健康支援
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住民主導による成人肥満者を対象とした減量支援プログラムの実行可能性水島諒子１）、笹井浩行２ ４）、中田

小澤多賀子１,６）、前田

由夫２,5）、

清司５）、田中喜代次５,６）

Feasibility of a community volunteer-led weight-loss programfor obese adults
Ryoko MIZUSHIMA １），Hiroyuki SASAI ２ ４），Yoshio NAKATA ２,５），
Takako KOZAWA １,６），Seiji MAEDA ５），Kiyoji TANAKA ５,６）
Abstract
Prevention and treatment of obesity remain public health challenges. As a countermeasure for these, our researchteam developed a 12-week weight-loss program that allowed participants to lose up to 8 kg. To widely disseminate
this program, we conceived a community volunteer-led weight-loss program for obese Japanese adults. As a firststep, this study tested the feasibility of this program. We also examined the weight changes among both participants
and community volunteers and the intention to continue volunteering with the program. This study was a 12-weeksingle-arm pre-post trial conducted in Kamisu city in Ibaraki prefecture between September 2014 and January 2015.
Participants were overweight or obese（body mass index  25 kg/m2 but < 40 kg/m2）adults aged 20 to 69 years,
living or working in the city. The weight-loss program was led by community volunteers who completed an 8-hourtraining（2 hours × 4 sessions over 4 weeks）. The weight-loss program comprised 8 sessions（2 hours per session）
that were conducted across 12 weeks. Participants were instructed to maintain a well-balanced low-calorie diettargeting 1,680 kcal/day for men and 1,200 kcal/day for women. The primary outcomes were participantsʼ attendance
and retention rate. Secondary outcomes included changes in weight, physical activity, and eating behavior for bothparticipants and community volunteers. At week 12, volunteers reported their satisfaction with the activities andthe sense of burden experienced. The weight-loss program led by 18 trained volunteers was offered to 27 obese
community residents. Of the 27 enrolled participants, 13（52.0%）completed the program. The mean attendance acrossthe 8 sessions was 66.0%（range 12.5% to 100.0%）. Participantsʼ mean weight loss was 5.6 ± 3.6 kg（range 2.2 kg to
16.0 kg）, corresponding to 7.7% of their initial body weight. Volunteersʼ weight also decreased by 1.6 ± 2.2 kg（range‑0.2 kg to 8.2 kg）. Upon program completion, the volunteers reported relatively high mental burden, and 55% of them
indicated an intention to continue volunteering. This study revealed that the community volunteer-led weight-loss
program was feasible and resulted in marked weight loss, while the low retention rate remained a challenge. A bettersupportive environment for volunteers may facilitate the dissemination of this program.
Keywords：obesity, community-based program, pilot study, translational research, dietary modification, weight reduction
１）

筑波大学大学院人間総合科学研究科 〒305‑8577 茨城県つくば市天王台1‑1‑1 Graduate School of Comprehensive Human Sciences, University of Tsukuba
筑波大学医学医療系 〒305‑8575 茨城県つくば市天王台1‑1‑1 Faculty of Medicine, University of Tsukuba
３）
日本学術振興会 〒102‑0083 東京都千代田区麹町5‑3‑1 Japan Society for the Promotion of Science４）
東京大学大学院総合文化研究科 〒153‑8902 東京都目黒区駒場3‑8‑1 Graduate School of Arts and Sciences, The University of Tokyo
５）
筑波大学体育系 〒305‑8574 茨城県つくば市天王台1‑1‑1 Faculty of Health and Sport Sciences, University of Tsukuba
代表著者の通信先：田中喜代次 Phone/Fax：029‑853‑2655 E-mail：tanaka.kiyoji.ft@u.tsukuba.ac.jp
６）
株式会社ＴＨＦ 〒305‑0005 茨城県つくば市天久保2‑14‑2 THF Co., Ltd.
２）

受付日：H30.2.10，採択日：H30.5.18

191

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Ⅰ．緒言

わが国でも、食生活改善推進員 14）や、シルバーリハビリ

肥満や内臓脂肪蓄積に、血圧高値や高血糖、脂質異常

体操指導士 15）などが、地域でボランティアとして食育やなどが複数集積するメタボリックシンドロームは、糖尿運動の普及活動を推進している。しかし、ボランティア病、心血管疾患の罹患リスクや心血管疾患による死亡リによる減量支援の試みに関する報告は皆無である。著者

スクを有意に高めることが報告されている

1 ‑ 3）。平成 23

らは、減量支援を地域のボランティアが担うことによっ

年国民健康・栄養調査 4）によると、40 〜 74 歳の男女でメて、プログラムの普及、コストの軽減、ボランティア自タボリックシンドロームの予備群と強く疑われる人は

身の生活習慣改善の動機づけなど、多くのメリットが期

33 . 7 % にのぼると推計される。そのため、食事改善や待でき、集団水準での健康を高めることに貢献できると運動実践によりメタボリックシンドロームを予防・改善

考えた。
そこで我々は、ボランティアを通じた減量支援プログ

することが公衆衛生上の喫緊の課題となっている。
著者らの研究チームは、30 年以上にわたり減量介入

ラムの地域展開を計画した。本研究ではその端緒とし研究に取り組み 5 ‑ 10）、３ヵ月間で平均８kg の体重減少て、地域住民から養成したボランティアにより、減量支

6 , 7）。

援プログラムの開催が可能かどうか、その実行可能性を

Nakata ら 7）は日本人 309 人の減量成績をまとめ、８% 〜

検証することを目的とした。また、探索的な目的とし13 % の体重減少がメタボリックシンドローム構成因子て、参加者および減量支援ボランティアの減量効果を評の改善に有効であることを示している。このことから、価し、減量支援ボランティア活動の継続意思についてもこのプログラムは、生活習慣病を有するリスクの高い肥合わせて調査した。減量支援ボランティアの体重変化量

満者にとって顕著な健康利益を提供できる減量支援プロを評価する理由は、減量支援により、ボランティア自身

8）グラムとされ、自治体や健康保険組合等に採用され 、の体重が変化することによって、ボランティア活動が健

確かな成果を挙げている 7 ‑ 9）。その一方で、わが国全体

康利益獲得につながり、本研究の意義が高まると考えたの健康水準を高めるには、このプログラムを地域や職域からである。本研究により減量支援プログラムの実行可に普及、定着させ、より多くの肥満者に減量支援を提供

能性が示されれば、より大規模な試験を計画し、ボランする必要があるが、実情は十分とはいえない。

ティアによる減量支援プログラムの有効性を検証するこを可能とする集団型減量支援プログラムを開発した

このプログラムでは、支援者が食事改善に関する実践とができる。そのことは、地域における肥満の予防・改的スキルを、講義や演習を通じて対象者本人に修得させ善策を効果的に推進するための基礎資料となることか

11）ている。その内容は、四群点数法 に基づいて、食事記

ら、公衆衛生学的な意義が高いと考えられる。

録を通じた食習慣の見直しと、それに対する支援者からの個別指導を特徴としている。そのため、このプログラ

Ⅱ．方法

ムの普及・継続を促すには、講義や演習、個別指導を担

１．研究デザイン

当できる人材を養成することが必須となる。自治体や健本研究は、2014 年９月〜 2015 年１月に茨城県神栖市

康保険組合等では、保健師や栄養士がプログラムを主導の保健センターで実施された 12 週間の単群介入研究でするが、これらの専門職が継続的かつ長期間にわたり直ある。神栖市は茨城県の東南端に位置し、面積 146 . 98

接支援することはコスト面での負担が大きく、普及・継km 2、人口 95 , 354 人（2017 年 12 月時点）の中規模市であ続の障壁となる。そこで、専門職ではなく、意欲ある地る。図 1 に示したとおり、減量支援ボランティアの募集

域住民から指導者となりうる人材を養成し、減量支援プ

を経て、2014 年９月に養成講習会を開催した。養成講

ログラムの指導を担ってもらうことを着想した。

習会と並行して減量支援プログラムの参加者を募集し、海外では、専門の医療者でないが、地域で健康や医療養成講習会終了直後の 2014 年 10 月〜 2015 年１月に減に関するケアを提供するcommunity health worker が主導

量支援プログラムを提供した。本研究は、筑波大学体育する減量支援プログラムの有効性が報告されている 12 ,13）。

系研究倫理委員会の承認（26 ‑ 62 号）を得たうえで実施

13）が境界型糖尿病を有された。減量支援ボランティアおよび参加者に対し、研する肥満者を対象に、community health worker による究内容について書面と口頭で説明し、書面による同意を

12 ヵ月間の減量支援プログラムを提供し、通常ケア群得た。

代表的な研究として、Katula らに比べて体重が有意に減少したことを報告している。このように、非専門職による指導でも、体重減少効果が得られることが示されている。ただし、これらは海外での試みであり、わが国に直接適用できるかは不明である。
192

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191‑200，2018ถ᣽ૅੲἮἻὅἘỵỴἩἿἂἻἲӋьᎍࣖѪᎍ ᵔᵑʴ

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表１ 減量支援ボランティア養成講習会のスケジュール⩦➨ 1ᅇືᶵ࡙ࡅㅮヰ
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図１ プログラム参加者および減量支援ボランティアのフローࢢ࣮ࣝࣉ࣮࣡ࢡ㸦άື࡟ྥࡅ࡚ࡢពぢ஺᥮㸧㐌 1 ᅇ ࠊ1 ᅇ 2 ᫬ 㛫 ࠊ4 㐌 㛫㸦 ྜ ィ 8 ᫬ 㛫 㸧㛤 ദ ࠋῶ 㔞 ᨭ ᥼ ࣉ ࣟ ࢢࣛ ࣒ ࡢ ෆ ᐜ 㸦 ⾲ 2㸧 ࢆ ⮬ ࡽ ᣦ ᑟ ࡛ ࡁ ࡿ ࡇ ࡜ ࢆ ฿ 㐩 ┠ ᶆ ࡜ ࡋ ࡓ ࠋ

2．対象者
1）減量支援ボランティア

３．減量支援プログラム
本研究で提供した減量支援プログラムは、Tanakaら 6 ,16）

減量支援ボランティアは、市報等の広告、市民公開講が開発したプログラムであり、１日の摂取エネルギー量座での周知、食生活改善推進員等の既存組織への働きかとして男性 1 , 680 kcal、女性 1 , 200 kcal を目標とした。

けを通じて募集された。参加基準は１）神栖市に在住ま

食習慣の改善は、四群点数法 11）に基づき必要な栄養素をたは在勤、２）20 歳以上、３）養成講習会を修了後に減量摂取しながら、主に脂質と糖質の摂取量を制限した。本

支援ボランティアとして活動する意思があること、としプログラムは１回２時間を計８回、12 週間で構成された。養成講習会は週１回、１回２時間、４週間（合計８時た。参加者には、テキスト 16）と食事記録ノートを配布間）開催し、後述する減量支援プログラムの内容を自らした。この食事記録ノートに体重と食事内容を毎日詳細指導できることを到達目標とした。養成講習会の具体的に記録し、自身の栄養バランスを見直すよう促した（図な内容を表１に示した。参加者が使用するテキスト 16）と

２）
。さらに、この食事記録ノートに減量支援ボランティ

食事記録ノートを減量支援ボランティアにも配布した。

アがアドバイスした。これにより、集団型のプログラム

減量支援ボランティア同士の結束力を高めるため、特製であるが、段階にあったアドバイスを個別におこなうこ

ポロシャツを作成・配布した。

とを目指した。参加者の募集と会場の確保は、神栖市担２）プログラム参加者

当者および著者らが担ったが、プログラムの運営は養成

減量支援プログラムへの参加者は市報等の広告、市された減量支援ボランティアに一任した。指導内容は、

民公開講座での周知により募集した。参加基準は、１）養成講習会での内容および著者らが提供したモデルス

神栖市に在住または在勤、２）20 歳以上 69 歳以下、３）ケジュール（表２）を基本とした。より具体的な内容は、

body mass index（BMI）が 25 kg/m 2 以上 40 kg/m 2 未満

主担当となった減量支援ボランティアの裁量に任せ、自とした。なお、心疾患や脳血管疾患の既往歴や妊娠中ま立と継続を促す観点から、著者らの関わりは最小限としたは妊娠の予定がある人は対象から除外した。募集に際た。

して、必要事項を電話で聞き取り、参加基準を満たすか

実際の減量支援の活動は役割を分担して実施された。

否かを判断した。

具体的には、取りまとめ役（１人）、教授役（２人）、それ以外の者を受付および食事記録ノートにアドバイスす
193

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表２

図２

減量支援プログラムのモデルスケジュール

食事記録ノートの一例

る係（15 人）とした。今回、教授役を担った２人は、栄

１）出席率および完遂率

養士とサッカーコーチの経歴の持ち主であった。そのた

出席率は、個人の出席回数をプログラム回数８回で除め、調理法の工夫や運動継続のコツなど、専門的な経験した後に 100 を乗じ、それらの平均値を求めることで算やスキルを活かした講義となった。運動指導においても出した。完遂率は最終回に体重測定を完遂した人数を初

減量支援ボランティアの経験やスキルに任せ、今回は、回の人数で除し、100 を乗じて算出した。

ヨガインストラクターによるヨガやストレッチが含めら

２）社会経済因子、生活習慣、既往歴れた。また、そのような専門知識や経験が無いリーダー

社会経済因子、生活習慣、既往歴は自記式質問紙によも１ヵ月間の養成講習会で得た知識や経験をもとに、食り調査した。社会経済因子には性、年齢、教育歴、就業事記録ノートに対する個別アドバイスや、参加者に励ま

状況、世帯収入を含めた。生活習慣では喫煙、飲酒、睡しの声をかけるなどの支援にあたった。

眠を、既往歴では高血圧、脂質異常、糖尿病の有無、服薬の有無を尋ねた。

４．調査項目３）身長および体重

本研究では実行可能性の検証が目的であるため、減量

身長は身長計を用いて 0 . 1 cm 単位で、体重は体重計

支援プログラム参加者の出席率および完遂率を主要評価

を用いて 0 . 1 kg 単位で測定した。BMI は体重（kg）を身項目とした。また、探索的な目的として、参加者および長（m）の二乗で除して算出した。なお、測定場所は神減量支援ボランティアのプログラム前後の体重変化量を栖市保健センターであり、身長はプログラムの最終回の評価し、プログラム終了後において減量支援ボランティ

み、体重は初回と最終回に測定した。

アに対し、活動に対する満足感および負担感を調査し４）食行動た。加えて、プログラム前に社会経済因子、生活習慣、

食行動は、坂田 18）による食行動調査票で測定した。本

既往歴を、プログラム前後で食行動、身体活動を調査し調査票は「体質に関する認識」などの７つの下位尺度でた。

構成され、それぞれの得点を算出した。得点が高いほど
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肥満者に特徴的な食行動を有すると解釈される。

応募があり、うち 35 人が参加条件を満たしていた。会

５）身体活動場の規模や指導可能人数を考慮し、抽選にて 28 人を抽身 体 活 動 は、 世 界 標 準 化 身 体 活 動 質 問 票（global

出した。３人が初回前に参加を辞退したため、25 人が17）

physical activity questionnaire: GPAQ） により調査し減量支援プログラムに少なくとも１回以上参加した。

た。GPAQ は妥当性や信頼性が確認されており、標準的

全８回に出席した人が 25 人中８人（32 . 0 %）、５回以上

な身体活動質問票として世界中で利用されている。

出席した人は 15 人（60 . 0 %）であった。平均出席率は６）ボランティア活動に対する満足感および負担感

66 . 0 %（範囲：12 . 5 % 〜 100 . 0 %）であった。最終回の測プログラム後に減量支援ボランティアに対して、活動

定には 13 人が参加し、完遂率は 52 . 0 % であった。そのへの満足感および負担感を調査した。調査には、村山

13 人のうち７人（53 . 8 %）が、全８回中７回以上出席し19）による健康推進員の活動満足感尺度と活動負担感尺

ら

ていた。

度を改変して用いた。満足感尺度はボランティア活動に対する満足感に関する９項目で構成される。各問いに対

2．解析対象者の基本特性

して「そう思わない」〜「そう思う」の４件法で回答を求

解析対象者となった参加者は 13 人（女性 10 人）で、年め、それぞれ１〜４点を割り当てた（総得点の範囲：９

齢は 61 . 2 ± 8 . 3 歳、BMI は 29 . 3 ± 2 . 8 kg/m 2 であり、

〜 36 点）。尺度は「活動愛着」（得点範囲：５〜 20 点）と「自減量支援ボランティアも 13 人（女性 12 人）、年齢は 62 . 5

己利益」（得点範囲：４〜 16 点）の下位尺度で構成される。

± 9 . 7 歳、BMI は 24 . 2 ± 2 . 5 kg/m 2 であった（表３）。

負担感尺度は活動に対する負担感に関する 14 項目で構
表３ プログラム参加者および減量支援ボランティアの特徴成される。各問いに対して満足感尺度と同じ４件法で回答を求め、それぞれ１〜４点を割り当てた（総得点の範囲：14 〜 56 点）。なお、負担感尺度は「日常生活負担」（得
点範囲：４〜 16 点）、「精神的負担」（得点範囲：５〜 20ࣉࣟࢢ࣒ࣛཧຍ⪅ῶ㔞ᨭ᥼࣎ࣛࣥࢸ࢕࢔

㸦 13 ே

㸦 13 ே 㸧ᛶ ࠊ ዪ ᛶ 㸦 %㸧10 (76.9)

12 (92.3)

ᖺ㱋ࠊṓ

61.2 ± 8.3

62.5 ± 9.7

ᖺ ྎ ࠊ ே 㸦 %㸧点）、「仕事負担」（得点範囲：５〜 20 点）の下位尺度に分けられる。また、これらの下位尺度を評価するために、合計得点と標準化得点（得点範囲：０〜 100 点）を算出した。

５．統計解析
プログラムに１回以上出席した参加者および減量支援

50 ṓ ᮍ ‶1 (7.7)1 (7.7)50 ṓ ྎ

2 (15.4)

2 (15.4)

60 ṓ ྎ

10 (76.9)

7 (53.8)70 ṓ ௨ ୖ

0 (0.0)3 (23.1)㌟ 㛗 ࠊ cm

157.8 ± 9.3

156.4 ± 7.0

య 㔜 ࠊ kg

73.4 ± 12.2

59.1 ± 7.4

BMIࠊ kg/m2

29.3 ± 2.8

24.2 ± 2.5

BMI 25 kg/m2 ௨ ୖ ࠊ ே㸦 %㸧

13 (100.0)

5 (38.5)╧╀᫬㛫ࠊ᫬㛫*

6.5 ± 0.9

6.2 ± 1.2

ႚ ↮ ⪅ *ࠊ ே 㸦 %㸧2 (15.4)

1 (8.3)㣧 㓇 ⪅ *ࠊ ே 㸦 %㸧6 (46.2)

5 (41.7)

㛢 ⤒ ࠊ ே 㸦 %㸧9 (90.0)

11 (91.7)

᭷ ⫋ ⪅ *ࠊ ே 㸦 %㸧3 (23.1)

3 (25.0)

1 (7.7)6 (50.0)

ボランティアを出席率、完遂率における解析対象者とᩍ⫱Ṕ㸦኱༞࣭ᑓ㛛Ꮫᰯ༞㸧

し、その他は、初回と最終回の体重測定を完遂した参加ୡ ᖏ ཰ ධ 㸦 500 ୓ ෇ ௨ ୖ 㸧*ࠊ ே 㸦 %㸧

4 (30.8)

6 (54.5)ྠ ᒃ 㸦 2 ே ௨ ୖ 㸧 *ࠊ ே 㸦 %㸧11 (84.6)

11 (91.7)と減量支援ボランティアの基本属性について、連続変㧗 ⾑ ᅽ ࠊ ே 㸦 %㸧 *6 (46.2)

5 (41.7)

数は平均値±標準偏差で、離散変数は人数（割合）で示⬡ ㉁ ␗ ᖖ ⑕ ࠊ ே 㸦 %㸧 *6 (46.2)

3 (25.0)⢾ ᒀ ⑓ ࠊ ே 㸦 %㸧 *9 (69.2)

3 (25.0)᭹ ⸆ ࠊ ே 㸦 %㸧 **10 (76.9)

6 (50.0)**ࠊ ே 㸦 %㸧者と減量支援ボランティアを解析対象者とした。参加者

した。プログラム前後の体重、身体活動、食行動の比ᖹ ᆒ ್ ±ᶆ ‽ ೫ ᕪࣉ ࣟ ࢢ ࣛ ࣒ ཧ ຍ ⪅ 13 ே ࠊ *ῶ 㔞 ᨭ ᥼ ࣎ ࣛ ࣥ ࢸ ࢕ ࢔ 12 ே ࡢ ࢹ ࣮ ࢱ

較には、対応のある t 検定を用いた。統計解析には IBMࣉ ࣟ ࢢ ࣛ ࣒ ཧ ຍ ⪅ 13 ே ࠊ **ῶ 㔞 ᨭ ᥼ ࣎ ࣛ ࣥ ࢸ ࢕ ࢔ 11 ே ࡢ ࢹ ࣮ ࢱ

SPSS Statistics 21 を用い、統計学的有意水準は５% に
設定した。

3．体重

Ⅲ．結果

解析対象となった参加者13人の体重は平均で−5.6 kg、プログラム初回から−7.7% 変化した（表４）。参加者で体１．出席率および完遂率
減量支援ボランティアは、養成講習会に 20 人中 13重が増えた人はおらず、体重減少量５kg 未満の人は６人、人が全４回に出席、６人が３回出席し、平均出席率は５〜10 kgの人は６人、10 kg以上の人は１人（16.0 kg）で88 . 8 %（範囲：25 . 0 % 〜 100 . 0 %）であった。18 人が少なあった。減量支援ボランティアの体重は平均−1.6 kg変化

くとも１回以上減量指導を担い、13 人が解析対象となっした。減量支援ボランティアでは、僅かに体重の増えた人た。その 13 人全員の平均出席率は 94 . 2 %（範囲：75 . 0 %が３人、体重減少量２kg 未満の人が７人、２kg 以上の人

〜 100 . 0 %）であった。プログラム参加者は、63 人からが３人であり、最大で8.2 kgの体重減少がみられた。
195

健康支援
第20巻2号

表４

191‑200，2018

プログラム前後における体重、食行動、身体活動の変化ࣉ ࣟ ࢢ ࣛ ࣒ ཧ ຍ ⪅ 㸦 13 ே 㸧ࣉࣟࢢ࣒ࣛ๓

ࣉࣟࢢ࣒ࣛᚋῶ 㔞 ᨭ ᥼ ࣎ ࣛ ࣥ ࢸ ࢕ ࢔ 㸦 13 ே 㸧
P ್

ኚ໬㔞

ࣉࣟࢢ࣒ࣛ๓

ࣉࣟࢢ࣒ࣛᚋP ್ኚ໬㔞య 㔜 ࠊ kg

73.4

±

12.2

67.8

±

11.5

-5.6

±

3.6

<0.001

59.1

±

7.4

57.5

±

7.2

-1.6

±

2.2

<0.05

BMIࠊ kg/m2

29.3

±

2.8

27.1

±

2.9

-2.3

±

1.2

<0.001

24.2

±

2.5

23.5

±

2.4

-0.6

±

1.0

<0.05

B M I 2 5 k g / m 2 ௨ ୖ ࠊ ே㸦 % 㸧

13(100.0)11(84.6)-2(15.4)

5(38.5)4(30.8)-1(7.7)B M I 3 0 k g / m 2 ௨ ୖ ࠊ ே㸦 % 㸧

4(30.8)2(15.4)-2(15.4)0(0.0)

0(0.0)

0(0.0)

㣗⾜ື
య㉁࡬ࡢㄆ㆑
㸦 3–12 Ⅼ 㸧✵⭡ឤ࣭㣗ືᶵ

9.2

±

2.5

8.0

±

2.3

-1.2

±

1.3

<0.01

6.7

±

2.2

6.9

±

2.5

0.2

±

1.3

0.54

7.9

±

1.7

7.8

±

1.8

-0.2

±

1.2

0.66

6.8

±

2.9

6.6

±

2.3

-0.2

±

1.5

0.58

௦ ⌮ ᦤ 㣗 㸦 6–24 Ⅼ 㸧

16.9

±

3.6

14.4

±

2.4

-2.5

±

3.7

<0.05

13.6

±

2.7

13.1

±

3.5

-0.5

±

3.1

0.60

㸦 3–12 Ⅼ 㸧‶ ㊊ ឤ ぬ 㸦 5–20 Ⅼ 㸧

14.4

±

4.0

12.2

±

3.2

-2.2

±

2.8

<0.05

11.7

±

3.5

11.5

±

3.3

-0.2

±

2.5

0.83

㣗 ࡭ ᪉ 㸦 3–12 Ⅼ 㸧

6.5

±

1.2

6.3

±

1.4

-0.2

±

1.4

0.57

5.5

±

2.1

5.4

±

1.2

-0.2

±

1.5

0.72

㣗 ஦ ෆ ᐜ 㸦 5–20 Ⅼ 㸧

11.2

±

3.1

10.5

±

2.1

-0.6

±

1.9

0.28

8.8

±

3.3

9.4

±

3.8

0.5

±

1.6

0.25

ࣜ ࢬ ࣒ ␗ ᖖ 㸦 5–20 Ⅼ 㸧

8.2

±

2.1

7.8

±

1.7

-0.5

±

2.2

0.47

9.5

±

3.3

8.2

±

2.6

-1.2

±

1.8

<0.05

ྜ ィ Ⅼ 㸦 30–120 Ⅼ 㸧

73.4

±

13.3

66.9

±

9.7

-7.4

±

6.2

<0.01

62.7

±

12.5

61.2

±

11.3

-0.5

±

8.4

0.56

㌟యάື᫬㛫 㸦ศ 㐌㸧

169

±

191

214

±

159

45

±

105

0.15

772

±

1502

276

±

366

496

±

1363

0.21

ᖹ ᆒ ್ ±ᶆ ‽ ೫ ᕪ ࠊ BMI㸸 body mass indexࠊ 㣗 ⾜ ື ྛ ᚓ Ⅼ ࡢ ྲྀ ࡾ ࠺ ࡿ ⠊ ᅖ ࢆ 㸦㸧ෆ࡟♧ࡍ

表５ 減量支援ボランティア活動における満足感、負担感

4．食行動および身体活動
参加者の食行動は、特に「体質に関する認識」
、
「代理

ᚓⅬ
‶㊊ឤ

摂食」や、
「満腹感覚」が有意に減少した。減量支援ボラ
ンティアにおいて、食行動は有意ではないものの減少の傾向を示し、「リズム異常」が有意に減少した。参加者の身体活動については、有意な変化は認められなかった。

ࡑ࠺ᛮ࠺ࡲ࠶ࡑ࠺ᛮ࠺

άືឡ╔࣎ࣛࣥࢸ࢕࢔άືࡣᴦࡋ࠸

2.6 ± 0.92

(18.2)

4(36.4)

࣎ࣛࣥࢸ࢕࢔άືࡀዲࡁ࡛࠶ࡿ

2.3 ± 0.8

1

(9.1)

2

(18.2)

࣎ࣛࣥࢸ࢕࢔άື࡟႐ࡧࢆឤࡌࡿ

2.5 ± 0.7

1

(9.1)

4

(36.4)

࣎ࣛࣥࢸ࢕࢔άືࡣࡸࡾࡀ࠸ࡀ࠶ࡿ

2.8 ± 0.6

1

(9.1)

7

(63.6)

࣎ࣛࣥࢸ࢕࢔άືࢆ㏻ࡋ࡚㸪Ꮫࡪࡇ࡜ࡀከ࠸

3.3 ± 0.85(45.5)

4(36.4)ྜ ィ ᚓ Ⅼ 㸦 5–20 Ⅼ 㸧

13.5 ± 2.9

ᶆ ‽ ໬ ᚓ Ⅼ 㸦 0–100 Ⅼ 㸧

57.0 ± 19.4

⮬ᕫ฼┈࣎ ࣛ ࣥ ࢸ ࢕ ࢔ ά ື ࢆ ㏻ ࡋ ࡚ ࠊ⮬ ศ ⮬ ㌟ ࡀ ᡂ 㛗 ࡛ࡁࡿ࣎ ࣛ ࣥ ࢸ ࢕ ࢔ ά ື ࢆ ㏻ ࡋ ࡚ ࠊከ ࡃ ࡢ ே ࡜ ▱ ࡾ ྜ࠼ࡿ࣎ ࣛ ࣥ ࢸ ࢕ ࢔ ά ື ࡢ ⤒ 㦂 ࡣ ࠊ⮬ ศ ࡟ ࡜ ࡗ ࡚ ᭷ ព⩏࡞ࡶࡢ࡛࠶ࡿ
࣎ࣛࣥࢸ࢕࢔άືࢆࡇࢀ࠿ࡽࡶ⥅⥆ࡋ࡚࠸ࡁࡓ࠸

5．ボランティア活動に対する満足感および負担感
ボランティア活動の満足感尺度の標準化得点を算出し3.4 ± 0.75

(45.5)

5(45.5)

3.1 ± 0.7

3

(27.3)

6(54.5)

3.4 ± 0.75

(45.5)

5(45.5)

2.5 ± 1.0

2

(18.2)

4(36.4)

たところ、自己利益（69 . 7 ± 20 . 5 点）が、活動愛着（57 . 0ྜ ィ ᚓ Ⅼ 㸦 4–16 Ⅼ 㸧

12.4 ± 2.5± 19 . 4 点）よりも高いことが示された（表５）。中でも、ᶆ ‽ ໬ ᚓ Ⅼ 㸦 0–100 Ⅼ 㸧

69.7± 20.5

㈇ᢸឤ

௙஦㔞㈇ᢸ

ボランティア活動が「自分自身が成長できる」、「経験は࣎ࣛࣥࢸ࢕࢔άືࡢ௙஦㔞ࡀከ࠸

2.5 ± 0.7

0

(0.0)

0

(0.0)

࣎ࣛࣥࢸ࢕࢔άືࡣయຊⓗ࡟ࡁࡘ࠸1.6 ± 0.5

1

(9.1)

2

(18.2)

自分にとって有益なもの」といった項目が高得点となっ࣎ ࣛ ࣥ ࢸ ࢕ ࢔ ά ື ࢆ ࡍ ࡿ ࡜ ࠊ⢭ ⚄ ⓗ ࡟ ⑂ ࢀ ࡚ ࡋ
ࡲ࠺

2.2 ± 0.9

1

(9.1)

6

(54.5)

࣎ࣛࣥࢸ࢕࢔ࡢάືෆᐜࡀ㞴ࡋ࠸

2.5 ± 0.9

0

(0.0)

0

(0.0)

࣎ࣛࣥࢸ࢕࢔ࡢάືෆᐜ࡟⯆࿡ࡀᣢ࡚࡞࠸

1.7 ± 0.5

3

(27.3)

4(36.4)(36.4)

た。活動愛着の「ボランティア活動が好きである」
は、2 . 3± 0 . 8 点と低得点となり、「まあそう思う」または「そうྜ ィ ᚓ Ⅼ 㸦 5–20 Ⅼ 㸧

10.5 ± 2.2

ᶆ ‽ ໬ ᚓ Ⅼ 㸦 0–100 Ⅼ 㸧

37.0 ± 14.7⢭⚄ⓗ㈇ᢸ思う」と回答したボランティアは、調査を完遂した 11 人ᆅᇦఫẸ࡬ࡢാࡁ࠿ࡅࡀ㞴ࡋ࠸

2.7 ± 1.1

3

(27.3)

4

中３人（27 %）だった。また、自己利益の「ボランティア࣎ࣛࣥࢸ࢕࢔࡜ࡋ࡚ࡢ㈐௵ࡀ㔜࠸

2.9 ± 0.8

3

(27.3)

4(36.4)

࣎ࣛࣥࢸ࢕࢔⤌⧊ෆࡢே㛫㛵ಀࡀ㞴ࡋ࠸

2.4 ± 0.8

1

(9.1)

3

(27.3)

活動をこれからも継続していきたいか」の質問は低い得࣎ࣛࣥࢸ࢕࢔άືࡣᛁࡋ࠸

2.0 ± 0.4

0

(0.0)

1

(9.1)

࣎ࣛࣥࢸ࢕࢔άືࡢࡓࡵ࡟ࠊ᫬㛫࡟㏣ࢃࢀࡿ

2.1 ± 0.7

0

(0.0)

3

(27.3)

点となり、「まあそう思う」または「そう思う」と回答しྜ ィ ᚓ Ⅼ 㸦 5–20 Ⅼ 㸧

12.1 ± 2.7

ᶆ ‽ ໬ ᚓ Ⅼ 㸦 0–100 Ⅼ 㸧

47.3 ± 18.0

た者は、６人（55 %）だった。 負担感尺度の標準化得点

᪥ᖖ⏕ά㈇ᢸ࣎ ࣛ ࣥ ࢸ ࢕ ࢔ ά ື ࡢ ࡓ ࡵ ࡟ ࠊᐙ ஦ ࠊ㈙ ࠸ ≀ ࠊ௙஦࡞࡝࡟ᨭ㞀ࡀ࠶ࡿ࣎ ࣛ ࣥ ࢸ ࢕ ࢔ ά ື ࡢ ࡓ ࡵ ࡟ ࠊ⮬ ศ ࡢ ㊃ ࿡ ࡸ ௚ ࡢᆅᇦάືࢆࡍࡿ᫬㛫ࡀ࡞࠸࣎ࣛࣥࢸ࢕࢔άື࡟࠿࠿ࡿฟ㈝ࢆ㈇ᢸ࡟ឤࡌࡿ࣎ ࣛ ࣥ ࢸ ࢕ ࢔ ά ື ࢆ ࡍ ࡿ ࡇ ࡜ ࡛ ࠊᐙ ᪘ ࡟ ㏞ ᝨ ࢆ࠿ࡅࡿࡇ࡜ࡀ࠶ࡿ

は、日常生活負担（12 . 9 ± 15 . 1 点）と仕事量負担（37 . 0± 14 . 7 点）よりも、精神的負担（47 . 3 ± 18 . 0 点）が比較的高かった。その中でも、「ボランティアとしての責任が重い」という質問が高い得点となった。

1.5 ± 0.7

0

(0.0)

1

(9.1)

1.5 ± 0.7

0

(0.0)

1

(9.1)

1.3 ± 0.6

0

(0.0)

1

(9.1)

1.3 ± 0.6

0

(0.0)

1

(9.1)

ྜ ィ ᚓ Ⅼ 㸦 4–16 Ⅼ 㸧

5.5 ± 1.8

ᶆ ‽ ໬ ᚓ Ⅼ 㸦 0–100 Ⅼ 㸧

12.9 ± 15.1

ᚓ Ⅼ 㸦 ᖹ ᆒ sᶆ ‽ ೫ ᕪ 㸧 ࡣ ࠕ ࡑ ࠺ ᛮ ࢃ ࡞ ࠸ 㸸 Ⅼ ࠖ 㹼 ࠕ ࡑ ࠺ ᛮ ࠺ 㸸Ⅼ࡜ᶆ‽໬ᚓⅬࡣྲྀࡾ࠺ࡿ⠊ᅖࢆ㸦㸧 ෆ ࡟ ♧ ࡍ ࠊ ே 㸦 %㸧196Ⅼ࡛ࠖ᥮⟬ࡋࠊྜィᚓ

健康支援
第20巻2号

191‑200，2018

Ⅳ．考察

先行研究 8 , 10 , 22 , 23）よりも、プログラム参加者の完遂率

本研究では、減量支援ボランティアを養成し、そのボが低かった理由として、市担当者や著者らの関わりを最ランティア主導による減量支援プログラムの開催が可能小限としたことにより、参加者および支援者のモチベー

かどうか、実行可能性の検証を目的とした。その結果、ションに影響を与えた可能性がある。しかしながら、本

減量支援プログラムの実行可能性が示され、体重は平均

研究では参加者のモチベーションを評価する項目を設けで− 5 . 6 kg（− 7 . 7 %）変化したが、参加者の平均出席率ておらず、今後検討する必要がある。また、先行研究では 66 . 0 %、完遂率は 52 . 0 % であり、プログラム終了後には血圧や血液検査などの体重以外の生理学的測定も合調査した減量支援ボランティアの活動負担感は、精神的わせて評価されており ､ こうした測定と結果のフィード負担が高く、活動を継続したいと考える割合は約半数でバックが対象者のモチベーションを高め ､ 出席率や完遂あった。

率に影響した可能性がある。本研究では体重のみの評価

海外では、科学的に効果の検証された減量支援プロであったが、体重以外の健康指標を評価し、対象者にグラムとして、Diabetes Prevention Program（DPP）20）

フィードバックすることでプログラム参加者の完遂率ががよく知られている。DPP は、６ヵ月間で７% の体重減

高まるかどうか、今後検討する必要がある。

少を目標とし 21）、肥満改善や糖尿病予防のための標準減量支援を担ったボランティアに対する、プログラム

的なプログラムとして、地域や病院で広く利用されてい終了後の調査では、精神的負担に関する得点が比較的高12 , 13 , 22 ‑ 25）。その中で、住民主 体のプログラムの有効

く、「ボランティアとしての責任が重い」という質問が最性 に つ い て も 報 告 さ れ て い る 12 , 13 , 22 , 23）。Yeh ら 22）は、も高くなった。さらに、「ボランティア活動が好きであニューヨーク市に住む中国人の境界型糖尿病患者に対る」という質問に対し、「まあそう思う」または「そう思

し、DPP の実行可能性を検証した結果、介入群 30 人のう」と回答したボランティアは 27 % だった。
「ボランティ

全てが６ヵ月および 12 ヵ月の追跡調査を完了し（100 %）、ア活動をこれからも継続していきたいか」という質問にる

全８回 の プ ロ グ ラ ム 出 席 率 は 89 . 2 % で あ っ た。 体 重は、55 % が「まあそう思う」
または「そう思う」と回答した。

減 少 量 は６ヵ 月 間 の 介 入 で 2 . 3 kg（3 . 5 %）で あ っ た。

このように、ボランティア活動に対する結果が良好でな

Oʼ Brien ら 23）は、境界型糖尿病患者 20 人を対象とした

かった理由として、本研究の減量支援ボランティアの養12 ヵ月間の減量支援プログラムの実行可能性を検証した

成期間が４週間と短期間であり、時間数も２時間を４回、結果、完遂率は 90 . 0 %、出席率は 71 . 0 % で、体重減少

計８時間と短時間であったことが影響していると考えら

量は 4 . 9 kg（5 . 6 %）であった。このように、DPP を住民れる。Koniak-Griffin ら 26）によるボランティア主導の減量主体で展開した先行研究においては高い完遂率や出席率

介入では、約 100 時間の養成時間を設けている。このボが報告されているが、体重減少量は目標の７% には達し

ランティアが指導したプログラムでは、９ヵ月後の調査ていない。その他の DPP を病院や地域へ橋渡ししたパイ

を参加者の 87 % が完遂した。この先行研究に比べ、本研

ロット研究においても、体重減少量は４% 〜６% と報告

究のボランティアの養成時間（計８時間）は短く、完遂率されている

24 , 25）。

（52 %）も低かった。今後は、ボランティアの養成期間お我々の先行研究において、本研究と同様のプログラム

よび内容、参加者への減量支援を担う環境を見直すなどを専門家主導で展開した例では、中高年女性を対象にの工夫を施し、減量支援ボランティアの負担感を軽減さ

8）

した 14 週間の減量介 入（計 14 回） で、192 人中 184 人

せ、活動の満足感を高める必要がある。本研究では住民（95 . 8 %）が完遂し、7 . 6 kg（11 . 4 %）の体重減少効果がみ

主導での減量支援プログラムの実行可能性を検討するたられた。また、中高年男性を対象にした 12 週間の減量教

め、ほとんどのプログラムに著者らは出席せず、プログ室（計８回）10）では、33 人中 24 人（72 . 7 %）が完遂し、8 . 8ラムの運営は減量支援ボランティアに一任したが、今後

kg（10 . 5 %）の体重減少効果がみられた。本研究で体重がは、著者らや市担当者らが、必要に応じて参加し、アド７% 以上減少したことは、同様のプログラムを専門家主バイスするなど柔軟な体制づくりが必要と考える。

導で展開した例には劣るが、DPP を住民主体で展開した

一方で、減量支援ボランティアの体重変化は−1 . 6 kg

海外の例より良好な結果が得られたと言える。また、プだった。身体活動について有意な改善は認められず、食ログラム参加者の身体活動について有意な変化は認めら

行動は「リズム異常」の得点において有意に改善した（表れなかったが、食行動については有意な改善が認められ

４）。これらは、減量支援にあたった３ヵ月間の変化であた（表４）。本研究は食事改善を中心としたプログラム構り、支援前に修了した養成講習会前後の変化は含まれな成としていることが、これらの結果に貢献したと考えらい。養成講習会では、支援者自身も減量のための食事をれる。

学び、参加者が使用する食事記録ノートを用いて、食事
197

健康支援
第20巻2号

191‑200，2018

内容を記録しながら減量体験をおこなう内容が含まれる

少量が認められた。一方で、プログラム完遂者の割合で（表１）。先行研究では、ボランティア活動が自身の健康ある 52 . 0 % は決して高くなく、完遂率を高める工夫がへ好影響を及ぼすことが報告されている 15）。今後は、こ必要である。さらに、減量支援ボランティアのうち活動の養成講習会前後も含めて調査するなどボランティア自を継続したいと考える割合も約半数であり、課題が残っ

身の健康利益に関する更なる検証が必要である。

た。その理由のひとつとして、ボランティアの精神的負地域での継続・普及を目指すためには、本研究におけ担感が高いことが考えられる。このことから、成果のある課題を解決する具体的な方法を探索する必要がある。

がる事業を継続・普及していくためには、支援者の負担

Dahl ら27）

は、宿泊型の減量プログラム参加者に対し、を軽減しつつ、継続的な活動の支援が必要と考えられフォーカスグループインタビューを用いて質的研究をおる。

こない、課題を抽出し、宿泊型減量プログラムの更なる謝辞発展を目指した。本研究の成果を地域に展開する上で、この先行研究 27）のように、課題を明らかにし、改善点をプログラム参加者および減量支援ボランティアの方々探索する必要がある。

に深く感謝申し上げる。また、減量支援ボランティアお本研究の強みは、わが国において皆無であったボラン

よび参加者の募集、養成講習会やプログラムの開催場所

ティア主導型減量支援の実行可能性を示した点である。

の確保に尽力いただいた神栖市健康増進課の大滝紀子

また、プログラム内容等は異なるが、既に海外で報告さ氏、羽生美穂氏、同政策企画課の木下美真氏に感謝申れているボランティア主導型プログラムの成果 22 , 23）よりし上げる。本研究は「神栖市と筑波大学の連携協定に基も大きな体重減少量が認められた。これは、すでに有効

づく平成 26 年度まちづくり推進事業」（研究代表者：田性の実証されたプログラムを、非専門家がより多くの対中喜代次）および「公益財団法人 太陽生命厚生財団 平成

象者に提供する上で非常に重要な知見であり、さらに地

26 年度社会福祉助成事業及び研究・調査事業」（研究代表

域展開を進めることで、集団レベルでの健康水準を高め

者：田中喜代次）の支援を受けておこなわれた。

ることにつながると期待される。

利益相反

一方、本研究はいくつかの限界点を有している。第一に比較対照群が設定されていないという点である。また、

著者のうち、田中喜代次と小澤多賀子は筑波大学発ベ考察で述べた先行研究とは、プログラム内容、開催地域、ンチャー企業である株式会社ＴＨＦのそれぞれ代表取締

開催期間や頻度などが異なるため、直接の比較は難しい。

役、取締役である。株式会社ＴＨＦは、本研究におけるボランティア主導の減量支援プログラムの効果を、専門

減量支援ボランティア養成講習会の委託先企業である。

家による同様のプログラムと比較するなどして、その有

また、使用したテキスト「スマートダイエットテキスト」

効性や非劣性を科学的に検証する必要がある。第二に、および食事記録ノート「スマートダイエットダイアリー」

対象者数が少ないことが挙げられる。本研究は 25 人を対の発行元であった。しかしながら、本研究は当該企業か象とした探索的な研究である。そのため、結果の頑健性らの依頼に基づく研究ではなく、当該企業は本研究に対は必ずしも高くない。今後はより大規模での検証が必要

し、資金の提供や無償での消耗品や役務は提供しなかっである。第三に、本研究の対象者の 77 % が女性であり、た。

平均年齢は 61 歳であった。肥満者の割合が多く減量支援が必要とされている中高年男性の参加は少なかった。わ

文献が国全体の健康水準を高めるためには、中高年男性が多１）Mukai N, Doi Y, Ninomiya T, et al.: Impact of

く参加できる工夫や男性対象のプログラム開催も必要と

metabolic syndrome compared with impaired

考えられる。第四に、対象者は茨城県神栖市在住またはfasting glucose on the development of type 2

在勤の者を選定したため、一般化可能性は必ずしも高く

diabetes in a general Japanese population: theはない。今後は、他の地域においても同等の効果が得ら

Hisayama study. Diabetes Care, 2009 ; 32 : 2288 ‑れるかを検証する必要がある。

2293 .
２）Noda H, Iso H, Saito I, Konishi M, Inoue M, Tsugane

Ⅴ．結論

S; JPHC Study Group: The impact of the metabolic

本研究にて、住民主導での減量支援プログラムを試行

syndrome and its components on the incidence ofした結果、住民主導でもプログラム開催が可能であり、ischemic heart disease and stroke: the Japan public

実行可能性が示された。また、平均で 5 . 6 kg の体重減

health center-based study. Hypertens Res, 2009 ; 32 :
198

健康支援
第20巻2号

191‑200，2018289 ‑ 298 .

14）鈴木みちえ , 中野照代：食生活改善推進員の健康習

３）Saito I, Iso H, Kokubo Y, Inoue M, Tsugane

慣と役割意識に関する調査 . 厚生の指標 , 2009 ; 56 :S: Metabolic syndrome and all-cause and26 ‑ 33 .

cardiovascular disease mortality: Japan Public

15）小澤多賀子 , 田中喜代次 , 藪下典子，清野諭，大森葉Health Center-based Prospective（JPHC）Study.

子，大田仁史：介護予防ボランティア活動に従事す

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