会 長 挨 拶

一般社団法人 日本 循 環 器 学会
（愛知医科大学 循環器内科）

天 野哲 也

このたび日本循環器学会を代表し、日本動脈硬化学会、日本口腔外科学会とともに第4 回禁煙推進学術ネットワーク学術会議を 2022 年 9 月 18 日（日）に開催させていただく運びとなりました。
禁煙推進学術ネットワークでは、スワンスワン（吸わん吸わん）で禁煙を！をスローガンに、喫煙や受動喫煙の重要性に関する知識を普及・啓発させ、健康被害を最小限にすべく様々な活動を行ってきました。
喫煙は、世界保健機構（WHO）の指摘のように、予防可能な単一で最大の「病気（喫煙関連疾患）の原因」です。喫煙は、肺がんを含めた多くのがん、心筋梗塞などの循環器疾患、慢性閉塞性肺 疾患（COPD）などの呼吸器疾患をはじめとした内科系疾患、歯周疾患、周産期合併症、などなど様々な病気や健康被害の原因となっています。さらに、一昨年来の新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）パンデミックにおいては、喫煙がウイルスの細胞侵入と関連する ACE2 レセプターを増加させ、非喫煙者と比較して重症化率が1.8 倍、致死率が 1.5 倍など、さらなる健康被害を引き起こしています。また、喫煙者においてはワクチン接種後の抗体価上昇が非喫煙者の半分程 度であるといった報告もあります。
このように、喫煙による健康被害は多数の診療科がかかえる問題であり、コロナ禍における健康被害を明らかに助長しています。禁煙推進学術ネットワークは、「禁煙ガイドライン」を作成した 9 学会とそのメンバーを中核として、現在では 30 を超える学会が参加するユニークな横断的学術組 織であり、喫煙による健康被害を議論するには最適な組 織と考えます。第 4 回禁煙推進学術ネットワーク学術会議ではこうした多学会参画による強みを活かし、さまざまな喫煙関連疾患の診療・研究・教育を議論できる場を提供しています。
ぜひ多くの関連学会の方々、および市民の皆さんに参加いただき、有意義な学 術 集会となることを目指したいと思います。本学術集会が、わが国における禁煙推進活動、ひいては日本国民の健康増進に寄与することを期待しています。

―4―会 長 挨 拶

一般社団法人 日本 動 脈 硬 化学会（地方独立行政法人岐阜県総合医療センター 内科・循環器内科）

飯 田

真 美

このたび、日本動脈硬化学会の担当として、日本循環器学会、日本口腔外科学会と共催で第 4 回禁煙推進学術ネットワーク学術会議を開催させていただくことになり、大変光栄に存じます。学術会議を 3 学会が合同で開催するのは今回が初めてであり、参加学会の連携を基本としている禁煙推進学術ネットワークの新しい試みとして、今後の学会間連携に繋がるものと期待しつつ準備を進めてまいりました。
日本動脈硬化学会は、喫煙が酸化ストレスに与える影響や血管反応や血栓形成、脂質代謝に与える影響など、脳心血管病に関する研究が進む中、2006 年に禁煙推進部会を立ち上げ、2010 年に動脈硬化学における危険因子としての喫煙に関する最 新の情 報の啓発と禁煙の推進に関する学会の方向性と信念を示す「禁煙宣言」をして禁煙推進学術ネットワークに参加し、活動してきました。学 術的には、動脈硬化性疾患診療ガイドライン 2002 年版から、動脈硬化性疾患に関する能動喫煙のリスクを明確に示し、2012 年版から、受動喫煙に関しても「受動喫煙は、冠動脈疾患や脳血管障害の危険因子であり、動脈硬化予防のためには、喫煙と受動喫煙を回避する」ことを推奨するステートメントを提示しています。
今回の学術会議では、セッションⅠで 32 の医学・歯学の学術団体参加の会議ならではの最新情報を共有したいと考え、４つの新しく発行されたばかりのガイドライン（歯科・動脈硬化性疾患・周術期・痛みの禁煙）を取り上げました。いずれも目の前の患者の禁煙にどう取り組むかについての有用なメッセージがあります。セッションⅡでは、COVID-19蔓延の現在における喫煙の医学的・社会的問題や新型タバコの問題などの情報を共有したいと考えています。その他、ランチョンセミナーやコーヒーブレイクセミナーなどでは、禁煙支援として有用な手法である認知行動療法、ICT を用いた医療、SNS などの啓発利用などについても情報交 換いただきます。また、市民の皆さまにも楽しんで禁煙について考えてもらう市民公開講座を企画しました。
個人的には、禁煙 推進学 術ネットワークの前身である「禁煙ガイドライン」9 学会合同研究班（藤原久義班長）の班員として参加させていただいてから約 20 年の節目という思いでおります。禁煙推進学術ネットワーク参画の 32 学会の学会員はもちろんのこと、多くの医療従事者に本学 術会議にご参加いただき、禁煙 推進学 術ネットワークに参加される学会が増え、今後の活動が発展することを期待しています。

―5―会 長 挨 拶

公益社団法人日本口腔 外科 学会（愛知学院大学歯学部 顎顔面外科学講座）

長 尾徹

このたび公益社団法人日本口腔外科学会は歯科系学会を代表して日本循環器学会、日本動脈硬化学会とともに第 4 回禁煙推進学術ネットワーク学術会議を開催させていただくことになりました。この場をお借りして感謝申し上げます。
日本口腔外科 学会は、1933 年に「口腔外科集談会」として発足した歴史ある団体で、その後終戦前後の困難な時期を経て 1966 年に「日本口腔外科学会」と名称を変更して現在に至っています。現在、正会員数は 11,212 名（5 月末）を数え、歯科領域でも有数の会員数を誇っています。本学会は 2003 年に禁煙推進学術ネットワークの前身である「禁煙ガイドライン」の作成に関わった医科歯科 9 学会の１つとして活動してきました。また、同年には学会として禁煙推進宣言を発出し、歯科の中でも日本口腔衛生学会に次いで早くから禁煙推進に取り組んできました。
喫煙は歯周病をはじめ口腔 疾患の重要なリスク因子です。特に口腔外科領域では、口腔がん、口腔前がん病変、口唇口蓋裂、インプラント脱落、骨吸収抑制薬関連顎骨壊死など多くの疾患が「喫煙関連口腔疾患」として位置づけられています。
日本口腔外科 学会の脱タバコ社会実現委員会ではさまざまな学術活動を行ってきています。2016 年からは日本歯科医学会プロジェクト研究の「口腔疾患に対する禁煙の効果：多施設共同研究」の臨床研究に積極的に参加してきました。また、年次総会においては2016 年から禁煙に関するシンポジウムを開催し、国内外の禁煙推進にかかわる専門家と脱タバコ社会実現に向けて議論を重ねてきてきました。一方で、口腔外科医やその他歯科医療従事者で積極的に禁煙推進に取り組んでいるのは限られているのが現状です。
今回の学 術会 議では、この東海 地区の学会代表であられる日本循環器 学会の天 野 哲也先生、日本 動脈硬化学会の飯田真美先生と合同開催という形で参加させていただき、たいへん光栄に存じます。セッション 1 では、歯科で唯一の禁煙ガイドラインを作成された日本歯周病学会の稲垣幸司先生から、またセッション２では近年タバコ会社がターゲットとしている歯科領域での加熱式タバコ広告に対する注意喚 起を日本口腔外科 学会の福田仁一先生からお話いただきます。多職種多領域の先生方と情報交 換できるたいへんいい機会と存じます。
本 学 術会 議は医科歯 科連 携で 禁煙を推 進することを目的としたユニークな集会です。
数多くの歯科医療関係者の方々にも本学術会議にご参加いただき、今後の禁煙活動がさらに推進されることを期待しています。

―6―

理 事長 挨 拶
一般社団法人 禁煙推進学術ネットワーク（兵庫県立尼崎総合医療センター 名誉院長）（大隈病院名誉院長 岐阜大学名誉教授）

藤 原

久 義

新型コロナ感染症は膨大な患者数／死亡者数（２０２２年７月２２日時点で、5. ６７億人／ 63 ８万人、我が国では１０８１万人／ 3.2 万人）を出し、最近再び急増しています。
しかしワクチン接種の普及と治療薬の実用化により、重症化・死亡率は低下、世界は感染症対策と経済対策の両立即ち with コロナ時代へと移行しつつあります。しかし接触社会から非接触社会への移 行という社会変容はますます促 進、情 報 AI 化の流れは大きくなるばかりです。また、ロシアのウクライナ侵攻と共に難民、国際経済の混乱、情報戦争・核戦争への危惧が生じています。同時に、わが国では超高齢化・超少子化・超人口減少が進行、生活の維 持には、ロボット活用、情 報のデジタル化、テレワーク等の情 報 AI化の推進が必須です。
さて、わが国の喫煙者は、減少してきたとはいえ、１９年においても1７％（約 2,000 万人）もあり、健康被害は膨大で（年間死亡者 13 万人、受動喫煙による年間死亡者も 1.5 万人）、総死亡リスクの中で喫煙は最大のリスクファクターです。喫煙率を 2022 年までに 12％という厚労省の目標達 成は困難となっています。2020 年 4 月からわが国では受動喫煙防止法（改正健康増進法）が施行され、受動喫煙防止はマナーからルールへと変わりました。
今後、健康被害の予防効果についての調査は我々の義務です。また、新型タバコの一種である「加熱式タバコ」については、我が国で２０１６年に全国発売されてから世界の使用量の大半が販売され、２０１９年には喫煙シェアの２５％も占めるようになりました。我々自身が、ハームリダクション効果を持つか否かを明らかにする臨床データを発出することが喫緊の課題です。
今こそ、禁煙推進学術ネットワークは、禁煙推進も情報 AI 化へ移行、新型タバコ等に対する科学的エビデンスを含め、「ニュー禁煙社会の創造」を目指したいと思います。

―7―セッション 1「ガイドラインを知る〜目の前の患者の禁煙にどう取り組むべきか〜」
講演 1

歯周治療における禁煙支援の手順書から歯科での禁煙支援を考える
稲 垣幸 司（愛知学院大学短期大学部 歯科衛生学科）
日本歯周病学会は、「タバコと歯周病のない世界」を目指し、第 46 回春季日本歯周病学会（2004 年 5 月 21 日）において禁煙 宣 言を採 択した。すなわち、喫煙は歯周病における環境面からみた最大の危険因子であり、歯周病の発症・進行や治療効果の低下に大きく関与している。また、歯周病自体が様々な全身疾患の危険因子となることから、喫煙の直接的作用に加え、歯周病を通しての間接的作用によっても全身疾患のリスクが高められることが示された。そこで、啓 発用の資 料として、2006 年「歯周病と禁煙チャレンジ 2006」、2010 年「タバコと歯周病のない世界を目指して」を作成し公開した。その後、細胞レベルの基礎研究を加えた啓発用の資料、禁煙支援パンフレット 2022「始めよう禁煙 !!」を作成し、2022 年 2 月 22 日の禁煙の日に公開した。
ポジションペーパーとして、2011 年、喫煙が歯周組 織や歯周治療の予後に与える影響に関して基礎的および臨床的エビデンスを総括し、禁煙の効果について概説した「喫煙の歯周組 織に対する影 響」をまとめた。さらに、2018 年、喫煙に関連する国情、喫煙者の動向、禁煙支援教育の現状、歯科における禁煙支援の効果に関するエビデンスおよび歯周治療における禁煙支 援の手順についてまとめた「歯周治療における禁煙支 援の手順書」を作成し、歯周治療における禁煙支援の具体的な手順を示し、積極的な禁煙支援を推奨した。喫煙は歯周病の危険因子であり、システマティックレビューをはじめとするこれまでの研究からは、歯科医療現場における禁煙支援の必要性が支持されている。その後、
特に、加熱式タバコなどの新しい情報の更新が必要になり、2022 年 3 月の禁煙の日（22日）に、禁煙支 援のための問診（評 価）票とその解説書を公開した。このような本学会のこれまでの禁煙支援への取組みから、歯科での禁煙支援の意義について検証する予定である。

―8―

セッション 1「ガイドラインを知る〜目の前の患者の禁煙にどう取り組むべきか〜」
講演 2

動脈硬化性疾患予防ガイドライン 2022 ―主な改訂点と喫煙のリスクについて原

眞 純（帝京大学医学部附属溝口病院 内科）
本 年 7 月に動脈硬化性疾患予防ガイドライン 2022 が 5 年ぶりの改訂を終えて発表された。2022 年版ではいくつかの大きな改訂があった。まず、食 後（随時）のトリグリセライドの基準値が示され、二次予防の対象として、冠動脈疾患に加えてアテローム血栓性脳梗塞が加わった。絶対リスクの評 価には、冠動脈疾患とアテローム血栓性脳梗塞を合わせた動脈硬化性疾患をエンドポイントとした久山町研究のスコアが採用された。LDL コレステロールの管理目標値についても、糖尿病患者や二次予防患者で変更が加えられた。
一方で、喫煙が動脈硬化性疾患のリスクになることは、改訂前よりのゆるぎない事実である。喫煙が 冠動脈疾患、脳卒中だけでなく、腹部大 動脈瘤や末梢動脈疾患の危険因子であること、そして 1 日 1 本の喫煙でも、また受動喫煙でも危険因子となることが明記されている。
禁煙は、動脈硬化性疾患予防のための包括的管理を行うための生活習慣改善の柱であり、喫煙者には禁煙が推奨され、すべての人に受動喫煙の回避が推奨されている。そして禁煙介入をニコチン依存 症の治療と位置づけた上で、禁煙補助薬を使用した治療が推奨されている。
昨今の新型たばこの流通をふまえ、加熱式たばこと電子たばこの違いなど、新型たばこについての情報提供も行われている。

―9―セッション 1「ガイドラインを知る〜目の前の患者の禁煙にどう取り組むべきか〜」
講演 3

手術は禁煙の絶好の機会である（周術期禁煙プラクティカルガイド）

田辺 久美子（岐阜大学大学院医学系研究科 麻酔科・疼痛医学分野）
日本麻酔科 学会は 2008 年に禁煙 宣言を行い、麻酔科医自身が禁煙に努めるだけではなく、社会に対して広く禁煙活動を推進することを表明した。さらに、2015 年に「周術期禁煙ガイドライン」を公表した。健康増進法の改正による受動喫煙防止対策の義務化、新 型タバコの普及、新たな知見の報告などを受け、2021 年にガイドラインを改 定した。
改訂版の「周術期禁煙プラクティカルガイド」は、より実践的な内容を含み、外科医、麻酔科医をはじめとする医療従事者の診療の一助となり、周術期の喫煙リスクに関する患者教育につながることを目的としている。
周術期禁煙の意義は第一に周術期合併症の予防であるが、加えて、手術に至った原疾
患の予後改善と、その後の人生におけるタバコ関連疾患の発生抑制も期待できる。入院や手術は喫煙者の teachable moment となる。医療者はこの絶好の禁煙の機会を逃さず利用するべきである。
「周術期禁煙プラクティカルガイド」では以下の項目を立てて解説を行い、推奨度とエビデンスを示し、解説している。当日はこの中の特に重要な項目を紹介する。

1. 受動喫煙を含む喫煙が手術患者に与える影響
・術前の状態・合併症・術後急性痛と慢性化
2. 禁煙が手術患者に与える影響
・合併症を減少させるか・術前禁煙期間の設定
3. 禁煙支援・介入の有効性・禁煙治療プログラム

4.ERAS、プレハビリテーションでの位置づけ
5. 禁煙補助薬
6. 禁煙の経済的効果
7. 術後禁煙継続の影響
8. 再喫煙防止のファローアップ体制
9. 新型タバコの位置づけ
10. 外科疾患ごとの特徴と外科医の役割

・多職種連携・周術期管理チームの役割― 10 ―

セッション 1「ガイドラインを知る〜目の前の患者の禁煙にどう取り組むべきか〜」
講演 4疼痛を有する患者の禁煙に関するステートメント- ニコチンが作り出す慢性疼痛 飯 田

宏 樹（社会医療法人厚生会中部国際医療センター 麻酔・疼痛・侵襲制御センター）
喫煙が多くのがんや、循環器疾患、呼吸器疾患など、数多くのタバコ関連疾患の発症に深く関係していることはよく知られているが、種々の急性痛や慢性疼 痛との関連性に関しては情報が十分ではない。疼痛治療において喫煙習慣のある患者では痛み治療が難渋することを多く経験するが、現状ではそのような患者に対してどのように禁煙治療・疼 痛治療を提供することが、患者の健康改善と疼痛緩和につながるか明確に示せていない。
タバコ煙にはニコチン，一酸化炭素をはじめとする 4000 種類以上の物質が含まれている。喫煙によって生じる各種病態は，単にニコチンだけの作用というわけではないが、痛みに関連する病態生理学的に影響を与えるものとしてニコチンは最も重要である。ニコチンの痛み感覚に与える影 響は複合的である。ニコチンは、短期効果として急性の鎮痛作用を有することが知られているが、長期的にニコチンが作用すると、直接の鎮痛作用よりも、ニコチンの退薬症状とニコチン受容体の脱感作に伴う痛みへの感受性の上昇が前面に出るために、長期的には痛みは悪化する。
このような状況の中で、日本ペインクリニック学会では「疼 痛を有する患者の禁煙に関するステートメント」を発表した。なぜ喫煙すると痛みが悪化するのか、また痛み治療が困難化するのかを脳報酬系での影響を含めて提示し、それに対応するための種々の戦略について現状における情報を提供したい。

― 11 ―

ラン チョン セミナ ー ①
共催：ファイザー株式会社「今日から始められる禁煙支援のための認知行動療法」
原 田隆 之（筑波大学 人間系心理学域）
わが国の「禁煙ガイドライン」においては、薬物療法とカウンセリングを行うことが推奨されている。カウンセリングに関しては、禁煙の動機づけが低い者に対しては、動機づけ面接、そしてある程度動機づけが高まった者に対しては、認知行動療法を実施することがスタンダードであり、エビデンスも蓄積されている（Hartmann-Boyce et al., 2019）。
しかし、わが国の禁煙支援において、心理療法が適切に活用されているとは言いがたい現状がある。
禁煙 支 援に特 化した認知行動療 法として、世界中で最も広く活用されているのが、リラプス・プリベンション・モデル（relapse prevention model） である（Marlatt &Donovan, 2005）。これは、さまざまな認知行動療法のテクニックをパッケージにした包括的モデルである。
わが国においても、このリラプス・プリベンション・モデルに基づいてまとめられたワークブックが開発されており（原田，2014）、これを活用することによって、指導内容や方法に迷うことなく、認知行動療法を実践することが可能になる。
具体的には、喫煙パターンのモニタリング、喫煙への引き金の同定とそれに対するコーピングの学習、ストレス対処法、喫煙の代替行動の発見、渇望への対処としての思考ストップ法など、禁煙に役立つさまざまな認知行動療法的スキルが組み込まれている。
このような認知行動療法ワークブックを活用することによって、禁煙支 援の効果をさらに高めることが期待されるうえ、妊婦や未成年者であっても副作用等の心配なく活用することができる。

― 12 ―

ラン チョン セミナ ー ②
共催：株式会社 CureApp「ニコチン依存症治療用アプリとそのリアルワールドエビデンスの構築に向けて」
野 村章 洋（金沢大学融合学域 / 循環器内科）
2020 年 12 月、医療機 器プログラムとしてニコチン依存 症治療用アプリが保険収載され、日本においてもいわゆる「デジタル療法」を禁煙治療のオプションとして処方することができるようになった。ニコチン依存症治療用アプリは、標準禁煙治療プログラムにおける、外来受診間の治療空白期間（≒日常生活）において、特に心理的依存に対する介入・サポートを目的とした治療用アプリである。この治療用アプリは、各々の患者背景に応じた行動療法・禁煙指導コンテンツをアプリユーザーに提供し、また付属している携帯型呼気一酸化炭素（CO）濃度チェッカーによりユーザーが自分の呼気 CO を測定することで、その値が改善する経 過を確 認することができる。そして禁煙治療の経 過は患者アプリだけでなく、医療者側も医師アプリより閲覧し、外来診察時などに経過をみながらアドバイス等を行うことも可能である。現在、このニコチン依存 症治療用アプリはバレニクリンとの併用が使用条件のひとつとなっている。しかし、新型コロナウイルス感染症蔓延の影響等により対面での、2021 年にバレニクリンならびに経皮吸収ニコチン製剤までも供給が不安定になったことを期に、対面の禁煙外来そのものが大きく制限された上、バレニクリンの処方ができないことによるニコチン依存 症治療用アプリの併用処方も難しい状況が 続いている。このような現状を打開するために、ニコチン依存 症治療用アプリ単独、あるいはバレニクリン以外の禁煙補助薬である経皮吸収ニコチン製剤と同治療用アプリとの併用による禁煙治療効果を、改めて検討する必要が出てきている。
本講演では、単独使用あるいはニコチンパッチとの併用に関わる課題を明らかにし、デジタル治療の適用を拡大するためのリアルワールドエビデンスの構築に向けた取り組みについてご紹介をさせていただく。このような取り組みを経て、科 学的根 拠をもって、必要とされる方に対してデジタル療法をお届けする道筋をつけていきたい。

― 13 ―

セッション 2「with コロナ時代の医療従事者と禁煙に関する最新の知見」
講演 1

COVID-19 pandemic 禍におけるPCI 現場の data
石 井秀 樹（群馬大学大学院医学系研究科 内科学講座 循環器内科学分野）
日本 心血管インターベンション治療 学会（CVIT）では、経 皮的 冠 動脈インターベンション（PCI）のレジストリーを含め、実臨床における様々なデーターを会員の協力のもと、収集し解析など行っている。
COVID-19 pandemic 禍では、PCI の現 場でも PPE 装 着 や、screening 検 査をどのようにするのかなど、様々な議論があった。特に、待ったなしで再灌流療法を行わなければならない ST 上昇型心筋梗塞の診療は極めて重要であるため、治療体制の維持がどのように行われているのか、CVIT では計 10 回のアンケート調査を行ってきた。結果、緊急事態宣言が全 都道府県に出された直後である 2020 年 4 月下旬には、5％強の施設で ST 上昇型心筋梗塞患者に対しての primary PCI 施行について何かしらの制限があったが、 その数 字が最 低ラインであり、 その 後も一貫して高い割 合で 通常通り primary
PCI 治療が行えていることが示された。また、2019 年と 2020 年の STEMI 患者に対する primary PCI の door-to-balloon time を調査したところ、2019 年 83·22020 年は 83·355·8 分、53·6 分であり、統計学的な差はなかった（p = 0·78）。何とか努力して平時の診療を目指す努力が、これらの結果にも反映されていると考えられ、現場の志が極めて高いことが示されたと言える。
翻って、本邦の PCI 施行患者を J-PCI から考察すると、高血 圧患者は約 8 割、糖尿病 5 割弱、脂質代謝異常が 7 割弱いたが、current, past を含めた喫煙は全患者においては約 3 割、STEMI に限った場合では約 4 割もいた。ʼCorona ʼ virus と ʻCoronaryʼartery disease のリスクファクターはかなり重なっているが、特に喫煙は大きなリスクであるため、なお一層禁煙を進める活動を患者には行う必要がある。
本講演では、喫煙と冠動脈プラークに関する知見なども含めてディスカッションしたい。

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セッション 2「with コロナ時代の医療従事者と禁煙に関する最新の知見」
講演 2

加熱式タバコ広告への注意喚起
福 田仁一（医療法人社団三成会新百合ヶ丘総合病院 歯科口腔外科）
紙 巻きタバコの健 康被害が 言われる中、2003 年ごろから新型タバコが開発され 始めたが 2013 年には加熱式タバコが発売され、紙巻きタバコに替わる勢いになっている。
2021 年 9 月、第 24 回日本歯科医学会学 術大会の開催期間中の 9 月 28 日発刊の日
本歯科 新聞に、フィリップモリスジャパンの広告・プロモーション活動として、「歯科医師の視点から・加熱式タバコの評価」が載せられた。
これに対して口腔 9 学会合同脱タバコ社会実現委員会では、9 学会の会員に対して 1
月 7 日付けで加熱式タバコに関する注 意 喚 起を出した。さらに日本 歯 科 医学会 連合の46 学会の会員に対して、日本歯科医学会連合の住友雅人理事長から、同文の注意喚起を出し、日本歯科医師会会員に周知してもらった。さらに 9 学会は今年 1 月 25 日発刊の日本歯科新聞に禁煙推進に関する意見広告を掲載して、脱タバコの必要性、重要性を訴えた。
新型タバコ、特に加熱式タバコに関する口腔の健康への注意喚起について、有害物質、健康影響、禁煙阻害の観点から詳細を説明する。

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セッション 2「with コロナ時代の医療従事者と禁煙に関する最新の知見」
講演 3

with コロナ時代の喫煙事情 受動喫煙の問題点
片野田 耕太
（国立研究開発法人国立がん研究センター がん対策研究所 予防検診政策研究部）
新型コロナウイルス感染症（以下、コロナ）の問題が発生してすでに 3 年が経過し、保健・医療の問題はもはやコロナとは独立では考えられなくなっている。たばこについても例外ではなく、コロナ下の 3 年間でたばこをめぐる環境は大きく変わった。
「密」を避けるために屋内外の多くの喫煙 所が閉鎖され、在宅勤務が増えたことで家庭内のたばこ使用が増えた。一方、飲食店については 2020 年 4 月には改 正健 康増進法が 全面施行され、飲食店や職場の一部が罰則付きで禁煙となった。この間、たばこ産業は屋内でも使用可能であるかのように加熱式たばこを強力にアピールしている。家庭と飲食店という 2 つの受動喫煙の場所で、受動喫煙の様相が大きく変わったのがこの 3 年だと言える。家庭と飲食店の受動喫煙の大きな違いは、家庭での受動喫煙が長時間、高頻度、そして避けることができないという点である。コロナ以前のデータであるが、2019 年の国民健康・栄養調査によると、女性の約 1 割が家庭で受動喫煙を「ほぼ毎日」受けている。これは飲食店での「ほぼ毎日」の受動喫煙が 1% 未満であることと対照的である。家庭での受動喫煙には大きな社会格差があるのも特徴で、世帯収入が少ないほど、子どもの受動喫煙の割合が高いという明らかな傾向がみられる。さらに、家庭での受動喫煙は世代間で喫煙習慣の連鎖を生む。実際、子どもの頃に同居していた喫煙者数が多いほど、将来喫煙する可能性が高い。加熱式たばこでも受動喫煙が生じることが生体試料を用いた研究で確認されている。家庭での受動喫煙は社会の仕組みだけでは解決しない。改正健康増進法
は職場や飲食店など公共の場所だけが対象で、家庭内の喫煙については対象ではない。
東京都など一部の自治体では家庭での喫煙を対象にしているものもあるが、努力義務にとどまる。つまり、家庭での受動喫煙を防ぐためには社会環境だけでなく、個へのアプローチが必要である。その重要な場が特定健診・特定保健指導（いわゆるメタボ健診）、妊産婦・乳幼児健 診、歯科 健 診など健 診・検 診である。子育て世帯への働きかけとして、子どもの尿のニコチン代謝 物濃度を調べて保護者にフィードバックする取り組みも近年行われ、親の喫煙行動の変化も観察されている。本発表では、コロナ下で曝露のリスクが上がっていると考えられる家庭での受動喫煙に注目し、今後の予防方法の議論の材料としたい。

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セッション 2「with コロナ時代の医療従事者と禁煙に関する最新の知見」
講演 4

新型コロナ感染症とがん診療
福 田実（長崎県島原病院 がん診療センター）
鼻腔・副鼻腔、口腔・咽頭、喉 頭、食道、肺、肝臓、胃、膵臓、子宮頸部、膀胱な
どのがんは喫煙との関連が科学的に明らかにされています。がんを予防するためには、禁煙することが最も効果的です。現在喫煙している人も、禁煙することでがんになるリスクを下げることができます。禁煙 推進におけるがんの予防はその大きな目的の一つでした。
ところが 社会における新 型コロナ感染症の流行は、その疾患への注目度が大きくなる反面、がんなど他疾患での受診控えや診療控えが起こってきています。がん関連３学会（日本癌学会、日本癌治療学会、日本臨床腫瘍学会）合同連携委員会の新型コロナウイルス（COVID-19）対 策ワーキンググループは最 新の情 報などを参 考にがん患者さん向け Q&A を作成 / 改訂しています。患者さんや家族は不安を抱えながらご自身の判断で検査や治療を控えているかもしれません。また医療者もその相談に対してどう回答して良いか困っているかもしれません。疑問の軽減、病気への取り組みへの参考に、Q&A の内容などを含めて新型コロナ感染症とがん診療についての情報を紹介させていただきます。

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セッション 2「with コロナ時代の医療従事者と禁煙に関する最新の知見」
追加発言

COVID-19 流行と子どもの受動喫煙鈴 木修 一

（独立行政法人国立病院機構下志津病院 小児科）
子どもは呼吸数が多く、気道が狭いため、大人と比べて体重あたりの受動喫煙曝露量が多くなる。子どもの受動喫煙は呼吸器感染症、咳、喀痰量の増加、就学前の喘鳴、喘息の発生率を高め、肺機能の著しい低下とも関連する。
2019 年に施行された改正健康増進法は、喫煙者に喫煙時の周囲への配慮義務を課し、子どもの出入りするすべての公共施設を敷地内禁煙とした。また、子どもを受動喫煙から守る条例を制定する自治体が増加している。
COVID-19 パンデミック下においては保育施設や学校が閉鎖され、子どもが自宅で過ごす時間が長くなった。また、親や家族が在宅勤務となる機会も増加した。このため、家族が喫煙者である子どもたちにとっては、受動喫煙曝露が増加しやすい状況となっている。特に、社会経済的条件が低い家庭においては受動喫煙の家屋が狭いために受動喫煙の機会が高まる懸念がある。
2021 年初頭にロンドンの小児呼吸器科三次医療機関から抽出された重症呼吸器疾患の小児・若年 者の喫煙する保 護者 50 名を対 象とした電 話 調査（Lancet Respir Med doi:10.1016/S2213-2600（21）00231-9.）では、パンデミック前に喫煙していた保護者の 3 分の 2 が、ロックダウン中も同じ量かそれ以上喫煙していた。ロックダウン中に喫煙に加えて電子タバコを吸っていた保護者は 17 名（34％）だった。室内での電子タバコ喫煙は、室内表面にニコチンやその他の有害物質を沈着させ、三次喫煙の原因となる。しかし、パンデミック下の喘息発作や入院増加はあまり報告されていない。服薬コンプライアンスの向上、受診控え、他のウイルス感染や花粉、屋外の大気汚染への曝露機会の減少の影響も考えられる。加熱式
タバコ使用量の多い日本の状況についての情報は少ないが、少なくとも受動喫煙による呼吸器疾患の増加を示唆する報告はないようである。最近増加した小児 COVID-19 感染のリスクが受動喫煙により増加するのかも重要な検討課題となっている。
受動喫煙、三次喫煙の両方の有害性に関する調査と啓発を地域社会に対して強化し、子どもの家庭での習慣を改善するよう継続した取り組みが今後も必要である。

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基 調 講 演
With コロナ時代の心筋梗塞と喫煙” 若年者ほど喫煙が危ない ”
天 野哲 也（愛知医科大学 循環器内科）
現在 COVID-19 第 7 波真っただ中でありいまだ収束の兆しは見られない。コロナ禍は我々の社会生活に多大な影響を及ぼしているが、なかでも医療・福祉への被害は甚大でありコロナそのものによる医療逼迫は通常診療にまで影を落としている。心筋梗塞診療は時間との勝負であり、コロナ禍のような救急搬 送に影響を及ぼす社会的素因に影響を受けやすい。喫煙行為そのものは、コロナの重症化と関連している。最 近我々は若年性心筋梗塞が発症時の心肺停止と深く関連しており、喫煙行為が発症の危険因子であることを報告した。本基調講演では、コロナ禍 3 年間も心筋梗塞診療の実態に関してビッグデータをもとに解説するとともに、“ コロナ ”、“ 若年性心筋梗塞 ”、“ 喫煙 “ を３つのキーワードとしてこれらの関連を直近の我々の報告をもとに概説したい。

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