防災科研における地震動予測地図作成プロジェクトについて
独立行政法人

防災科学技術研究所
藤原広行

1. はじめに「全国を概観する地震動予測地図」の作成が、平成 16 年度末の完成を目指して、地震調査研究推進本部地震調査委員会において進められている。「全国を概観する地震動予測地図」は、地震発生の長期的な確率評価と、地震が発生した時に生じる強震動の評価を組み合わせた「確率論的地震動予測地図」と、特定の地震に対して、ある想定されたシナリオに対する詳細な強震動評価に基づく「震源断層を特定した地震動予測地図」の２種類の性質の異なる地図を組み合わせた形で公表される予定とされている。防災科学技術研究所では、平成 13 年 4 月より特定プロジェクト「地震動予測地図作成手法の研究」を開始し、地震動予測地図の作成に必要な技術的な検討及び地図の作成作業を行ってきた。以下では、2種類の予測地図作成に関して行ってきた検討内容の一部について紹介する。

2. 確率論的地震動予測地図作成に関する検討
2.1 地震発生確率の数値の扱いについて
活断層で発生する地震の長期評価では、平均活動間隔と最新活動時期が幅を持って評価され、結果として地震発生確率が幅をもって示されているものが多数あり、確率論的地震動予測地図の作成に当たっては、幅をもって示された地震発生確率の数値の扱いが問題となる。
地震調査研究推進本部事務局の調査によれば、最近の約 200 年間では、98 活断層帯に関連する被害地震は 11 あり、約 20 年（18.4 年）に一度の間隔で発生していると試算している。こうした過去の地震活動と比較した場合、予測地図作成に用いる確率の数値が、日本全体としてみたときに、妥当なものとなっているかどうかについての検討を行った。
2.1.1. 検討内容と条件
主要 98 活断層帯における地震発生確率の値に基づき、今後 30 年間および 200 年間に発生する地震数ごとの確率を評価する。この際、平均活動間隔と最新活動時期に幅があるものについては、（１）最大値を採用する場合（以下、最大ケース）（２）中央値の組み合わせを採用する場合（以下、平均ケース）、（３）平均活動間隔と最新活動時期の幅を平均化する場合（以下、積分平均ケース）（４）確率の最大値と最小値の算術平均値を採用する場合（以下、確率平均ケース）の４ケースを検討する。なお、時間軸の原点は、2004 年 1 月とする。

293

本検討に使用するデータは、以下の通りである。
・長期評価が公表済みで地震発生確率が記載されている 34 活断層帯（45 活断層、9 月10 日公表の菊川断層帯、長尾断層帯まで反映）については、公表された数値に基づいて時間軸原点を 2004 年 1 月とした確率を評価する。
・長期評価が未評価の活断層帯のうち、平成 13 年 3 月時点で作成された文部科学省事務局資料（参考資料）に試算値として確率が記載されている 31 活断層は、その根拠となる平均活動間隔と最新活動時期に基づいて、2004 年 1 月を時間軸原点とする確率を評価する。
・上記のいずれにも該当しない 28 活断層は、暫定値として損害保険料率算定会(2000)で用いられている数値に基づき確率を評価する1。
2.1.2. 結果
1)

今後 30 年間の地震発生確率および地震数に関する結果配下の通りである。
104 の活断層のうち、30 年間の地震発生確率が 3%以上、0.1-3%、0.1%未満となる活断層の数は、それぞれ表 1 のようになる。また、今後 30 年間に発生する地震数ごとの確率は表 2 となる。

表 1 今後 30 年間の地震発生確率の範囲ごとの活断層数（全体=104）
3%以上

0.1-3%

0.1%未満全体

20（19%）

50（48%）

34（33%）

うち長期評価に基づくもの

16

18

11

全体

9（9%）

47（45%）

48（46%）

うち長期評価に基づくもの

6

16

23

全体
積分平均
ケース うち長期評価に基づくもの

7（7%）

56（54%）

41（39%）

4

24

17

全体
確率平均
ケース うち長期評価に基づくもの

13（13%）

56（54%）

35（34%）

10

23

12

条
最大ケース

平均
ケース件

1

損害保険料率算定会では、平均活動間隔に幅が生じる場合には活動間隔が最も短くなるようにパラメータが選定されており、最新活動時期の幅は平均化した上で確率が評価されている。

294

表 2 30 年間に発生する地震数とその確率
回数
ケース

0回

1回

2回

3回

4回

5回

6回

7 回以上

最大

12.1

26.6

28.2% 19.1%

9.3

3.5%

1.0

0.3%

平均

34.9%

38.0%

19.3%

6.2%

1.4%

0.2%

0.03%

0%

積分平均

38.3%

37.9%

17.5

5.1%

1.0

0.2%

0.02%

0%

確率平均

25.7

35.9%

24.0

10.3%

3.2%

0.8%

0.1%

0.03%

また、30 年間に発生する地震数の期待値は、（１）最大ケース：

2.03（２）平均ケース：

1.02（３）積分平均ケース：

0.93（４）確率平均ケース：

1.32となる。平均的に 18.4 年に 1 回であれば、30 年間には 1.63 回となり、最大ケースと確率平均ケースの間となる。また、「積分平均ケース」は、「平均ケース」よりもやや小さい結果となった。
2)

今後 200 年間の地震発生数に関する検討は以下の通りである。
今後 200 年間の地震発生数の確率分布を、10 万回のシミュレーションにより推定した結果は図 1 となる。また、200 年間に発生する地震数の期待値は、（１）最大ケース：

11.6（２）平均ケース：

6.1（３）積分平均ケース：

5.7（４）確率平均ケース：7.7となる。
なお、地震発生確率が小さい場合、今後 30 年間の確率と 200 年間の確率の間には概ね期間の長さに比例した関係が成立するが、確率が大きい場合にはその関係が成立しない。例
えば、
糸魚川－静岡構造線断層帯

P30=14%, P200=67%

富士川河口断層帯

P30=11%, P200=56%などは、期間が 6.7 倍になっても確率は 5 倍程度にしかなっていない。最大ケースが、今後30 年では過去の平均より大きく、今後 200 年では過去の平均と整合するのは、このためと推測される。

295

期待値＝11.60.15

最大ケース
確 0.1
率0.05

0
0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30

2004年から200年間の地震発生数

期待値＝6.1

0.2

平均ケース
確

0.15

率 0.1
0.05
0
0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30

2004年から200年間の地震発生数

期待値＝5.7
0.2

積分平均ケース
確

0.15

率 0.1
0.05
00 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30

2004年から200年間の地震発生数

期待値＝7.70.2

確率平均ケース
確0.15

率 0.10.05
00 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30

2004年から200年間の地震発生数

図 1 200 年間の地震発生数の確率分布296

3) 考察・ 上記のように、暫定評価の数値を多く含む検討結果ではあるが、過去 200 年間に発生した被害地震数との比較から、確率論的地震動予測地図の作成で用いてきた「平均ケース」では、98 断層帯全体としては確率が小さめの評価となる。
・ 「積分平均ケース」は、「平均ケース」よりもさらに若干小さめの評価となる。
・ 「確率平均ケース」は、「平均ケース」よりも大きめの結果となるが、過去年間の地震活動よりは小さ目の評価となる。
・ 一方、「最大ケース」とした場合には、今後 30 年間で見ると過去 200 年間の地震活動よりは大き目、今後 200 年間ではほぼ同等の結果を与える。
・ 地震発生数の期待値は、主として地震発生確率の絶対値が大きい活断層で決まることから、ケースによる地震発生数の期待値の変化は、最大ケースと平均ケースで確率の値に大きな違いのある、比較的少数の活断層によりもたらされていると考えられる。
・ ここで用いた過去の地震活動の評価は暫定的なものであり、さらなる検討が必要である。
・ 図２に(a)平均ケース及び(b)最大ケースの確率を用いて作成した３０年超過確率３％の９８活断層帯の固有地震に対する確率論的地震動予測地図を示す。

表 3 各ケースの比較
ケース名
最大ケース

平均ケース

積分平均ケース

確率平均ケース

特 徴○長期評価における発生確率のランク分け等で用いている数値と整合する○過去 200 年間の地震数と最も整合▲確率論的地図では、「Most Probable」でモデル化することが基本となっている○「Most Probable」の考えには合致○これまでの試作版で使用▲過去 200 年間の地震数よりは明らかに小さい○「Most Probable」の考えに合致○最新活動時期に大きな幅がある場合に、確率の値がポアソン過程と整合するなど、平均ケースでの疑問点にはある程度答えられる▲過去 200 年間の地震数よりは明らかに小さい▲確立の計算手法とデータの取り扱いとがアンバランス（活動間隔や最新活動時期の幅の分布形状、相関性等も考慮するべき（現状では困難））○「Most Probable」の考えに合致○将来 30 年間の地震発生確率は、過去 200 年間の結果にやや近い▲算出された確率の値を、活動間隔と最新活動時期とに立ち戻って見ることができない

297

(a)

図２

(b)

(a) 平均ケース、及び(b) 最大ケースの確率を用いて作成した３０年超過確率３％の９８活断層帯の固有地震に対する確率論的地震動予測地図。

2.2

低確率の強震動評価について

現在用いられている確率論的地震ハザード解析手法においては、発生確率の高い地震に対して、超過確率が低確率となる地震動の強さは、解析に用いる地震動指標の経験的な距離減衰式のばらつきの程度に支配されることがある。距離減衰式のばらつきは、対数正規分布で評価されており、超過確率が小さい場合には、分布の裾部分に当たる地震動が評価されるため、距離減衰式のばらつきの程度が予測結果に大きく影響することになる。
本来、確率論的地震ハザード評価においては、対象地点において、震源断層が特定された１つの地震に対するハザードを評価する場合、震源に関わる不確定性と伝播経路及びサイト特性の不確定性は分離して評価すべきものである。しかしながら、現状では、各地震ごとに、各観測点において震源特性と伝播経路・サイト特性を分離して評価するためのデータは得られていない。このため、現在用いている距離減衰式は、様々な地震と観測点を区別せずまとめたデータセットを用いて回帰されているため、そのばらつきには、震源特性、伝播経路特性、及び各観測点のサイト特性のばらつきが含まれている。このため、超過確率の計算に用いる地震動のばらつきの程度を大きめに評価している可能性がある。ばらつきの大きなモデルで計算された低確率の地震動レベルは、過大評価される可能性があることに注意が必要である。確率論的地震動予測地図の試作版では、最大速度の距離減衰式のばらつきは、司・翠川(1999)に従って、対数標準偏差 0.53（常用対数で 0.23）を用いている。発生確率の高い地震に対して、距離減衰式のばらつきがどの程度の影響を及ぼす298

か試算するため、東南海・南海地震・想定東海地震に対して、翠川・大竹(2003)で示された値（対数標準偏差 0.35、常用対数で 0.15）を用いた場合の計算を合わせて行い、両者を比較した（図３）。
震源モデルを仮定し、地震動を物理的なモデルに基づいて評価する詳細法（例えば、ハイブリッド法）による地震動評価は、現状では、想定するモデルが限定されたシナリオ地
震地図作成にのみ用いられており、計算作業量及び計算に必要な情報量の不足のために地震動予測地図作成のための確率論的地震ハザード評価においては用いられていない。しかし、よりきめ細かな強震動評価を行うためには、将来的には、詳細法による地震ハザード評価を確率論的地震ハザード評価に取り込むことが必要と考えられる。これが可能になれば、理論的には、震源特性に対する不確定性と、伝播経路特性及びサイト特性に関する不確定性を完全に分離して扱うことが可能となり、より物理的解釈の明確な地震ハザード評価が可能となると期待される。
なお、詳細法を用い震源特性による不確定性の要因のみを分離した、各地点ごとの地震動のばらつき評価についての検討は、現在実施中である。
また、距離減衰式のばらつきの裾野で評価される低確率の地震動強度については、その値の信頼性について疑問視される場合があり、強震動指標の上限値の導入や表現方法について検討がなされており、その取り扱いは今後の課題となっている。なお、本年度作成された試作版においては、上限値は設定されていない。

(a)

(b)

図３ 南海・東南海・想定東海地震に対する、３０年超過確率３％の地震動レベル。(a)ばらつきを対数標準偏差 0.53 とした場合。(b)ばらつきを対数標準偏差 0.35 とした場合。

299

3. 強震動評価手法に関する検討
3.1

強震動評価手法の検証―2003 年十勝沖地震

シナリオ地震に対する詳細な強震動評価手法として、内陸の活断層で発生する地震については、ハイブリッド法と呼ばれる計算手法が採用されている。ハイブリッド法では、決定論的な取り扱いが有効な低周波数帯域に対しては、有限差分法や有限要素法により弾性波動論に基づいた理論的なモデルに対して波形計算を行い、統計的な取り扱いが必要な高周波数帯域に対しては、統計的グリーン関数法と呼ばれる半経験的な手法を用いて波形合成を行う。最後に遷移周波数領域においてそれぞれに対してマッチングフィルター処理を施して重ね合わせることにより、全周波数帯域での計算を行う。ハイブリッド法は、複数の要素技術の組み合わせからなる複雑な波形合成法であるが、この手法をできるだけ標準化し、誰が計算を実施しても同じ結果が得られることを目標とした手法の検討が行われている。しかし、宮城県沖地震等の海溝型の地震に対しては、ハイブリッド法による強震動評価が十分に成功していない。このため、大量の強震動の記録が使用可能な2003年十勝沖地震に対して、強震動評価手法の検証を行い、手法の改良を目指している。

3.1.1

2003 年十勝沖地震の震源過程解析

K-NET および KiK-net の観測点 15 点の強震動記録を用いた逆解析を行い(Honda 他 2004)、断層面上での滑り分布と破壊の伝播の様子を再現した（図４、☆印は震央、△は観測点）。
震源はＪＭＡの一元化震源で得られた震央と沈み込むプレートの深さを基に（41.779Ｎ1440795Ｅ 29km）とした。断層は 140kmｘ160km、走行 246°、傾斜 18°と仮定した。得られたモーメントは 2.9x1021 Nm (Mw8.2)で、もっとも大きなアスペリティは十勝平野の東方沖にあり、最大滑り量は 5.9ｍ。震央付近にもやや大きな滑りがある。北東部のアスペリテ
ィはややぼやけているが、道東の主要動の走時、振幅を説明するために必要である。

図４

インバージョンによって得られた断層面上での滑り分布

300

図５

破壊伝播のスナップショット

図６

観測波形(黒)と理論波形(赤)の比較

図５に 2.5 秒毎のスナップショットを示す。大きな破壊は震源から北西に向かって伝播しているように見える。図４の最大アスペリティの深い部分で 1m/s 近い大きな滑り速度が見積もられている。図６に観測波形と理論波形の比較を示す。観測された加速度波形を積分した速度波形に 5 秒から 50 秒のフィルターをかけ、Ｓ波の到着時刻の 5 秒前から 80 秒後までを切り出しデータとした。ほとんどの観測点で波形の最大振幅をとる波は最大アスペリティからくるものであるが、道東の HKD076 と HKD077 の記録では、それより 10 秒ほど遅れてくる断層面北東部のアスペリティからの波がもっとも大きい。

3.1.2

特性化震源モデルによる強震動評価（暫定版）

2003 年十勝沖地震は、K-NET・KiK-net 等の全国的な強震観測網が整備されて以降始めて発生したＭ８クラスの海溝型地震である。これらの観測網で得られた貴重な強震記録を用いて、経験的グリーン関数法による観測波形の再現、及び震源インバージョンの結果を参考にして、海溝型地震に対する震源モデル作成のレシピに従って特性化震源モデルを設定し、観測記録との比較により、現在採用している強震動予測手法の検証を実施中である。

301

検証の第一段階として行った簡便法及び統計的グリーン関数法による強震動評価、特に面的な最大速度分布及び計測震度分布について、検討状況を報告する。なお、今回の報告は最終的なものではなく、低周波帯域に対する理論的計算は、現時点での検討には含まれていない。今後、差分法による理論計算を実施し、最終的にはハイブリッド法での波形合成結果について検討する予定である。本検証に用いた観測記録は、気象庁、防災科学技術研究所（K-NET、KiK-net）、北海道開発土木研究所（WISE）によるものである。
検討結果
1) 最大速度簡便法（司・翠川 1999、森川他 2003）による評価結果と観測記録との比較を図 7 に、詳細法（統計的グリーン関数法）による評価結果と観測記録との比較を図 8 に示す。
2) 計測震度
簡便法による評価結果と観測記録との比較を図 9 に、詳細法（統計的グリーン関数法）による評価結果と観測記録との比較を図 10 に示す。簡便法による結果では震度 6 弱が最大であるが、詳細法による結果では震度 6 強となる地域が現れている。
3) 波形
詳細法工学的基盤（Vs=700m/s）までのボーリングデータが存在する K-NET、KiK-net 観
測点に関して、一次元重複反射理論による計算を行って「詳細法」による地表の波形を求め 2003 年十勝沖地震の観測記録との比較を行った。その結果を図 11 に示す。
4)

遠方の観測点における計測震度の過大評価について遠方の観測点における計測震度値が過大評価となっている原因としては、最大速度において特に過大評価が顕著には見られないことから（図 7, 8）、計測震度の評価に用いている翠川・他（1999）による計測震度と最大速度の関係式
I = 2.68+1.72・log PGV±0.21 （I = 4～7）
I：計測震度PGV：地表最大速度(cm/s)の観測記録からのかい離が主要因であると考えられる（図 12）。そこで、より詳細な検討を行うため、詳細法評価結果に基づいた合成波形と観測記録の比較、及び最大速度及び計測震度について波形記録より求めた値と増幅率を用いた値を計算し、観測記録との比較を行った（表 4、図 13、14）。 計測震度が過大評価となっている観測点（SRCH05、HKD033）の観測記録は、周期 2 秒程度よりも短い成分が著しく欠如しており、その結果として計測震度が最大速度と比べて小さくなっている。一方、詳細法による評価結果では観測記録よりも短周期成分が過大評価となっている。この要因として、評価に用いている Q 値（100×f1.0）がこれら遠方の地域に対しては、過大評価となっており、高周波成分の減衰が十分考慮されていないことが考えられる。

302

図 7 簡便法による評価結果と 2003 年十勝沖地震における観測記録との比較（最大速度）303

図 8 詳細法による評価結果と 2003 年十勝沖地震における観測記録との比較（最大速度）304

図 9 簡便法による評価結果と 2003 年十勝沖地震における観測記録との比較（計測震度）305

図 10 詳細法による評価結果と 2003 年十勝沖地震における観測記録との比較（計測震度）306

図 11 2003 年十勝沖地震における観測記録と詳細法による評価結果の波形比較の例

307

図 12 2003 年十勝沖地震における計測震度と最大速度の関係および翠川・他（1999）による経験式との比較

図 13 図 14 に波形例を示す観測点位置

表 4 最大速度および計測震度の一覧
最大速度（cm/s；二成分合成）
計測震度
詳細法
詳細法
観測観測＊
＊
増幅率
波形
増幅率
波形
KKWH08
13.44
12.21
12.80
4.7(4.6) 5.0(4.5)
4.6
KKWH14
7.73
6.40
7.95
4.0(4.2) 4.0(4.1)
4.2
SRCH05
2.21
3.77
4.55
2.3(3.3) 3.1(3.7)
3.8
HKD033
3.42
3.93
8.13
2.4(3.6) 3.2(3.7)
4.3＊
カッコ内は翠川・他（1999）による関係式より求められる計測震度308

図 14 2003 年十勝沖地震の観測記録と詳細法による評価結果の例

309

3.2

強震動シミュレーションツールの開発

詳細法による強震動評価においては、与えられた地下構造モデルと震源モデルに対して、３次元弾性波動方程式を解いて地震動を理論的に計算するための作業量が膨大なものとなる。計算機の性能が向上し、大規模な計算が可能になりつつあるとは言え、計算の効率化は、より進んだ強震動評価手法を検討するための重要なポイントとなっている。このため、理論的な手法による地震動シミュレーション手法の高度化が不可欠となっており、各種の計算手法の開発（Aoi and Fujiwara 1999、藤原・藤枝 2002）及び計算補助ツールの開発を実施している。
３次元波動伝播シミュレーションを行うためには、地下構造モデルや震源モデルなど煩雑なパラメータ設定が必要となり、また計算結果の出力も膨大なものとなる。このため、従来の手作り的なプログラムでは、手法やプログラムの詳細を知らないと実用的な計算を行うことは困難である。これらの不便を解消するため、操作性の高い GUI(Graphical User
Interface)を採用し、直感的に作業の出来る、３次元差分法による地震動計算ツール
GMS(Ground Motion Simulator)の開発・改良を行った。また、本システムは、PC やワークステーション等の安価で汎用的なプラットフォーム上で使用できるため、容易に３次元有限差分法による地震波伝播のシミュレーションを行うことが出来るように設計されている。
GMS は、実際の予測地図作成作業にも使用されている（図 15）。
なお、この地震動計算ツール GMS は、地震動予測地図プロジェクトのホームページ(http://www.j-map.bosai.go.jp)より公開されており、インターネットを介して、誰でも利用可能となっている。

38秒後

72秒後

106秒後

140秒後

図 15 有限差分法により計算された地震波伝播のようす。勇払平野では、厚い堆積層の影響により長時間揺れが続いている。

310

4. 統合化地下構造データベースの構築に向けて強震動評価の精度向上のためには、より正確な地下構造のモデル化が不可欠である。地
震動予測地図のうち、震源断層を特定した地震動予測地図の作成のために用いられている
詳細な強震動評価では、ハイブリッド法と呼ばれる手法が採用されている。ハイブリッド法のための地下構造のモデル化では、上部マントルから地震基盤（S波速度3km/s相当層）までの地殻構造、地震基盤から工学的基盤（S波速度400m/s～700m/s相当層）までの深部地盤構造、工学的基盤から地表までの浅部地盤構造に分けてモデル化を行う必要がある（図16）。しかし、現状では、精度の高い強震動評価に必要な地下構造のモデル化が実施できない場合がある。この原因は、モデリング手法そのものの限界ではなく、モデル化に必要とされる地下構造に関する情報の不足による場合が圧倒的に多い。こうした問題の解決のためには、新たな地下構造調査の推進は言うまでもないが、今後の調査により得られるデータだけでなく、既に取得されているデータについても、データの散逸を防ぎ、将来的にはデータの共有化を視野に入れたデータベース化が不可欠と考えられる。
防災科研では、地震防災、特に強震動評価を軸として、地震動予測地図の作成をはじめとして、地震工学、地震学、地球科学等の研究に活用できる、様々な地下構造に関するデータを整理した統合化地下構造データベース作成に向けての取り組みを平成１５年度より開始している。関連するプロジェクトの連携を図り、地震動予測地図作成のために収集した地下構造に関する各種データ、防災科研がこれまでに実施した研究により収集されている深層ボーリングや反射法等による地下構造データ、Hi-net、F-net、K-NET、KiK-net等の地震観測網により得られたデータの解析により求められた地下構造に関するデータに加え、文部科学省の地震関係基礎調査交付金によりこれまでに実施されてきた活断層調査及び地下構造調査で得られた地下構造に関するデータ等を統合し、表層地盤から深部地盤、地殻、プレート構造に及ぶ広範囲の地下構造に関するデータを網羅したデータベースの作成に着手している。さらに、「地下構造データベース検討ワーキンググループ（座長：翠川三郎）」を設置し、将来のデータベースのあり方等についても議論を開始すると同時に、協力が得られる関係機関との連携を図り、データベース構築に関する具体的な問題点を抽出・検討を実施している。さらに、データベースの利用について検討するために、関東地域を対象としたデータ収集・データベース化を行っている。

工学的基盤（Ｓ波速度0.4～0.7km/s程度）

震源

地震基盤（Ｓ波速度3km/s程度）
図16

地下構造のモデル化のイメージ図
311

深部地盤

浅部地盤

地殻

312

文部科学省
地震関係基礎調査交付金によるデータ・関係省庁
・自治体
・研究機関
…

公開データベース他所管
データベース

地震動予測地図作成作業

プロセスの繰り返しデータの利用と生成

地下構造調査原データ
各種原データ
作業用データ等

内部データベース

浅部地盤増幅率モデル
三次元地盤構造モデル
地震波速度構造
Ｑ構造モデル等

公開データベース

統合化地下構造データベース（防災科研）

図 17 防災科学技術研究所の地下構造データベース

収集データ
防災科研データ
自治体調査データ

関東地区データ

関東地区
データベース

データベース

統合化構想
公開

将来の相互利用（地下構造データベース検討ＷＧ）

ケーススタディ

利用者

データ

ベース利用

公開データ

図 18

地震動予測地図公開システムのイメージ図

5. 地震動予測地図公開システムに関する検討
地震動予測地図は、単に地表での震度値のみを公表するだけでなく、確率論的地震動予測地図においては、様々な形態で表現された地図や、ハザード曲線のデータ、計算に用いた震源に関するデータ等、また、シナリオ地震地図においては、工学的基盤における最大速度、さらには時刻歴波形のデータ等についてもＷＥＢや CD-ROM 等を用いた公開手法の技術的な検討を実施している。

謝辞
本研究は、地震調査研究推進本部地震調査委員会、長期評価部会、強震動評価部会及び関連する分科会の指導の下に実施されました。防災科学技術研究所に設置された確率論的予測地図作成手法検討委員会（翠川三郎委員長）、及び、地震動予測地図工学利用検討委員会（亀田弘行委員長）からは、貴重なご意見を頂きました。また、検討作業を担当いただいているプロジェクト関係者の皆様に感謝申し上げます。

参考文献
損害保険料率算定会 (2000)

活断層と歴史地震とを考慮した地震危険度評価の研究―地震ハザードマップの提案―、地震保険調査研究 47.
司宏俊・翠川三郎 (1999) 断層タイプ及び地盤条件を考慮した最大加速度・最大速度の距
離減衰式、日本建築学会構造系論文集、第 523 号、63-70.
翠川三郎・大竹雄 (2003) 地震動強さの距離減衰式に見られるバラツキに関する基礎的分析、日本地震工学会論文集、第３巻、第１号、59-70.
Honda, R., S. Aoi, N. Morikawa, H. Sekiguchi, T. Kunugi and H. Fujiwara. (2004) GroundMotion and Rupture Process of the 2003 Tokachi-oki Earthquake Obtained from Strong
Motion Data of K-NET and KiK-net. EPS (submitted)

313森川信之・神野達夫・成田章・藤原広行・福島美光(2003)

東北日本の異常震域に対応するための距離減衰式の補正係数、日本地震工学会論文集、第３巻、第４号、14-26.
翠川三郎・藤本一雄・村松郁栄(1999)

計測震度と旧気象庁震度および地震動強さの指標との関係、地域安全学会論文集、Vol.1、51-56.
松岡昌志・翠川三郎(1994) 国土数値情報とサイスミックマイクロゾーニング、第 22 回地盤震動シンポジウム論文集、23-34．
藤本一雄・翠川三郎 (2003) 日本全国を対象とした国土数値情報に基づく地盤の平均 S 波
速度分布の推定、日本地震工学会論文集、第３巻、第３号、13-27.
藤原広行・藤枝忠臣 (2002) ３次元動弾性解析のためのボクセル有限要素法、第 11 回日本地震工学シンポジウム論文集.
Aoi, S. and H. Fujiwara (1999). 3D Finite-Difference Method using discontinuous grids,
Bull. Seism. Soc. Am. 89, 918-930.

付録
平成１５年度

地震動予測地図作成プロジェクトスタッフ

藤原広行（プロジェクトディレクター）

河合伸一（サブディレクター）

青井真（主任研究員）

功刀

卓（研究員）

石井透（客員研究員）

早川讓（客員研究員）

奥村俊彦（客員研究員）

渡辺基史（客員研究員）

福島美光（客員研究員）

神野達夫（客員研究員）

森川信之（特別研究員）

本多亮（特別研究員）大井昌弘（特別技術員）

小澤京子（特別技術員）先名重樹（特別技術員）

八十島裕（特別技術員）

奥村直子（技術補助員）314