大規模漁場整備による漁業の再生－漁業者と一体となった漁場整備の推進－

Rejuvenation of the fishing industry through development of large-scale fishing grounds- Promotion of the development of fishing grounds in an integrated manner with fishermen 伊藤 靖*・松本卓也**・中野喜央**
Yasushi ITO, Takuya MATSUMOTO, Yoshio NAKANO* （財）漁港漁場漁村技術研究所** （財）漁港漁場漁村技術研究所

漁場と海業研究室長

漁場と海業研究室

主任研究員

In the water area in the central and western part of Harima-nada, which includes the area aroundIeshima Islands, the fisheries is an important industry that supports the backbone of the region, asdemonstrated by fishing boat fisheries, including small trawl fisheries and boat seine fisheries, and theaquaculture industry, including of oysters and porphyra, flourishing actively.
However, in addition to there being small number of natural reefs and artificial reefs around theIeshima Islands, this water area is not blessed with fishing grounds, as the ocean floor consists of wide
stretches of flat mud sand areas.
As a result, Ieshima-cho and local fishermen worked together for 3 years, from 2003 to 2005, toexamine the possibility of developing large-scale fishing grounds from various perspectives such as
physical properties, ecological characteristics, etc., in order to promote the stabilization of fisheryproduction and an increase in water resources in the flat mud sand areas.
After obtaining the results of such examinations conducted by the town and local fishermen, further
surveys and examinations were conducted in aiming towards commercialization in Hyogo prefecture.
Currently, the construction of rock reefs is being implemented, and monitoring surveys are being
conducted as well.
Key words: Ieshima Islands, mud sand areas, large-scale fishing grounds, rock reefs

業者の比率が高いものであった．また漁船隻数も 10 年間ほぼ 1,100 隻以上を維持しており，比較的安定した漁業経営が営まれていた．
しかしながら，本海域は家島諸島周辺等に僅かな天然礁や人工魚礁があるほかは平坦な砂泥域海底が広範囲に存在しており，漁場に恵まれていないことに加え，船曳網や小型底曳網，旋網など多種多様な漁業形態が営まれていることも影響し，漁場において漁船が輻輳し漁業活動に支障を与えているのが現状であった．これが最近の漁獲量減少の大きな要因であると推測され，家島町の水産業の将来像として，若年就業者が将来にわたり安定した漁業経営を営め，将来に夢と希望を持てる 21 世紀型の新しい水産業の形態づくりが求められ，長期的な視点にたった継続的な水産振興施策の策定が期待されていた．
このため，地域漁業者，家島町が一体となり，平成 15年度から 17 年度の 3 ヶ年にわたり，砂泥域において水産資源の維持増大と漁業生産の安定を図るため，大規模漁場整備の可能性を物理特性，生態特性等様々な観点から検討した．
さらに，平成 18 年度以降は，地域漁業関係者および家島町の検討結果を受け，兵庫県が更に事業化に向けての調査および検討を行った．
現在，5 基の石材礁が造成され，

1. はじめに
瀬戸内海播磨灘のほぼ中央に位置する家島町（現在兵庫県姫路市家島町）は，兵庫県有数の漁業の町として有名であり，平成 14 年当時の漁獲量は約 14,000 トン，登録漁船数は 1,100 隻を超えていた．町の主要産業は水産業，海運業，採石業で各々が全体の約 20％を占めており，町の生産所得の約 65％となっていた．しかしながら，かつて町の主要産業であった採石業は公共事業の激減に伴い石材の出荷量が大幅に下降しているのが現状であり，町の産業構造の改革，新たな産業施策の導入が求められている危機的な状況である．
こうした社会背景の中，家島の水産業は島の周囲が播磨灘に面しているという地理的条件を生かし，平成 14 年
当時，約 740 名の漁業者により年間約 70 億円に達する水揚げ高を誇った．これは兵庫県全体の水揚げ高の約１割に相当するもので，県の水産業においても重要な位置を占めていた．
また，特筆すべき家島の水産業の特徴として若年層の新規就業者が多いことがあげられ，平成 14 年当時約 740
名の平均年齢は 46 歳であり，20 歳代，30 歳代の若年就

101

モニタリング調査を実施している．
本稿は，家島諸島で平成 15 年度から現在も進行中である漁業者と一体となった大規模漁場整備の推進内容について報告する．

最も重要な対策であると考えられた．
そこで，具体的な目標を海域生産力の増強，漁場の整備に絞り込み，「家島沖人工瀬構想」（仮称）として検討を進めるものとした．
表-1 家島沖人工瀬構想の基本方針

2. 家島地区人工瀬計画の策定
課

題

課題に対する基本方針

漁獲量の減少，魚価の低下

資源管理型漁業への移行
安定した水産物供給体制の整備
持続型養殖生産システムの確立
海域生産力の増強
・漁場・増殖場の整備
・栽培漁業の推進（種苗放流等）
水産物流通体制の整備
水産物のブランド化
新たな需要、消費者ニーズの拡大
養殖ノリの「色落ち」「色落ち」原因の究明
水質環境の変化の把握
海域環境モニタリング
遊魚対策
資源管理型漁業への移行
管理監視体制の強化
漁協間の協力体制の整備
海域の水質・底質環境の悪化 海域環境の現況の把握
海域環境モニタリング
海底の底質環境の改善
磯根資源の好漁場が少ない
海域生産力の増強
・増殖場の整備・放流事業の整備
資源管理型漁業への移行
漁場における漁船の輻輳
海域生産力の増強
・漁場の整備、適正配置
禁漁区域の設定
資源管理型漁業への移行

平成 15 年度から 17 年度の 3 ヶ年にわたり，漁業関係者，家島町，兵庫県で構成される「大規模漁場整備事業計画懇談会」により計 7 回の懇談会を開催し積極的な検討・協議の結果，「家島沖人工瀬計画」が策定された．以下に検討過程を報告する．

2.1 家島地区の水産業および漁場環境の課題
家島地区の水産業および漁場環境の課題は以下に示すとおりである．
(1) 水産業の課題①漁獲量の減少②養殖海苔の「色落ち」③海域の水質環境の悪化（赤潮の発生）④遊漁対策⑤魚価の低下（輸入水産物の増大等）(2) 漁場環境の課題①家島周辺の海底地形は，沿岸から水深 20ｍ程度まで急激に水深が深くなる海域が多く，沿岸域では磯根資源の好漁場は少ない．
②好漁場として有名な「鹿の瀬」
までは約20kmであり，比較的距離が離れている．
③漁場として利用している海域は狭く，数少ない天然礁と既設の人工魚礁の周辺に集中している状況であり，船曳網，小型底曳網，旋網など多種多様な漁業形態が営まれていることも影響し，漁場において漁船が輻輳し漁業活動に支障を与えている．
④家島周辺海域の底質はほとんどが砂泥であり，このことが海域環境に影響を与えている可能性も考えられる．
⑤当該海域において赤潮も発生していることから，水質環境の悪化が懸念されている．

ここで，本構想の目標は，当該海域に隣接し，水深約20ｍ，底質が殆ど砂の好漁場である「鹿の瀬」等をモデルとし，その特性を活かした石材礁による「人工瀬」（漁場）づくりをめざすものとした．
本構想の事業化により，海域生産力の増強と効率的な漁場造成が期待でき，禁漁区の設置等の規制を強化することにより，資源管理型漁場システムの構築も期待できる．また，広域的かつ大規模な整備であることから，兵庫県や周辺自治体との調整を行いながら，海域環境と調和のとれた漁場整備として進めていく計画であり，長期的かつ巨視的な視点にたち検討を進めるものとした．

2.2 家島沖人工瀬構想の基本方針

2.3 家島沖人工瀬実現のための条件調査

上位計画および，前出の当該海域における水産業の課題および漁場環境に関する課題等を整理した結果，主な課題に対する今後の整備の基本方針を表-1 のとおり整理した．
基本方針のなかで，当該地区において水産業の活性化を促進し，将来にわたり持続的・安定的な漁業経営体制を維持し，若年漁業就業者の就労環境を整えることが，「人工瀬」については，当時，造成手法として実施例はなく，漁場としての増殖効果や特性についての知見がほとんどなかった．そこで，対象海域の物理特性および生態特性を把握し，当該海域に適した漁場造成計画を統合的に検討するため，平成 16 年度から平成 17 年度にかけて，①底質調査（St.1～5），②流況調査（St.3，4：人工瀬造成候補海域），③石材礁の沈下状況調査，④増殖材

102

料の海域実証調査，⑤石材礁における魚類蝟集状況調査，⑥既存石材礁状況調査を実施した．
地点
Sｔ.1
St.2
Sｔ.3
St.4
Sｔ.5

●：底質調査地点：流速計設置地点

緯度34°42′00″
34°40′19″
34°39′00″34°40′25″
34°41′00″

経度
134°33′30″
134°36′22″134°35′48″
134°37′48″
134°40′36″

St.1
St.5
St.2

St.4
St.3

海上保安庁発行の海図より引用

図-1 調査地点図(1) 流況調査
平成 16 年度に人工瀬造成候補海域となる St.3，4 において海底面上に ADCP（超音波式流向流速計）を設置し，流向・流速の 15 昼夜多層観測を行った．解析に用いる測定値は海底面上 15ｍおよび海底面上 2ｍの 2 層とした．
St.3，4 においては，東西方向の潮流成分が卓越しており，流速 10～20cm/s を中心に最大 30cm/s 強の流速が見られた．恒流成分においては海底面上 2ｍにおいて両地点とも北よりの流向を示し，海底面上 15ｍにおいては St.3 の流速が大きい傾向が見られた．
(2) 底質調査
平成 16 年度に St.1～5 の各地点において，エクマンバージ型採泥器を用い表層泥の採取を行った．また，St.3，4 においてダイバーによる底質の鉛直測定を行った．St.2を除いて泥分が多い組成を示し，底質が砂泥質であることが示された．しかしながら，COD 濃度はいずれも水産用
水基準 20 ㎎/g を下回っており水産生物の生息に不適な状況ではなかった．St.3，4 で実施した底質鉛直測定結果
では，表層での大きな違いは見られなかったが，鉛直的に見ると St.3 の方が砂分，粘土分多く貫入深度からも固い性状である結果が得られた．
底質調査および流況調査の結果より，人工瀬造成候補
海域は St.3 がより適していると考えられたが，砂分の堆積状況特に鉛直方向の把握が必要であるため，平成 17 年
度に St.3 周辺海域（南北 1.5 ㎞×東西 2.0 ㎞）において音波探査を実施した．加島および男鹿島周辺では急峻で岩盤となっているが，両島間は粗砂・細砂で水深が 30ｍ程度であり，東方が泥となっていた．
(3) 石材礁の沈下状況調査
平成 16 年 7 月に St.3 付近，水深約 30ｍの地点に石材礁（2,400 ㎥）を設置し，近傍の平成元年に設置された1.5ｍ角型礁と併せて魚礁沈下状況調査を，平成 16 年度 2回（第 1 回（設置後 2 ヶ月），第 2 回（設置後 4 ヶ月））
，103

平成 17 年度 2 回（第 3 回（設置後 14 ヶ月），第 4 回（設置後 15 ヶ月））の計 4 回実施した．
石材礁は，4 回の調査においてほとんど沈下が見られなかった．
また，コンクリートブロック試験体による施工時における沈下状況を確認するための沈設試験を行ったところ，底質が粗砂では沈設時における沈下はほとんど見られず，底質が細砂では 8cm 程度，底質が泥では 40cm 程度であった．このことから，底質が粗砂の区域では，施工時における同等重量のコンクリートブロック（もしくは石材）の沈下はほとんどないと推察された．
(4) 増殖材料の海域実証調査
石材礁の沈下状況調査と併せて，試験用の石材礁および近傍の 1.5ｍ角型礁における付着生物の着生状況を調査した．
第 1 回調査において石材礁では，サンカクフジツボの付着は見られたが，他の付着生物は確認できなかった．
同時期の 1.5ｍ角型礁においては，サンカクフジツボの他に環形動物のゴカイやイソメ，節足動物のイシクヨコエビ，触手動物のアクロトレタなどが付着していた．
第 2 回調査において石材礁では，サンカクフジツボの他に軟体動物（二枚貝）のキヌマトイガイや環形動物のゴカイなどが付着していた．
第 3 回および第 4 回調査において石材礁では，優占種はサンカクフジツボで他に軟体動物（二枚貝）のキヌマトイガイや触手動物のアクロトレタなどが付着していた．
なお，海藻等の植物は 4 回の調査において石材礁，1.5ｍ角型礁ともに確認されなかったが，これは透明度と水深の関係から照度が低いことによるためと推察された．
(5) 石材礁における魚類蝟集状況調査
試験用の石材礁および近傍の 1.5ｍ角型礁で，他調査と同時期に ROV および潜水視認による魚類蝟集状況調査を実施した．
石材礁においては第 1 回調査では魚類を確認できず，第2回調査時に尾数は少ないがネンブツダイ，トラギス，クロダイ，ササノハベラが確認された．第 3 回調査では魚類を確認できず，第 4 回調査はウマヅラハギの群が確認された．
1.5ｍ角型礁については，第 1 回調査では尾数は少ないが，スズメダイ，ハゼ，カサゴなどが確認された．第 2回調査では，ネンブツダイ，スズメダイ，ササノハベラ，ウマヅラハギなど，第 3 回および第 4 回調査では，尾数は少ないがウマヅラハギやネンブツダイなどが確認され，石材礁と比べてやや多い魚種が見られた．これは設置後の経過年数や礁体の構造によるものと推察された．
(6) 既存石材礁状況調査
当該海域における増殖材料としての石材の特性を把握するため，地元漁業者からのヒアリングを行い，人工瀬造成候補海域と諸条件の類似した海域と考えられる黒島海域の既存石材礁を対象に魚類蝟集状況および付着生物の着生状況調査を実施した．
黒島海域の石材礁は，設置後10年以上が経過している．
周辺海域ではカゴ網が盛んで，水深が最深部（30ｍ）から南に向かい水深 8ｍ程度まで急勾配で傾斜している海底地形を形成している．
水深帯別の海藻類，付着生物および出現魚類の分布様
式は図-2 に示す通りであり，マアジ，イサキ，チャガラが比較的水深の浅い海域（水深 8～14ｍ）に，カサゴ，メバルは水深 12～20ｍに，マダイ，ハゼ類は水深 20ｍ以深に分布していることが確認された．海藻類については，水深 10ｍ以浅にホンダワラと大型のカジメ，水深 16ｍまではカジメの着生が確認された．付着生物については，
水深 14ｍまではフジツボ，カイメン類，水深 16ｍ以深ではそれらに加えて管棲ゴカイ類の付着が確認された．

③漁場利用計画の検討④増殖場造成計画案の検討
・適地選定（水深，流況，底質，周辺海域の漁場整備
状況，航路，天然礁等の位置関係等について検討）
・構造材料・形式の検討
・配置計画の検討⑤家島地区人工瀬計画の策定⑥今後の検討課題について

3. 家島地区人工瀬計画の事業化兵庫県では，平成 17 年度に策定された「家島地区人工瀬計画」を受け，さらに，①周辺石材礁等潜水調査（付着生物，魚類等蝟集状況），②流況シミュレーション，③海上ボーリング調査を実施し，④増殖場施設配置計画の検討，⑤石材礁漁場の沈下検討，⑥石材礁の形状の検討，⑦増殖材料（石材等）の効果の検討を行い，「播磨灘中西部地区増殖場造成事業」
を平成 19 年 3 月に計画策定した．
策定した事業計画の内容を表-2 に，事業計画図を図-3 に示す．
表-2 事業計画の内容
事業名
実施場所
事業内容

播磨灘中西部地区増殖場造成事業
姫路市家島町男鹿島地先
石材礁の造成による人工瀬の整備
石材礁 5基
石材礁1基の大きさ
108m×53m×高さ16m※水深30mの海底から水深14mまで積み上げる

図-2 水深帯別の海藻類，付着生物および出現魚類の分布様式図

2.4 家島地区人工瀬計画の策定

対象魚種

前項までの検討結果を踏まえ，以下の事項を懇談会のなかで検討し「家島地区人工瀬計画」を策定した．
①主要対象魚種の検討②対象魚種の好適漁場条件の検討

増産目標
造成規模
総事業費
実施年度

マダイ，メバル，カサゴ，スズキ，カレイ類
ほか
漁獲量 112 トン増産
23.5ｈａ（直接的な効果面積）
950 百万円
平成 19～21 年度

配置図
イメージ図

平面図

縦横断面図

図-3 播磨灘中西部地区増殖場造成事業計画図

104

4. 計画の実施と造成の成果
兵庫県では策定された播磨灘中西部地区増殖場造成事
業を「第 2 の鹿ノ瀬構想（仮称）」の先導事業として位置
づけ，平成 19 年度から石材礁の施工と並行して，事業の効果や周辺環境への影響を確認するためのモニタリング調査を実施している．
本報告では，平成 21 年度は調査中であるため，事業着手から2 年目の平成20 年度のモニタリング調査により明らかになった効果等を報告する．

図-5 平成 19 年度設置石材礁の出来形

4.1 設置状況

4.2 魚類の蝟集

石材礁は，平成 19 年度に東側列中央の 1 基，20 年度には 19 年度施工礁を南北に挟む 2 基が施工され，さらに今年度は西側列 2 基が施工された．石材礁の設置状況を図-4 に示す．

潜水目視観察および ROV 調査では，写真-1 に示すとおりカサゴ，メバル，カタクチイワシ，マアジ，マコガレイなどが確認された．刺網調査では，図-6 に示すとおり
石材礁と海底の境界付近でマダイが多数，底曳網では，図-7 に示すとおりマダイをはじめ，カレイ類，イカ類，エビ類等が漁獲された．また，計量魚探調査ではアジ類，カタクチイワシ等の浮魚類の蝟集が確認された．
このように，石材礁およびその周辺では，計画していた対象魚種のマダイ，メバル，カサゴ，スズキ，カレイ類はすべて生息が確認されたほか，アジ類の大群も確認され，さらにマダイやメバル等の成長もみられ良好な結果にあった．人工魚礁では，設置後 3 年程度で魚類の蝟集が最大になるとの報告例もあることから，石材礁とその周辺海域が良好な漁場となることが期待される．

平成 21 年 9 月設置
平成 20 年 9 月設置
平成 21 年 8 月設置

メバル

カサゴ

平成 19 年 9 月設置

アジ

平成 20 年 9 月設置

写真-1 石材礁に蝟集する魚類
石材礁部
頂上
西側法面

図-4 石材礁設置状況

東側法面
投石礁東西断面

西側海底石材礁の施工に当たっては，グラブ式ガット船を用いて船上での投入指示による工法（最も経費的に安価な方法）により実施しており，計画通りの形状で石材礁が造成されているかの確認を行った．造成 1 年後に実施した三次元ソナーによる石材礁の形状調査において，形状が維持されていることが確認できた．また，潜水調査において底部の沈下もみられなかった．

東側海底

ﾏﾀﾞｲ･ｱｼﾞ類
ｼﾛｸﾞﾁ・ﾒｲﾀｶﾞﾚｲ
ｲﾎﾞﾀﾞｲ・他

ﾏﾀﾞｲ･ﾒﾊﾞﾙ・ｱｼﾞ類・ｶｻｺﾞ・ｾﾄﾀﾞｲ・他

ﾏﾀﾞｲ･ｱｼﾞ類
ｼﾛｸﾞﾁ・ﾒｲﾀｶﾞﾚｲ
ｲﾎﾞﾀﾞｲ・他

図-6 刺網漁獲物による石材礁部と近傍海底部の主な魚種構成

図-7 石材礁に蝟集するアジ等の魚群

105

4.3 海藻の着生4.6 事業効果量

石材礁の頂上部（水深 14ｍ）から法面上部（水深 18ｍ）付近までの範囲でカジメの着生が確認された（写真-2）．
頂上部のみの着生を期待していた当初計画を上回る海藻の着生が確認され，良好な結果であった．海藻の着生は，魚介類等の餌となる葉上生物の生息やイカ類等の産卵基質となること等が期待される．

事業効果量は，計画策定時に計測した蝟集効果，増殖効果（幼稚魚育成効果等）について平成 20 年度の調査結果を基に検討した．なお，前述したとおり，人工魚礁では，設置後 3 年程度で魚類の蝟集が最大になるとの報告例もあることから，モニタリングによる設置後 1 年の効
果と効果が安定状態となる概ね 3 年後の推定量（以降，安定状態時とする）で計画策定時の効果量と比較した．
蝟集効果については，マダイ・クロダイ・メバル・カ
サゴの定着性魚類は漁獲データを，マアジ等の回遊性魚類については計量魚探記録を用いて蝟集量を推定し期待漁獲量を算定した．
増殖効果（幼稚魚育成効果等）については，石材礁の付着生物調査結果を用いて推定した選好性餌料生物量による魚類への増肉量をもとに，当該海域に生息し，増殖が期待されるメバルとマダイの幼稚魚最大収容尾数に換算・生残解析を行うことにより期待漁獲量を算定した．
結果は表-3 に示すとおりであり，石材礁 1 基当たりで，蝟集効果は，設置後 1 年および安定状態時とも，計画時の期待漁獲量を上回る結果となった．
増殖効果については，設置後 1 年では選好性餌料生物量がまだ少ないため，計画時の期待漁獲量より小さい値となったが，安定状態時の選好性餌料生物量による結果
では計画時を上回る結果となった．
計画時の石材礁 5 基分の増産目標量は 112 トンであったのに対し，今回算定した安定状態時の期待漁獲量は 5基分で 190 トンとなることから，先導事業は現時点の評
価結果から，相応の効果が発現されるものと判断される．

写真-2 石材礁への海藻（カジメ）の着生

4.4 餌料環境
石材礁の付着生物は造成後，急激に増加の傾向を示しており計画通りの順調な経過である．
周辺の底生生物は，造成後，特に魚類の餌料として重要な環形動物の増加傾向が確認され，餌料環境は良好な状況にあった．

4.5 周辺環境への影響

石材礁付近の海面では，写真-3 に示すとおり最強潮流
時に潮目が形成され，底層水の表層への上昇が示唆された．潮目の形成によって，アジ等回遊魚の好漁場となることが期待される．また，潮流が若干速くなったことで石材礁周辺の海底において泥分が減少し，砂分が増加す
表-3 石材礁 1 基当たりの効果算定結果るといった傾向が確認できたことは好影響と考えられた．
期待漁獲量
項目
さらに，泥分が多い本海域で，兵庫県レッドデータブ（ｔ）
ックＢランク指定のナメクジウオの生息が確認され，追計画時の評価
7.4
跡調査を行ったところ，石材礁の設置による悪影響は確蝟集効果
設置後1年
11.4
今回認されてなかった．
安定状態時
13.3
計画時の評価
増殖効果

今回

5基当たりの増産目標量(t)

12.3

設置後1年

3.2

安定状態時

24.8

計画時

112

今回算定

190

4.7 委員会
本事業においては，学識経験者，有識者，漁業者および，姫路市および兵庫県の行政担当者による「第 2 の鹿ノ瀬構想（仮称）検討委員会」が平成 19 年度～20 年度に設置され，先導事業のモニタリング調査結果およびモニタリング調査結果などを踏まえた「第 2 の鹿ノ瀬構想（仮称）」全体構想に関して活発な意見交換がなされた．

写真-3 石材礁による潮目の形成

106

ている．
このため，兵庫県では，今年度も先導事業のモニタリング調査および，学識経験者，漁業者，行政担当者による検討委員会を「第 2 の鹿ノ瀬構想（仮称）推進委員会」として継続して実施しており，構想の事業化に向けての検討を行っているところである．

5. おわりに地域漁業者および家島町が一体となり，砂泥域において水産資源の維持増大と漁業生産の安定を図るために検討した大規模漁場整備事業は，兵庫県において更に事業化に向けての調査および検討を行われた．現在，天然の好漁場である鹿ノ瀬等に匹敵する大規模な漁場整備を行うための構想「第 2 の鹿ノ瀬構想(仮称)」の先導事業として石材礁が造成され，漁業の再生を願う地域漁業者の協議のもと現在禁漁区としている．
また，石材礁の造成と並行して実施しているモニタリング調査により，造成した石材礁は造成時の形状が維持され，底部の沈下もないことが確認された．魚類については，増産計画魚種の生息が確認されたことに加え，アジ類，カタクチイワシといった浮魚類の群が石材礁に蝟集していた．また，石材礁頂上部から法面上部にかけてカジメが着生すると共に，石材礁における付着生物や周辺海底における魚類の重要餌料生物である底生生物が急激な増加傾向を示した．さらに，石材礁付近海面における潮目の形成，周辺海底における砂分の増加などが確認された．このように，石材礁造成による生態系の形成に加え，周辺環境に対しても好影響が確認された．
事業効果については，石材礁設置後 1 年の調査結果を用いて試算した結果，蝟集効果および増殖効果が安定す
る概ね 3 年後には，造成された 5 基全体で，計画時の目標を大きく超える190トンと試算されたことから，今後，「第 2 の鹿ノ瀬構想(仮称)」の事業化の推進が期待され

関連情報
1) 平成 15 年度 家島地区大規模漁場造成整備事業計画調査報
告書 兵庫県家島町2) 平成 16 年度 大規模漁場整備事業計画調査報告書 兵庫県家島町3) 平成 17 年度 家島地区大規模漁場整備事業計画調査報告書
兵庫県家島町4) 平成 18 年度 播磨灘地区漁場整備事業基礎調査業務委託報
告書 兵庫県中播磨県民局
5) 平成 18 年度 播磨灘中西部地区増殖場造成事業調査設計業
務委託報告書 兵庫県中播磨県民局
6) 平成 19 年度 （仮）播磨灘中西部漁場造成全体構想策定委
員会運営業務委託報告書 兵庫県中播磨県民局
7) 平成 19 年度 播磨灘中西部地区増殖場造成事業調査業務委
託報告書 兵庫県中播磨県民局
8) 平成 20 年度 播磨灘中西部地区増殖場全体構想策定委員会
運営委託業務報告書 兵庫県中播磨県民局
9) 平成 20 年度 播磨灘中西部地区増殖場造成事業調査委託業
務報告書 兵庫県中播磨県民局

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