健康支援第23巻2号

195‑200，2021

地域在住高齢者におけるテレビコマーシャルメッセージの時間を活用した身体活動促進プログラムの予備的研究中島大貴１，２）、伊藤藤井健一１）、坪内啓介３）、田畑善仁１）、

泉２）

A preliminary study of physical activity promotion program using thetime of TV commercial message in community-dwelling older adults
Daiki NAKASHIMA １，２），Kenichi ITO １），Yoshihito TSUBOUCHI １），Keisuke FUJII ３），Izumi TABATA ２）
Abstract
OBJECTIVE：This preliminary study aimed to examine the eﬀects and feasibility of a physical activity programs thatencourage walking or stepping during TV commercial messages（CM）in older adults. METHODS：Participants were
20 healthy older adults（mean age 75.0 ± 6.4 years, 70.0% females）who consented to participate in the study and lived
in the community. The intervention method was walking or stepping during CM. The steps and walking time weremeasured using a tri-axial accelerometer for a total of 14 days, including the week in which participants performed
activities as per their normal daily life（normal week）and the week in which they were encouraged to perform
walking or stepping during CM（intervention week）. The number of implementations of the intervention was recorded
every hour using an activity diary. A paired t-test was used to compare the steps and walking time of the normal week
and the intervention week. RESULTS：The average number of implementations of the intervention was 8 ± 5 times/day. In the normal week, the participants took 6,483 ± 3,019 steps/day on an average and their average walking timewas 67.6 ± 35.8 minutes/day. In the intervention week, the average number of steps and walking time signiﬁcantly
increased to 7,304 ± 3,196 steps/day and 77.6 ± 36.9 minutes/day, respectively（p < 0.01）. CONCLUSION： Physicalactivity programs that encourage walking or stepping during CM may increase signiﬁcantly the number of steps andwalking time in older adults.
Keywords：Walking, Step counts, Walking time

１）奈良学園大学 保健医療学部 〒 631‑8524 奈良県奈良市中登美ヶ丘 3 丁目 15‑1
Faculty of Health Sciences, Naragakuen University
２）立命館大学大学院 スポーツ健康科学研究科 〒 525‑8577 滋賀県草津市野路東 1 丁目 1‑1
Graduate School of Sports and Health Sciences, Ritsumeikan University
３）関西医療大学 保健医療学部 〒 590‑0482 大阪府泉南郡熊取町若葉 2‑11‑1
Faculty of health sciences, Kansai University of Health Sciences
代表著者の通信先：中島大貴、奈良学園大学 保健医療学部 〒 631‑8524 奈良県奈良市中登美ヶ丘 3 丁目 15‑1
Phone：0742‑93‑5413 Fax：0742‑95‑9850 E‑mail：nakashima@naragakuen-u.jp
受付日：2020.6.1，採択日：2020.9.11

195健康支援第23巻2号

Ⅰ195‑200，2021

緒言

換できる。また、CM は身体活動を開始するための合図

身体活動量の低下は、心血管疾患、脳血管疾患、糖になり得る可能性がある。

尿病、がんなどの危険因子となることが報告されていそこで本予備的研究では、高齢者の座位行動時間を身る１，２）。これらの生活習慣病を含む疾病予防や健康増進

体活動に置き換える方法の一つとして、CM 中の歩行まの観点から、厚生労働省により2013 年に制定された「健たは足踏みを促す身体活動プログラムの実行可能性と身康日本 21（第二次）」では、運動習慣の定着や身体活動量体活動量への影響を明らかにすることを目的とした。

３）を増加させることが望ましいとされている 。特に、高齢者の身体活動量を増加させることは、転倒リスクのⅡ軽減４）、認知機能低下の予防５）、抑うつの改善６）、生活１． 対象者の質の向上に繋がり７）、延いては死亡リスクを軽減させ方法

対象者の募集は、地域包括支援センターによる対象地

８）

ることが明らかになっている 。わが国の高齢者におい域へのポスター掲示や口頭での呼びかけで実施し、研究て、運動習慣のある者の割合は、男性が 46 . 2 %、女性が参加に同意が得られた地域在住の健常高齢者 25 名（平均39 . 0 %と国の目標値（男性 58 . 0 %、女性 48 . 0 %）を大きく

年齢 72 . 4 ± 6 . 1 歳、女性 72 . 0 %）を対象とした。除外基９）下回っている 。以上を勘案すると、身体活動が不十分

準は、要介護認定を受けていること、認知症の診断を受な高齢者が多い現状において、高齢者の健康を維持・増けていること、神経疾患および整形外科的疾患の既往歴進させるには、日常的な身体活動量を増加させる必要ががあることとした。また、本研究では、加速度計を用いある。

た先行研究に準じ、加速度計を１日最低 10 時間以上装着していることを分析対象の条件とした 19）。したがって、身体活動量の増加に向けて、厚生労働省の「健康づくりのための身体活動指針（アクティブガイド）」では、普研究参加に同意が得られた 25 名のうち、装着時間が 10段の身体活動に加えて 10 分間の身体活動に取り組む「プ時間未満であった５名を除外し、20 名（平均年齢 75 . 0 ±ラス 10」が目標として掲げられている 10）。一方で、高齢

6 . 4 歳、女性 70 . 0 %、平均身長 159 . 9 ± 5 . 9 cm、平均体者の身体活動を阻害する要因の１つとして、時間的制約

重 56 . 7 ± 8 . 1 kg）を分析対象者とした。

が挙げられている 11，12）。そのため、普段の生活の中で時間を見出し、身体活動に転換することが必要である。

２． 介入方法

近年では、高齢者の身体活動量を増加させる際の視点

Steeves らの先行研究に基づき 17）、CM 中に部屋の中まとして、座位行動時間に着目した研究が多い。座位行動

たは廊下を歩くよう対象者に指示した。また、歩行時に時間は、「座位または臥位姿勢でのエネルギー消費が 1 . 5

は各足を 15 cm 〜 20 cm 上げ、１分間に 100 歩〜 120 歩

METs 以下であることを特徴とする覚醒行動」と定義さのペースで歩くことを口頭と書面で説明し、実演をおこ

13）

れ 、座位行動時間の延長は健康被害を引き起こすことなった。部屋の中や廊下で歩行ができない場合には、立14）が知られている 。日本人高齢者では、１日の総座位行位での足踏みで代替した。

動時間が 486 . 9 ± 124 . 4 分と長く 15）、70 代の高齢者では、本研究では、身体活動を促す合図を提供する手段とし

１日 322 分〜 329 分がテレビ視聴を伴う座位行動時間でて CM を利用した。そのため、CM 開始時点から歩行ま16）ある 。したがって、テレビ視聴を伴う座位行動時間をたは足踏みを開始し、CM 終了まで継続するよう指示し身体活動に置き換えることは高齢者の健康維持・増進にた。また、CM 中の歩行または足踏みは、７日間、各日有効な手立てとなる可能性がある。

１日を通して実施するよう指示した。なお、本研究で示

これまでにテレビ視聴を伴う座位行動時間を身体活動す CM とは、民間放送で放映される CM を指す。対象者

17）の視聴する番組やチャンネルは指定せず、対象者が普段に置き換えた介入研究として Steeves らの研究がある 。
Steeves らは、平均年齢 52 歳の肥満者に対し、テレビコ視聴している番組の中で放映される CM の時間に歩行まマーシャルメッセージ（以下、CM）中の歩行を促す身体

たは足踏みをおこなうよう指示した。

活動促進プログラムを実施した結果、１日約 3 , 000 歩の歩数増加がみられ、健康増進に有効であると示している。

３． 測定時期

しかし、テレビの放送形態および生活様式の異なるわが本研究では、クロスオーバーデザインを用いて、CM国において、国外の先行研究の方法が適用できるかは不中の歩行または足踏みをおこなわず、通常通りの日常生明である。わが国における１週間の CM 時間は総放送時

活を送る週（以下、通常週）と CM 中の歩行または足踏み18）間の 18 % 以内と規定されており 、高齢者における約を促す週（以下、介入週）の計 14 日間の身体活動量測定

300 分のテレビ視聴時間のうち、約 55 分は身体活動に転をおこなった。測定は、2019 年６月 17 日から６月 30 日
196

健康支援
第23巻2号

195‑200，2021（９名）の２週間、10 月９日から10 月 22 日（11 名）の２週

い、効果量（r）を算出した。

間で実施した。対象者は①通常週→介入週の順で測定す

効果量の算出には Microsoft Excel を用い、対応のあるる者と、②介入週→通常週の順で測定する者に無作為（ブ検定には IBM SPSS Statistics 25 を用いた。なお、有意ロックランダム化：ブロックサイズ４）に分けた。また、水準は５%とした。

測定は旅行や家族の帰省等の身体活動量に影響を与え得るイベントがない期間に実施した。

６． 倫理的配慮
対象者には、口頭と書面で研究概要と個人情報の保護

４． 測定内容に関して十分な説明をおこない、書面にて同意を得た。

１）基本情報本研究は、奈良学園大学保健医療学部研究倫理審査委員

年齢、性、家族構成、居住環境、外出頻度、買い物頻度、会の承認を得て実施した（承認番号：31 - 005）。

日常生活活動能力、普段のテレビの視聴時間を質問紙でⅢ調査した。また、形態測定として、身長と体重の測定を結果対象者の基本属性を以下に示す。居住環境はマンショおこなった。なお、日常生活活動能力の調査には、老研
20）式活動能力指標を用いた 。

ンが 11 名、戸建てが９名であった。外出頻度は週２〜３２）身体活動量回が３名、週４〜６回が 10 名、毎日が７名であり、買い歩数と歩行時間の測定には、３軸加速度計（Active

物頻度は週２回が５名、週３回が 11 名、週４回が３名、style Pro HJA- 750 C、オムロン社製）を用いた。加速度週５回が１名であった。また、老研式活動能力指標は平

計は、入浴等の水没の危険性がある活動を除いた覚醒時

均 12 . 0 ± 0 . 8 点であった。普段のテレビ視聴時間は平均（睡眠時間を除く）で着用を依頼した。なお、着用方法は

228 . 0 ± 108 . 0 分であった。

口頭と実演で個別指導した。

表１に加速度計の装着時間、歩数、歩行時間の結果を３）CM 中の歩行または足踏みの実践状況示す。加速度計の装着時間は通常週が平均 776 . 6 ± 80 . 0

CM 中の歩行または足踏みの実践状況は、活動日誌を

分 / 日、介入週が平均 751 . 6 ± 116 . 0 分 / 日であり、介用いて確認した。測定開始時に配布した記録用紙を用い入週で有意に短かった（p < 0 . 05）。通常週の歩数は平て、１時間ごとに CM 中の歩行または足踏みの実践回数

均 6 , 483 ± 3 , 019 歩 / 日、介入週の歩数は平均 7 , 304 ±を記録し、実施ができなかった場合にはその理由を記載

3 , 196 歩 /日であり、介入週で有意に増加した（p < 0 . 01）。

した。

また、通常週の歩行時間は平均 67 . 6 ± 35 . 8 分 / 日、介

５． 統計処理

時間は介入週で有意に増加した（p < 0 . 01）。

入週の歩行時間は平均 77 . 6 ± 36 . 9 分 / 日であり、歩行通常週と介入週の加速度計の装着時間、歩数、歩行時

二次解析でおこなった１週目の歩数および歩行時間の間を比較するために、対応のある 検定を用いた。また、比較において、対照群の歩数は 6 , 095 ± 2 , 853 歩 / 日、通常週と介入週の加速度計の装着時間、歩数、歩行時間

介入群の歩数は 7 , 519 ± 3 , 313 歩 / 日であり、有意差はの変化で効果量（r）を算出した。

認められなかった（p = 0 . 315、r = 0 . 24）。対照群の歩また、二次解析として、１週目のデータのみを用いて、

行時間は 57 . 7 ± 29 . 1 分 / 日、介入群の歩行時間は 86 . 4

通常通りの日常生活を送った群（対照群）と CM 中の歩行± 41 . 1 分 / 日であり、有意差は認められなかった（p =または足踏みを実施した群（介入群）の歩数および歩行時

0 . 085、r = 0 . 39）。

間の比較をおこなった。分析には対応のない 検定を用
表1

活動日誌により確認した CM 中の歩行または足踏みの通常週と介入週の加速度計の装着時間、歩数、歩行時間の比較㏻ᖖ㐌௓ධ㐌
p್ຠᯝ㔞㸦r㸧
㸧

116.0

0.028

0.48

7,304

3,196

0.004

0.60

77.6

36.9

0.004

0.60

ᖹᆒ್

ᶆ‽೫ᕪ

ᖹᆒ್

ᶆ‽೫ᕪ

ຍ㏿ᗘィࡢ⿦╔᫬㛫㸦
㸦ศ㸧

776.6

80.0

751.6

Ṍᩘ㸦Ṍ㸧

6,483

3,019

Ṍ⾜᫬㛫㸦ศ㸧

67.6

35.8

197

健康支援
第23巻2号

195‑200，2021

表2

指示内容を実施できなかった理由⌮⏤ヲ⣽

࣭බඹᨺ㏦ࢆぢࡿࡇ࡜ࡀከ࠿ࡗࡓࠋẸ㛫ᨺ
ᨺ㏦ࢆぢࡿᶵ఍ࡀᑡ࡞࠸࠸࣭Ẹ㛫ᨺ㏦ࢆ࠶ࡲࡾぢ࡞࠸ࡓࡵࠊᑡࡋࡋ࠿࡛ࡁ࡞࠿ࡗࡓࠋ
࣭22 ᫬௨㝆ࡣࠊ㦁㡢ၥ㢟ࡀẼ࡟࡞ࡗࡓࡓࡵ㐠ືࡀ࡛ࡁ࡞࠿ࡗࡓࠋ

㦁㡢ࡢၥ㢟
㢟

࣭㦁㡢ࡀẼ࡟࡞ࡿࡓࡵࠊᮅ࡜ኪࡢᐇ᪋ࡀ㞴ࡋ࠿ࡗࡓࠋ
࣭ࢸࣞࣅ࡟㞟୰ࡋ࡚ᛀࢀ࡚ࡋࡲࡗࡓࠋ

ࡑࡢ௚௚࣭ࢺ࢖ࣞ࡞࡝ࡢ௚ࡢάືࢆ⾜ࡗ࡚࠸ࡓࠋ

実践回数は、平均８ ± ５回 / 日であった。また、CM 中普段のテレビ視聴時間である平均 228 . 0 分から推定されの歩行または足踏みが実施できなかった理由として最もる CM 時間は１日約 40 分であり、この時間が身体活動に多く挙げられたのは、「民間放送ではなく公共放送を見る転換できる可能性がある。しかしながら、本研究においことが多かった」というものであった。この他、「テレビて CM 中の歩行または足踏みの実践回数は平均８ ± ５に集中して忘れてしまった」という理由や、マンション居回 / 日であり、歩数は 821 ± 1 , 122 歩 / 日、歩行時間は住者からは「騒音が気になった」という理由も聞かれた（表10 . 0 ± 13 . 8 分 / 日の増加であった。推定された CM 時２）。

間は先行研究の地域と同程度にも関わらず、推定されたCM 時間 40 分のうち、25 % の実施率に留まった。この要Ⅳ

考察因として、先行研究の対象者とのテレビの試聴内容の違本研究では、地域在住の健常高齢者を対象に、身体活いが影響した可能性が考えられる。活動日誌により確認動量を増加させる手段として CM 中の歩行または足踏みした CM 中の歩行または足踏みが実施できなかった理由を促す身体活動プログラムの有効性を検証した。その結では、「民間放送ではなく公共放送を見ることが多かった」

果、介入週で加速度計の装着時間が有意に短かったにもが最も多く挙げられた。公共放送では CM が放映されな関わらず、CM 中の歩行または足踏みを促す身体活動プ

いため、歩行または足踏みをおこなう機会がなく、歩数

ログラムは、高齢者の１日の歩数と歩行時間を有意に増および歩行時間の増加が少なくなったことが推察された。

加させた。また、介入週と通常週の歩行時間の差は 10 . 0

また、先行研究では足首に加速度計を装着していたのに分であり、厚生労働省が目標値として定める「プラス 10」

対し、本研究では装着のし易さと使用説明書に基づき腰を満たしていた。

部に装着した。腰部での身体活動量の測定は足首と比較して過小評価になることが報告されており 22）、装着位置先行研究では、高齢者の身体活動を阻害する要因として時間的制約が挙げられている

11，12）。本研究では、高齢の違いも影響した可能性がある。

者の座位行動時間の多くを占めるテレビの視聴時間を利

本研究において、活動日誌で確認した CM 中の歩行ま21）

用したことが 、時間的制約の課題を解決し、歩数と歩たは足踏みが実施できなかった理由では、「テレビに集中行時間の増加につながったと考えられる。しかしながら、して忘れてしまった」という理由もみられた。これに対し介入による効果を明確に判断するためには、歩行またはては、CM 開始時に身体活動を促す広告を提示すること足踏みの実践回数のみではなく、CM の視聴時間と CMが対策になり得ると考えられる。

中の歩数および歩行時間を調査する必要がある。

今回、先行研究と「健康づくりのための身体活動指針

Steeves らの先行研究では、90 分間のテレビ視聴中に（アクティブガイド）」に基づき、歩数と歩行時間を指標歩行を促した。先行研究の地域では、90 分のテレビプロとした。しかし、介入方法を歩行にしたことで、マングラムに 24 〜 36 分間の CM があり、この時間が身体活動ション居住者において、「下の階における騒音発生が気17）の時間となることから約 3 , 000 歩の増加を認めた 。本になり、歩行を積極的におこなうことができなかった」

研究では、１日を通して CM 中の歩行または足踏みを指という回答が寄せられた。本研究結果から、CM 中の示した。わが国における、１週間の CM 時間は総放送時

時間を身体活動に置き換えられる可能性が示されたため、18）間の 18 % 以内と規定されているため 、本研究対象者の居住環境に応じて代替的な方法を用いることは、「プラス198

健康支援
第23巻2号

195‑200，202110」達成の一助になると考えられた。しかし、歩行に代

２）Lee I-min, Shiroma EJ, Lobelo F, et al.: Effect of

わるアプローチに関する検討は行えていないため、今後

physical inactivity on major non-communicableの検討が必要であると考える。

diseases worldwide: an analysis of burden of disease

本研究には、いくつかの限界がある。１つ目に、本研

and life expectancy. The Lancet, 2012 ; 380（9838）:

究はサンプル数が少ないうえに女性対象者が多かった。

219 - 229 .

座位行動時間は性で異なることから 15）、性差による検討

３）厚生労働省 : 健康日本 21（第２次）.

も必要である。２つ目に、本研究の介入期間は、１週間

https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/dl/という短期間であったため、継続率や長期的な効果につkenkounippon 21 ̲ 01 .pdf（参照日 2020 年４月 27 日）.

いては不明である。屋外での身体活動は気候による影響

４）大久保善郎 , 清野諭 , 藪下典子 , 他 : 地域在住高齢者を受けやすいが、本介入方法は屋内活動であり、年間をのウォーキング実践と複数回または傷害を伴う転倒通して実施できる可能性があることから上記の点を今後の関連〜転倒リスク保有数による差異〜 . 体力科学 ,検討していく必要がある。３つ目に、測定期間の２週間

2011 ; 60 : 239 - 248 .

は連続した２週間であり、１週目の効果が持ち越されて５）Meng Q, Lin MS, Tzeng IS: Relationship Between

いる可能性を否定できない。そのため、２週目のデータ

Exercise and Alzheimer's Disease: A Narrativeを使用せず、１週目のみのデータを用いた並行群間ラン

Literature Review. Front Neurosci, 2020 ; 26（14）:ダム化比較試験と同等となる二次解析を実施した。群間131 .に有意な違いが認められなかったが、歩行時間は中程度

６）Mammen G, Faulkner G: Physical activity and theの効果量を示していることから、今後さらにサンプル数

prevention of depression: a systematic review ofを増やした検討が必要である。４つ目に、身体活動に影prospective studies. Am J Prev Med, 2013 ; 45（5）:響を与える因子として、外出頻度や買い物頻度が挙げら

649 - 657 .

れるが、これらの基本属性は調査開始時に調査したため、

７）Awick EA, Wó jcicki TR, Olson EA, et al.:

通常週と介入週で異なった可能性がある。

Differential exercise effects on quality of life andhealth-related quality of life in older adults: aⅤ結論

randomized controlled trial. Qual Life Res, 2015 ; 24

本研究により、CM 中の歩行または足踏みを促す身体（2）: 455 - 462 .

活動プログラムは、高齢者の歩数と歩行時間を有意に増８）Yamamoto N, Miyazaki H, Shimada M, et al.: Daily

加させ、厚生労働省の提案する「プラス10」を満たすためstep count and all-cause mortality in a sampleの実行可能な方法となり得ることが示された。したがっof Japanese elderly people: a cohort study. BMCて、テレビ視聴を伴う座位行動時間を身体活動に置き換

Public Health, 2018 ; 18（1）: 540 .

える方法は、高齢者の健康増進を図るうえで有効な戦略

９）厚生労働省 : 平成 29 年国民健康・栄養調査結果の概となる可能性がある。

要.
（https://www.mhlw.go.jp/content/ 10904750 / 000351576 .pdf）（参照日 2020 年７月 27 日）.

謝辞および利益相反
本研究の実施に当たり、研究にご参加いただいた皆様、

10）厚生労働省 : 健康づくりのための身体活動指針（アク研究対象者の募集にご協力いただいた地域包括支援センティブガイド）.

ターの職員の皆様、データ収集および論文執筆にご協力

https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/ 2 r 9852000002

いただいた皆様に深謝いたします。

xple-att/ 2 r 9852000002 xpr 1 .pdf（参 照 日 2020 年４

本研究は、奈良学園大学保健医療学部の共同研究費助月 27 日）.

成を受けて実施した。なお、本研究には利益相反に関す

11）重松良祐 , 中垣内真樹 , 岩井浩一 , 他 : 運動実践の頻る事項はありません。

度別にみた高齢者の特徴と運動継続に向けた課題 .
体育学研究 , 2007 ; 52（2）: 173 - 186 .

文12）Hoare E, Stavreski B, Jennings GL, et al.: Exploring

献１）Morrow Jr, JR, Krzewinski-Malone JA, Jackson

Motivation and Barriers to Physical Activity amongAW, et al.: American adults' knowledge of exercise

Active and Inactive Australian Adults. Sports

recommendations. Res Q Exerc Sport, 2004 ; 75（3）:（Basel）, 2017 ; 5（3）: 47 .

231 - 237 .

13）Sedentary Behaviour Research Network: Letter
199

健康支援
第23巻2号

195‑200，2021

to the Editor: Standardized Use of the Terms"Sedentary" and "Sedentary Behaviours". Appl
Physiol Nutr Metab, 2012 ; 37（3）: 540 - 542 .
14）C o p e l a n d J L , A s h e M C , B i d d l e S J , e t a l . :Sedentary time in older adults: a critical reviewof measurement, associations with health, andinterventions. Br J Sports Med, 2017 ; 51（21）:1539 .
15）本田貴紀 , 楢崎兼司 , 陳涛 , 他 : 地域在住高齢者における３軸加速度計で測定した座位時間と肥満との関連 . 運動疫学研究 , 2014 ; 16 : 24 - 33 .
16）NHK 放送文化研究所 : 2015 年国民生活時間報告書 .
https://www.nhk.or.jp/bunken/research/yoron/pdf/ 20160217 ̲ 1 .pdf（参照日 2020 年７月 27 日）.
17）Steeves JA, Bassett DR, Fitzhugh EC, et al.: Can
sedentary behavior be made more active? A
randomized pilot study of TV commercial stepping
versus walking. Int J Behav Nutr Phys Act, 2012 ;9（1）: 95 .
18）一般社団法人日本民間放送連盟 : 日本民間放送連盟放送基準 .
https://j-ba.or.jp/category/broadcasting/jba 101032#hk 14（参照日 2020 年４月 27 日）.
19）Atkin AJ, Sharp SJ, Harrison F, et al.: Seasonal
Variation in Childrenʼ s Physical Activity andSedentary Time. Med Sci Sports Exerc, 2016 ; 48（3）: 449 - 456 .
20）古谷野亘 : 地域老人における活動能力の測定 - 老研式
活動能力指標の開発 . 日本公衛誌 , 1987 ; 34（3）: 109 114 .
21）Hamer M, Stamatakis E: Screen-Based Sedentary
Behavior, Physical Activity, and Muscle Strength
in the English Longitudinal Study of Ageing. PLosOne, 2013 ; 8（6）: e 66222 .
22）Steeves JA, Thompson DL, Bassett DR: Use of TV
commercial stepping to increase physical activity
in adults. Med Sci Sports Exerc, 2011 ; 43（1）: 343 .

200