リクルートホールディングス
強さの源泉と成長戦略

株式会社リクルートホールディングス
証券コード：6098（東証一部）
代表取締役社長兼ＣＥＯ

峰岸 真澄

2018年3月12日©︎Recruit Holdings Co., Ltd. All rights reserved.

1

本日のご説明項目

1. 当社の全体像
2. ３つの事業の成長戦略
3. 「企業文化を育む人材力」が原動力
4. ITの強化で更なるイノベーション創出へ

5. 経営指標・財務方針©︎Recruit Holdings Co., Ltd. All rights reserved.

2

自己紹介

峰岸 真澄（みねぎしますみ）

1987年
1992年
2003年

株式会社リクルート（現 株式会社リクルートホールディングス）に入社 。
新規事業開発室 に異動し、結婚情報誌『ゼクシィ』の 立ち上げに関わる。
39歳で執行役員に就任（ 当時の最年少執行役員）。

2004年

常務執行役員に就任。住宅情報事業の責任者となり『 SUU MO 』ブランドを構築、日本最大の総合住宅情報サービス へ育成。

2009年

取締役兼常務執行役員 に就任。
経営企画担当として中長期計画に携わる 。
また、事業開発担当として、海外企業投資を積極化。

2012年

代表取締役社長兼 CEO に就任。現在に至る。

©︎
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当社の全体像©︎Recruit Holdings Co., Ltd. All rights reserved.

4リクルートホールディングス会社概要
創業

1960年3月31日（設立 1963年8月26日）
2012年10月1日「株式会社リクルート」より商号変更

上場

2014年10月16日（東証1部）

グループ従業員数

45,688名（2017年3月31日時点）

平均年齢

34.8歳
（リクルートホールディングス

2017年3月31日時点）

グ ル ー プ 企業数

357社（連結対象子会社、2017年3月31日時点）

資本金

100億円
（2014年10月15日より）©︎
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5連結業績推移
日本基準

ＩＦＲＳ

売上収益億円
25,000日本基準

ＩＦＲＳ
EBITDA億円
3,000

21,66019,419

20,00015,88615,00011,915

2,580
2,322

2,500
2,000

1,806

1,914

2,022

12,9991,500

10,000
1,000

5,000

500
00
14年3月期 15年3月期 16年3月期 17年3月期 18年3月期(予想）©︎
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14年3月期 15年3月期 16年3月期 17年3月期 18年3月期(予想）

6株価推移（2014年10月16日～2018年2月27日）
10月1日
日経２２５銘柄に採用

(％）

期中最高値
(終値）2866.5円
2017年12月26日

７月1日
株式分割
1:3

株価のポイント
9月
株式売出

期中最安値(終値）1,075円
2016年2月12日
青線：リクルートＨＤ株価（17年7月の株式分割前の株価は分割比率で割戻した数値を使用）
赤線：TOPIX指数※縦軸の％は2014年10月16日の数値に対する上昇率©︎
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①上場から3年で株価は2.5倍に②株式分割で最低投資単価は、60万円から20万円台に③日経225銘柄に採用され上場来最高値を更新
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経営理念

私たちは、新しい価値の創造を通じ、社会からの期待に応え、一人ひとりが輝く豊かな世界の実現を目指す。

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8共通するビジネスモデル：「リボンモデル」

企業（クライアント）

インターネット(PC, Mobile)

個人（ユーザー）

情報誌
広告料・成果課金など©︎
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事業変遷：人材採用⇒販売促進⇒海外事業と展開
2010’s2000’s1980’s1960’s
人材事業創業期©︎Recruit Holdings Co., Ltd. All rights reserved.

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３つの事業の成長戦略©︎Recruit Holdings Co., Ltd. All rights reserved.

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３つの事業セグメントを保有

3つの事業を展開
事業名

事業内容

HRテクノロジー 世界No.1の求人検索エンジン『Indeed』を運営(2012年に子会社化)
 クリック課金で顧客の採用シーンを支援

主なサービスブランドメディア
 リクルート創業以来のサービスを運営＆
 主に広告課金で顧客の採用/集客を支援
ソリューション

人材派遣©︎
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 人材派遣ビジネスを国内外で運営 求職者や求人ニーズのある顧客に対する就業/採用機会のマッチングを実現
12HRテクノロジーを成長戦略の中心に据える
成長ストーリーHR
テクノロジー

競合サービスのリプレイスと市場創造によるメディア＆ソリューション

既存事業の強化と新規事業の創出による人材派遣©︎Recruit Holdings Co., Ltd. All rights reserved.

収益率の改善による高い成長

安定成長

安定成長
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HRテクノロジー©︎Recruit Holdings Co., Ltd. All rights reserved.

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クリック課金型のビジネスモデルを世界60か国28言語で展開
ユーザー

求人広告の出稿

クライアント

XXXX

クリック課金

世界中の求人情報(無料）• 企業の採用ホーム
ページ等から求人情報をクロール（Indeedの検索エンジンを活用）• 出稿された求人情報• クリック課金©︎Recruit Holdings Co., Ltd. All rights reserved.

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2019年3月期の売上収益の見込みを、2016年3月期の売上収益の3倍へ (1)$20億以上$11.07億$6.83億2016年3月期

2017年3月期

2019年3月期（1）Indeed社の現地決算数値であり、ＩＦＲＳに基づく当社連結決算に含まれる数値とは異なります©︎
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世界中でリーディングポジションを確立
求人検索サイト利用者数

求人サイト利用者数
No.1獲得国

月間利用者数

No.1

12か国

2.5億人

対応言語

モバイルアプリダウンロード数

ビジネスモバイルアプリ
ダウンロード数

１億No.1

履歴書登録数企業のクチコミ情報数

雇用決定者数１億

1,800万

No.1

60か国
28言語

©︎
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求人広告領域から人事関連周辺領域への拡大

求人広告

米国

既存事業

その他

事業展開国の拡大©︎
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その他の人事業務
人事関連周辺領域への事業拡大

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メディア&ソリューション

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19高いEBITDAマージンを維持しながら、売上収益の安定成長を継続
平均成長率 6.9％
（億円）
6,000

4,872

5,490

5,729

6,022

6,357

40%
EBITDA
マージン

4,000
20%

2,000

00%
2013年3月期

2014年3月期

2015年3月期

2016年3月期

2017年3月期※販促メディア事業におけるライフイベント領域及び日常消費領域並びに人材メディア事業における国内人材募集領域を合算して算出©︎Recruit Holdings Co., Ltd. All rights reserved.

20圧倒的な競争優位性を保持
圧倒的な競争優位性を保持

圧倒的な
ユーザー数

膨大な企業
クライアント数（１）• 住宅：約17,200社• 結婚：約 2,600社• 旅行：約18,500社• パート、アルバイト：約210,800社

クライアント

高い送客率（２）• 住宅：20.2％• 結婚：44.4％• 旅行：30.8％• パート、アルバイ
ト：24.0％• 月間ユニークビジター数
No.1（３）
販促メディア(住宅、結婚、旅行）、人材メディア（パート・アルバイト）における実績

ユーザー（１）中核事業会社及び主要既存事業の2016年7月末日時点におけるクライアント数（２）2014年（2015年3月期）マクロミル調査に基づく。送客率は、総検討者（ユーザー）数に占める当社サービスを通じてアクション（予約・応募等）した割合を示す（３）ユニークビジター数は集計期間における重複を除く訪問者数、2015年4月から2016年3月までの月次平均、出所：comScore©︎
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（1）アンケート調査（2）comScore21

全ての主要事業で国内No.1のポジションを確立
全ての主要事業で国内No.1のポジションを確立
リクルート

第一競合
売上

ブランド分野売上（直近の通期実績）（直近の通期実績）

企業

SUUMO

995億円

住宅

299億円

Ａ社

ゼクシィ

546億円

結婚

17億円

Ｂ社

じゃらん

584億円

旅行

N/A

Ｃ社

2,666億円

人材採用
広告

717億円

Ｄ社

リクナビ
タウンワーク等

（2）
（1）

©︎
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22クライアント業界と提供サービスの拡大により、国内で強固な安定成長基盤を構築
対象クライアント業界の拡大（イメージ図）

飲食業界
既存事
業

提提供供サー提サビ供ース
サビのース
拡ビの大スの拡拡大大新規事業

美容業界

旅行業界

住宅業界

……

人材採用

……

(人材募集領域)

集客(販促領域)

……

人事関連
業務

……

顧客管理/会計/決済

……

金融

©︎
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（準備中）

（準備中）

……
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人材派遣

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M&Aにより伸長。海外派遣領域のみで売上収益１兆円を目指す
海外派遣領域売上高

国内派遣領域売上高（億円）
12,000

平均成長率+17.9%

10,000

8,900

8,000

6,124
6,000

10,687

5,529
2,095

2,538

6,752

0

3,434

3,586

2013年3月期
FY2012

2014年3月期
FY2013※売上高は日本基準©︎Recruit Holdings Co., Ltd. All rights reserved.

海外１兆円へ4,758

2,856

4,000
2,000

6,052

3,895

4,141

2015年3月期
FY20142016年3月期
FY20154,634

2017年3月期
FY201625国内派遣領域の運営ノウハウを、海外子会社に移植
海外子会社 EBITDAマージンの推移
（％）

北米子会社

欧州子会社

豪州子会社

2015年3月期
FY20142016年3月期
FY2015

7.0
6.5
6.0
5.5
5.0
4.5
4.0
3.5

3.0
2.5
2.0
2013年3月期
FY2012©︎
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2014年3月期
FY20132017年3月期
FY201626

世界の主要エリアで事業基盤を構築
地域別売上高 (1)(2)
地域別売上高日本
欧州

3,743億円(3)北米

2,374億円

Advantage
USG People

4,634億円
リクルートスタッフィング
スタッフサービス

Advantage
StaffmarkCSI etc

豪州

1,556億円
Chandler Macleod
People Bank

(1) 2017年3月期の売上高の合計値(2) 北米、欧州、豪州子会社については各社数値の単純合算(3) USG People社の業績が通年で業績貢献した場合の数値©︎
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「企業文化が育む人材力」が原動力©︎Recruit Holdings Co., Ltd. All rights reserved.

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「起業家精神」が新規ビジネス創出の原動力となる①起業家精神ビジネスプランコンテスト
年間1,000件以上の応募
社外メンバーの参加OK
グランプリ者は専任で人事異動©︎Recruit Holdings Co., Ltd. All rights reserved.

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「圧倒的な当事者意識」が人を育てる②圧倒的な当事者意識
チャレンジした「結果」と「報酬」「昇格」がリンク
報酬の考え方

当社執行役員A氏の事例

社員Xの報酬推移(緑線）

報酬の幅

Junior©︎
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人事制度Senior• 11年４月• 12年２月• 12年４月• 12年10月



年功を排しPay forperformance

Post On Off=降格/昇格は当たり前



年100人規模が利用するグ
ループ内転職制度課長
課長（New-Ringグランプリ受賞）
部長
執行役員

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「個の可能性に期待し合う場」が組織を活性化させる③個の可能性に期待し合う場
表彰とナレッジシェアリング
 スターをつくる 形式知化への徹底的なこだわり
 コーチングをつけたプレゼンテーション©︎Recruit Holdings Co., Ltd. All rights reserved.

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ITの強化で更なるイノベーション創出へ©︎
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32リクルートグループ（国内）のエンジニア数
IT人材数

（人）
1,500

1,0005000

2012年
3月期0©︎
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2013年3月期

2014年
3月期

2015年
3月期

2016年
3月期

2017年
3月期
33

AI技術者を含むIT技術者の採用を強化
元Googleのアロン・ハレヴィ氏をAI研究のTOPとして招聘

2015年11月にデータマネジメントと人工知能の世界的権威であるAlon Halevy氏をトップに迎え、グローバル研究開発拠点を米国シリコンバレーに新設。
2016年2月に「Recruit Institute of Technology, Inc.」として新会社を設立し、Alon氏をCEOに起用。

©︎
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34経営指標・財務方針©︎Recruit Holdings Co., Ltd. All rights reserved.

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経営指標

⽬標とする経営指標（2017年3月期～2019年3月期）

調整後EPS（1株当たり利益）：3年間の年平均成長率1桁後半
調整後EPSの定義
・調整後EPS：調整後当期利益／（期末発行済株式総数－期末⾃⼰株式数）・調整後当期利益：親会社の所有者に帰属する当期利益±調整項⽬（注１）（⾮支配持分帰属分を除く）±調整項⽬の一部に係る税金相当額（注１）企業結合に伴い⽣じた無形資産の償却額±⾮経常的な損益©︎
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財務方針
成長投資：中期的に最大5,000億円程度の投資余力※※2018年3月期期首時点

資本効率性：ROE （自己資本利益率）15%を目安

配当性向：配当算定基準とする当期利益の30％程度を目安※※親会社の所有者に帰属する当期利益から⾮経常的な損益等を控除した金額の30％程度を⽬安

配当方針：2018年3月期より年2回の配当へ（中間配当の実施）©︎
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37年間配当額推移円

年間配当

2520

15.67

21.67

22.00

2017年3月期

2018年3月期
（予想）

16.67

15108.67

50
2014年3月期

2015年3月期

2016年3月期※当社は、2014年7月31日付で普通株式１株につき10株の株式分割を行っております。これに伴い、2014年3月期の配当金については遡及修正を行い表示しております※当社は、平成29年6月30日を基準日、同７月１日付で普通株式１株につき３株の割合で株式分割を行なったことから、2017年3月期までの配当金に関しては遡及修正を行い表示しております©︎Recruit Holdings Co., Ltd. All rights reserved.

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免責事項
本プレゼンテーション資料は、株式会社リクルートホールディングス（以下｢当社｣という。）により、関連情報の開示のみを目的として作成されたものであり、日本国内外における有価証券の売付けの申込み又は買付けの申込みの勧誘を構成するものではありません。本プレゼンテーションの作成にあたり、当社は当社が入手可能な情報の真実性、正確性、合理性や完全性に依拠し、前提としていますが、その真実性、正確性、合理性あるいは完全性について、当社は何ら表明及び保証するものではありません。本プレゼンテーション資料に記載された情報は、事前に通知することなく変更されることがあります。本プレゼンテーション資料及びその記載内容について、当社の書面による事前の同意なしに、第三者が、その他の目的で公開又は利用することはできません。

将来の業績に関して本書に記載された記述は、将来予想に関する記述です。将来予想に関する記述には、これに限りませんが「信じる」、「予期する」、｢計画｣、｢戦略｣、「期待する」、「予想する」、「予測する」又は｢可能性｣や将来の事業活動、業績、出来事や状況を説明するその他類似した表現を含みます。将来予想に関する記述は、現在入手可能な情報をもとにした当社の経営陣の判断に基づいています。そのため、これらの将来に関する記述は、様々なリスクや不確定要素に左右され、実際の業績は将来に関する記述に明示又は黙示された予想とは大幅に異なる場合があります。したがって、将来予想に関する記述に全面的に依拠することのないようご注意ください。
新たな情報、将来の出来事やその他の発見に照らして、将来予想に関する記述を変更又は訂正する一切の義務を当社は負いません。
当社の有価証券は、1933年米国証券法に基づく登録は行われておらず、またかかる登録が行われる予定もありません。米国においては、1933 年米国証券法に基づく登録又は登録の免除を受けずに、当社の有価証券の募集又は販売を行うことはできません。

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