特集
精神科臨床におけるオンライン診療―保険診療 3 年目の現状と課題―

遠隔診療，そしてオンライン診療の展望
長尾喜一郎

2018（平成 30）年度の診療報酬改定において，初めてオンライン診療という項目が追加された．そもそも遠隔診療とは，医師と患者を情報通信機器でつないで診療をすることで，これまで制度上でさまざまな位置づけがなされてきた変遷がある．1997（平成 9）年
厚生省健康政策局長通知において，初診患者は原則対面，遠隔診療患者の対象として離島，へき地，在宅糖尿病患者など 9 つの例が通知された．その後，2015（平成 27）年の『経済財政運営と改革の基本方針 2015』，いわゆる「骨太の方針」や同年 8 月厚生労働省の事務通知においては，1997（平成 9）年の通知に示した患者には限定されず，通知では例示の旨が明確になされ，多くの関心が示されるようになった．遠隔診療は医師法第 20条の無診察診療等の禁止との関係においてさまざまな経過がある．1997（平成 9）年当
初は，直接の対面診療に代替しうるなどの条件をクリアすれば，遠隔診療は直ちに医師法
第 20 条には抵触しないとの通知があり，遠隔診療が広がりをみせ始めた．2016（平成28）年には東京都からの照会により，厚生労働省医政局医事課長通知で患者に関する有益な情報を得られないと考えられる場合，また遠隔診療だけで診療が完結することは医師法違反となりうること，その翌年 2017（平成 29）年には患者側の理由での中断は医師法第 20 条違反には直ちにはならないとされた経過があった．そして 2018（平成 30）年には，情報機器を用いた診療に関するガイドライン作成検討会や規制改革実施計画において遠隔診療が明示され，2018（平成 30）年度診療報酬改定に至ったのである．診療報酬上のオンライン診療はガイドラインなどの要件もあり，いまだ多くの医療機関に利用されることがない現状がある．しかし，現在，このオンライン診療を国が推し進めていく方向は明らかであり，より適切なオンライン診療のあり方などを検討しなければならない．本稿
では，遠隔診療からオンライン診療に至る経過や，ガイドライン作成検討会での議論などに加え，精神科病院での現状をアンケート調査した結果を報告したい．

索引用語

遠隔診療，オンライン診療，オンライン診療の適切な実施に関する指針，令和 2 年度診療報酬改定，新型コロナウイルス感染症に係る診療報酬上の臨時的な取扱い器を用いて専門的なアドバイスをする「医師対医師（D toは じ め にD）」，もう 1 つは，へき地や離島などに住む患者と離れた場所から診療を行う「医師対患者（D to P）」でペースメー

遠隔診療には 2 つのタイプがあり，1 つは，情報通信機カーなどの遠隔モニタリングを行うものもある（図 1）．

著者所属：医療法人長尾会ねや川サナトリウム116

精神経誌（2022）第 124 巻 第 2 号

遠隔診療のタイプ

医師対医師（D to D）

情報通信機器を用いて画像等の送受信を行い特定領域の専門的な知識を持っている医師と連携して診療を行うもの

医師対患者（D to P）

情報通信機器を用いた診療医師が情報通信機器を用いて患者と離れた場所から診療を行うもの

情報通信機器を用いた遠隔モニタリング

情報通信機能を備えた医療機器等を用いて患者情報のモニタリングを行うもの※遠隔モニタリングは｢診察｣における｢有用な情報を得る｣手段として考慮される．
診療形態

診療場所

（1）D to D（2）D to P（3）D to N to P

医療形態（1）外来・在宅医療
（2）入院

図1

（1）診療
（2）診療以外（相談など）

遠隔診療の定義と名称（文献 1 より改変して引用）

1997

2016

情報通信機器を用いた診療（厚生省健康政策局長通知）
・初診患者は原則対面・遠隔診療患者の対象を例示〈離島，へき地，別表の患者（在宅糖尿病患者等）〉
遠隔診療のみで完結する場合（医政局医事課長通知）
対面診療を行わず遠隔診療だ
けで診療を完結する事は医師法違反になりうる

2015

2017

｢規制改革実施計画｣の閣議決定（厚生労働省医政局長通知）
・患者側の理由で診療が中断した場
合，直ちに医師法違反にはならない
・禁煙外来の柔軟な取り扱い
・テレビ電話や電子メール，SNS等を組み合わせた診療が可能

原則解釈

図2

2018 情報通信機器を用いた診療に関するルール整備

情報通信機器を用いた診療の明確化（厚生労働省事務連絡）
遠隔診療の対象は1997年の通知に示した患者に限定されず，通知は例示の旨を明確化

医療上の安全性・必要性・有効性が担保された適切な診療を普及するための一定のルール整備

今後

遠隔診療の適切な実施・普及へ

実施・普及

情報通信機器を用いた診療と「医師法第 20 条無診察診療の禁止」に関する経緯（文献 2 より改変して引用）

2018（平成 30）年に策定された『オンライン診療の適いた診療に関するルール整備に向けた研究」では，D to P

切な実施に関する指針』（以下，ガイドライン）の基礎ともで行われる診療のうち外来・在宅診療で行われるものが，なった厚生労働省科学特別研究事業の「情報通信機器を用この「オンライン診療」とされた．

特集

長尾：遠隔診療，そしてオンライン診療の展望

117

表1

オンライン診療における医師の基本理念（ i ）医師—患者関係と守秘義務：日頃より来院し，対面診療を重ねているなど，患者との直接的な関係がすでに存在する場合に限って利用されること．
（ ii ）医 師の責任：そのオンライン診療で十分な情報を得て，適切な診断ができるか，また医療情報が漏えいや改ざんされないように十分なセキュリティー対策を講じなければならない．
（iii）医 療の質の確認および患者安全の確保：診療行為が安全で最善のものとなるよう，診療の有効性の評価を定期的に行い，オンライン診療の実施が適切でない状況になった場合でも患者の安全を確保する．
（iv）オ ンライン診療の限界などの正確な情報の提供：対面診療に比べれば情報が限定されるために，この診療行為の限界を正しく理解し，不利益などを患者などに事前に説明する．
（ v ）安 全性や有効性のエビデンスに基づいた医療：オンライン診療の適切な普及のために医療上の安全性，必要性，有効性を担保する必要がある．治験など，安全性の確立されていない医療を提供するべきではない．
（vi）患 者の求めに基づく提供の徹底：オンライン診療は患者が実施を求める場合に実施されるべきであり，研究を主目的としたり，医師側の都合のみで行わない．
（文献 2 をもとに作成）

これまで情報通信機器を用いた診療には，遠隔診療，表2平成 30 年度診療報酬改定の概要（厚生労働省）
オンライン診療料の新設

 報通信機器を活用した診療について，対面診療の原則のう
情えで，有効性や安全性等への配慮を含む一定の要件を満たすことを前提に，オンライン診療料を新設する．
（新）オンライン診療料

70 点（1 月につき）［算定要件］（1）オンライン診療料が算定可能な患者に対して，リアルタイムでのコミュニケーション（ビデオ通話）が可能な情報
通信機器を用いてオンラインによる診察を行った場合に算定．ただし，連続する 3 月は算定できない．
（2）対象となる管理料等を初めて算定してから 6 月の間は毎月同一の医師により対面診療を行っている場合に限り算定する．ただし当該管理料等を初めて算定した月から 6 月以上経過している場合は，直近 12 月以内に 6 回以上，同一医師と対面診療を行っていればよい．
（3）患者の同意を得た上で，対面による診療（対面診療の間隔は 3 月以内）とオンラインによる診察を組み合わせた療養計画を作成し，当該計画に基づき診察を行う．
（4）オンライン診察は，当該保険医療機関内において行う．また，オンライン診察を行う際には，厚生労働省の定める情報通信機器を用いた診療に係る指針に沿って診療を行う．
（5）オンライン診療料を算定した同一月に，第 2 章第 1 部の各区分に規定する医学管理等は算定できない．また，当該診察を行う際には，予約に基づく診察による特別の料金の徴収はできない．

ICT 診療など，さまざまな名称が混在していた．診療報酬［施設基準］

上の遠隔診療に関しては，対面診療に代替して行うリアル（1）厚 生労働省の定める情報通信機器を用いた診療に係る指針に沿って診療を行う体制を有すること．
（2）オンライン診療料の算定患者について，緊急時に概ね 30分以内に当該保険医療機関が対面による診察が可能な体制を有していること．
（3）一 月あたりの再診料等（電話等による再診は除く）及びオンライン診療料の算定回数に占めるオンライン診療料の割合が 1 割以下であること．
［オンライン診療料が算定可能な患者］
以下に掲げる管理料等を算定している初診以外の患者で，かつ当該管理料等を初めて算定した月から 6 月以上を経過した患者．
・特定疾患療養管理料
・小児科療養指導料
・てんかん指導料
・難病外来指導管理料
・糖尿病透析予防指導管理料
・地域包括診療料
・認知症地域包括診療料
・生活習慣病管理料
・在宅時医学総合管理料
・精神科在宅患者支援管理料

タイムの診療であるということを表すため「オンライン診療」と名づけられた．
オンライン診療と医師法第 20 条無診察診療に関する経緯については，図 2 に示す通りであるが，2018（平成 30）
年度の診療報酬改定時にはガイドライン作成検討会が立ち上げられ，この遠隔診療における安全性，必要性，有効性の担保が図られた．
なかでも，ガイドラインでは医師の基本理念として 6 点）を定めている2（表1）．

以上のような視点で診療報酬上のオンライン診療が始まったが，本稿では 2018（平成 30）年度診療報酬改定から 2020（令和 2）年度の改定経過や新型コロナウイルス感染症にまつわるオンライン診療のあり方などについて報告してみたい．

（文献 3 より改変して引用）

Ⅰ．平成 30 年度・令和 2 年度診療報酬
月の間は毎月同一の医師により対面診療を行っている場合

2018（平成 30）年度の診療報酬改定において「オンラに限り算定すること（なお，対象となる管理料とは，特定イン診療料」は 1 月につき 70 点と新設された．算定要件

疾患療養管理料，てんかん指導料，精神科在宅患者支援管としては，「対象となる管理料等を初めて算定してから 6理料などである）」，施設基準も「緊急時に概ね 30 分以内

118

精神経誌（2022）第 124 巻 第 2 号

オンライン診療料の要件の見直し
実施方法
・事前の対面診療の期間を6月から3月に見直す．
・緊急時の対応について，患者が速やかに受診可能な医療機関で対面診療を行えるよう，あらかじめ患者に受診可能な医療機関を説明したうえで，診療計画に記載しておくこととする．
対象疾患
・オンライン診療料の対象疾患に，定期的に通院が必要な慢性頭痛の患者および一部の在宅自己注射を行っている患者を追加する．
オンライン診療のより柔軟な活用

かかりつけ医と連携した遠隔医療の評価

医療資源の少ない地域等

遠隔連携診療料の創設

・やむを得ない事情がある場合，他の保険医療機関の医師が，医師の判断で初診からオンライン診療を行うことを可能とする．
・医師の所在に係る要件を緩和する．

・希少性の高い疾患等，専門性の観点から近隣の医療機関では診断が困難な疾患に対して，かかりつけ医のもとで，事前の情報共有のうえ，遠隔地の医師が情報通信機器を用いた診療を行う場合について新たな評価を行う．

在宅診療・複数の医師がチームで診療を行う場合について，事前の対面診療に係る要件を見直す．

図 3 情報通信機器を用いた診療の活用の推進（令和 2 年度診療報酬改定の概要）（文献 4 より改変して引用）に当該医療機関が対面による診察が可能な体制を有していイン診療は非常に関心の高いものとなった．臨床の現場でること」という対面診療の原則のうえで，有効性や安全性も，スマートフォンを介しての診療や，入院患者と家族のなどへ配慮した厳しいものであった．また，2018（平成オンライン面会，他病院とオンライン会議がなされるな

30）年度改定以前はビデオ通話等での診療時に算定してど，ビデオ通話は身近な存在となった．

いた電話等再診料についても「定期的な医学管理を前提と2020（令和 2）年 4 月 10 日には，時限的・特例的な取して行われる場合は算定できない」と要件が見直され，ビり扱いとして，電話等再診料が慢性疾患等を有する定期受デオ通話などでの診療を評価する保険収載項目は「オンラ診患者等に対して算定可能とされ，同年 4 月 22 日には，イン診療料」のみとなった（表 2）．

以前より対面診療において通院・在宅精神療法（330 点）

2020（令和 2）年度診療報酬改定では，オンライン診療について要件の見直しが行われ，「事前の対面診療の期間を算定していた患者についても，特定疾患療養管理料（147 点）が算定できるとの事務連絡があった（表 3）．

が 6 月から 3 月」
「緊急時の対応について，患者が速やかに受診可能な医療機関で対面診療を行えるよう，あらかじⅢ．オンライン診療の現状調査

め患者に受診可能な医療機関を説明した上で，診療計画に（大阪精神科病院協会 50 病院）記載しておくこと（30 分以内の対面診療ルールの廃止）」「対象疾患に，定期的に通院が必要な慢性頭痛の患者及び2020（令和 2）年 6 月 29 日から 7 月 10 日の期間に，一一部の在宅自己注射を行っている患者を追加」などの緩和

般社団法人大阪精神科病院協会の 50 病院を対象にアンや，オンライン診療の柔軟な活用，かかりつけ医と連携しケート調査を実施し，全病院から回答を得た（問によってた遠隔医療の評価がなされた（図 3）．

は未回答あり）．すべての病院で保険診療による「オンライン診療料」算定はされておらず，ビデオ通話による診療

Ⅱ．新型コロナウイルス感染症に係るを実施したと回答した医療機関も 1 病院だけであった．い

診療報酬上の臨時的な取り扱いについて

まだ多くの医療機関に利用されることがないオンライン診療ではあるが，新型コロナウイルス感染症の影響で精神科新型コロナウイルス感染症の流行下においてこのオンラ特集

長尾：遠隔診療，そしてオンライン診療の展望領域においても，その役割が見直されていることが今回の
119

表3

新型コロナウイルス感染症患者の増加に際しての電話等を用いた診療に関する診療報酬上の臨時的対応に係る整理
初診

対面診療

平時

【A000】初診料

288 点【A001】再診料【A002】外来診療料

73 点【B】疾患等に応じた医学管理料 （※ 1）
74 点

オンライン診療×【A003】
オンライン診療料（※ 2）【B】対象となる医学管理料
71 点 （※ 3）の注に規定する「情報通信機器を用いた場合」

電話等を用いた診療×【A001】電話等再診料（やむを得ない場合）

73 点

対面診療

新型
コロナウイルス感染症に係る臨時的な取扱い

慢性疾患等を有する定期受診患者等に対する医学管理を実施した場合

再診

オンライン
診療

電話等を用いた診療

100 点

×

平時と同様の取扱い
×
時限的・特例的な取扱い（令和 2 年 4 月 10 日～）【A000】電話等を用いた場合の初診料を算定可能（※ 4）（※調剤料等 1）【A003】
オンライン診療料（※調剤料等 2）【B】対象となる医学管理料
71 点 （※ 3）の注に規定する「情報通信機器を用いた場合」

100 点【A001】電話等再診料（慢性疾患等を有する
定期受診患者等に対し要件（※ 5）を満たせば管理料
73 点
147 点て全例で可能）
を算定可能
214 点
（※調剤料等 1）（※調剤料等 2） 再診等（※ 6）の患者に対して，要件を満たした上で医学管理を実施した場合に，医学管理料を算定可能※ 1 各医学管理料の点数による．
※ 2 オンライン診療料は，慢性疾患等の定期受診患者に対して，対面診療と，ビデオ通話が可能な情報通信機器を活用した診療（オンライン診療）を組み合わせた計画に基づき，オンライン診療を行った場合に算定できる．なお，当該計画に基づかない他の傷病に対する診療は，対面診療で行うことが原則であり，オンライン診療料は算定できない．
※ 3 特定疾患療養管理料，小児科療養指導料，てんかん指導料，難病外来指導管理料，糖尿病透析予防指導管理料，地域包括診療料，認知症地域包括診療料，生活習慣病管理料をいう．
（令和 2 年 4 月 10 日
※ 4「新型コロナウイルスの感染拡大に際しての電話や情報通信機器を用いた診療等の時限的・特例的な取扱いについて」
厚生労働省医政局医事課，医薬・生活衛生局総務課事務連絡）における留意点等を踏まえて診療を行った場合に算定する．
※ 5 以前より対面診療において対象となる医学管理料（※ 3）を算定していた患者に対して，電話や情報通信機器を用いた診療においても当該計画等に基づく管理を行うこと．
※ 6 医学管理料の種類による．
＜調剤料等に係る臨時的取扱い＞※調剤料等 1 調剤料，処方料，処方箋料，調剤技術基本料又は薬剤料を算定する．
※調剤料等 2 原疾患により発症が容易に予測される症状の変化に対して処方を行った場合にも，調剤料等を算定可能とする．
（文献 5 より引用）

調査からみえてきた．
まず，問 1「オンライン診療に興味・関心はありますか？」問 1—1という問いについては「関心がある」が 70％（35 病院）を関心がない
30％

占め（図 4），その理由（複数回答可）として，「新型コロ
ナ等の感染対策」86％（30 病院），「時代の流れ」74％（26病院），「在宅での患者の様子を知りたい」31％（11 病院），「強迫症状や自閉的な症状がある等，通院困難な患者に対オンライン診療に興味・関心はありますか？

15病院

35病院

関心がある
70％

応したい」31％（11 病院），などの意見があった．
逆に「関心がない」30％（15 病院）の理由（複数回答可）としては，「対面診療に比べて十分な診療ができない」

67％（10 病院），
「患者の要望がない」47％（7 病院），
「シ図 4 オンライン診療への興味・関心に関する質問への回答

ステム利用料等のコストが高い」33％（5 病院）などで120

精神経誌（2022）第 124 巻 第 2 号

問2オンライン診療への理解について
02040「オンライン診療料」という項目で保険点数化されていることをご存知でしたか？

「オンライン診療料」には施設基準の届出が必要なことをご存知でしたか？

厚労省のガイドラインをご存知ですか？

「オンライン診療料」の施設基準，算定要件をご存知ですか？

図56080

未回答, 12％

はい, 4692％

いいえ, 36％ 未回答, 12％

はい, 4386％
はい, 36100（％）

いいえ, 612％ 未回答, 12％
いいえ, 1372％

26％

はい, 31

いいえ, 1862％36％

未回答, 12％

オンライン診療への理解に関する質問への回答

保険適用されていることは認知されているが，詳細までは理解されていない．

か？」という問いでは，「電話で実施」82％（41 病院），問3 型コロナ特例措置にて定期受診患者に電話や情報通信
新機器を使って診療および処方を実施しましたか？
実施なし
14％

テレビ電話（情報通信機器）
で実施
2％ 1病院

未回答
2％ 1病院「テレビ電話で実施」2％（1 病院），「実施なし」14％（7病院）と回答があり，非常に多くの病院が感染対策として，対面診療以外の診療手段の必要性を感じていることがわかった（図 6）．

7病院

通院精神療法に関しての問 4「新型コロナ特例措置の電話再診時に算定できる通院精神療法に代わる特定疾患療養
41病院

電話で実施
82％管理料（147 点）は算定されましたか？」には，「算定した」68％（34 病院），「算定していない」28％（14 病院），「知らなかった」2％（1 病院）となっており，問 5 で「オンライン診療での通院精神療法の算定導入についてはどう

図6

新型コロナ特例に関する質問への回答思いますか？」を問うと，「対面と同じ点数（330 点）を算定可能」52％（26 病院），「オンライン診療では算定できない（対面のみ算定可能）」22％（11 病院），「330 点未満を算定可能」14％（7 病院）となった（図 7）．

あった．

問 6「オンライン診療について有効と思われる事例」（複数

次に，問 2「オンライン診療への理解について」は，「オ回答可）については，「感染症拡大防止対策」78％（39 病院），ンライン診療が保険点数化されていることを知っている」「身体症状にて通院困難な患者への診療」72％（36 病院），92％（46 病院），
「施設基準の届出が必要であることを知っ「精神症状にて通院困難な患者への診療」58％（29 病院），ている」86％（43 病院），「厚労省のガイドラインを知って「災害地域への遠隔診療」48％（24 病院）となっていた．

いる」72％（36 病院），「施設基準や算定要件の内容を知っ問 7「オンライン診療について課題と思われる事例」（複ている」62％（31 病院）となり，保険収載されていること数回答可）は，「ICT に対応できる患者が少なく，要望がなは知っているが，その詳細までは把握されていない実態がい」68％（34 病院），
「対面診療に比べ十分な診療ができな示された（図 5）．

い」54％（27 病院），
「オンライン診療システムの利用費用

また，問 3「新型コロナ特例措置にて定期受診患者に電がかかるが，保険点数が低く，採算が合わない．」52％（26

話や情報通信機器を使って診療および処方を実施しました病院），「保険診療の対象患者が少ない」32％（16 病院）と特集

長尾：遠隔診療，そしてオンライン診療の展望

121

問4

新 型コロナ特例措置の電話再診時に算定できる

問5

オンライン診療での通院精神療法の算定導入についてはどう思いますか？

通院精神療法に代わる特定疾患療養管理料（147点）は算定されましたか？
知らなかった2％ 1病院

未回答

2％

010

対面と同じ点数（330点）を算定可能

1病院

新たな点数（330点超）を算定可能

34病院

その他

算定した
68％

図77
1
1 ・慢性疾患を有する定期受診患者に対する診察147点

未回答

4オンライン診療について有効と思われる事例（複数回答可）
010203040

感染症拡大防止対策36

精神症状にて通院困難な患者への診療

29

災害地域への遠隔診療

24
19

離島，へき地等の医療過疎地域での遠隔診療
患者宅の生活環境の確認

13

仕事等で多忙な患者への診療

13

未回答

問750（病院）

39

身体症状にて通院困難な患者への診療

1

オンライン診療について課題と思われる事例（複数回答可）
010

2030

ICTに対応できる患者が少なく，要望がない

4050（病院）34

対面診療に比べ十分な診療ができない

27

オンライン診療システム利用費用がかかるが，保険点数が低く，採算が合わない

26

保険診療の対象患者が少ない

16

ICTに対応できるスタッフがいない

14

通信が安定せずに診療が滞る

122

50
（病院）

オンライン診療での通院精神療法に関する質問への回答

問6

図8

40

11

新たな点数（330点未満）を算定可能

14病院

30
26

算定できない（対面のみ算定可能）

算定していない
28％

2010

その他

2未回答

1

・未収金対策・自立支援医療の管理

オンライン診療のメリット・デメリットに関する質問への回答
精神経誌（2022）第 124 巻 第 2 号

問8

今後，どのような条件があればオンライン診療を利用してみたいと思いますか？（複数回答可）
0

10

2030

オンライン診療システムの利用費用と採算が合えば利用したい

25

保険診療の算定要件が広がれば利用したい

25

通院精神療法（330点）が算定できれば利用したい

50（病院）

22

システム業者を利用せずに一般的なテレビ電話で可能であれば利用したい

12

新型コロナ特例措置（147点/月）程度の加算が付けば利用したい

6

未定

5

必要ない

3

現状のままでも利用したい

2

未回答

1

図940

オンライン診療の利用条件に関する質問への回答なった（図 8）．

オンライン診療では難しい．オンライン診療の設備導入の問 8「今後，どのような条件があればオンライン診療を費用面で対象患者がどの程度利用するのか未知数である」

利用してみたいと思いますか？」（複数回答可）では，「シ「新型コロナ対応として家庭においては生活様式の変化がステムの利用費用と採算が合えば利用したい」50％（25 病

求められているが，病院における診療様式への変化もま院），「保険診療の算定要件が広がれば利用したい」50％

た，求められていると考える」「時代の流れからも必要だ（25 病院），「通院精神療法（330 点）が算定できれば利用と考える」など，オンライン診療に関心を寄せていることしたい」44％（22 病院），「システム業者を利用せずに一般がわかる意見が多くあった．

的なテレビ電話で可能であれば利用したい」24％（12 病院），「新型コロナ特例措置（147 点/月）程度の加算が付お わ り にけば利用したい」12％（6 病院），というような意見があった（図 9）．

2020（令和 2）年度診療報酬改定において，より柔軟なこれらから，感染対策や通院が困難な患者への診療など活用の推進は図られたものの，それまでの 2 年間の利用はオンライン診療が有効と思われる事例はあるが，現状では非常に制限されたものとなっていた．これは算定要件が疾患者と医療者側の ICT の活用，保険診療のルール整備と患別や状態別ではなく，特定の管理料に伴うためでもあいった環境が整っていないため，始められないというジレる．今回，慢性頭痛が算定対象になったように，精神疾患ンマを多くの病院が感じていることがみえてきた．のなかにも，疾患特性からこのオンライン診療の利用が適

また，自由記載欄からは，「病態にあわせて算定可能とししているケースがあるかもしれない．てほしい．管理料を算定している患者がオンライン診療の対面診療では算定できる通院精神療法がオンライン診療対象となると，オンライン診療を算定できる患者が少な時には算定できないなど，医療機関としては医療収益の低い」「当院では高齢者の患者が多いため，もっと簡単にで下につながりかねない．ただ，このオンライン診療を国がきるようになれば検討したい」「初診患者はあくまで対面推し進めていく方向であることは明らかであり，精神科とで，その後状況にあわせて併用するのが現実的ではないかしても無視できないものである．と思う」「外来診療は対面診療で患者の状態を把握するが特集

長尾：遠隔診療，そしてオンライン診療の展望

新型コロナウイルス感染症の流行によって，医療者のみ123

ならず患者もオンライン診療に関心を向けるようになった．患者の利便が図られ，適切な医療が行われるのであれば，オンライン診療も時代の流れであろう．
なお，本論文に関連して開示すべき利益相反はない．

文献

1）厚生労働省：第 1 回情報通信機器を用いた診療に関するガイド
ライン作成検討会資料（https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000193839.html）（参照 2021‒12‒07）2）厚生労働省：オンライン診療の適切な実施に関する指針（https://www.mhlw.go.jp/content/000534254.pdf）（参照 2021‒12‒07）3）厚生労働省：平成 30 年度診療報酬改定説明会資料等について（https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000196352.
html）（参照 2021‒12‒07）4）厚 生 労 働 省： 令 和 2 年 度 診 療 報 酬 改 定 説 明 資 料 等 に つ い て（https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000196352_00001.html）（参照 2021‒12‒07）5）厚生労働省：新型コロナウイルス感染症に係る診療報酬上の臨時的な取扱いについて（その 14）事務連絡令和 2 年 4 月 24 日
（https://www.mhlw.go.jp/content/000625141.pdf）（参照 2021‒
12‒07）

Perspectives of Telemedicine and Online Healthcare Services
Kiichiro NAGAO
Neyagawa Sanatorium, Medical Corporation Nagao‒kai

In the revision of medical service fees in 2018, the section on online healthcare services
was included for the first time. Remote healthcare services or telemedicine, which are provided
by a doctor to a patient by means of information and communications technology, have beenpositioned differently under different systems. According to a notification issued in 1997 by theDirector of the Health Policy Bureau of the Ministry of Health, Labour and Welfare（MHLW）, an initial medical consultation should be conducted face to face, as a rule. The notification provides nine examples of patients eligible for telemedicine services, including residents on remote islands and in remote areas, and home‒based diabetic patients. The following
two documents issued in 2015―the Basic Policy on Economic and Fiscal Management andReform 2015, commonly known as the Basic Policy 2015, and an office communication issuedin August by the MHLW―did not limit eligible patients to those defined in the 1997 notification. The 2015 office communication clarified that the examples listed in the 1997 notification
were merely examples. As a result, telemedicine has since drawn increasing attention. Over theyears, there have been different interpretations of Article 20 of the Medical Practitioners’ Act,
which prohibits providing a medical diagnosis or treatment without a face‒to‒face examination
by a medical practitioner. In 1997, a notification was issued stipulating that if a reasonable substitute for a face‒to‒face consultation is available, telemedicine does not directly deviate from
Article 20 of the Medical Practitioners’ Act. Following this notification, telemedicine gradually
started to be applied widely. According to a notification issued in 2016 by the Director of theMedical Professions Division of the Health Policy Bureau, MHLW, which was provided in124

精神経誌（2022）第 124 巻 第 2 号

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response to an inquiry from the Tokyo Metropolitan Government, telemedicine through whichuseful information cannot be obtained or that which does not include an in‒person examination
deviates from the Medical Practitioners’ Act. In 2017, it was clarified that treatment discontinuation based on the patient’s personal reasons does not directly deviate from Article 20 or otherrelevant articles of the Medical Practitioners’ Act. In 2018, the Guideline Development Committee for the“Guidelines on Healthcare Services using Information Technology”and theRegulatory Reform Implementation Plan clearly specified telemedicine, leading to the aforementioned 2018 revision of medical service fees.
Online healthcare services have yet to be applied widely, partly due to the requirements
stipulated in the guidelines and other regulations under the medical service fee system. However, there is no doubt that the national government is promoting the implementation of online
healthcare services. We must now discuss how to more appropriately implement online healthcare services.
In this paper, I will discuss the shift from telemedicine to online healthcare services, andthe discussion conducted by the Guideline Development Committee. In addition, I will reporton online healthcare services provided in psychiatric hospital settings.
Author’s abstract
Keywords

telemedicine, online healthcare services, Guidelines on Healthcare Services using
Information Technology, revision of medical service fees in 2020, temporary handling of healthcare services for coronavirus infection under the medical service feesystem

特集

長尾：遠隔診療，そしてオンライン診療の展望

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