情報提供資料 2021年10月

T&D JPX日経400投信（通貨選択型）米ドルコース
愛称：JPX日経ダブルウィン

2021年10月20日に第15期決算を行い、分配金870円をお支払いしました （1万口当たり、税引前）【ファンドの基準価額の推移】
期間：2014年4月18日（設定日）～2021年10月20日（日次）
（円）

（億円）

25,000500

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）20,000400

15,000300

基準価額10,00011,081円

200（2021年10月20日現在）
5,000

100

0
2014/4/18

0
2016/4/18

2018/4/18

設定来の分配実績

2020/4/18 （年/月/日）

騰落率（2021年10月20日現在）

決算日

分配金

過去1ヵ月

1.0%

第1期～第14期-6,925円

過去3ヵ月

12.9%

第15期

2021/10/20870円

過去6ヵ月

12.0%

過去1年36.3%

設定来

107.2%

設定来7,795円

分配金再投資基準価額および騰落率は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。
基準価額および分配金再投資基準価額は信託報酬控除後です。分配金は1万口当たり、税引前です。

ファンドの特色

JPX日経インデックス400と米ドル（対円）の上昇を享受することを目指します。

2 ファンドは、原則として円売り米ドル買いの為替取引
1 JPX日経インデックス400の構成銘柄および株価を行い、米ドルへの投資効果を追求します。
指数先物取引を実質的な主要投資対象とします。

為替取引を行うにあたっては、通貨オプション取引および外国為替予約取引等を利用します。なお、主として通貨オプション取引を活用します。
通貨オプション取引と外国為替予約取引等の円売り米ドル買い相当合計額の信託財産の純資産総額に対する比率は、原則として純資産総額を上限として高位を維持することを基本とします。
資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

株式の運用にあたっては、JPX日経400マザーファンドを通じて、主としてJPX日経インデックス400を構成する銘柄に投資を行い、当該指数の動きを概ね捉える投資成果を目指してポートフォリオを構築することを基本とします。また、わが国の株価指数を対象とする株価指数先物取引にも投資を行います。

記載のデータは過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、3ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

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お申込メモ
購
入時
換金時

購入単位

販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の基準価額

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。

信託期間2025年10月20日まで（2014年4月18日設定）

決算日

4月、10月の各20日（休業日の場合は翌営業日）収益分配

年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
販売会社との契約によっては税引き後無手数料で再投資が可能です。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

ファンドの費用
 投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に、3.30％（税抜3.00％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額

換金申込受付日の基準価額に0.2％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

 投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）

毎日、ファンドの純資産総額に年1.144％（税抜1.04％）の率を乗じて得た額とします。

その他の費用・手数料

・信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、・信託財産中から支弁します。
・証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。
これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

＊ 上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
＊ 詳細につきましては必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をお読みください。
【JPX日経インデックス400について】「JPX日経インデックス400」は、株式会社日本取引所グループ及び株式会社東京証券取引所（以下、総称して「JPXグループ」という。）並びに株式会社日本経済新聞社（以下、「日経」という。）によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、「JPXグループ」及び「日経」は、「JPX日経インデックス400」自体及び「JPX日経インデックス400」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。「JPX日経インデックス400」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て「JPXグループ」及び「日経」に帰属しています。「T&D JPX日経400投信（通貨選択型）米ドルコース」は、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、「JPXグループ」及び「日経」は、その運用及び「T&D JPX日経400投信（通貨選択型）米ドルコース」の取引に関して、一切の責任を負いません。「JPXグループ」及び「日経」は、「JPX日経インデックス400」を継続的に公表する義務を負うもの
ではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。「JPXグループ」及び「日経」は、「JPX日経インデックス400」の構成銘柄、計算方法、その他「JPX日経インデックス400」の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。

ファンドの関係法人

照会先

委託会社 ： T&Dアセットマネジメント株式会社

T&Dアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第357号
信託財産の運用指図等を行います。
加入協会： 一般社団法人投資信託協会
受託会社 ：株式会社りそな銀行
一般社団法人日本投資顧問業協会
電話番号：03-6722-4810
信託財産の保管・管理業務等を行います。
（受付時間は営業日の午前9時～午後5時）
インターネットホームページ： https://www.tdasset.co.jp/
記載のデータは過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、3ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

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情報提供資料 2021年10月
ファンドの投資リスクファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスクは次の通りです。

為替変動リスク

株価変動リスク

取引先リスク（為替取引）

基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。
【その他の留意点】○ ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
○ 分配金に関する留意点• 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
• 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
• 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

販売会社の名称等

販売会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人 一般社団法人
日本投資金融先物顧問業協会
取引業協会

池田泉州ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第370号○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第15号○○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号○○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号○○

ちばぎん証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第114号○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号○

東武証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第120号○

ニュース証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第138号○

FFG証券株式会社

金融商品取引業者 福岡財務支局長（金商）第5号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

○

一般社団法人
第二種
金融商品取引業協会

○

○

○

○

※加入協会に○印を記載しています。

ご留意いただきたい事項
 当資料はT&Dアセットマネジメントが投資家の皆様への情報提供を目的として作成したものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。当資料に記載した情報は、当資料作成時点におけるものであり、将来の投資成果等を保証するものではありません。
 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。したがいまして、元本が保証されているものではありません。これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
 購入のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断いただきますようお願い致します。投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社にてご入手いただけます。
記載のデータは過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、3ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

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