健康支援
第22巻2号

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行動変容技法を活用した介入が日本人男性の身体活動量に及ぼす効果
辻本吉川健彦１）、若葉京良２）、水島諒子３）、熊谷徹６）、妙 園香苗７，８）、前田

仁４，５）、

清司９）、田中喜代次９）

Effect of a behavioral modification intervention
on physical activity in Japanese adult men
Takehiko TSUJIMOTO １），Kyohsuke WAKABA ２），Ryoko MIZUSHIMA ３），
Hiroshi KUMAGAI ４，５），Toru YOSHIKAWA ６），Kanae MYOENZONO ７，８），
Seiji MAEDA ９），Kiyoji TANAKA ９）
Abstract
BACKGROUND：As one of several strategies for increasing physical activity, an intervention using the behavior
change techniques has been demonstrated to be effective. However, such studies on the promotion of physical activity
by the behavior change intervention are insufficient at this time. OBJECTIVE：The purpose of this study was toinvestigate the effect of intervention using behavioral change techniques on increasing and maintaining physicalactivity in Japanese men. METHODS：The study participants were 56 men, aged 30-64 years, with no regularexercise habit. Participants were allocated into either of the two intervention groups: a behavior change intervention（BC, n = 27）consisting of one weekly supervised exercise session and a 10-minute lecture to encourage behavior
change, or structured exercise intervention（SE, n = 29）consisting of three weekly supervised exercise sessions.
Physical activity was measured with accelerometers before the onset of（baseline）, at the end of（3 months, post）,
and after 12 months（15 months, follow-up）of the 3-month intervention. The study was conducted from April 2014 toAugust 2016. RESULTS：At post, both intervention groups had significantly increased their time spent in moderate
to vigorous physical activity（MVPA）compared with baseline（BC: +158.1 min/wk, SE: +144.2 min/wk）. At followup, although MVPA decreased after the intervention in both groups, it remained significantly higher than baseline（BC:+61.2 min/wk, SE: +67.8 min/wk）. Group-time interaction did not reach statistical significance. CONCLUSION：The
intervention using the behavioral change techniques seems to be effective in increasing and maintaining the amountof physical activity, and to be as effective as the frequent structured exercise intervention.
Keywords：Exercise program, transtheoretical model, behavior change, intervention study, primary prevention

１）島根大学人間科学部〒690-8504 島根県松江市西川津町1060
Shimane University, Faculty of Human Sciences
代表著者の連絡先：
辻本健彦、島根大学人間科学部〒690-8504 島根県松江市西川津町1060
Tel：0852-32-9060 E-mail：tsujimoto@hmn.shimane-u.ac.jp
受付日：2020.6.2，採択日：2020.7.13

155

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２）十文字学園女子大学人間生活学部〒352-8510 埼玉県新座市菅沢2-1-28
Jumonji University, Faculty of Human Life３）国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所国立健康・栄養研究所栄養疫学・食育研究部〒162-8636 東京都新宿区戸山1-23-1
Department of Nutritional Epidemiology and Shokuiku, National Institute of Health and Nutrition, National Institutes of Biomedical Innovation,
Health and Nutrition
４）順天堂大学健康総合科学先端研究機構〒113-8421 東京都文京区本郷2-1-1
Juntendo University, Advanced Research Institute for Health Science
５）順天堂大学スポーツ健康医科学研究所〒270-1695 千葉県印西市平賀学園台1-1
Juntendo University, Institute of Health and Sports Science and Medicine
６）流通経済大学スポーツ健康科学部〒301-8555 茨城県龍ケ崎市平畑120
Ryutsu Keizai University, Faculty of Health and Sport Sciences
７）筑波大学大学院人間総合科学研究科スポーツ医学専攻〒305-8574 茨城県つくば市天王台1-1-1
University of Tsukuba, Doctoral Program in Sports Medicine
８）株式会社ヒューマノーム研究所〒104-0045 東京都中央区築地2-4-10 SAテンハウス2階
Humanome Lab., Inc.
９）筑波大学体育系〒305-8574 茨城県つくば市天王台1-1-1
University of Tsukuba, Faculty of Health and Sport Sciences

156

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Ⅰ

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緒言

量増加に関する行動変容プログラムの効果は、これま

身体不活動は脳血管疾患、心疾患等の動脈硬化性疾患

でにも過体重・肥満者 12）や有疾患者 13）や高齢者 14）、勤労や糖尿病、高血圧、脂質異常症といった生活習慣病の発者 15）、学生 16）などですでに報告されている。しかし、そ症と強く関連することが報告されている１）。また、近年の多くが介入期間前後での身体活動量の変化を報告した

では、世界保健機構が全世界の死亡の 5 . 5 % が身体不活ものであり、介入終了後の観察期間があっても、数週間動によるものであると報告し、高血圧、喫煙、高血糖〜数ヵ月に限られたものであるなど、介入後の効果検証に次ぐ４番目の危険因子であると示しており 、身体活が十分になされていない 17，18）。さらに、本邦における動の増加や運動の習慣化に関する対策は喫緊の課題であ

研究報告数は限られたものであり、十分に検討されている。我が国では健康日本 21（第二次）において健康の保るとは言えない状況である。

２）

持・増進を目的に日常生活における身体活動量の増加を

行動変容理論を活用した低頻度介入プログラムの身体掲げており３）、様々な取り組みを行っている。これまで活動増加に対する効果が、多頻度介入プログラムと同に、身体活動の増進及び運動の習慣化を促進するため、等、もしくは上回るのであれば、保健指導等の現場での（例：＋ 10（プ

活用可能性を考慮した身体活動介入プログラムの開発に

ラス・テン）運動）や、大学、自治体・企業等で実施され資すると考えられる。したがって、本研究では、行動変る保健事業（運動教室、体操教室等）が実施されている。

容理論を活用した低頻度介入型の身体活動介入プログラ

身体活動量の増加に対してさらなる向上・改善に転じてムの効果を検証することを目的とした。

掲示物等の媒体を活用した普及活動

４，５）

いくためには、バリエーションに富んだ効果的な戦略をⅡ見出していく必要があると考えられる。

方法

１．対象者

これまでに身体活動量の増大を目指した介入研究は数多く行われてきている６）。それらのほとんどが高血圧や本研究の対象者は 2014 年度および 2015 年度にＡ大学

高血糖・糖尿病等の慢性疾患の改善を企図した身体活動で開催した「運動教室」の参加者 56 名であった。対象者

量の増加に関するものであり、多くが有酸素性運動やレの募集基準は、１）30 歳以上 65 歳未満の男性、２）過去

ジスタンス運動を含めた structured exercise program

６ヵ月間の運動習慣（１日 30 分以上、週２日以上）がな（計画された監視下の運動プログラム）である。これら

い、３）医師により運動を禁止されていないとし、Ｉ県の特徴としては、介入期間は 12 週間以上、頻度は週３Ｔ市および近隣市町において配布されている地域情報〜４回、週あたりの運動時間が 30 〜 150 分であること

誌および、過去に大学内で開催した「運動教室」の参加が示されており、対照群と比較して慢性疾患の改善に者による紹介によって集められた。対象者の募集期間

有意に奏効することも報告されている６）。しかし、このは、2014 年４月上旬〜５月上旬および 2015 年５月中旬

structured exercise program は多頻度（週３回以上）の〜６月中旬であった。募集期間終了後、対象者に対し文介入が必要であり、地域住民を対象とした、いわゆる自書および口頭にて研究説明をおこない、本研究の主旨を治体等での運動教室に適用することは、金銭的・施設的十分に理解してもらった上で、書面による同意を得た。

な負担から考えると現実的ではない。とはいえ、先行研

本研究はヘルシンキ宣言に則ったものであり、筑波大学

究では低頻度の介入と比較して多頻度の介入において効

体育系倫理審査委員会の承認を得て実施された（体 25 -果が高いことが示唆されているため、介入頻度の少

123）。

７，８）

なさを補う工夫が必要である。

２．研究デザイン

現在、身体活動量を増加させるために、行動変容理論を活用したプログラムが注目されている。このプログラ本研究では、行動変容技法を用いた低頻度の身体活動

ムでは、行動変容に関する理論や技法を複数組み合わせ

介入プログラムの効果を非無作為化比較試験により検討て対象者に提供することで、身体活動に関する認知的なした。群の割り付けに関しては、対象者へ参加可能な曜

側面を変化させ、望ましい行動へと導くことに重点が置

日の希望調査をおこない、日程の調整が不可能な者をそかれている９）。このような行動変容プログラムは、監視

れぞれの群へ割り付けた後、どちらの群でも参加可能な下の運動プログラムと異なり、日常生活における身体活者を２群が概ね均等になるように無作為に割り付けた。

動の変容を促すことから、多頻度の介入を必要とせず、12 週間（３ヵ月間）に及ぶ介入期間の前後および介入終会場へのアクセスや時間的な拘束等といった参加者の負了から 12 ヵ月後に評価をおこない、身体活動介入プロ

担や、指導・支援に関わるスタッフの負担、主催者の費グラムの短期的効果および長期的効果を検証した。

用負担などを軽減できる可能性がある。身体活動

10，11）

157

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３．介入プログラムを図った。さらに、教室以外の日における運動実践や身対象者は、行動変容技法を用いた低頻度の身体活動介体活動促進のために、「運動日誌」を毎日記入させ、そ入プログラム群（行動変容群：27 名）と従来の監視型身れを基にスタッフによるフィードバックをおこなった。

体活動介入プログラム群（運動実践群：29 名）のいずれ

実習は、有酸素性運動（ウォーキングおよびジョギング）かに割り付けられた上で参加した。両群ともに集団参加

を中心とし、回を追う毎に時間や運動強度を漸増させ型の教室形式でプログラムを提供し、介入期間は 12 週

た。運動強度は Borg スケールの「13（ややきつい）」を基間とした。表１は各プログラムの週ごとの概要を示した本とし、対象者の体力や体調に合わせて自己選択させものである。

た。主運動の前後にはストレッチや自重負荷による筋力
トレーニングをおこなった。

１）行動変容群

２）運動実践群

日常生活における行動変容を主眼とし、身体活動量を高め、活動的な生活習慣を獲得することを目的とした内行動変容群と同様に、「150 分 / 週以上の中・高強度身容で構成した。具体的な目標として、世界保健機関に

体活動の実践」を目標とし、教室に参加するだけで目標

よって示されている身体活動ガイドラインに記載されるを達成することができるように教室内容を構成した。教「150 分 / 週以上の中・高強度身体活動（10 分以上継続し室は１回 90 分であり、頻度は週３回とし、毎週火曜・た活動）の実践」 を設定した。教室は１回 90 分、週１

木曜の夜（19 時開始）と土曜の午前中に開催した（計 36回の頻度で、毎週土曜日の午前中に開催した（計 12 回、回、54 時間）。土曜の教室開催に際しては、介入内容の

18 時間）。１回の教室は 10 〜 15 分間の講義と 75 〜 80 分

コンタミネーションが生じないようにするため、異なる間の実習によって構成され、主にトランスセオレティカ

群の対象者同士の接触がおこらないよう留意した。教室

ル・モデルに基づく行動変容理論 20）を参考に資料を作成

は 90 分間の実習のみで構成され、準備体操・整理体操

した。そして、その資料を用いて講義をおこない、適宜の時間が計 10 〜 15 分程度長いこと以外は行動変容群とグループワークも取り入れて参加者間の意見・情報交換同様の実習内容を展開した。なお、教室以外の日におけ

19）

表1．介入プログラムの概要
表1.
介入プログラムの概要
実施週 運動実践群
1【実習】ストレッチ・ウォーキング（30分）

2【実習】筋力トレーニング・ウォーキング（40分）

3【実習】ウォーキング（45分）

4【実習】ウォーキング（45分）

5【実習】ウォーキング（50分）

6【実習】ウォーキング&ジョギング（50分）

7【実習】ウォーキング&ジョギング（55分）

8【実習】ウォーキング&ジョギング（60分）

9【実習】ウォーキング&ジョギング（60分）

10【実習】ウォーキング&ジョギング（60分）

11【実習】ウォーキング&ジョギング（60分）

12【実習】ウォーキング&ジョギング（60分）

行動変容群【講義】身体活動が心身の健康に及ぼす効果【実習】ストレッチ・ウォーキング（30分）【講義】自身の活動・不活動を知る（現状把握）【実習】筋力トレーニング・ウォーキング（40分）【講義】目標設定（週150分の中・高強度身体活動時間を確保するには）【実習】ウォーキング（45分）【講義】余暇時間の過ごし方【実習】ウォーキング（45分）【講義・GW】移動中・仕事中の活動量の高め方、実践している工夫の共有【実習】ウォーキング（50分）【講義】自身の変化を知る（1ヵ月目の振り返り）【実習】ウォーキング&ジョギング（50分）【講義】身体活動を継続するために（バリアとの向き合い方）【実習】ウォーキング&ジョギング（55分）【講義】目標設定（週200分の中・高強度身体活動）、具体的な行動目標【実習】ウォーキング&ジョギング（60分）【GW】抱えている悩みや新たな発見、楽しみなどを共有【実習】ウォーキング&ジョギング（60分）【講義】自身の変化を知る（2ヵ月目の振り返り）【実習】ウォーキング&ジョギング（60分）【講義】プログラム終了後の過ごし方、継続するための行動目標【実習】ウォーキング&ジョギング（60分）【講義・GW】プログラム全体の振り返り【実習】ウォーキング&ジョギング（60分）

GW, グループワーク

158

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る運動については特別な指示はおこなわず、対象者の意

いずれか、喫煙習慣は現在の喫煙の有無をそれぞれ聞き思に委ねた。運動実践群の対象者へも「運動日誌」を配取った。

布し、日々の身体活動・運動の実践状況を記入させたが、

５）身体活動量

スタッフからのコメントはケガ・障害の予防に関するこ

対象者の身体活動は、介入前、介入終了前、観察期間とのみとした。

終了前のそれぞれ２週間において、三軸加速度センサー

４．評価項目を内蔵した活動量計（HJA- 350 IT、オムロン社製）を用

本研究の主要評価項目は、10 分間以上継続した中・高いて測定した。活動量計は起床から就寝まで、水中活動

強度身体活動時間とし、副次評価項目として歩数などの（入浴や水泳など）および接触の可能性のあるスポーツ

身体活動指標、体重、腹囲、血圧、血液検査指標、服薬活動時を除き、常時腰部に装着するよう求めた。対象者

状況、喫煙・飲酒習慣、運動セルフエフィカシーを評価の歩数や身体活動強度はすでに検証されたアルゴリズムした。身体活動指標以外の評価項目は介入前（ベースラ

によって算出された 21，22）。身体活動量の解析にあたり、

イン）
、介入後
（介入前測定後３ヵ月目）、観察期間後（介非装着時間を「検出閾値以下の活動強度でゼロカウント

入前測定後 15 ヵ月目）に測定し、身体活動指標は介入開とみなされている時間が 60 分以上継続した時間の合計」

始前の２週間、介入終了前の２週間、観察期間終了前のと定義した 23）。なお、ゼロカウントとは、合成加速度

２週間にそれぞれ測定した。

から推定された METs が１未満であることを表す。装着時間は 24 時間から非装着時間を引くことで求め、１

１）形態

日の装着時間が 10 時間以上であればそのデータを採用

体重は体重計（WB- 150、タニタ社製）を用いて、0 . 05

し 24）、平日２日以上、休日１日以上の有効日数があれば、kg 単位で計測した。身長は身長計（YG 200、ヤガミ社製）

その個人のデータを採用した。採用された個人のデータを用いて、0 . 1 cm 単位で計測した。肥痩度の指標の一から、歩数、低強度身体活動時間（1 . 6 METs 以上、3 . 0

つである body mass index（BMI）は体重（kg）を身長（m）

METs 未満）、中・高強度身体活動時間（3 . 0 METs 以上）、の二乗で除して求めた。腹囲は非伸縮性のメジャーを用

10 分間以上継続した中・高強度身体活動時間を算出しいて、測定者１名が 0 . 1 cm 単位で２回計測し、２回のた。10 分間以上継続した（10 分バウトの）中・高強度身

測定値の平均を採用した。

体活動時間は、10 分間のタイムフレーム中に合計２分間未満の例外（3 . 0 METs 未満）を許容する条件で算出し２）血圧た。それぞれの身体活動時間は下記の式により重み付け

収縮期血圧および拡張期血圧は５分以上の座位安静のし、１日あたりの平均値を算出した。

後に、自動血圧計（HEM- 7500、オムロンヘルスケア社製）

１日当たりの平均値＝（平日の平均値×５＋休日の平を用いて２回測定した。２回の測定の数値が大きく異なっ

均値×２）÷７ていると判断される場合、３回目の測定をおこない、うこれら活動量のデータ処理に際しては、身体活動研究プラットフォーム 25）が無償提供しているマクロ（ver.

ち最も低値であった測定値を採用することとした。

20180919）を利用した。

３）血液検査指標

６）運動セルフエフィカシー

採血に際しては、対象者に前日の激しい運動や前夜からの 10 時間以内の飲食を控えるよう指示し、早朝空腹運動セルフエフィカシーは妥当性が検討された質問時におこなった。検査項目は中性脂肪値、高比重リポ蛋

紙 26）によって測定した。肉体的疲労、精神的ストレス、

白コレステロール（HDL コレステロール）値、糖化ヘモ

時間不足、休暇中、悪天候の５つの状況において、定期

グロビン（HbA 1 c）値とし、これらの測定はすべて江東的な運動（一回 30 分以上、週２回以上）をおこなう自信

微生物研究所へ委託した。

がどれほどあるかを、全く自信がない（１点）、少しは自信がある（２点）、まあまあ自信がある（３点）、とて

４）服薬状況、飲酒・喫煙習慣

も自信がある（４点）、絶対に自信がある（５点）の５件

服薬については、高血圧、脂質異常症、高血糖もしく法にて回答を得た。
「休暇中」以外の４項目の合計点をは糖尿病に関する服薬状況について聞き取った。また、運動セルフエフィカシー合計得点（20 点満点）とした。

飲酒及び喫煙の習慣については、飲酒習慣は「飲まない・
ほとんど飲まない」、「週１〜６回飲む」、「毎日飲む」の159

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５．統計処理すべての統計処理は Stata 15（ライトストーン社製）
を用い、統計学的有意水準は５% 未満に設定した。介入2014年度
研究参加者（n = 33）

2015年度
研究参加者（n = 23）

運動実践群（n = 29）

行動変容群（n = 27）前における対象者の特徴は、連続変数については平均値± 標準偏差により、カテゴリ変数についてはｎ（%）で示した。介入前における各変数の群間比較は、Shapiro-

参加辞退
仕事：2名
腰痛：1名

Wilk 検定による正規性の確認後、連続変数で正規性が仮定される場合に対応のないｔ検定を、そうでない場
合に Mann-Whitney のＵ検定を行い、カテゴリ変数に介入期間（12週間）
介入後（n = 26）

おいてはカイ２乗検定もしくは Fisher の正確検定（セル追跡不可（n = 6）の期待値が５未満の場合に適用）を行い検討した。系列
データの解析においては、intention-to-treat の方針に則り、ドロップアウト後の欠測値は介入前の数値を代入した。介入前後および観察期間後での各調査・測定項目の変化量については平均値と 95 % 信頼区間で示した。両介入後（n = 27）
追跡不可（n = 3）

観察期間（12ヵ月）
観察期間後（n = 20）

観察期間後（n = 24）

解析対象者（n = 29））

解析対象者（n = 27））

図．対象者のフロー群における各変数の経時的変化については、群と時間表2．ベースライン時における対象者の特性
表2.
ベースライン時における対象者の特性
運動実践群（n = 29）全体（n = 56）

行動変容群（n = 27）p 値（群間比較）
0.555a

年齢, 歳

48.7 ± 8.1

49.3 ± 7.5

48.0 ± 8.7

身長, cm173.1 ± 5.6

172.7 ± 5.5

173.4 ± 5.8

0.650

体重, kg80.3 ± 14.2

83.8 ± 14.9

76.6 ± 12.7

0.084a

BMI, kg/m2

26.7 ± 4.2

28.1 ± 4.5

25.4 ± 3.5

0.016

腹囲, cm95.8 ± 10.8

99.2 ± 1192.2 ± 9.60.016

収縮期血圧, mmHg

126.3 ± 13.7

126.1 ± 14.1

126.4 ± 13.50.930

拡張期血圧, mmHg

85.5 ± 10.9

86.3 ± 11.3

84.7 ± 10.6

0.596

中性脂肪, mg/dl

160.8 ± 152.4

193.9 ± 193.9

126.5 ± 82.5

0.102aHDLC, mg/dl

52.1 ± 11.2

52.0 ± 12.3

52.2 ± 10.3

0.952

HbA1c, %5.9 ± 1.2

5.8 ± 0.8

6.0 ± 1.5

0.748a12 (21.4)

7 (24.1)

5 (18.5)

飲まない／ほとんど飲まない

23 (41.1)

12 (41.4)

11 (40.7)

週1〜6日

23 (41.1)

9 (31.0)

14 (51.8)

毎日

10 (17.9)

8 (27.6)2 (7.4)高血圧

12 (21.4)

8 (27.6)

4 (14.8)0.244b脂質異常症

7 (12.5)

6 (20.7)

1 (3.7)0.103c

糖代謝異常

7 (12.5)

3 (10.3)

4 (14.8)0.700c0.180

喫煙習慣, n (%)
吸っている

0.609b

飲酒習慣, n (%)

0.097b

服薬状況, n (%)

身体活動指標歩数, 歩/日

6951 ± 2607

6497 ± 2914

7437 ± 2180

低強度身体活動時間, 分/日

246.0 ± 73.9

245.4 ± 77.7

246.7 ± 71.0

0.949

中・高強度身体活動時間, 分/日

49.7 ± 23.8

48.3 ± 27.1

51.3 ± 20.2

0.305a10分間以上継続した
中・高強度身体活動時間, 分/週

90.2 ± 92.4

81.9 ± 91.1

99.2 ± 94.6

0.426a

身体的疲労（1-5点）

2.1 ± 0.9

2.0 ± 0.8

2.2 ± 1.0

0.428

精神的ストレス（1-5点）

2.6 ± 1.0

2.4 ± 0.9

2.8 ± 1.0

0.099

時間のなさ（1-5点）

2.1 ± 1.0

1.9 ± 0.9

2.3 ± 1.0

0.159

悪天候（1-5点）

2.3 ± 1.1

2.3 ± 1.0

2.3 ± 1.2

0.956

運動セルフエフィカシー

合計得点（4-20点）
9.1 ± 3.2
8.6 ± 3.0
9.6 ± 8.2
0.262
数値は平均値 ± 標準偏差もしくは人数（割合）で示す。
BMI, body mass index; HDLC, 高比重リポ蛋白コレステロール; HbA1c, 糖化ヘモグロビン
p 値は対応のないt検定（無印）, Mann-WhitneyのU検定（a）, カイ2乗検定（b）, Fisherの正確検定（c）の結果を示す。

160

健康支援
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２．形態および血圧、血液検査項目の変化の二元配置分散分析により交互作用を検討し、さらに表３に形態および血圧、血液検査項目の変化を示し

Bonferroni の事後検定により介入前と介入後および観察た。体重および BMI は両群において３ヵ月時点、15 ヵ期間後の変化の有意性を検討した。

Ⅲ

月時点のいずれにおいても、ベースライン時点よりも有結果

意に低値を示した。腹囲は３ヵ月時点では両群で有意に１．対象者減少したが、15 ヵ月時点では運動実践群でのみ有意に対象者のフローを図に示す。地域情報誌を通じて募集

低い値であった。血圧、血液検査項目においては、中性したところ、2014 年度に 33 名、2015 年度に 23 名から脂肪値を除き、顕著な変化は認められなかった。なお、研究参加の申し込みがあり、全ての申し込み者から研究すべての項目において、群×時間の交互作用は認められ参加への同意を得た。対象者の介入前における特徴を表なかった。体重（p < 0 . 001）、BMI（p < 0 . 001）、腹囲（p２に示す。BMI（p = 0 . 016）と腹囲（p = 0 . 016）を除い< 0 . 001）
、中性脂肪（p = 0 . 032）に有意な時間の主効果て初期値に有意な群間差はみられなかった。

が認められた。

対象者のうち、介入後および観察期間後の調査・測定を完遂した者は、運動実践群で 26 名（90 %）および 20 名
（69 %）、行動変容群で 27 名（100 %）および 24 名（89 %）であった。対象者の教室出席率の平均は、運動実践群
で 75 . 2 ± 22 . 8 %、行動変容群で 84 . 9 ± 12 . 7 % であり、有意差は認められなかった（p = 0 . 058）。
表3．介入後（3ヵ月），観察期間後（15 ヵ月）における形態及び血圧，血液指標の変化
表3.
介入後（3ヵ月），観察期間後（15ヵ月）における形態及び血圧，血液指標の変化
p値

介入前からの変化量
3ヵ月

15ヵ月

運動実践群

-1.7 (-3.0 〜 -0.5)-1.5 (-2.7 〜 -0.4)

行動変容群-1.2 (-2.1 〜 -0.4)-1.6 (-2.9 〜 -0.4)

運動実践群-0.6 (-1.0 〜 -0.2)-0.5 (-0.9 〜 -0.1)

行動変容群-0.4 (-0.7 〜 -0.1)-0.5 (-0.9 〜 -0.1)

体重, kg2

BMI, kg/m

腹囲, cm運動実践群-3.0 (-4.3 〜 -1.6)-2.5 (-3.9 〜 -1.2)

行動変容群-2.2 (-3.4 〜 -1.0)-2.0 (-4.4 〜 0.4)

運動実践群

2.0 (-1.3 〜 5.2)

1.8 (-2.4 〜 5.9)

行動変容群

-4.3 (-8.7 〜 0.1)

1.2 (-3.5 〜 5.9)

運動実践群

-0.9 (-3.7 〜 2.0)

0.3 (-2.6 〜 3.2)

行動変容群

-1.9 (-4.7 〜 1.0)

1.0 (-2.0 〜 3.9)

収縮期血圧, mmHg

拡張期血圧, mmHg

中性脂肪, mg/dl
運動実践群-16.2 (-38.7 〜 6.3)

12.1 (-22.8 〜 46.9)

行動変容群-24.3 (-43.2 〜 -5.3)-15.7 (-39.2 〜 7.8)

運動実践群

1.6 (-0.2 〜 3.4)

0.5 (-2.1 〜 3.0)

行動変容群

1.4 (-0.9 〜 3.8)

1.0 (-1.1 〜 3.2)

0 (-0.1 〜 0.1)

0 (0 〜 0)

HDLC, mg/dl

HbA1c, %運動実践群-0.3 (-0.7 〜 0.2)
-0.2 (-0.6 〜 0.2)
行動変容群
数値は変化量の平均値（95%信頼区間）で示す。
5%水準で有意であった箇所について太字で示す。
BMI, body mass index; HDLC, 高比重リポ蛋白コレステロール; HbA1c, 糖化ヘモグロビン

161

群の
主効果
0.041

時間の
主効果
<0.001

0.013<0.001

0.639

0.015

<0.001

0.841

0.422

0.185

0.060

0.491

0.261

0.517

0.052

0.032

0.215

0.795

0.166

0.893

0.823

0.295

0.209

交互作用
0.763

健康支援
第22巻2号

155-165，2020

３．身体活動指標および運動セルフ・エフィカシーの変化

フィカシー得点がベースライン時点よりも有意に増加し

表４に身体活動指標および運動セルフ・エフィカシーの有意差は認められなかった。また、群×時間の交互作の変化を示した。10 分間以上継続した中・高強度身体活用も認められなかった。身体的疲労（p < 0 . 001）
、精神動時間、歩数、中・高強度身体活動時間は、両群におい的ストレス（p = 0 . 008）
、合計得点（p = 0 . 001）に有意て３ヵ月時点、15 ヵ月時点のいずれでも、ベースライな主効果が認められた。

ていたが、15 ヵ月時点においてはベースライン時点とン時点より有意に高い値を示した。すべての項目においⅣて、群×時間の交互作用は認められなかった。10 分間

考察

本研究では、行動変容理論を活用した低頻度介入型の以上継続した中・高強度身体活動時間（p < 0 . 001）
、歩数（p < 0 . 001）
、中・高強度身体活動時間（p < 0 . 001）に身体活動介入プログラムの効果を短期的および長期的に有意な時間の主効果が認められた。

検討した。その結果、低頻度介入型（週１回実施）のプ運動セルフ・エフィカシーにおいては、両群においてログラムと多頻回介入型（週３回実施）のプログラムは、

３ヵ月時点で身体的疲労と精神的ストレスのセルフ・エ

３ヵ月後の身体活動指標の変化において有意な違いを認表4．介入後（3ヵ月），観察期間後（15 ヵ月）における身体活動指標及び運動セルフエフィカシーの変化
表4.
介入後（3ヵ月），観察期間後（15ヵ月）における身体活動指標及び運動セルフエフィカシーの変化
p値

介入前からの変化量
3ヵ月

15ヵ月

群の
主効果

時間の
主効果

交互作用

0.465

<0.001

0.823

0.198

<0.001

0.570

0.802

0.472

0.748

0.498

<0.001

0.837

0.152

<0.001

0.203

0.016

0.008

0.141

0.091

0.239

0.280

0.465

0.066

0.372

0.069

0.001

0.114

身体活動指標10分間以上継続した
中・高強度身体活動時間, 分/週
運動実践群

144.2 (100.9 〜 187.5)

67.8 (20.7 〜 114.9)

行動変容群

158.1 (105.6 〜 210.7)

61.2 (15.9 〜 106.4)

運動実践群

2658 (1738 〜 3578)

1309 (461 〜 2157)

行動変容群

2969 (2031 〜 3906)

963 (147 〜 1778)

運動実践群-3.2 (-22.0 〜 15.6)

6.1 (-11.0 〜 23.3)

行動変容群

5.1 (-8.8 〜 19.0)

7.3 (-11.9 〜 26.5)

運動実践群

21.7 (13.0 〜 30.4)

10.5 (2.0 〜 19.0)

行動変容群

24.9 (16.6 〜 33.1)

11.4 (3.5 〜 18.6)

運動実践群

0.3 (0 〜 0.6)

0.1 (-0.2 〜 0.4)

行動変容群

0.7 (0.3 〜 1.1)

0.1 (-0.2 〜 0.5)

運動実践群

0.2 (-0.1 〜 0.4)

0.2 (-0.1 〜 0.5)

行動変容群

0.6 (0.2 〜 1.0)

0.2 (-0.3 〜 0.6)

運動実践群

0.1 (-0.2 〜 0.4)

0.2 (0 〜 0.5)

行動変容群

0.3 (-0.2 〜 0.7)

0.1 (-0.3 〜 0.5)

歩数, 歩/日

低強度身体活動時間, 分/日

中・高強度身体活動時間, 分/日運動セルフエフィカシー
身体的疲労（1-5点）

精神的ストレス（1-5点）

時間のなさ（1-5点）

悪天候（1-5点）
運動実践群

0.1 (-0.3 〜 0.5)

-0.1 (-0.4 〜 0.3)

行動変容群

0.5 (0 〜 1.0)

0.2 (-0.2 〜 0.5)

0.7 (-0.3 〜 1.6)

0.5 (-0.3 〜 1.3)

2.0 (0.7 〜 3.4)
行動変容群
数値は変化量の平均値（95%信頼区間）で示す。
5%水準で有意であった箇所について太字で示す。

0.5 (-0.8 〜 1.9)

合計得点（4-20点）
運動実践群

162

健康支援
第22巻2号

155-165，2020

めなかった。さらに、介入後の 12 ヵ月後においては両本研究における行動変容群の特徴として、運動実践群

群ともに身体活動量は減少したものの、介入前よりも有と比較して介入プログラムの完遂率と出席率が高かった

意に高値を保ち、その変化に群間の違いは見られなかっことが挙げられる。運動実践群においては週に３回の出た。これらの結果より、行動変容理論を用いることで、席を求められる（強制ではない）プログラム内容であった介入の頻度を減らしても多頻度介入と同等の身体活動増ため、対象者は仕事との折り合いがつかなかったり、予進効果をもたらす可能性が示唆された。

想以上の疲労を感じてしまった可能性が考えられる。先行研究では、健康な肥満女性を対象に、異なる介入頻度

教室に通うことで必要な身体活動量を確保できる運動
教室型の介入プログラムと比べて、行動変容理論を用いでプログラムを提供した場合の身体活動量の変化を報告

た介入プログラムでも同等な身体活動量の増加効果が得している 31）。その結果によると、目標身体活動量を揃えられたことを示す結果は、235 名の健康な成人を対象とているにも関わらず、介入頻度が多い（週６回）群と比べした Dunn et al. の研究報告 10）や 186 名の高齢者を対象て頻度が少ない（週３回）群の方が、結果として身体活動と類似したもの

量の増加幅が増え、その理由として非介入日における自とした Opdenacker et al. の研究報告14）であった。また、本邦における研究として、甲斐らは行

主的な身体活動量が増加した可能性を指摘している。こ動変容型のプログラムの身体活動増加効果を知識提供型のことから、介入頻度は必ずしも多ければ良いというこ

プログラムと比較して検討しており 27）、行動変容プログとではなく、対象者の目標・目的に沿った適切なプログ

ラムが身体活動増加に有用であると報告している。この

ラムを支援者が提供することで、対象者の自由生活下にことから、行動変容理論を用いた介入プログラムが身体おける身体活動量の増加が期待できることも身体活動介

活動量を増進させた本研究の結果は、国内外の先行研究

入プログラムを考える上では重要なことかもしれない。

を支持するものであったと考えられる。身体活動を動機

本研究は介入後の変化だけでなく、介入後から 12 ヵ

づける、もしくは促進する要因として、健康への期待だ

月の観察期間を設けて効果の残存性まで確認したところ

けでなく、身体を動かすことの楽しさや高揚感を感じるが強みであるが、一方でいくつかの限界があることに注ことが重要であるといった報告がある 28）。頻度は異なる意が必要である。第一に、本研究のデザインが無作為化

が、両群において介入は集団で行っており、運動の強度比較試験ではないことが挙げられる。本来であれば２を徐々に上げる、日誌のコメントや対面での会話によっ

群に無作為割付すべきであったが、対象者の希望スケて支援者とのコミュニケーションを積極的にとるといっ

ジュールにより実施できなかった。介入前に体重および

た「飽きさせない工夫・楽しめる工夫」を加えていること

BMI の群間差がみられたが、それら以外にも未知の背も身体活動量の増加に寄与したと考えられる。

景因子の偏りが生じていた可能性は否定できない。第二また、効果の残存性については、両群ともに介入によっに、男性のみでの検討であったことが挙げられる。これて増加した身体活動量は１年後には低下したものの、介は介入を実施する際に、男女に対し同じ場所で運動指導

入前よりも有意に高い値で維持していた。これは Dunnをするためには幅広い体力差を考慮しなければならず、とほぼ同様の結果を示すものであった。運

マンパワー的に実施が困難であったためである。プログ

et al. の報告

10）

動介入や身体活動介入後の身体活動量の維持は疾病の有ラムの身体活動量増進効果に対する性の影響まで検討で無や集団の男女比、介入期間の長さに関わらず、多くのきていないため、本研究の知見を女性に適用できるかど

場合難しいことが報告されている 。本研究であってもうかは定かではない。第三に、本研究に参加した対象者

29）

介入直後の身体活動量を維持することはできなかったが、の標本代表性に関する問題が挙げられる。対象者は地域両群ともに介入前との有意差はみられたことから、一定

情報誌や過去の運動教室参加者による紹介によって研究の効果があったと考えられる。形態指標については、両への参加を表明しているため、潜在的な運動への意欲が群ともに体重や腹囲に僅かな減少がみられた。身体活動・高く、健康意識も高い可能性は否定できない。最後に、運動の習慣化に繋がる要因の一つに「健康状態が良くな

身体活動の定量化に関する限界が挙げられる。身体活動

30）ること」が報告されており 、体重や体格の変化は自身

時間の評価は、あくまでも活動量計を装着している時間の健康状態として比較的容易に自覚できることから、健内での加速度センサーで捉えうる活動を数値化している

康指標の変化も身体活動量の維持に貢献したのかもしれに過ぎない。すなわち、上肢のみの運動や水中運動などない。今後は、身体活動量増加および運動習慣の継続にの装着外での運動・身体活動については把握できていな

関わる要因について明らかにしていくとともに、介入にい。よって、本研究によって得られた結果は、活動量計

よって得られた身体活動の変化を可能な限り維持するたで捕捉しうる活動の範囲内でのみ適用可能である。さらめの方策についても検討していく必要がある。

に、介入後や観察期間終了後の測定において、身体活動
163

健康支援
第22巻2号

155-165，2020の増進に関する支援を受けた影響により、活動量計の装training and association with HbA 1 c levels in type

着期間においてのみ対象者が「意識して身体活動量を増

2 diabetes: a systematic review and meta-analysis.

やした」可能性は否定できない。この点は、測定方法にJAMA, 2011 ; 305（17）: 1790 – 1799 .

関する限界であるが、体重をはじめとする健康指標が改

７）Nakamura Y, Tanaka K, Yabushita N, et al. Effects

善および維持できていることから、得られた数値においof exercise frequency on functional fitness in olderて一定の信頼性はあると考えられる。

adult women. Arch Gerontol Geriatr, 2007 ; 44（2）:163 – 173 .

結語８）McPhate L, Simek EM, Haines TP. Program-related

本研究では、運動習慣のない壮年期の男性に対して行

factors are associated with adherence to group

動変容理論に基づく低頻度介入型プログラムの身体活動

exercise interventions for the prevention of falls:

量増加効果を検証した結果、多頻度介入型プログラムとa systematic review. J Physiother, 2013 ; 59（2）:有意な差を認めないことが明らかとなった。行動変容理

81 – 92 .

論を活用することで、プログラムを提供する側と対象者

９）Marcus BH and Forsyth LH: 行動変容ステージモデ側の双方にとって負担を減らしつつ、身体活動量の増加

ルをグループ・カウンセリングのプログラムに用いを図れることが示唆された。

る .（監訳）下光輝一 , 中村好男 , 岡浩一朗 , 行動科学を活かした身体活動・運動支援 . 大修館書店 : 東京 .

謝辞および利益相反2006 ; 140 – 150 .

本研究を遂行するにあたり、測定やプログラムへの

10）D u n n A L , M a r c u s B H , K a m p e r t J B , e t a l .

たび重なるご協力をいただきました参加者の皆様へ、

Comparison of lifestyle and structured interventions

厚く御礼申し上げます。なお、本研究は JSPS 科研費

to increase physical activity and cardiorespiratory

16 K 16593、19 K 20147 の助成を受けたものです。

fitness: a randomized trial. JAMA, 1999 ; 281（4）:

開示すべき利益相反に相当する事項はありません。

327 – 334 .
11）S evick MA, Dunn AL, Morrow MS, et al. Cost-

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