体操研究第 17 巻，2023

研究資料

フレイル予防短期スクールに参加する地域在住高齢者に対する集団型運動プログラムの短期効果に関する探索的研究
Exploratory study on the short-term effect of a group-based exercise program forcommunity-dwelling older adults attending a short-term school to prevent frailty

久木﨑航（1）（2）・丸中公貴（1）・金子茂稔（1）Wataru Kukizaki，Kouki Marunaka，Shigetoshi Kaneko
Abstract
Background: With Japan's declining birthrate and aging population, the development of more
effective prevention of long-term frailty programs is an important issue.
Purpose: This study aimed to investigate the effectiveness of our company's 3-month groupbased exercise program for community-dwelling older adults.
Study design: The study design is a single-center, pre-post design.
Methods: The subjects were 34 community-dwelling older adults over 65 (mean age
78.7±5.4 years) participating in a short-term school to prevent frailty in Miyazaki City. The
menu of the group-based exercise program consisted of seating exercise and standing
exercise, floor exercise. The 30 second chair stand test (CS-30), one-leg stand time, Timed
Up & Go test (TUG), 2-step test, and grip strength were measured and compared before andafter the group-based exercise program was started.
Results: The results showed a statistically significant difference between CS-30 and TUG(p<0.001, p<0.05).
Conclusions: Our group-based exercise program was suggested to be effective for theprevention of long-term frailty by improving leg muscles and walking ability. The
effectiveness of this group-based exercise program should be examined in future comparative
studies with a control group.
Keywords: a class for group exercise, body strength, community-dwelling older adults, frailty

なく，健康で長生きするという健康寿命が強Ⅰ．緒言

く推奨されるようになった．このような社会背

世界有数の長寿国である日本において，少子景の中で，日本は世界に先駆けて介護予防事

高齢化に伴う医療介護費の増大が社会的に重業を導入し，全国の各地方自治体において様々大な問題となっている（内閣府，2022）．このな事業が展開されている．この介護予防事業

少子高齢化は今後も進行していくことが予測の中でも特に重要視されている事業の一つがされており，近年では単に長生きするだけではフレイル対策である（山田，2020）．フレイル（1）株式会社 未来図 Labo

Miraizu Labo, Inc.

（2）鹿児島大学大学院保健学研究科博士前期課程 Master’s Program of Occupational Therapy, Graduate School of Health Sciences,
Kagoshima University− 22 −

とは，加齢に伴って生理的な予備能が減少するた．本研究の意義は，本集団型運動プログラムことで様々なストレスに対する虚弱性が進行が身体機能に与える影響や効果の特徴を明らした状態と定義されている（葛谷，2015）．フ

かにし，今後の集団型運動プログラムの開発やレイルの高齢者は，そうでない高齢者に比べ改良に寄与できることである．て死亡率や要介護状態になるリスクが高いことが報告されており，フレイルの発生や重度化を予防することが重要である（Fried et al.，2001）．これまでに様々なフレイルの予防対策

Ⅱ．対象と方法
1 ．対象が報告されているが，とくに有効性が確認され

G*Power を用いて事前の検定力分析（Faul etているものが運動プログラムである（Heath etal.，2007）を行い，サンプルサイズを推定した．

al.，2012；Kohl et al.，2012）．国立長寿医療セ検定力（Power）は 0.8，有意水準（α）は 0.05，ンター（2019）の調査では，65 歳以上の高齢

効 果 量（Effect size） は 中 等 度 の 目 安 で あ る者に対する運動プログラムの効果についてシd ＝ 0.5 として分析を行い，34 名と推定されたステマティックレビュー・メタアナリシスを行（水本・竹内，2008）．対象は，2022 年のフレい，下肢筋力や骨格筋量，移動能力，バランスイル予防短期スクールの春スクール（4 〜 6 月）

能力など幅広い項目で有意な改善を認めたこと夏スクール（7 〜 9 月）に参加した 65 歳以とを報告している．近年では，運動プログラム上の地域在住高齢者 40 名を対象とした．なお，の中でも，集団で行われる集団型運動プログラ

本研究は事前に施設長の許可を得た上で実施

ムはフレイルの発生や重度化の予防に極めてし，全ての対象者に口頭での説明を行い，同意有効であると報告されており，集団型運動プロを得ている．

グラムを実施する施設や自治体が増えてきている（Apóstolo et al.，2018；山田，2020）．しか2 ．集団型運動プログラム

し，実際に行われている集団型運動プログラム

我々が考案した集団型運動プログラムは 2 時のメニューは施設や自治体ごとに異なる場合間の運動を週 1 回，3 ヵ月間（計 12 回）のスが多い（金子ほか，2016）．集団運動プログラ

ケジュールで実施されている．歯科衛生士によムでも実施されている運動や実施時間，人員のる口腔トレーニング指導（月 1 回）や栄養士に配置などが違えば，先行研究とは異なる結果による栄養指導（月 1 回）が 1 時間程度行われるなる場合が容易に予測される．そのため，自施が，その際も，残りの約 1 時間は集団型運動プ

設で提供している集団型運動プログラムの効ログラムを実施している．

果については，先行研究の結果を安易に当ては集団型運動プログラムは，「座位で行う運めるのではなく，慎重に解釈する必要がある．

動」，「立位で行う運動」，「床で行う運動」の 3

宮崎県宮崎市では，介護予防事業の一つとしつに分かれている（図 1）．集団型運動プログてフレイル予防短期スクールが行われている．

ラムメニューを表 1 に示す．集団型運動プログ

本事業は，地域在住の 65 歳以上の高齢者を対ラムメニューは，筋力訓練だけでなく，スト象に，宮崎市から委託を受けた事業者がフレイレッチ，コグニサイズ，有酸素運動，バランスル対策を目的とした運動，口腔，栄養，認知症練習などマルチコンポーネント運動（レジスタ予防のプログラムを 3 ヵ月間行うというものンス運動や有酸素運動，バランス運動など複数である（宮崎市，2022）．我々は，フレイル予の運動など 2 種類以上の運動を組み合わせたも防短期スクール事業で実施する集団型運動プの）で構成されている（国立長寿医療研究セン

ログラムを新たに考案し，継続して実施してき

ター，2019）．本集団型運動プログラムはダンた．本研究では，本集団型運動プログラムが身ベルや重錘など筋力増強のための機器を使用

体機能に与える影響やその効果の特徴を検討しない 60％ 1 repetition maximum（以下，RM）することを目的に，宮崎市のフレイル予防短期以下の低強度の運動のみで構成されている．以スクールに参加した 65 歳以上の地域在住高齢

下に本集団型運動プログラムの効果を高める者を対象に 3 ヵ月間の集団型運動プログラムを工夫と特徴 3 点を示す．

行い，実施前後での身体機能の変化を調査し− 23 −

図1

集団型運動プログラムの実施場面
a . 座位，b . 立位，c . 床

表1

集団型運動プログラムメニュー
運動の効果

カテゴリー

座位①（筋膜ローラーを使用）

座位②（コグニサイズ）

柔軟性運動メニュー

筋力

バ
ラン
ス

上体そらし上体を横に倒す

◯
◯

上体捻り

◯

ローラーの上げ下げ◯

両手を背中に回す◯

両手を8の字に動かしながら，それに合わせて上体を大きく動かす運動

◯

◯

◯

上体の前傾（ボート漕ぎ）運動◯◯◯

ロングブレス◯

ローラーを身体に当てながら転がす

◯

体力◯

◯
◯

◯

座位③（ノルディック杖を使用する場合がある）

◯◯
◯

◯

◯

◯

◯
◯

◯
◯
◯

◯

座りながら物を取る◯

両足持ち上げ＋片足ずつ前に蹴り出し◯◯

両足持ち上げ＋片足ずつ横に蹴り出し
足で数字書き◯◯◯

手を振りながら大きく足踏み

◯

踵上げ
つま先上げ
つま先立ちで足踏み
前後の重心移動を伴う腕振り運動
膝関節と股関節の屈伸運動
膝関節と股関節の屈伸運動＋腕振り横リーチ
上リーチ

◯◯
◯

横ステップ
前ステップ
クロスステップ

下衣を着る
靴下、靴を履く
浴槽への座り跨ぎ◯◯◯◯◯◯◯◯◯◯◯

◯◯◯◯
◯
◯

片足立ち

横の物を取る
上の物を取る
立ってズボンをはく
立って靴、靴下のはく
床の物を拾う◯◯◯◯背臥位で腹筋
背臥位でお尻上げ
背臥位でお尻と片足し上げ側臥位で足上げ
四つ這いで片手を伸ばす

◯
◯
◯
◯
◯

◯

四つ這いで片足を伸ばす◯◯

四つ這いで片手と片足を伸ばす◯◯− 24 −

躓いた際に足を出す
立ってズボンをはく
立って靴、靴下のはく

◯

高速足踏み

床（ヨガマット上で実施）

背中を洗体タオルでこする◯◯立位（椅子を把持しながら実施） 下リーチ

上衣を整える、着る◯

足を開閉を片足ずつ交互に繰り返す
片手を斜め上、もう一方の手を斜め下に伸ばし羽ばたく
両手を横に伸ばし腕回し
両手を上に上げ腕回し
体重移動
前方へのリーチ
両足持ち上げ

想定される生活動作の一例

後のものを取る
トイレの後始末
髪を整える
襟を正す
背中を洗う
上衣の着替え
靴、靴下を履く
爪を切る
靴、靴下を履く
爪を切る

パーとチョキを左右交互に繰り返す「パーで手を胸の方に引く」と「グーで手を前に出す運動」を左右交互に繰り返す

両手を横に伸ばし羽ばたく

認
知◯
寝返り
ベッドからの起き上がり

四つ這いで物をとる

2.1. 運動効果を高める工夫 1：メインとサブの配置

ク管理の共有，サブの配置と役割分担など適宜行っている．このように，全体をコントロール

本集団型運動プログラムでは，運動進行役のするメインと，メインの補助や個別的な調整を

メイン 1 名と運動補助役のサブを 1，2 名配置行うサブの連動により，集団型運動プログラムしている（図 2）．メインの主な役割は，運動の負荷量と効果の最大化を図っている．なお，の進行に加え，リズムや時間，運動内容を調整本研究で実施した集団型運動プログラムのメすることである．例えば，座位での足踏み運

インとサブは全て研究実施施設に所属する医動時によりバランスを鍛えることに重点を置療従事者であり，全員が集団型運動プログラム

きたいときは少し回数をゆっくり数え，足を大に関する当施設の研修を複数回受講している．

きく上げてもらうことでより大きな重心移動を行うよう促す．逆に，有酸素運動として体力2.2. 運動効果を高める工夫 2：道具の活用向上に重きをおく場合は，回数を早く数えたり集団型運動プログラムメニューでは運動時間を少し長くするなどの工夫を行う．一方，をより効率的に行うためにローラーやノルサブの主な役割は，メインの補助や個別的な調ディック杖を使用することがある．座位での前整を行うことである．メインの掛け声に合わせ方リーチの一運動場面を図 3 に示す．図 3 ではて手拍子を行い，全体のリズムやスピードの補どちらも「両手を限界まで前に伸ばして下さ助を行う．また，姿勢が崩れてしまい，目的とい」と指示されている．図 3 a の道具なしの運する運動の効果が引き出せていない参加者に動に比べ，図 3 b のノルディック杖を使用した

対しては，姿勢の修正や声掛けや個別的に細か方が前方の大きくリーチできていることがわい姿勢の修正を行う．このメインとサブは運動かる．体幹の可動性向上を目的とする場合，ノ開始前に簡単なミーティングを行い，当日の利

ルディック杖などの道具を使用することでよ

用者の状態に応じて運動負荷量の設定やリスり効果的にその目的を達成することができる．

図2

運動進行役のメインと運動補助役のサブ
a . メイン，b . サブ

図3

座位での前方リーチの一場面

a. ノルディック杖使用なし，b. ノルディック杖使用あり− 25 −

一方，体幹や上肢の筋力を向上させたい場合は均を求めた（網本・新井，2000）．TUG の開始

ノルディック杖なしの方が，支持物がないため肢位は椅子座位をとし，スタートの合図ととも筋力の維持・向上訓練になる．メインやサブは，に椅子から立って，前方 3 m のところにある目

対象者の身体機能や運動の目的に応じて道具印で回って戻り，椅子にもう一度座ってもらうを使い分けながら運動ごとに最大限の効果をまでの時間を測定した．本研究では，できるだ出せるよう工夫していた．

け速く歩く最大速度を測定した（橋立・内山，2.3. 日常生活動作との関連幅を測定した．測定途中で動作が停止し，連続2005）．2STEP テストは前進した際の最大 2 歩
本集団型運動プログラムでは日常生活を想した 2 歩動作ではなくなってしまった場合は再定した運動メニューを多く入れている（表 1）．

測定とした．なお，得られた最大 2 歩幅を身長

このメリットとして，各運動メニューをできるで除し，2 ステップ値を算出した（兎澤ほか，ようになることが実生活へ繋がるだけでなく，2016）．握力の測定はスメドレー式握力計を用

日常生活に潜むリスクを早期発見できることいて，左右それぞれ 2 回ずつ測定し，左右それにある．例えば，立位での下リーチ運動時，膝ぞれの最大値の平均を求めた．

関節の可動域制限があり，過度な後方重心になっている場合は，靴や靴下をはく動作や床に4 ．データ分析

落ちた物を拾う際の後方への転倒リスクが増実施前後での各測定項目の結果に対し，正規大している可能性がある．この場合は，運動の性の検定として Shapiro-Wilk 検定を行い，正規休憩時間中に理学療法士などの専門家が実際性を認めた場合は対応のある t 検定，正規性をの日常生活動作（例：靴下をはく動作，床の物認めない場合は Mann-Whitney U 検定を用いてを拾う動作）を模擬的に実施してもらい，身体比較検討を行なった．なお，危険率は 5％とし，機能も併せて詳細に評価する．その結果，日常統計ソフトは R version 4.2.2 を用いた．

生活での転倒リスクがあると考えられた場合は，この評価の結果を地域包括支援センターの担当者に申し送りを行い，早期の対応に繋げるⅢ．結果ことができる．

フレイル予防短期スクール実施途中で，参加を自己中断したり，評価時に不備や欠損値を認めた 7 名を除外し，最終的に 33 名（平均年齢3 ．データ収集
データ収集は初回利用日と最終利用日（3 ヵ78.7 ± 5.4 歳，平均身長 151.0 ± 8.4 cm）を解月後）に以下の各測定指標の評価を実施した．

析対象とした．最終的な対象者の内訳は男性 5

なお，身体機能面の測定中に関節痛の出現，息名，女性 28 名であった．

切れ，動悸等の自覚症状およびチアノーゼ等の集団型運動プログラムの実施前後での測定指他覚症状が見られた際は測定を中止した．対象標の変化を表 2 に示す．Shapiro-Wilk 検定の結者の基本属性は，体重，体格指数（Body Mass

果，全ての測定項目で正規性を認めたため対応Index：以下，BMI）を算出した．主要測定項目のある t 検定を用いて検討を行なった．その結果，
d = 0.98）と TUG（ p = 0.039，CS-30（ p < 0.001，

は，30-second chair stand test（ 以 下，CS-30），片脚立位保持時間，Timed Up & Go test（以下，d = 0.54）で統計学的に有意差を認めた．運動中

TUG），2STEP テスト，握力とした．CS-30 は，に明らかな気分不良を訴えた者や疼痛の増強を椅子に腰掛け，両上肢を胸の前で組み，30 秒認めた者はいなかった．

間にできるだけ多く起立と着座動作を繰り返すように指示し，その回数を測定した（中谷ほか，
2003）．片脚立位保持時間は，支持物がない環

Ⅳ．考察

境下で，両上肢下垂位で一側の足を軽く挙上し

1 ．地域在住高齢者に対する本集団型運動プログラムの有効性についてた開眼片脚立位保持を指示した．挙上下肢の足が床に接地した時点で終了とし，20 秒を上限

本研究の結果より，我々が考案した 3 ヵ月間

として左右それぞれ 2 回測定し，各最大値の平の集団型運動プログラムは，65 歳以上の地域− 26 −

表2各測定指標の変化

開始時

終了時

p-value

Effectsize

Mean±SDMedian（IQR）

Mean±SDMedian（IQR）

体重（kg）

53.5±7.7

53.0（48.5-58.0）

54.2±7.7

55.0（47.5-60.0）

0.562

0.09

BMI

23.4±3.2

23.4（21.2-25.3）

23.8±3.3

23.3（21.4-25.7）

0.534

0.12

CS-30（回数）20.1±4.7

20.0（16.5-22.5）

24.8±4.9

26.0（21.5-28.5）＜0.001**0.98

片脚立位保持時間（秒）13.1±8.1

20.0（4.1-20.0）

15.2±7.2

20.0（8.5-20.0）

0.288

0.27

TUG（秒）

7.6±1.3

6.0（5.6-9.2）

5.9± 1.35.6（4.9-6.3）

0.039*

0.54

2STEP値

1.1±0.3

1.2（1.0-1.3）

1.2±0.3

1.3（1.1-1.4）

0.187

0.32

握力（㎏）

19.5±6.6

19.1（15.4-22.6）

21.3±6.7

20.0（17.1-23.9）

0.292

0.27

*p ＜ 0.05 **p ＜ 0.01
効果量の目安（d ＝ 0.20：小，d ＝ 0.50：中，d ＝ 0.80：大）IQR：四分位範囲，BMI：Body Mass Index，CS-30：30-second chair stand test，TUG：Timed Up & Go test

在住高齢者の下肢筋力や歩行能力の維持・向う．一方，低強度運動プログラムはそのような上を図るための効果的な介入であることが示

有害事象のリスクは極めて少ないと言われて唆された．本集団型運動プログラムは重錘やセおり（日本地域理学療法学会，2021，p. 598），ラバンドなどを使用しない低強度の運動プロ

実際に本研究においても，転倒や疼痛など有害グラムで構成されていた．日本地域理学療法

事象を呈した者はいなかった．そのため，地域学会（2021）は，60 歳以上の地域在住健常高在住高齢者に対する運動プログラムは，低強度齢者に対する低強度運動プログラムの効果に運動プログラムの方が安全性が高く，より継続ついて，筋力（下肢筋力）や歩行能力（TUG）して行うことができる可能性がある（Kamiya

において有効であることを報告しており，本研

et al., 2023）．

究の結果と一致する．さらに，システマティッ

近年の報告では，低強度であっても，そのクレビュー・メタアナリシスやランダム化比較中で最大限の負荷をかけることができれば，試験などの質の高い研究デザインを用いて地身体機能を向上させることが報告されている．

域在住健常高齢者に対する低強度運動プログ

Kamiya et al.（2023） の シ ス テ マ テ ィ ッ ク レ

ラムの効果について検証した研究においても，ビュー・メタアナリシスの中で低強度運動プロ下肢筋力や歩行能力の効果を示すことが報告

グラム内の負荷量についてサブグループ解析されている（Brouwer et al., 2003; Kamiya et al.,を行なっている．その結果，低強度運動プログ2023）．以上の点を踏まえると，本研究の結果

ラムの中でも，やや負荷量を高く設定した方がは妥当であり，本集団型運動プログラムは下肢下肢筋力の有意な改善を認めることが明らか

筋力と歩行能力の維持・向上に有効であると考となった（Kamiya et al., 2023）．本集団型運動

える．

プログラムは，低強度の運動で構成されていた

一般的に，集団運動プログラムでは，低強度が，ローラーやノルディック杖など運動を引き運動プログラムよりも高強度運動プログラム

出す道具の使用や運動進行役のメインと運動の方が高齢者の身体機能を有意に維持・向上す補助役のサブを配置するなど，各運動の負荷量ると言われている（Raymond et al., 2013）．しや効果を最大限に引き上げる工夫を行なってかし，高強度の運動プログラムでは，骨折や転いた．この工夫が下肢筋力や歩行能力に有意差倒（Gianoudis et al., 2014）疼痛（Alkatan et al.,を認めた要因になったと考える．本集団型運2016），運動継続が困難（Fatouros et al, 2005）

動プログラムは，高強度運動プログラムの結等いくつかの有害事象を伴うためリスクを伴果として複数の有害事象（Alkatan et al., 2016;− 27 −

Fatouros et al, 2005; Gianoudis et al., 2014）の影
響を受けやすい高齢者にとって，安全で持続可能であることに加え，低強度運動プログラムの中で最大限の効果を引き出す工夫がなされており，下肢筋力や歩行能力の維持・向上に効果的であることが示唆された．
2 ．本研究の限界と今後の課題について本研究にはいくつかの限界がある．まず 1 つ目に対照群を設けていない点である．本研究では倫理的配慮から対照群を設けない群内前後比較試験で検証を行った．そのため，本研究の結果が純粋な本集団型運動プログラムの影響によるものかどうかについては慎重に解釈する必要がある．2 つ目に，本研究の対象者のベースラインの属性のサブグループ（例：年齢，性別，既往歴など）について評価していない点である．そのため，本集団型運動プログラムが具体的にどの属性により効果があるかについては明らかになっていない． 今後は，サブグルー
プ解析も含めた質の高い研究デザインの比較試験を行い，本集団型運動プログラムの有効性をさらに検討していく必要があると考える．

Ⅴ．結語
本研究では，地域在住高齢者を対し，我々が考案した 3 ヵ月間の集団型運動プログラムの効果を検討した．その結果，CS-30 と TUG で統計学的に有意差を認めた．本集団型運動プログ
ラムは，下肢筋力や歩行能力を向上させ，介護予防に有効である可能性が示唆された．一方，
本研究では群内前後比較試験であったため，本集団型運動プログラムのみの影響で下肢筋力や歩行能力の向上を認めたかについては明らかではない．今後は対照群を設けた比較試験を行うことで，本集団型運動プログラムの効果がより明確になると考える．
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5/0/9/1/7/8/_/493934.pdf（2022 年 11 月 5 日閲覧）
17）水本篤・竹内理（2008）研究論文における効果量の報告のために : 基礎的概念と注意点 . 英語
教育研究，31：57-66.
18）内閣府（2022）高齢化の現状と将来像 https://
www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2022/
zenbun/pdf/1s1s_01.pdf（参照日 2022 年 11 月 5 日）
19）中谷敏昭・灘本雅一・三村寛一（2003）30 秒椅
子立ち上がりテスト（CS-30）成績の加齢変化と標準値の作成．臨床スポーツ医学，20：349355.
20）日本地域理学療法学会（2021），地域理学療法ガイドライン．一般社団法人 日本理学療法学会
連合・理学療法標準化検討委員会ガイドライン
部会「編」，公益社団法人日本理学療法士協会「監」，理学療法ガイドライン第 2 版．医学書院，
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21）Raymond, M. J., Bramley-Tzerefos, R. E., Jeffs,K. J., Winter, A., and Holland, A. E.（2013）
Systematic review of high-intensity progressive
resistance strength training of the lower limb
compared with other intensities of strength
training in older adults. Arch Phys Med Rehabil,
94（8）：1458-1472，doi：https://doi.org/10.1016/

j.apmr.2013.02.022
22）兎澤良輔・宮島恵樹・平野正広・川崎翼・勝木員子・遠藤元宏・高木亮輔・加藤宗規（2016）
若年健常成人を対象とした後方・前方 2 ステップテストと後方・前方歩行速度との関連性について．日本転倒予防学会，3：13-18，doi：https://doi.org/10.11335/tentouyobou.3.1_1323）山田実（2020）介護予防（フレイル対策）に対する評価・効果判定のアウトカム．理学療法学，
47（5）：499-504，doi：https://doi.org/10.15063/
rigaku.47-5kikaku_Yamada_Minoru− 29 −