑誌しおける評価法使用動向調査３、リハ医40

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37‑41，2013

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