Vol.

NEWS

16
2018年5月

公益社団法人日本写真家協会（JPS）
公益社団法人日本広告写真家協会（APA）
一般社団法人日本写真文化協会（文協）
日本肖像写真家協会（日肖写）
一般社団法人日本写真作家協会（JPA）
全日本写真連盟（全日写連）
一般社団法人日本スポーツプレス協会（AJPS）
日本自然科学写真協会（SSP）
日本風景写真協会（JNP）
公益社団法人日本写真協会（PSJ）
正会員団体 ■10団体「蒼空に映える白い客船」
写真：足立 寛 HJPI320100000050

ＣＯＮＴＥＮＴＳ
P２

最新ニュース2018JPS展記念講演会レポート
映像著作権セミナーレポート

P３

CP＋ 2018 写真展レポート 「後世に遺したい写真」

P４

スペシャルレポート 動画と静止画の著作権（４）P６

コンクールはだれのもの？

一般社団法人

www.jpca.gr.jp

最新ニュース
2018JPS展記念講演会「写真の著作権がわかれば肖像権なんか怖くない！」「写真コンテスト応募要項の問題点」と、「状況別に考えるスナップ写真の実践」
について5月19日、東京都写真美術館1Fホールに於いて日本写真家協会（JPS）による講演会（日本写真著作権協会（JPCA）との共催）が開かれた。写真愛好家に向けて、著作権や肖像権に関するトラブルを避けるために役立てて欲しいと開催したもので約190人が会場を埋め尽くした。
第一部では、著作権と肖像権について、近藤美智子
弁護士（虎ノ門総合法律事務所）による解説が行われ、
写真：小林 みのる HJPI320100002774

写真の著作権はプロだけではなく写真愛好家にも大切な財産であるとの説明がされた。
第二部は、写真家・加藤雅昭氏（JPS著作権担当理真撮影現場での問題点や、撮る側と撮られる側の権利など、法的な見解も含めた活発な意見が交わされた。

事、JPCA理事）、佐々木広人氏(『アサヒカメラ』編集長)

質疑応答でも、やはり、スナップ撮影時に発生してしが加わり3名のパネリストによるディスカッション形式で進まったトラブルに関する質問があがり、その具体的な対められた。
近年、多くの写真公募展で目立つようになった応について実例を交えた解説が行われた。

応募作品の「著作権譲渡」と、「著作者人格権不行使」の特約によって応募者に生じてしまう不利益について、パネリストそれぞれの立場による丁寧な解説が行われた。次に、多くの実例写真を例にあげながら、スナップ写2018年6月23日、名城大学ナゴヤドーム前キャンパス
DSホール / 7月14日、京都市国際交流会館イベントホールにて、同パネリストによる講演会が開催されます。

JAVCOM映像著作権セミナーを開催
テレビ、映画、動画配信など、映像制作ビジネスにおける著作権の扱いについて３月８日、東京・西麻布で実務セミナーが開かれた。
ＮＰＯ法人日本ビデオコミュニケーション協会（JAVCOM）が、映像制作に携わる人に向けて今後のビジネスに役立ててほしいと開催したもので、映像制作にまつわる複雑な権利関係について実務関係者約140人が耳を傾けた。
映像制作上の権利関係について、ＴＢＳテレビ・ビジネ
ス法務部の日向央・担当局次長がレクチャーした。著作
写真：棚井 文雄権の条文を押さえた上で、ドラマ「半沢直樹」などを例に、音楽やドラマなど実演を伴うものについて、放送す事務所の河西邦剛弁護士が話した。番組制作上トラブる場合やDVD化する時の注意点を述べた。
コンテンツ

ルがあり、クレームがついた場合の具体的対応を、寸劇を利用する立場から、権利処理の必要性をフローチャーをまじえて解説した。

トで解説した。
このほか応用美術や肖像権、写り込みなど、著作権をめぐる最新状況にも触れた。
また、番組制作上の法的注意点について、
レイ法律2■

HJPI320600000334

JAVCOMは映像技術や映像ビジネスに関するセミナーなどを催しており今回で151回目。年3回のセミナーのほか、勉強会などを開いている。

CP＋ 2018イベント

WE

過去から未来へのメッセージ「後世に遺したい写真」
去る、３月１日~４日までCP＋ 2018特別展示として、クイーンズスクエア横浜「みなとみらいギャラリー」に於TOいて、日本写真家協会（JPS）の日本写真保存センター（代表・田沼武能）が収集保存している約30万点の貴重な写真原版の中から、1920年代から2000年代まNS

またギャラリーCでは、日本写真保存センターの収集・保存のプロセスを紹介するコーナーを設けた。

この写真展に合わせて、パシフィコ横浜会議センターに於いて写真評論家・飯沢耕太郎氏と写真家・松本徳彦氏により、展示作品の時代背景や写真が語でに撮影された写真原版を使い、過去から未来へのるメッセージを分かりやすく解説するセミナーが開催さメッセージ「後世に遺したい写真」
をテーマに写真展がれた。

H開催された。会期中の４日間で約7,000人の来場者が訪れた。

「日本写真保存センター」
は日本写真家協会の中に

この写真展はギャラリーA・Bを使い、名取洋之介・所属する組織で、歴史的に貴重な写真原板を後世に渡辺義雄から現代までのドキュメンタリー写真、我が国遺すために文化庁から委嘱され活動している。遺すべの文化財の記録をはじめ、日本人の暮らしぶりを記録き写真フィルムや写真乾板を収集・整理し、デジタルした写真約100点を展示し、近現代写真史として紹介アーカイブ化と写真原板の保存を進めている。

された内容であった。出展した主な写真家は、吉岡専＜日本写真保存センターホームページ＞

造、緑川洋一、野水正朔、岩宮武二、山端庸介など36

http://photo-archive.jp/

名と団体。

写真：松本 徳彦 HJPI320100001462

JPCA NEWS3
■13
●TRO
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動画と静止画の著作権（４）
写真と映画の法律上の違い
カメラの進歩に伴って、動画と静止画の境界線はますます不明瞭になってきている。
小誌では、この1年間、シリーズで写真と映画の著作権の取り扱いについて、様々な角度からの検証を試みてきたが、いよいよ核心に迫りつつある。
今回は写真と映画の法律上の相違点や立法の経緯、さらにその解釈について高樹町法律事務所の桑野雄一郎弁護士に解説していただいた。
写真：田井 宏和 HJPI320800000584

著作権法における「写真」と「映画」の区別―立法の過程拡大解釈の連鎖―著作権法では「写真の著作物」と「映画の著作物」
は―技術の進歩によるボーダレス化と並行して、映画の独立したものとして扱われています。そもそもこの区著作物の定義や解釈が拡大の一途を辿ってきたわけ別はなぜ生まれたのでしょうか？

ですね。

桑野 ▶ 基本的に映画の著作物とは劇場用映画のこ

桑野 ▶ 特徴的な司法の判断として、ゲームソフトが映とを指すもので、映画館で多くの人々が鑑賞するもの画の著作物として認められた最高裁の判例があります。

を想定していました。
しかし法律には具体的な映画のこれも急激な技術の進歩の中、頒布権や譲渡権を整理定義はされていません。
「 映画と同様の手法を用いてする過程で生まれた厄介な解釈です。今となってはゲー作られるもの」を映 画に含むという規 定があるだけムソフトを映画の著作物としないほうが座りの良いもので、映画とは何かという明確な例示はありません。
こになるのではないかと思います。

れは現行著作権法が作られた1971年当時には、定義するまでもなく、映画は劇場用映画、そしてせいぜいTV番組を示していたからです。

動いていればすべて映画なのか？

劇場用映画は多額の費用をかけて制作されるので、その投資を確実に回収できるようにするという目的が―こうした拡大解釈と技術の進歩によって、写真と映ありました。その中で頒布権など、広大な隣接権が設画の境界がますます不明瞭になってきているわけで定されてきたわけです。それがその後時代が変わってすね。
しかし法律には明瞭な区別があるのが事実でテレビドラマなども「放送用映画」として認められるなす。実態として、写真と映画はどう区別されるべきなど、映画の著作物が急拡大してきたということになりまのでしょうか？ また、同じ機材、同じ手法で撮影するす。
しかしこの時点では映画と写真は全く違う機材をことが可能となった今、法律はその境界線をどこに求用いて全く違う制作方法で作られていたので問題は起めるのでしょうか？

こりませんでした。
ところが技術の進歩によって写真と4■映画の境目がなくなるボーダレス化が進み、現在に桑野 ▶ 動く映像と止まっている写真という区別は明ら至っています。

かです。
しかし写真も何らかの手法で動き出した途端に映画とみなされる可能性が極めて高いと言えます。
かつが、そのコンテンツの中に少しでも動画が含まれると映ては考えられなかった高速度の連写が可能となった今、画の著作物と扱われてその部分については出版権をその写真を連続的に見せて動かせばそれを映画でない得ることができない可能性があるなど、明らかに不合とするロジックは説明がつかないでしょう。

理と言える事象も起こっています。
現状では、裁判所でも訴訟などが起きた場合に写真―われわれ写真家は今まで音声とは切り離された世と映画の境界線を明示することは踏み込みたくないとこ界で表現を行ってきました。セリフや音楽、環境音なろだと思います。今の流れでは映画とされることが多くどのない動画は映画たり得るのでしょうか？

なるでしょう。
どこかの時点できちんと整理する必要はありますね。

桑野 ▶ 旧著作権法では無声映画を想定していたはずで、新法に切り替わった時点でも無声映画を除外する様々なメディアを一体化することが容易にできる現という判断はされていません。音と切り離された映画

代、電子書籍のコンテンツの一部として動画を取り入れが映画と言えるのかという観点は非常に興味深いもの

たつもりが実はそれが出版権の対象外の「異物」となっですが、そうした考え方は法律では採られていないとてしまう。
なんとも恐ろしいねじれ現象である。

思います。

本来、劇場用映画を想定して組み立てられた映画の映画の中の音楽や、挿入された写真などはそれぞれ著作権。立法当時は巨額の投資と多くの人材を投入し権利が発生するものですが、それが映画に組み合わさて制作されていた映画をビジネスとして成立させるにれることですべて映画の著作物に取り込まれるという考は、権利の保護は欠かすことができなかった。
しかし今え方をしています。映画の権利が膨らみすぎて、隣り合やYouTubeに代表される動画投稿サイトにはほんのわせの位置にいる写真と映画の権利の取り扱いがドラ数人、時にはたった一人で制作されたクオリティの高いスティックに変わってしまうのは一つの問題点だと思い動画が多数見受けられる。現在では、拡大を続けてきたます。

映画の著作物という概念自体が立法当時の実態とあまりにかけ離れているように思える。
映画産業は現在も経済的に広い裾野を持つ重要な法律が取り残されているのではないか？

産業の一つである。
これを保護することに議論の余地はないが、今後、現行法ではコントロールできない事態も―進化を続けることは社会の宿命でもありますが、そ発生するだろう。

れに伴い、社会を支える法律が現場にそぐわなくなる

このような時代に我々写真家はどうやって創作活動ことがあると思います。今後、法改正などの可能性はを続けていけば良いのだろうか？ 次回はそのヒントをあるのでしょうか？

探ってみたい。
（記：岡野一之）

桑野 ▶ 著作権法に限らず、法律の趣旨と実態がかけ離れてしまっているものは多くあります。著作権法につプロフィール

いて言えば文化庁が所管する法律ということになりま

桑野雄一郎（くわの ゆういちろう）

すが、法律を改正するとなると社会的な要求の高まり

1993年弁護士登録。骨董通り法律事務所、東京藝術大学・大学院講師、最高裁判所司法研修所教官、成蹊大学法科大学院講師などを経て2018年に高樹町法律事務所を設立。2016
年には米国Best Lawyersより”Best Lawyers in Japanに選出。などのきっかけが必要ですし、権利者の意見を無視することはできません。
なかなかハードルが高いと言えます。
ただ、例えば電子書籍に出版権が付与されました

JPCA NEWS5■

コンクールはだれのもの？
―コンクールにおける著作権譲渡と著作者人格権不行使特約について考える―
山口大学 知的財産センター教育部門
特命准教授 小川 明子

写真や美術作品を対象としたコンクール（あるいはコンテスト＊1）
では、著作権を主催者に譲渡し、著作者人格権の不行使特約を結ぶことが、ほぼ「慣例化していると信じられている」事実がある。入賞した後で、作品の取り扱いについて何かクレームがあったりするとコンクール主催者側の手間がかかるからかと思いきや、実は別の側面もありそうである。すなわち、通常の写真家に頼む費用を削減するために、広くコンクールで写真の応募を募り、その著作権を主催者側に譲渡させるという新たな（非常にけしからん）魂胆をもった企業や地方自治体といった主催者さえも現れている。
コンクールの実態は如何に。音楽や文芸、美術などの様々な著作物についてそれぞれのコンクール応募作品の著作権はどうなっているのだろうか。

信、および映像化等に関する諸権利は弊社が管理する

音楽コンクールの場合＊3と記載される。
そうすると、受賞したらここものとする」

まず音楽コンクールである。作曲家を対象としたコンの会社から出版や電子出版をして、さらに映画化する

クールは、数は多くはないが、（おそらく）著名なものがい場合にも、この会社が管理するということであり、著作くつかある。少しネット検索をしてみただけで、日本音楽権を譲渡することにはならない。
マンガについても同様

コンクール作曲部門（毎日新聞社主催）、全国作曲コンである。

クール（Sony Music主催）、TIAA全日本作曲家コンクール（東京国際芸術協会主催）の3件がヒットした。興
味深いことは、著作権についてはすべて著作者に帰属

美術コンクールの場合するとしているか、あるいは、無記載であるということででは、美術はどうだろうか。岡本太郎現代芸術賞ある。著作者人格権の不行使を要請する余地はここに（TARO賞）
では、応募資格に「作品を自ら制作し、その＊4と明記される。
「審著作権を有する個人または団体」

は存在しないかのように見える。

査員を驚かす「ベラボーな作品」を期待するとしており、著作権の帰属云々とは遠いところで作品を熱烈募集し文芸コンクールの場合ているようである（岡本さんは、著作権より作品だと思っ文芸はどうだろうか。
「 新潮新人賞（新潮社）」の場＊26■ているに違いない）。

合、「当選作の出版権は小社に帰属します」 と記載さところが、それ以外の多くのコンテスト/コンクールでれる。
なるほど、著作権ではなく出版権である。
「すばるは、きっぱりと主催者に著作権が帰属すると明記され文学賞（集英社）」
では、「受賞作の出版、電子書籍の配る。
写真についても同様である。

著作権譲渡の効果になる。
そうすると、コンテスト受賞者の作品を「広報等の目しかし、最初に挙げた費用削減が目的でなかったとし的で使用するためだけ」
であれば、確かに著作権の登録た場合、いったいどのような場合を想定して著作権の譲等の手間をかけてまで、応募者の著作権を移転する理渡や著作者人格権の不行使を求めるのだろうか。具体由があるのかといった素朴な疑問も沸く。
また、「コンテ的な使用の場面を想定してみると、音楽や文芸といったスト開催とその結果発表といった用途に限定」
するので作品の応募に関してはその賞をとったことでニュース等

あれば、著作者人格権の不行使特約といった契約を締として使用する以外には、著作者人格権の不行使特約結する必要性はあるのだろうかということにもつながる。

といったものはない。
しかし、懸案の写真及び美術（以根本にあるのは、著作者と利用者における著作物の下、視覚芸術著作物）については、二科展のような「コン存在意義の差異ではないかと考える。著作者にとってテスト」
を除いては、子供のものから大人対象のものま著作物は時には我が子であり時には創作の成果物であで、著作権の譲渡と著作者人格権の不行使特約がもれる。
しかし、商業的にあるいは業務上「利用」する側になくついてくる。

とって最も重要なのは、利用上の便宜と利用しやすさで視覚芸術著作物に関しては、譲渡や不行使特約があるとき、両者の著作物の最も好ましい使用方法が同じ必要不可欠であるかのように見える。
しかし、そのようなであることはない。

対応をすることで、本当に企業側にとって有利な状況を「noblesse oblige」とは、高貴な立場の者には社会的生み出しているのだろうか。

義務や責任が生ずるというフランス語の表現である＊6。

一方で、コンテスト等に応募のために著作権を譲渡し当時は貴族の義務をさしていたのだろうが、コンクールた場合であっても、著作権の登録を行わないと、第三者というものが現代社会においてこれから社会に認めてもすなわに対抗することはできないという事実がある＊5 。

らおうという芸術家の卵を応援する仕組みであると（拡ち、コンテスト等に応募した作品について、応募者（Bさ大）解釈すれば、コンクール主催者には、まさにこの精神ん）は応募前にその著作権を第三者（Aさん）に譲渡しが求められる。
目先の利益や費用削減のために芸術家てしまっていて、さらに、コンテスト応募を行うことでそのを利用する企業に輝かしい未来はない。

応募要項によって著作権がコンテスト主催者（C社）に譲渡されるといった二重譲渡が発生してしまっていた場

プロフィール合、譲渡自体は、契約当事者（BとC）間の合意によって成立していたとしても、それ以外（A）に対してはその効力が及ばないということである。本当に第三者が出てき小川 明子（おがわ あきこ）
山口大学知的財産センター 特命准教授
早稲田大学知的財産法制研究所
招聘研究員 博士（法学）たとしても、著作権はコンテスト主催者にあると主張した
いのであれば、登録という手間をかける必要があること

写真：小林 淳HJPI320100002773＊1. コンテストは英語のcontest から、コンクールは仏語のconcourからきている。
＊2. http://www.shinchosha.co.jp/prizes/shinjinsho/ 第50回 応募規定
＊3. http://subaru.shueisha.co.jp/bungakusho/index.html 第42回 応募要項
＊4. http://www.taro-okamoto.or.jp/info/taroaward.html 第21回 岡本太郎現代芸術賞＊5. 第七十七条

次に掲げる事項は、登録しなければ、第三者に対抗することができない。

一

著作権の移転（相続その他の一般承継によるものを除く。
次号において同じ。）若しくは信託による変更又は処分の制限

二

著作権を目的とする質権の設定、移転、変更若しくは消滅（混同又は著作権若しくは担保する債権の消滅によるものを除く。
）又は処分の制限＊6.「《諺》
位高ければ徳高かるべし（貴族はその身分にふさわしくふるまわねばならない）」
ロワイヤル仏和中辞典（旺文社）
1994 ｐ1260※本稿は、小川明子著「たのしい著作権法-2018年版」（山口ティー・エル・オー）の中のコラムに加筆修正したものである。

JPCA NEWS7■

イベント情報

EVENTS

発NEWS

行 一般社団法人日本写真著作権協会 発行人 田沼 武能
URL：www.jpca.gr.jp〒102-0082 東京都千代田区一番町 25JCII ビル 304
TEL：03-3221-6655 FAX：03-6380-8233

発行所 （株）博秀工芸

http://www.hakushu-arts.co.jp

表紙の写真 「蒼空に映える白い客船」
コメント：カリブ海に浮かぶジャマイカ島オーチョ・リオス港に停泊する、世 界 最 大 級クル ーズ 客 船リバティ・オブ・ザ・シーズ（ 全 長339m、船幅56m、総トン数約160,000トン、高さ約50m、乗客定員約4,000名、乗組員約1,300名）。