医療・介護職場における腰痛の状況と職場の心理社会的要因の関連性に関する調査研究主任研究者

石川産業保健推進センター 所 長

小山 善子

共同研究者

石川産業保健推進センター 相談員

南昌秀

石川産業保健推進センター相談員

小林克治

石川産業保健推進センター

相談員

森河裕子

松平浩

関東労災病院

勤労者筋・骨格系疾患研究センター長

１ はじめにを予防するには作業管理、作業環境管理、健康管理、

職場において腰痛に悩む人は少なくなく、企業にとっ労働衛生教育等を総合的かつ継続的におこなうことにても腰痛は労働力の低下となるもので、その予防対策

よって腰痛の発生のリスク軽減に努めることが基本とは大きな課題である。軽症で就労ができても疲れやす考えられ、多くの企業で腰痛予防がとられているとこ

くなり、腰痛での休業は長期化することが多く、休業ろであるが、十分とは言えない状況である。各産業保が長引くと体力・気力も衰え、労働者にとっても、企健推進センターでも産業医、産業保健スタッフ等を対業側にとっても深刻な健康問題である。

象に職場の腰痛対策の研修会等を積極的に実施してき厚生労働省労働基準局調査によると平成 24 年の業ている。

務上疾病の発生件数（休業 4 日以上）は、業務上の負腰痛は原因によって「特異的腰痛」と「非特異的腰傷に起因する疾病者の 84.2％が腰痛（災害性腰痛）で痛」に分類される。
「非特異的腰痛」はＭＲＩなど様々占めていると報告している。第 12 次労働災害防止計

な検査でも原因が特定できない腰痛が該当する。腰痛

画では健康確保・職業性疾病対策の重点化としてメン者の約 85％がこの非特異的腰痛で、慢性的な腰痛、再タルへルス対策、過重労働対策などと並んで腰痛・熱発を繰り返す腰痛はこの非特異的腰痛といわれてお中症対策を挙げている。更に、社会福祉施設の腰痛をり、研究者たちがさまざまな角度から非特異性腰痛の含む死傷者数を 10%以上減少を目標値として設定し解明に取り組んでいる。近年、腰痛への心理社会的スている。この度、厚生労働省は平成 6 年に策定した「職トレスの影響が注目されているが、介護職場は腰痛に場における腰痛予防対策指針」
を19 年ぶりに改訂し、加え、過酷な労働条件、ストレスフルな職場といわれ近年、急速な高齢化により介護の仕事での需要がますている。

ます増え、介護福祉施設における腰痛発生件数が増加

上記で述べてきたようなことを背景に、社会福祉施していることを受け、新指針では適用対象を拡大し福設が増える中、そこで働く介護・看護職の人の腰痛に祉・医療分野における介護・看護作業も対象とし、腰対する対策は喫緊な課題である。腰痛と仕事のストレ部に負担の少ない介護・介助法などが加えられ、またスとの関連性を明らかにすることは今後の腰痛対策へリスクアセスメントや労働安全衛生マネジメントシスのヒントになる。腰痛についてこれまでも産業保健推テムの考え方も導入して健康保持増進対策を含めての進センターの調査研究でいくつか報告されている。し腰痛予防対策の基本的な進め方を具体的に示している。

かし腰痛と職場のストレスとの関連性を検討したもの

さて、腰痛の発生要因には、動作要因、環境要因、はみられないので、今回、石川産業保健推進センター

個人的要因などがあり、こうした様々な要因が総合的は「医療・介護職場における腰痛の状況と職場の心理に重なり発生すると言われている。職場における腰痛社会的要因の関連性に関する調査研究」をテーマに調査し、腰痛対策を職場のメンタルへルス対策から検討したい。
Ⅱ．対象及び調査方法
石川県内の介護施設125箇所に調査用紙を送付して本調査研究の趣意に賛同を得た 95 箇所でそこで働く介護士など、１施設 20 人を対象とし、無記名自記式質問調査をおこなった。
調査項目：基本属性（性別、年齢、職種、教育歴）
生活習慣（運動、喫煙、飲酒、睡眠）、家庭環境（婚姻の有無、同居家族、介護の有無）、労働要因（雇用形態、経験年数、勤務状況、労働時間、休日日数、通勤時間）、既往歴、職場満足感、腰痛の状況、職業性ストレス簡
易調査票、ストレス反応、STarT Back スクリーニン
グツール、恐怖回避思考チエック表（日本語版

腰痛あり群と腰痛なし群の比較
全 体
ストレス
仕事の負担度量
仕事の負担度質
身体的負荷コントロール
対人関係
技術活用度
職場環境
適性度・働きがい支援度・上司同僚ストレス反応
活気
イライラ感
疲労感
不安感
抑うつ感
身体愁訴
GHQ-30睡眠
睡眠時間＜5 時間
入眠困難
途中覚醒
早朝覚醒
朝の疲労感
日中の眠気

腰痛なし群

腰痛あり群

3.15±0.81
3.22±0.69
3.55±0.66
2.61±0.80
2.32±0.82
2.11±0.69
2.27±0.87
2.13±0.75
2.49±0.83
2.16±0.73

3.05±0.86
3.14±0.71
3.35±0.79
2.48±0.83
2.26±0.82
2.08±0.74
2.19±0.88
2.02±0.72
2.39±0.84
2.09±0.74

3.19±0.79
3.25±0.67
3.64±0.56
2.66±0.78
2.34±0.81
2.11±0.66
2.30±0.87
2.18±0.75
2.53±0.81
2.19±0.72

31.0％
29.4％
46.4％
29.1％
26.1％
26.4％
9.42±6.70

21.0％
24.3％
27.7％
19.5％
15.7％
8.2％
6.65±5.79

35.0％
32.5％
54.7％
32.9％
30.9％
33.4％
10.85±6.68

24.7％
16.0％
10.1％
10.2％
33.3％
7.4％

5.2％
12.2％
5.7％
6.3％
22.5％
7.9％

7.7％
18.0％
12.5％
12.4％
39.9％
7.6％

TSK-11-J）、一般健康調査（GHQ-30）

Back で 4 点以上は腰痛あり群の 15.3％に見られた。

Ⅲ．結果

痛みに対する恐怖回避思考をみる TSK-11-J では腰痛

アンケート回答者は1704人（男性420人、女性1281人未回答 3 人）
（施設回収率 76％）。

あり群で高得点であった。
以上の結果から、腰痛あり群はなし群に比すと明ら腰痛ありは回答者の 66.5％に見られた。仕事に支障かにストレスも強く、GHQ からみた精神健康度も悪ある人は 15.1％、欠勤（休職）した人は 2.3％。腰痛

く、ストレス反応と思われる心身の症状や睡眠障害を者で 4 日以上休んだ人は 11.2％に見られた。約半数は認めることが多かった。夜勤時の仕事への負荷は強く

2 週間未満で軽快しているが、1 割の人は軽減するの腰痛あり群はなし群より強く感じている。これまでのに 1 年以上かかっていた。労働時間は 40 時間以上の我々の調査と比較すると今回の対象の医療・介護の職長時間勤務は 43.4％に見られた。夜勤回数は週 3 日は場の仕事の負荷は強く、また精神健康度も悪い傾向が3.2％（腰痛あり群 3.9％、なし群 1.1％）。早出・日勤・見られた。

遅出時より夜勤時での仕事負荷が強かった。

結果より腰痛に心理社会的要因が関与していること

職業ストレス簡易調査票及びストレス反応を腰痛は明らかであり、医療・介護職場では腰痛対策にとっの有無でみるとどの項目も腰痛あり群にストレスが強てもメンタルヘルス対策が必須である。腰痛あり群でく、またストレス反応としての心身の症状の出現率が心理社会的要因が強く疑われる人が 2 割弱にみられ、高かった。睡眠状況を見ると 5 時間未満の睡眠時間、恐怖回避思考も高いので認知（行動）療法的なアプロ

入眠困難、途中覚醒、早朝覚醒、朝の疲労感、日中のーチも取り入れるべきと思われる。

眠気の訴えも明らかに腰痛あり群に多かった。

Ⅳ．研究成果の今後活用予定

GHQ-30 は腰痛あり群はなし群に比べて明らかにあり群が高得点で、精神健康度が悪かった。
心理社会的要因ハイリスク腰痛者をみる STarT

医療・介護施設のメンタルヘルス対策、腰痛対策の研修会で上記の結果を踏まえての教育研修に活用する。
日本産業精神保健学会などで結果を発表する。