投稿論文

家計消費構造の動態的分析
山下 貴子（流通科学大学商学部助教授）

中村 隆（情報・システム研究機構統計数理研究所教授）

はく」と予測することができる。逆に②の年齢

1. はじめにに関する命題の方が正しければ、「出生世代に団塊の世代が大量定年退職を控えている。ボ

かかわらず30歳を過ぎるとジーンズをはかなく

リュームのある世代がライフステージの過渡期なる」ということになる。さらに例として付けにあることは、個々の家計消費支出構造を変化加えると、「③世の中全体のファッションがカ

させ、ひいてはマクロ的な消費構造を大きく変

ジュアル化傾向にある（カジュアル衣料産業が化させるため、団塊の世代を含む50歳代以上の年々拡大し、老若男女を問わずジーンズ等のカ

年代を「ニューフィフティー」「アクティブシジュアル衣料の購入が増えている）」という時ニア」などと呼び、新しい世代が高年齢層へ参代に関する命題も考慮する必要がある。もしこ

入するにつれ、「高齢者」という固定観念を脱の命題が正しければ、「年齢や世代にかかわらした若々しい消費行動が拡大するだろう、といず、時代が進むにつれ多くの人がジーンズを好１）

う報告も多く見受けられるようになった 。

んではくようになる」と予想することができよ

本稿が問題とするのは、「少子高齢化によるう。もちろんこれらの命題は真偽の二値でもな

人口の年齢・世代構成の変化が消費市場をどのく、また背反でもなく、成立は程度問題である

ように変容させるのか」という研究において、ことはいうまでもない。

こうした「ニューフィフティー」などの言葉の少子高齢化や世代構成の偏りなどによる人口中に、彼らの消費行動の変化が特定の世代（団構造の動態的かつ持続的な変化は、長期的に見塊の世代、新人類世代等）に属する消費行動のてある年齢層や世代層が社会全体の変化に対す特徴によって表れたものなのか、消費の背景とる影響力を増幅し､マクロ的な消費のトレンドなる時代の変化によってもたらされたものなのをも変える場合がある｡人口統計は様々な統計

か、加齢（もしくはライフステージの変化）に

データの中でも確実性の高い予測ができ、消費よってもたらされたものなのかが明確に区別さ財や金融商品の需要に直結する要素である。本

れていないものが多い、という点である。

稿では､『家計調査年報』の消費支出項目（中例えば、仮説的な消費行動として、「①団塊

分類）データを利用し中村（1982，1986，2005）の世代以降の新しい世代はジーンズを好んではによるベイズ型コウホートモデルを用いて分析く」という世代に関する命題と、「②30歳以下を行った。 コウホート分析では複数時点の継の若者はジーンズを好んではく」という年齢に続的調査の結果を有機的に結びつけ、消費者の関する命題を比べてみよう。もし①の世代に関

年齢・世代、調査対象時の時代といった３つのする命題が正しければ、「団塊の世代以降の新要因による効果を分離し、それぞれの要因が消しい世代は、30歳を越えてもジーンズを好んで費行動に及ぼす影響の大きさを支出金額や購買63季刊家計経済研究 2006 AUTUMN No.72

数量２）などから比較することを可能にする。消のコウホート分析を提唱した。また家計の保有

費支出項目データを網羅することにより、一定する金融資産が間接的に世代効果に表れることの予算制約下にある家計の中でコウホート分析

を示し４）、世代効果については金融資産効果を的視点からどの支出項目が拡大し、代わってど考慮することで代替できるため、消費性向に関の支出項目が縮小するのかということを考察しするコウホート分析は通常の消費関数を用いた

ようという試みは、マーケティング戦略の立案モデルでも十分説明できるとした。その一方でに際しても重要である。

岡本は、消費支出全体では世代効果を考慮する
意味が少ないとしても、魚介類など項目別の消2. 家計の消費動向

費支出においては通常のコウホート分析で識別される世代効果が表れることをふまえ、食費に『家計調査年報』による家計の消費支出の項占める魚介類の割合に対してライフステージ・目別構成比（全国全世帯）を参照すると、食費

コウホートモデルを適用した。ただし、ライフのシェアは1948年には60.4％であったものがステージ・コウホートモデルの有用性を示しつ

2003年は23.2％に減っている。被服費も同様に

つも、既存の集計表の利用を前提とすると、そ1975年の9.2％から2003年には4.6％に低下していのモデルの十分な活用が困難であることにも触る。その一方、交通・通信費３）や教養娯楽費のれている。

消費支出全体におけるシェアを1975年と2003年

本稿では、消費支出額を支出項目別に分析すで比較すると、それぞれ交通・通信費で6.1％かることによって年齢、世代、時代の３つの要因

ら12.4％、教養娯楽費は8.4％から10.0％と増加が消費支出額に与える影響の大きさを確認するしており、消費支出の内容は必需的消費から選ことができると判断し、中村（1982，1986，

択的消費へ確実にシフトしている。

2005）によるベイズ型コウホートモデルを用い

全世帯の家計の実質消費支出についてみるて分析を行った。３要因の影響の大きさを示すと、1993年以来、景気低迷の影響を受けて実質変動幅のみならず、変動のプロフィールをも考減少が続き、特に1998年には金融システム不安

察することにより、当該消費市場の予測にある等による消費マインドの冷え込みを受けて前年程度適用できる。また、世帯主の年齢階級別の比実質2.2％減少となった。消費マインドと消費家計における消費支出額に深く関係した変数と支出の関係について佐野（2004）は、暮らし向

しては世帯人員、家計内有業人員も考えられる。

きなどの心理指標が選択的消費支出の支出動向

これらについても、ベイズ型コウホート分析法

に対する予測力を持つことを示した。また佐野を適用することにした。

は、時系列分析においては経済環境に応じて短期的に変化する部分と、個人の特性によって変3. 使用データと分析方法化しにくい部分があることに言及している。本稿で用いるコウホート分析では、消費支出の変（1）使用データ化について景気の動向などの影響を反映する時

1980年から2002年までの23年間の『家計調査

代効果とその他の効果［年齢効果・世代（コウ

年報』の全国全世帯の世帯主年齢階級別消費支ホート）効果］を識別することが可能である。

出（中分類）を用い、金額データをそれぞれの世帯主の年齢変化に伴い、家計のライフステ

分類項目に対応する消費者物価指数でデフレーージが移行することによって消費支出の内容がトして使用した。

変化する。岡本（2003）は、世帯主の年齢ではなく、長子の年齢に基づくコウホート分析、すなわち家計のライフステージをもとに消費性向
64（2）年齢効果、世代効果、時代効果
家計消費支出額に関して、加齢・世代・時勢家計消費構造の動態的分析の３つの影響要因を区別する必要がある。これうちの１つだけで説明できるとは考えにくく、らの要因の影響の大きさを捉えたものが以下の３つの要因が複雑に影響しているはずである。

３つの効果である。

そこで、第j時代の第i年齢階級を特徴づける数
量 yijを（a）年齢効果
人が年をとるにつれて年相応の意見や態度に変化する部分を捉えたものである。例えば、年をとるにつれ脂っこい食べ物を敬遠するようになるというような現象がいつの時代にも見られのように分解する。ここで、βG は総平均効果、るとすれば、これは年齢効果である。消費者行

βiA、βj P、βkC はそれぞれ年齢、時代、世代効果

動研究の分野では、加齢による消費行動の変化のパラメータであり、εij は誤差項である。 cij,kについては消費関数理論や年齢・家族生活周期

は、第 j 時代の第 i 年齢階級に対応するコウホに依拠した数多くの研究がなされてきた。

ート区分が世代効果の第 k 区分と重なる程度によって決まるウェイトであり、cij,k（b）世代効果
同じ時期に生まれ、共通の社会環境で育ってK

Σ c ＝1

である。３効果のパラメータは

ij,k

k ＝1

きた人間集団固有の特徴を捉えた部分である。
これは加齢変化や時代変化に対して不変の部分であり、特定世代の人間集団は他の世代と異なる行動をとると考えられる。世代効果が大きけのように基準化する。 I は年齢階級数、 J は調

れば、短期的には大きな変化はないが長期的に査時点数、 K はコウホート区分数である。

は社会全体が世代交代によって大きく変化する。

ところで、コウホートモデルには識別問題が存在し、以上の３効果を分離することは原理的に不可能であると指摘されてきた（Mason,（c）時代効果

Winsborough, and Poole 1973; Fienberg and調査時点における社会環境の影響であり、特Mason 1979）。この問題を克服するために、中定の世代や年代層にかかわらず、消費者全体が村（1982, 1986, 2005）は､３効果のパラメータ

ある時代に同じ方向に向けて変化してゆく部分の漸進的変化の条件という緩やかな付加条件をを捉えたものである。つまり、すべての世帯主

取り込み、赤池のベイズ型情報量規準ABIC最に共通する歴史的環境変化を考えなければなら小化法（Akaike 1980）によりモデル選択を行ない。いわゆるバブル経済といったような時勢、う方法を提案した。パラメータの漸進的変化の経済成長に伴う可処分所得の増加や技術革新の条件とは、識別問題を克服するための節約的説影響による国民全体の生活の変化などといった明の条件であり､隣り合うパラメータの変化を

経済的・社会的な変化をさす。

なるべく小さくするという以下の形で定式化される｡（3）中村のベイズ型コウホート分析法
上で述べた３つの効果がうまく分離できれば､過去の消費構造変化が明らかになるばかり
でなく､将来の動向に関して定性的・定量的な見通しを立てることも可能になってくる｡現実の世界で、購買量（額）の変化が３つの要因のここで、 σA2 ,σP2 ,σC2 は超パラメータと呼ばれ、65

季刊家計経済研究 2006 AUTUMN No.72

対応する効果の変動幅を制御するパラメータで出項目に対して影響を持つと判断している。たある。データの変動を同程度に説明できるなら

とえば、通信費（図表−３）の変動幅の最大値

ば、パラメータの変動幅は小さい方が解釈としは世代効果にある。この変動幅の値を１としたて自然で無理がないということもできる。

とき、時代効果と年齢効果の変動幅の割合はそれぞれ0.94、0.69となる。この場合、通信費の4. 分析結果

消費支出の変動については３効果がともに大きいと判断するが、変動幅の大小のみならず３効

最初に、世帯人員、家計内有業人員について

果の組み合わせやアウトプットされた変動のプ

ベイズ型コウホートモデルを用いて分析を行っロフィールを併せて確認することに留意する５）。

た。世帯人員（図表−１）では、上から時代効

通信費の場合は、時代・世代効果は右斜型、年果（PERIOD）、年齢効果（AGE）、世代効果

齢効果は凸型のプロフィールで、時代が進み新（COHORT）の３効果のパラメータの推定値を世代に交代することによって今後も支出は増加示している。これをみると23年間にわたる時代すると予測できる。以下で特徴的な消費支出項

効果は小さいが、年齢効果は世帯主年齢から推目の分析結果をいくつか取り上げた。

測されるライフステージ上において子どもが自立するまでの期間である30歳代から50歳代前半（1）年齢効果が大きい消費支出項目で大きく、世代効果は若干歪みながら左斜型の消費支出項目の多くは年齢効果の変動幅が大プロフィールを示し、新しい世代になるほど世

きく40〜50歳代をピークとする凸型を示してい

帯人員が縮小する傾向にある。

る。これは世帯主のライフステージの変化に伴次に家計内有業人員について、年齢効果のプ

う世帯人員数の増減や家計構成員の変化（就学ロフィールは世帯主年齢55〜59歳を山とした高年齢の子供の有無、高齢者・乳幼児の有無）に

低差の大きい凸型で、３効果の推定値の変動幅

沿って消費支出額が影響されることを示してお（レンジ＝最大値マイナス最小値）を比較する

り、「食費」のうち肉類、油脂・調味料、菓子と、年齢効果が一番大きい。家計内に有業者が類、外食、寝具類、家事雑貨、交通費、教養娯増える要因として一番に考えられるのは、（世

楽サービス（パック旅行や月謝）、諸雑費、仕帯主の年齢からライフステージを推測して）子

送り金等が40〜50歳代をピークとする凸型パタ

供が就学し配偶者が再び働き出すということにーンを持つ。

ある。これ以降の分析において、世帯主の年齢

家事サービス（家事使用人給料など）も年齢には、世帯主個人の年齢を表すだけではなく、要因の影響がもっとも強い支出項目であるが、世帯主の年齢という要因によって平均的なライ

そのプロフィールは凸型ではなく、世帯主年齢

フステージを前提とした世帯像が背景にあるこが高くなるにつれ支出が拡大していくという右とをここで強調しておく。

斜型であり、高齢者人口比率が高まるにつれ、

次に、家計の消費支出額を項目ごと（中分類）にベイズ型コウホート分析を用いて年齢・時この分野への支出が拡大してゆくと推測できる。

代・世代の３効果に分離した。分析の結果得ら

住居費（図表−４）は主に賃貸住宅の家賃支れた各効果の変動幅を整理すると（図表 −２）出をさす。年齢効果は若年世帯ほど支出額が大のようになる。以降の分類では、３効果の変動

きい（他の年齢世帯に比して持ち家が少ない）

幅のうち最大値を持つ効果について、その変動という左斜型のプロフィールである。岡本

幅の値を「１」としたとき、残りの２つの効果（2003）は、『全国消費実態調査』の家計金融資の変動幅の最大値に対する相対的な割合を出

産にライフステージ・コウホートモデルを適用

し、0.6以上の変動幅を持つ効果をともにその支した結果、世代効果において新しい世代ほど金66

家計消費構造の動態的分析

融資産を減らす方向に強く作用しているというなるにつれ支出額が縮小傾向にあるという左斜結果を示し、その原因として住宅ローンの増加型のプロフィールを示している。両効果を比較を挙げている。

すると年齢効果のレンジが若干大きく、高齢化社会が進むと交際費支出が拡大するが、若い世（2）時代効果が大きい支出項目

代への交代がそれを抑制すると解釈できる。

生地・糸類等は時代効果が大きく、そのプロフィールは左斜型であり、市場は経年的に縮小（5）年齢効果・時代効果が大きい消費支出項目
穀類、シャツ・セーター類は世帯主のライフしてゆくと予測できる。

ステージの変化に伴う世帯人員数の増減を示す（3）世代効果が大きい支出項目

40代をピークとした凸型の年齢効果のプロフィ

魚介類、果物は世代効果のプロフィールは左ールを示しているが、さらに時代効果について

斜型で変動幅も大きく、新しい世代ほど支出額

時代が新しくなるにつれ支出額が減少してゆくが大幅に減っており、世代交代が進むにつれ消という、左斜型の時代効果のプロフィールを示

費支出は縮小する。自動車関連費（図表 −５）

している。補習教育費についても年齢効果が大では、世代効果が極端に大きく、新しい世代ほ

きいが、教育費は支出弾力性の大きい項目であど自動車関連の支出が大きく増えている。また、り10）、時代効果において景気後退に合わせて縮他の２効果のプロフィールを見ると時代効果は小する傾向が見られる。和服（図表−７）も時

右斜型、年齢効果では50歳代をピークとした凸

代効果は時代が進むにつれ支出額が大きく縮小型である。つまり、時代が進み、新しい世代がしてゆくという左斜型、年齢効果は凸型ではな

50歳代に達するまでは加齢するに従って自動車

く世帯主年齢30歳代を底とし50歳代をピークと６）

関連支出は拡大し続けるということを示す 。

するＳ字型のプロフィールを示している。
「繊維統計データ活用ガイド」（2001）によると、（4）年齢効果・世代効果が大きい支出項目

着物業界にとって成人式は最大のイベント需要

乳卵類、野菜・海藻類は凸型の年齢効果のプであるが、対象人口である20歳の女性（帰属すロフィールを示す一方、世代効果のプロフィー

る世帯の世帯主年齢が50歳代前後）が1995年か

ルは左斜型で変動幅も大きく、新しい世代ほどら2000年の間に17％減少しており、そのことが支出額が大幅に減っている。

着物の需要不振につながっている、と分析して生活習慣病の受療率が年々高まっていること
７）により ､家計の高齢化は医薬品や保健医療サーいる。今後も少子化の影響を受けて和服市場は縮小し続けると予想できる。

ビス（入院費や治療費）（図表−６）の支出を増大させる｡｢死を迎える場所｣も｢病院｣での割合
８）が1990年に７割を超え ､医療保険適用外の差額（6）時代効果・年齢効果・世代効果ともに大きい支出項目

ベッド代などの支出が必要となる｡年齢効果の調理食品、飲料、家事用消耗品、教養娯楽用

プロフィールをみると、高齢者と乳幼児のいる品（図表−８）については、時代効果は右斜型、世帯主年齢で支出が増えるという凹型を示して

年齢・世代効果は凸型であるため、特定の年齢

９）

いる 。

や世代の支持が時流に転嫁し、支出額が加速度

交際費は、年齢効果に関しては加齢するにつ的に拡大してゆく可能性があると解釈できる。

れて大きくなるという右斜型のプロフィール

書籍は、時代・世代効果が左斜型、年齢効果がで、加齢によって社会的規範としての冠婚葬祭

凸型であり、古い世代が経年的に退出してゆくなどのイベントの際の出費が大きくなるためとと、大きく支出額が減少することを示している。

考えられる。世代効果については世代が新しく
67

季刊家計経済研究 2006 AUTUMN No.72

5. むすびベイズ型コウホート分析法を用いて消費支出額を中分類された項目ごとに実証分析を行った
結果、ある特定の世代や世帯主の年齢階級、時代の変化の３つの影響要因の大きさを識別し、マクロの消費構造をダイナミックに変化させるということを実証することができた。
今後は消費に加えて金融資産選択の選好分析を行い、二次データを参照しつつ社会的・文化的文脈の中で解釈し、定量的方法と定性的方法の相互補完的接近によって消費者行動のマクロ

8）厚生労働省大臣官房統計情報局, 2003, 『平成15年人
口動態統計』
http://wwwdbtk.mhlw.go.jp/toukei/data/010/2003/
toukeihyou/0004652/t0098905/mc210̲001.html
9）保険制度改革における高齢者施策をみると、83年に一時負担金導入、90年負担金増額、2003年に70歳以上の高齢者の患者負担は定率１割（高所得者は２割）となった。世代によって窓口負担率が変わることになり、1984年に現役（60歳未満）だった世代（1924年代生まれ以降）は負担が大きくなるが、本稿の分析結果では、その後の世代のプロフィール
はボラタイルな動きを示す結果となっている。
10）「家計調査年報」によると、教育費に含まれる授業料や補習教育のほとんどの項目が最も支出弾力性の高い「D（1.25以上）」に区分されている。

的現象をより包括的に分析してゆきたい。
注1）例えば、斎藤ほか（2003）や博報堂総合研究所ほか（2003）など。
2）コウホート分析法を『家計調査年報』に用いた事例
としては、食料品の一人あたり消費量の時系列変化
について森・稲葉モデルを用いた分析［田中・森・
稲葉・石橋（2004）］、内閣府『年次経済財政報告』（2005）などがある。
3）交通・通信費は交通費、通信料、自動車等関係費などからなる。交通費は実質減少であったが移動電話
通信料や自動車等関係費が実質増加となったため、費目全体として実質増加になった。
4）岡本（2003）は「金融資産は過去の貯蓄・借入れ行動の累積であるから、世代効果が存在すると考えられるため、……（中略）……、平均消費性向は、金融資産の効果を介して間接的に世代効果が表れると推測するのが自然であろう。
（p.23）」と述べている。
5）例えば、ある効果の変動幅の最大値が極端に大きい
場合は、他の２つの効果の変動幅の割合は相対的に小さくなってしまう。アウトプットされたプロフィールに留意し解釈することとした。
6）小川（1996）は、1980年代の自動車メーカー上位3社のシェアにおいてトヨタのシェアは40〜59歳の中高年で強さがきわだっており、逆にホンダは18〜29
歳の若年層で支持が高いことを受け、これらのシェ
アにたいして簡易コウホート分析を行っている。その結果、自動車メーカーの選択においては年齢効果が最も大きく、トヨタのシェアは年齢とともに上昇、ホンダは年齢とともに顕著に評価が低下することを示した。この結果からは、中高年ドライバーの増加
はトヨタ車へのシフトを予測させる。
7）厚生労働省大臣官房統計情報局, 2002, 『平成14年患者調査の概況』
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/02/2-2.html

68

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図表−1 世帯人員数

世帯人員数（人）図表−2 各項目別消費支出金額（デフレート済み）のコウホート分析結果（1）
分析項目

PERIOD

GRAND

AGE

3.4294 −0.0159

0.01400.0299 −1.0436

0.7694

2002

1991

65-69

40-44

1.5485 −0.1045

0.06910.1736 −0.5708

0.5680

2002

1991

65-69

50-54

5.7191 −0.0668

0.05400.1208 −0.2408

0.2195

1981

1992

20-24

50-54

4.3123 −0.0681

0.04430.1124 −0.2409

0.1779

2001

1980

20-24

40-44

2.0882 −0.2144

0.22470.4391 −0.3883

0.2695

2002

1980

20-24

45-49

2.1617 −0.0891

0.06170.1508 −0.1299

0.1227

2002

1992

65-69

45-49

1.9380 −0.1869

0.09020.2771 −0.3106

0.2949

2002

1982

20-24

45-49

1.2785 −0.0612

0.04390.1051 −0.1084

0.1044

1986

1998

20-24

40-44

野菜･

2.1946 −0.1100

0.11770.2277 −0.2571

0.1287

海藻類

2001

1980

20-24

45-49

1.1156 −0.1145

0.1476

0.2621 −0.0736

0.0647

1996

1983

20-24

40-44

油脂･

1.0560 −0.0455

0.03220.0777 −0.2863

0.1730

調味料

1995

1999

20-24

45-49

菓子類

1.6103 −0.0720

0.08220.1542 −0.2956

0.2666

2000

1993

20-24

40-44

世帯人員数(人）
有業世帯
人員数
（人）
消費支出
（千円）
食費
穀類
魚介類
肉類
乳卵類

果物

COHORT

MEAN Min（年） Max（年） Range Min（歳） Max（歳） Range Min（生年） Max（生年） Range
1.8130 −0.4365

0.8582

1.2947

1968-72 1908-12
1.1388 −0.1320

0.47830.6103

1928-32 1908-12
0.4603 −0.0420

0.01670.0587

1913-17 1943-47
0.4188 −0.1989

0.06550.26441978-82 1908-12
0.6578 −0.0937

0.05760.1513

1973-77 1938-42
0.2526 −0.9264

0.49451.42091978-82 1908-12
0.6055 −0.0921

0.06600.1581

1973-77 1943-47
0.2128 −0.1448

0.10570.2505

1978-82 1953-57
0.3858 −0.4538

0.14070.5945

1978-82 1938-42
0.1383 −0.9578

0.34231.3001

1978-82 1928-32
0.4593 −0.1240

0.06950.1935

1978-82 1948-52
0.5622 −0.0858

0.09980.1856

1978-82 1953-57

69

季刊家計経済研究 2006 AUTUMN No.72

各項目別消費支出金額（デフレート済み）のコウホート分析結果（2）
分析項目

消 食費 調理
費
食品
支
飲料
出
︵
千
円
︶

酒類
外食
住居
光熱･水道
電気代
ガス代

AGE

1.8696 −0.1911

0.15590.3470 −0.2279

0.2117

1980

2001

25-29

45-49

1.1674 −0.1083

0.11010.2184 −0.1378

0.1130

1986

2002

65-69

45-49

1.2561 −0.0735

0.05380.1273 −0.3287

0.1686

2002

1980

20-24

55-59

12.8014 −1.3080

0.77482.0828 −4.9290

4.0311

1980

1991

65-69

40-44

3.0503 −0.1632

0.15280.3160 −0.2348

0.4629

1980

1996

50-54

20-24

2.8455 −0.2683

0.15270.4210 −0.3042

0.1594

1980

2000

20-24

45-49

1.8741 −0.4368

0.29790.7347 −0.3929

0.1954

1980

2002

20-24

45-49

1.7250 −0.1518

0.07630.2281 −0.1144

0.1105

1980

1996

20-24

45-49

1.1688 −0.0994

0.17410.2735 −0.2423

0.1526

1982

1986

20-24

55-59

水道代

1.3725 −0.2097

0.09440.3041 −0.3240

0.1580

1980

1998

20-24

45-49

家具家事用品 10.3008 −1.1044

0.75851.8629 −2.6386

2.2592

1981

1991

20-24

55-59

家庭用

1.1233 −0.2609

0.21850.4794 −0.2427

0.2659

耐久財

1980

2001

25-29

55-59

室内装備 1.1128 −0.1327
1986
･装飾品

0.18130.3140 −0.2841

0.2786

1994

20-24

55-59

0.9542 −0.1555

0.14110.2966 −0.2840

0.3023

2002

1983

25-29

50-54

家事

0.8738 −0.0625

0.06440.1269 −0.2264

0.0844

雑貨

1981

1993

65-69

35-39

家事用

0.5379 −0.2136

0.19250.4061 −0.2158

0.1001

消耗品

1981

2002

20-24

45-49

1.0267 −0.2016
家事
2002
サービス
3.0045 −0.3165
被服および

0.16270.3643 −0.5087

0.2958

1980

20-24

65-69

0.17150.4880 −0.3288

0.3106

2002

1980

20-24

50-54

0.0579 −0.8044

0.61051.4149 −0.8978

1.0758

2002

1980

30-34

50-54

2.0924 −0.2960

0.15790.4539 −0.4284

0.2888

2002

1980

65-69

45-49

寝具類

履き物
和服
洋服

1.2677 −0.1574

0.14170.2991 −0.2744

0.2227

セーター類

2001

1990

20-24

45-49

下着類

0.6005 −0.3141

0.17020.4843 −0.2026

0.1522

2002

1980

65-69

45-49

シャツ・

生地･

−0.5512 −0.6588

0.68541.3442 −0.2830

0.3739

糸類

2002

1980

20-24

50-54

他の

0.3096 −0.2424

0.1522

0.3946 −0.3039

0.1732

被服

2002

1991

65-69

40-44

0.6867 −0.1541

0.0836

0.2377 −0.4640

0.3546

2001

1990

65-69

40-44

衣服関連 0.4522 −0.4344
2002

0.17930.6137 −0.4683

0.4107

1992

20-24

55-59

履き物

サービス

COHORT

MEAN Min（年） Max（年） Range Min（歳） Max（歳） Range Min（生年） Max（生年） Range

光熱費

他の

70

PERIODGRAND

0.4396 −0.1939

0.1100 0.3039

1913-17 1953-57
0.2508 −0.0989

0.0992 0.1981

1908-12 1958-62
0.4973 −0.2965

0.1445 0.4410

1978-82 1943-47
8.9601 −1.0771

0.5150 1.5921

1923-27 1948-52
0.6977 −0.0693

0.1282 0.1975

1948-52 1978-82
0.4636 −0.0349

0.0272 0.0621

1918-22 1953-57
0.5883 −0.0117

0.0109 0.0226

1928-32 1953-57
0.2249 −0.0142

0.0171 0.0313

1928-32 1978-82
0.3949 −0.3771

0.1961 0.5732

1973-77 1928-32
0.4820 −0.1624

0.0975 0.2599

1913-17 1948-52
4.8978 −0.8949

0.4250 1.3199

1913-17 1953-57
0.5086 −0.0786

0.0731 0.1517

1913-17 1933-37
0.5627 −0.1039

0.0954 0.1993

1978-82 1928-32
0.58630.00000.31080.00000.3159 −0.2480

0.1347 0.3827

1908-12 1958-62
0.8045 −0.0799

0.0847 0.1646

1973-77 1908-12
0.6394 −0.0366

0.0520 0.0886

1973-77 1928-32
1.9736 −0.0949

0.1131 0.2080

1953-57 1938-42
0.7172 −0.0137

0.0196 0.0333

1948-52 1928-32
0.4971 −0.1863

0.1198 0.3061

1978-82 1933-37
0.3548 −0.2132

0.0854 0.2986

1978-82 1948-52
0.6569 −0.2036

0.4897 0.6933

1978-82 1928-32
0.4771 −0.1224

0.0767 0.1991

1918-22 1943-47
0.8186 −0.0213

0.0208 0.0421

1963-67 1933-37
0.8790 −0.1059

0.0688 0.1747

1978-82 1958-62

家計消費構造の動態的分析

各項目別消費支出金額（デフレート済み）のコウホート分析結果（3）
分析項目

PERIODGRAND
2.3017 −0.1338

0.11811986

2002

0.6158 −0.2289

0.2943

19862002

医療用品 0.5471 −0.3839
1980
･器具

0.31126.5011 −0.3609

0.33531986

1993

3.4064 −0.3390

0.25981980

2002

7.0027 −0.6912

0.67292002

1992

自動車 17.0647 −3.5990
1980
関係費

2.18191.8123 −0.4370

0.56581980

2002

2.2107 −0.1688

0.11691990

2002

2.0306 −0.1298

0.09562001

1990

教科書･ −1.3850 −0.3004
2002
参考書

0.1981

補習

0.3198 −0.2346

0.1647

授業

1980

1992

教養娯楽

28.9417 −4.1263

2.33291980

1999

教養娯楽 0.6732 −0.6411
1980
用耐久財

0.8994

教養娯楽 6.0886 −1.2775
1980
用品

0.77091.6009 −0.0924

0.11392001

1980

教養娯楽 15.9551 −2.0073
1981

2.0664その他の

4.3166 −0.0719

0.0700

消費支出

2002

1992

2.8838 −0.1111

0.08131981

1993

3.1768 −0.1942

0.12852002

1989

3.2893 −0.0644

0.08522002

1991

1.1571 −0.1487

0.12141980

1988

消 保健医療
費
支
医薬品
出
︵
千
円
︶

医療
サービス
交通･通信
交通

通信
教育
授業料

書籍･他の
印刷物
サービス

諸雑費
こづかい
交際費
仕送り金

AGE

COHORT

MEAN Min（年） Max（年）Range Min（歳） Max（歳）Range Min（生年） Max（生年） Range
0.2519−0.0993 0.1639
40-44

0.5232−0.4086 0.3199
20-24

0.69512000

5.78090.498545-49−1.3193 1.6082
20-24

0.399345-49−1.1024 1.3654
65-69

1990

50-54

−1.2007 1.5144
20-24

0.225450-54−0.3599 0.3753
20-24

0.285745-49−3.2465 3.7733
65-69

1.002820-24−2.1614 2.2656
20-24

1996

60-64

−0.4859 0.1527
65-69

1.364145-49−1.3860 1.2113
50-54

0.598865-69−0.0898 0.1292
60-64

0.6962

65-69

40-44

−1.5765 1.9540
20-24

45-49

0.2632 −0.1269
0.7285 −0.2596

1.54052002−0.4626 0.2064
65-69

2.04840.20634.07370.2190 −0.1516

50-54−0.2954 0.3220
20-24

0.270155-59−0.8690 0.3717
65-69

0.149650-54−0.2694 0.3373
25-29

0.322740-44−0.3158 0.4147
20-24

0.1924

35-39

55-59

−1.5325 2.1265
25-29

50-54

0.11300.37260.25650.4081

1943-47 1963-67
2.5973 −1.0397

0.38231.42201978-82 1928-32
0.6386 −0.0476

0.07100.1186

1918-22 1958-62
4.4270 −0.1433

0.23130.3746

1928-32 1963-67
7.0198 −8.6019

8.3796 16.9815

1918-22 1973-77
0.7352 −0.2448

0.82451.0693

1933-37 1978-82
2.7151 −0.1132

0.21420.3274

1928-32 1908-12
2.4678 −0.0455

0.03830.0838

1928-32 1953-57
2.9275 −0.0617

0.07200.1337

1938-42 1908-12
3.5305 −0.2107

0.15130.36201933-37 1968-72
1.86424.2011

1913-17 1958-62
0.6690 −0.1087

0.11610.2248

1913-17 1953-57
3.8779 −0.5045

0.64781.1523

1928-32 1958-62
0.2305 −0.2698

0.09600.3658

1978-82 1928-32−7.0680 4.4634 11.5314 −0.5811
20-24

0.141940-44−0.1223 0.1082
20-24

1992

40-44

−1.8299 2.0480
20-24

1993

40-44

0.2037

1978-82 1933-37

6.4592 −10.4793 7.5514 18.0307 −2.3369
20-24

0.0768

1908-12 1958-62

0.66231.2434

1943-47 1933-37
0.7305 −0.1893

0.09390.2832

1978-82 1943-47
0.6067 −0.0270

0.04420.0712

1943-47 1928-32
1.2407 −0.2700

0.11380.3838

1973-77 1943-47
0.6174 −0.3498

0.12720.47701978-82 1938-42
3.6590 −0.2077

0.13200.3397

1933-37 1953-57

注: 1）「レンジ」はそれぞれ時代、年齢、コウホートの各効果の変動幅（最大値−最小値）
注: 2）太字部分は3効果のうち、最も変動幅の大きい（影響の強い）ものを示す

71

季刊家計経済研究 2006 AUTUMN No.72

図表−3 通信費（千円）

図表−4 住居費（千円）

通信費（千円）図表−5 自動車等関係費（千円）

自動車等関係費（千円）

72

住居費（千円）図表−6 保健医療サービス（千円）

保健医療サービス（千円）

家計消費構造の動態的分析

図表−7 和服（千円）

図表−8 教養娯楽用品（千円）

和服（千円）

教養娯楽用品（千円）（2006年2月24日掲載決定）
やました・たかこ 流通科学大学商学部助教授。主な論文に「金融消費市場の長期展望」（田村正紀編『金融リテール革命』千倉書房，2002）。マーケティング・消費者行動論専攻。
なかむら・たかし 情報・システム研究機構統計数理研究所教授。主な論文に「コウホート分析による交互作
用効果モデル再考」（『統計数理』35, 2005）
。統計数理
専攻。

73