No.9
所在地
仮想発電所の仕様

豊川本流
最大流量（㎥/s）
設備容量（kW）
有効落差（m）
リンク長（m）

4.1
1,354.9
46.62,709
現場写真

考察
・流量は目測で 1 ㎥/s 程度と十分に思われるが、川に沿っている道路は幅員が非常に狭く、工事用車両の進入が困難と思われる。

No.10
所在地
仮想発電所の仕様

豊川本流／最大流量（㎥/s）
設備容量（kW）
有効落差（m）
リンク長（m）

4.1
1,354.9
46.62,709
現場写真

考察
・流量は目測で 1 ㎥/s 程度と十分に思われるが、川に沿っている道路は幅員が非常に狭く、工事用車両の進入が困難と思われる。

230

④調査エリア２－Ｄ
調査地点位置図を図 4.2-8 に示す。また、地点別の調査結果を次頁に示す。

1211

図 4.2-8 調査エリア２－Ｄにおける調査地点位置図

231

No.11
所在地
仮想発電所の仕様

豊川本流／呼間川合流点（呼間川側の仮想発電所放水点）
最大流量（㎥/s）
設備容量（kW）
有効落差（m）
リンク長（m）
現場写真

0.2
253.3
174.93,062

考察・呼間川の流量の計算値は妥当である。
・流量は少ないが勾配が約 6%あるため、想定した設備容量の確保は可能と思われる。
・呼間川沿川の道路は幅員が非常に狭く、工事用車両の進入が困難と思われる。

No.12
所在地
仮想発電所の仕様

呼間川（仮想発電所取水点）
最大流量（㎥/s）
設備容量（kW）
有効落差（m）
リンク長（m）
現場写真

考察
・No.11 と同様。

232

0.2
253.3
174.93,062

⑤調査エリア２－Ｅ
調査地点位置図を図 4.2-9 に示す。また、地点別の調査結果を次頁より示す。

16151413

図 4.2-9 調査エリア２－Ｅにおける調査地点位置図233

No.13
所在地

当貝津川／小河川合流点（仮想発電所取水点、放水点）
最大流量（㎥/s）
上流側：3.2 下流側：3.4
設備容量（kW）
上流側：499.7、下流側：1,054.9
仮想発電所の仕様
有効落差（m）
上流側：22.1 下流側：43.9
リンク長（m）
上流側：947 下流側：1,551.2
現場写真
・谷が深く、近接しての撮影は困難であったため、現場写真は取得できていない。
考察・流量は十分で勾配もとれているが、谷が深いため施工が困難と思われる。

No.14
所在地
仮想発電所の仕様

当貝津川／栗島川合流点（仮想発電所取水点、放水点）
最大流量（㎥/s）
上流側：2.2 0.1 下流側：3.2
設備容量（kW）
上流側：644.4 166.8 下流側：499.7
有効落差（m）
上流側：41.8 176.7 下流側： 22.1
リンク長（m）
上流側：1,094 2,675 下流側： 947
現場写真

考察
・下流にある当貝津川と豊川の合流点（No.7）での当貝津川での流量よりは流量が多いように見える（前日の雨の影響もある）。
・上流側の 2 河川は流量、勾配もとれること、比較的幅員の大きい道路と近接していることから、開発の可能性は高いと思われる。

234

No.15所在地
仮想発電所の仕様

当貝津川／鳴沢の滝（仮想発電所取水点、放水点）
最大流量（㎥/s）
上流側：1.7 0.4 下流側：2.2
設備容量（kW）
上流側：920.8 104.7 下流側：644.4
有効落差（m）
上流側：76.7 38.7 下流側：41.8
リンク長（m）
上流側：1,167 675 下流側：1,094
現場写真

考察
・数 m の落差を稼げる滝であり有望であるが、国定公園内であり、また新城市の天然記念物に指定されているため、開発にあたっては配慮が必要である。

No.16
所在地
仮想発電所の仕様

当貝津川／小河川合流点（仮想発電所取水点）
最大流量（㎥/s）
設備容量（kW）
有効落差（m）
リンク長（m）
現場写真

考察
・流量の計算値は妥当である。
・谷が深いため、工事は困難と思われる。

235

1.7920.8
76.7
1,167

⑥調査エリア２－Ｆ
調査地点位置図を図 4.2-10 に示す。また、地点別の調査結果を以下に示す。

17

ここで通行止図 4.2-10 調査エリア２－Ｆにおける調査地点位置図
No.17
所在地

栗島川 （仮想発電所放水点）
最大流量（㎥/s）
0.6
設備容量（kW）
652.0
仮想発電所の仕様
有効落差（m）
158.2
リンク長（m）
2,891
現場写真（－）
考察・落石の危険があるため通行止めとなっていて放水点を目視確認することはできなかった。
下流側の河川の状況から判断して、流量の計算値は妥当と思われる。

236

（６）現地調査結果のまとめ
現地調査の結果、黄瀬川沿川区域、豊川沿川区域とも、河川流量・河川縦断勾配とも、机上での計算結果に現地との大きな乖離はなく、設備容量の計算結果についておおむね妥当であることが確認できた。
しかしながら、一部の河川合流点（仮想発電所取水点、放水点）において、目視確認した流量が、計算値と比較して少ないと思われる箇所があった。これらの河川では、上流側で用水の取水が実施されている可能性が高いと思われる。今回の計算では、平成 21 年度に収集した用水取水の実績データを反映させて流量を補正しているものの、全国すべての用水取水を完全に反映できているわけではないため、このような箇所はほかにも存在する可能性がある。開発にあたっては、既存の用水取水についての情報を収集し、用水取水を避けてリンクを分割するなどの検討が必要と思われる。
また、滝になっていることが確認できた箇所は、ピンポイントで開発有望であると評価できるが、こうした場所は地方自治体の天然記念物等の指定を受けていることが多いことがわかった。これらの箇所は、地形的に有望であっても開発に際しては十分な配慮が必要である。
さらに、流量・勾配が十分で天然記念物等の指定がない箇所であっても、沿道の幅員が極端に狭い、谷が深い等の理由で発電所・導水管の設置工事が困難、と思われる箇所（豊川沿川）が見受けられた。こうした点もゾーニング基礎情報を利用するにあたっての留意点として挙げられる。

237

なお、調査エリア１（静岡県裾野市）については、現地調査の結果、沿川区域が住宅地（市街地）となっており、一般住宅が川に隣接している地域が多くなっていることが判明した。この場合、中小水力発電所の開発・運用にあたっては、騒音の問題等居住環境への影響が懸念される可能性がある。このようなことから、調査エリア１はカルテとして報告書に収録するのは不適切と判断し除外した。
最終的に作成したカルテの対象を表 4.2-4 に示す。
表 4.2-4 カルテを作成した仮想発電所の一覧
No

所在

観測所名

最大流量

年間使用可
能水量

設備容量

年間発電
電力量

（㎥/s）

（㎥/s）

（kW）

（万 kWh/年）

工事費
（百万円）

建設
単価

発電単価

（千円/kW）（円/(kWh・年)）

1

北海道富良野市

金山ダム

1.6

159.7

833.7

490.4

1,141.5

1,369.1

232.72岩手県八幡平市

四十四田ダム3.8

1,264.5

1,786.1

1,421.4

1,949.5

1,091.5

137.2

3

秋田県湯沢市

川井観測所

0.8

185.5

558.1

321.5

623.4

1,117.0

193.9

4

宮城県色麻町

漆沢ダム

1.8

436.9

1,052.9629.5

1,804.9

1,714.2

286.7

5

山形県米沢市

白川ダム

2.1

514.5

1,563.3

924.6

1,609.1

1,029.3

174.0

6

福島県福島市

三春ダム

1.5

396.5

1,469.6

918.5

1,636.2

1,113.4

178.1

7

福島県南会津町

田島ダム

1.1

306.3

338.5

217.0

570.0

1,683.8

262.6

8栃木県日光市

中禅寺ダム

0.5

142.4

472.2347.8

484.9

1,026.8

139.4

9群馬県下仁田町

大仁田ダム

0.8

196.7

525.1

320.5

781.6

1,488.5

243.8

10神奈川県山北町

三保ダム

2.6

699.4

757.2

497.6

1,229.0

1,623.1

247.0

11

静岡県葵区

奈良間観測所

1.0

241.3

383.9

231.7

543.2

1,414.8

234.4

12

山梨県北杜市

塩川ダム

0.6

388.3

513.3

318.0

741.3

1,444.3

233.1

13

長野県栄村

豊丘ダム

0.2

42.9

437.2

264.4

314.4

719.0

118.9

14

富山県富山市

熊野川ダム

1.9

483.7

869.8

539.5

1,340.0

1,540.7

248.4

15

石川県白山市

犀川ダム

2.1

533.3

1,574.3

943.7

1,030.0

654.3

109.1

16

福井県大野市

笹生川ダム

0.2

60.0

802.0

462.9

626.6

781.3

135.4

17

新潟県佐渡市

新保川ダム

0.9

213.7

966.2

573.9

1,186.0

1,227.5

206.7

18

長野県上松町

味噌川ダム

0.5

124.9

1,040.3

610.3

840.2

807.7

137.7

19

岐阜県中津川市

阿木川ダム

0.7

206.5

630.3

435.2

677.3

1,074.5

155.6

20

愛知県新城市

布里観測所

3.4

848.5

1,054.9630.8

1,318.3

1,249.7

209.0

21

滋賀県長浜市

姉川ダム

3.0

826.3

858.1

564.5

1,635.7

1,906.3289.8

22

鳥取県若桜町

袋河原観測所

1.7

487.3

713.3

492.7

906.7

1,271.2

184.0

23

高知県仁淀川町

桐見ダム

1.0

225.7

817.2

457.7

785.4

961.1

171.6

24

熊本県菊池市

竜門ダム

1.2

304.3

768.3

477.6

766.1

997.1

160.425大分県竹田市

犬飼観測所

1.4

143.9

1,393.0

338.4

1,355.9973.4

400.726宮崎県日之影町

祝子ダム

0.8

196.6

698.1

397.7

572.9

820.7

144.1

238

4.3 地中熱利用（ヒートポンプ）に関するゾーニング基礎情報の整備
4.3.1 有用な地域別情報の GIS データ化の検討
地中熱利用（ヒートポンプ）の導入に係る有用な地域別情報として、（１）国土地盤情報
検索サイト「KuniJiban」（国土交通省等）、（２）「水文環境図」（（独）産業技術総合研究所）、（３）平成 25 年度業務で推計した地域別の地盤の採熱率、の３情報について、各情報源の作成者と調整の上、GIS データ化の検討を行った。
なお、検討の結果、今年度は GIS データ化が可能なデータは無かったため、これらのデータのユースケースについて検討を行った。
（１）国土地盤情報検索サイト「KuniJiban」（国土交通省等）
１）情報の概要
平成 20 年 3 月 28 日に開設され、無償で柱状図等の地盤情報が提供されている（図 4.3-1）。
国土交通省、土木研究所、港湾空港技術研究所が共同で運営し、規約に反しない限り、利用者に自由な利活用を認めている。地方自治体や研究機関には、データの一括提供が可能である。電子納品データを原典としているため、データ形式は XML 形式である（表 4.3-1）。

図 4.3-1 KuniJiban の表示イメージ

名称
国土地盤情報検索サイト「KuniJiban」

表 4.3-1 KuniJiban のデータ仕様概要形式
主に国土交通省で保有しているXML 形式
柱状図および土質試験のデータ

239

２）ヒアリング調査結果
ゾーニング基礎情報の発信ポータルサイトとの連携やデータ利用の可能性について本情報源の作成者にヒアリング調査を実施した。内容を以下に示す。
実施日：2015 年 2 月 6 日
対 象：独立行政法人土木研究所 地質・地盤研究グループ 担当者
内 容：
１．KuniJiban について
主に昭和 60 年代から国交省地方整備局で整備し、庁内利用していた情報（内部 DB）を集めたもので、データベース数は平成 24 年 11 月現在約 111,000 件である。データ形式
は XML 形式。今後は、夏頃までにここ数年分（漏れ＋追加分＝約 3 万件）を登録予定。
また、数千件/年増加していく予定。
経緯度値が正しくないと思われるものも多いが、「原本主義」でそのまま公開している。
２．KuniJiban の連携例
今後「地理院地図」に載る予定である。
関西圏地盤情報ネットワーク(KG-NET)に参加している府県のデータや静岡県等とも連携していきたいと考えている。KG-NET は会員制で、データは大学が処理し、加工後のデータを会員のみに公開しているものである。
地整のデータは、独立行政法人防災科学技術研究所(以下、防災科研)の Geo-Stationや地盤工学会が販売しているデータベース「広域地盤情報データベース」でも公開されている。Geo-Station は、ポイント 1 点 1 点に対し、防災科研のサーバに直接リンクしている。
３．その他周辺情報
民間のデータの取り込みについては、全地連で検討されている。
建築確認申請は役所内利用にとどまっており、電気・ガス・水道等のインフラ会社のデータは企業内利用にとどまっている。大深度関係の情報も世の中にはある。但し、いずれも目的外使用になり連携実現へのハードルは高い。
４．環境省との連携の可能性
直接リンクするのはセキュリティやサーバ設定が拘束されるという点においてあまり良くない。ただし、データ更新にかかるメンテナンスの効率だけを考えれば有効な手法ではある。その場合、利用規約や留意点を利用者に周知する仕組みが必要である。最終的には、国交省技術調査課と環境省が省庁間で話し合って決める必要がある。

240

３）GIS データ化の検討結果
これらの調査結果を踏まえ GIS データ化の検討を行った結果、ウェブサイト立ち上げ
時は、以下の条件から、リンク集を掲示し、地質・地盤情報のありかを紹介することにより連携を図るのが妥当と考えられる。
・地質・地盤のデータベースは多くの関係者（経産省、総務省、地盤工学会、情報地質学会、全地連他）が以前から着目し、かつ集約が実施されつつある状況であり、簡単には取り扱えない。
・今後も更新されていく予定であり、一度データを格納すれば良い、という性質のものではない。
なお、掲載するリンク先の候補を以下に示す。
■KuniJiban
http://www.kunijiban.pwri.go.jp/jp/■ジオ・ステーション（Geo-Station）
http://www.geo-stn.bosai.go.jp/jps/■関西圏地盤情報ネットワーク(KG-NET)
http://www.kg-net2005.jp/■地質関連情報 WEB
http://www.zenchiren.or.jp/（２）「水文環境図」（（独）産業技術総合研究所）１）情報の概要
独立行政法人産業技術総合研究所がＣＤを販売している、水文に関する図等を表示するシステムである（図 4.3-2）。現在、No.3 関東平野、No.7 熊本地域以外の No.1,2,4-6 は販売停止中である。表示する仕組みは、ブラウザ上でレイヤ毎に用意されている 2 値のラスターファイルを重ね合わせることにより図面の様に見せているものである（表 4.3-2）。

図 4.3-2 水文環境図の表示例

241

名称水文環境図

表 4.3-2 水文環境図のデータ仕様
概要
産業技術総合研究所が CD で販売している、水文に関する図等を表示するシステムム(一部、販売停止中)

形式
ラスター形式(2 値のラスターファイルを重ね合わせて Web ブラウザで表示している)

２）ヒアリング調査結果
ゾーニング基礎情報の発信ポータルサイトとの連携やデータ利用の可能性について本情報源の作成者にヒアリング調査を実施した。内容を以下に示す。
実施日：2014 年 12 月 4 日
対 象：独立行政法人産業技術総合研究所 地圏資源環境研究部門 担当者
同研究所 福島再生可能エネルギー研究所
再生可能エネルギー研究センター 担当者
同研究所 イノベーション推進本部(兼)地質分野研究企画室 担当者
他3名
内 容：
販売停止中のものは利用不可。成果物の利用条件の基本は、CC BY(表示)または CC
BY-ND(改変禁止)である。販売停止中のものについては今後修正版を発行予定。また、これとは別に新版の発行も検討している。販売価格はデータに対する対価ではない。

３）GIS データ化の検討結果
上記の調査結果を踏まえ、販売停止中のものは利用不可であること、新版が計画中であることから、今年度のデータ化は困難であると判断した。販売再開後、あるいは新版発行後に、再度検討することが適当と考えられる。
なお、現在の「水文環境図」の仕組みは、ラスタデータを Web ブラウザ上で重ねて表示するものであるため、GIS で利用できるようにするためには、ジオリファレンスおよびベクトル化の作業が必要である。

（３）平成 25 年度環境省業務で推計した地域別の地盤の採熱率１）情報の概要「20 万分の 1 日本シームレス地質図（産業技術総合研究所 地質調査総合センター）」のポリゴンに、採熱率属性を付与したデータ（ジオデータベース形式）である（図 4.3-3、表242

4.3-3）。平成 25 年度環境省業務で作成済みであるが、ライセンスが CC BY-ND（改変禁止）のため条項上は頒布できない。一方、「地質調査総合センター研究成果情報の利用ガイドライン」では、許諾不要の条件として、「一.形式の変換（翻訳等）や部分を切り出して利用する場合。二.改変部分が原著と明確に区別されている場合。
」と定められている。

図 4.3-3 平成 25 年度環境省業務で推計した地域別の地盤の採熱率のデータイメージ
表 4.3-3 平成 25 年度環境省業務で推計した地域別の地盤の採熱率のデータ仕様
名称概要形式
平成 25 年度環境省業務で推 「20 万分の 1 日本シームレス地質 ジオデータベース形式
計した地域別の地盤の採熱 図（産業技術総合研究所 地質調査率総合センター）」のポリゴンに、採熱率属性を付与したデータ
２）ヒアリング調査結果
ゾーニング基礎情報の発信ポータルサイトによる再頒布が可能性について、本情報源の作成者に対し、電子メールおよび電話にてヒアリング調査を実施した結果、指定の申請書を提出すれば利用可能との回答を得た。ただし、申請書は、具体的なウェブサイトや公開形式が具体的に定まった時点でなければ提出できない。
なお、申請書等の掲載 URL は以下のとおりである。
https://www.gsj.jp/license/index.html
３）GIS データ化の検討結果
具体的なウェブサイトや公開形式が具体的に定まった時点でなければ提出できないため、本年度業務においてはウェブサイト上からの公開・配布が可能であることを確認するにとどめた。なお、ジオデータベース形式は ArcGIS のデータ形式であるため、シェープファイル形式等の ArcGIS で出力できるファイル形式であれば変換可能である。
243

4.3.2 各データのユースケースの検討
前項 4.3.1 の検討結果を踏まえ、各データのユースケースを「地中熱利用の設計者」と「地中熱を導入しようとする施設管理者」の２ユーザについて検討した。
「地中熱利用の設計者」については、簡易的な事業性試算を行えるプログラムを組み込んだものとして整理を行った。特にリンク先を掲示するといった対応に留める「KuniJiban」（国土交通省等）
等については、具体的な利活用イメージを提示することにより、既存情報の有効活用と、地中熱の適正で効率的・効果的な導入を促すことができると考えられる。
（１）地中熱導入段階における補助金等の調査
地中熱の導入を検討する段階で、検討対象の場所が補助金の支給範囲になっているかどうかを調査するものである。想定したユーザのニーズとそれに対するユースケースを表
4.3-4 および図 4.3-4 に示す。
表 4.3-4 地中熱導入段階における補助金等の調査におけるユースケース
ユーザ
設計者、施設管理者

ニーズ
地 中 熱 を 導入 し よ うと し て い る場 所 の 熱需要を知りたい。
また、掘削費用を把握するために、既存のボー リ ン グ 柱状 図 を 見たい。
さらに、導入時に活用で き る 補 助金 等 を 効率的に知りたい。

ユースケースステップ１．
熱需要把握段階において、現在の建物・施設のある場所の熱需要を熱需要マップから確認
ステップ２．
有望地点近傍のボーリング柱状図を KuniJiban から特定
ステップ３．
設計・事業性評価段階において、自社の設計条件・見積基準を用いてプログラムに値を入力し、設計・事業性評価を実施
ステップ４．
地中熱導入段階において、導入時に活用できる補助金等を調査

244

１）熱需要把握段階（ステップ 1、２）

検討対象とする施設＜KuniJiban の情報＞

＜全国熱需要マップ（全熱需要）＞＜ボーリング柱状図＞

２）設計・事業性評価段階（ステップ３）
施設管理者向け

設計者向け
入力項目：
建築物カテゴリー、建築・延床面積
熱需要量、ベースラインの種類
基本料金、電力量料金

3)地中熱導入段階（ステップ４）＜シミュレーションプログラム＞＜地中熱ポテンシャルマップ＞

見積り依頼

設計・事業性評価
地中熱導入可能性の把握＜国等の支援策・補助金等の情報マップ＞
図 4.3-4 地中熱導入段階における補助金等のユースケースにおける調査イメージ245

（参考）
地質構成：地中熱交換器を設置するためにボーリングを行う場合、地質構成（固さや礫の含み具合など）が掘削費用の増減に関わってくる。一般的に完新統、新第三系、中古生界の順に地盤の固さは固くなり、掘削費用が高くなる。また、礫や玉石混じり層は掘削費用が高い。
帯水層厚：地下水制御方式やオープンルーフ方式の地中熱利用方式では、帯水層厚や地下水深度は揚水ポンプの揚程やポンプ能力の選定を左右するデータとなる。初期投資額の設定に影響を与える。
岩盤深度：地中熱交換器を設置するためのボーリングを検討する際に、岩盤が浅く分布する場合には掘削費用の増加要因となる。また、浅いボーリングを数多く計画するなど、地盤にあった設計を行う必要がある。一般的に完新統、更新統、新第三系、中古生界の順に地盤の固さは固くなり、掘削費用が高くなる。また、礫や玉石混じり層は掘削費用が高い。
（２）オープンループ／クローズドループの選択支援
地中熱の導入時に、オープンループにするか、クローズドループにするかの選択を支援するものである。ユーザは、「設計者」と「施設管理者」の二者が考えられる。
これらのユーザのニーズとそれに対するユースケースを表 4.3-5 および図 4.3-5～7 に示す。

246

表 4.3-5 オープンループ／クローズドループの選択支援におけるユースケース
ユーザ
設計者、施設管理者

ニーズ
地 中 熱 導 入を 検 討 して い る 場 所の 熱 需 要を知りたい。
また、法規制上の問題
が な く オ ープ ン ル ープ に 適 し た場 所 で あるのかしりたい。
さらに、導入時に活用で き る 補 助金 等 を 効率的に知りたい。

設計者、
施設管理者

地 中 熱 導 入を 検 討 して い る 場 所の 熱 需 要を知りたい。
また、法規制上の問題
が な く オ ープ ン ル ープ に 適 し た場 所 で あるのかしりたい。
さらに、導入時に活用で き る 補 助金 等 を 効率的に知りたい。

設計者、施設管理者

地 中 熱 導 入を 検 討 して い る 場 所の 熱 需 要を知りたい。
また、法規制上の問題が な く オ ープ ン ル ープ に 適 し た場 所 で あるのかしりたい。
さらに、導入時に活用で き る 補 助金 等 を 効率的に知りたい。

ユースケースステップ１．
熱需要把握段階において、現在の建物・施設のある場所の熱需要を熱需要マップから確認
ステップ２．
水文環境図及び H25 に作成した法的制約条件マップより、オープンループに適しているか及び法規制上利用できるかを確認
ステップ３．
設計段階において、水文環境図収録データを利用し、オープンループの設計を実施
ステップ４．
地中熱導入段階において、導入時に活用できる補助金等を調査
ステップ１．
熱需要把握段階において、現在の建物・施設のある場所の熱需要を熱需要マップから確認
ステップ２．
水文環境図とポテンシャルマップを比較し、オープンループとクローズドループのどちらが適しているかを検討
ステップ３．
設計段階において、水文環境図収録データを用いたオープンループの設計／地域別の地盤の採熱率を用いたクローズドループの設計を実施
ステップ４．
地中熱導入段階において、導入時に活用できる補助金等を調査（上記利用シーン②のステップ１に当たり、水文環境図と併せて地下水の賦存量の分布図を用いることにより、オープンループにどの程度適しているかを精度よく検討）

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利用シーン①、②

利用シーン①＜水文環境図＞＜全国熱需要マップ（全熱需要）＞

利用シーン②＜ビル用水法の対象地域（市町村単位）＞※平成 25 年度業務より＜水文環境図＞＜地中熱ポテンシャルマップ＞

図 4.3-5 オープンループ／クローズドループの選択支援(1)のユースケースにおける調査イメージ248

利用シーン③＜全国熱需要マップ（全熱需要）＞＜水文環境図＞＜地中熱ポテンシャルマップ＞＜全国工業用地下水賦存量分布（浅部）＞※平成 21 年度地下水賦存量調査より
図 4.3-6 オープンループ／クローズドループの選択支援(2)のユースケースにおける調査イメージ249

利用シーン①、②、③＜国等の支援策・補助金等の情報マップ＞

図 4.3-7 オープンループ／クローズドループの選択支援(3)（参考）
地下水位：地下水制御方式やオープンループ方式の地中熱利用方式では、帯水層厚や地下水深度は揚水ポンプの揚程やポンプ能力を左右するデータとなる。初期投資額の設定に影響を与える。地下水制御方式では、地下水賦存量のコントロール、地下水流動方向の推定のために入手しておく必要がある項目。
水質：オープンループ方式、地下水制御方式、自噴井利用方式では、地下水を配管で回して利用するため、配管の腐食、スケールの除去が課題となる。水質によって、システムの間に熱交換器を咬ます等の対策が必要で、初期投資額の設定に大きな影響を与える。また、配管のメンテナンス頻度、交換頻度が増加し、ランニングコストが大きくなる可能性がある。水濁法の排水基準や地下水環境基準は地下水還元や、公共用水域等に排出する場合に追加対策が必要になる可能性がある。

250

（３）設計・事業性評価結果の検証
設計・事業性評価結果の検証を支援するものである。想定したユーザのニーズとそれに対するユースケースを表 4.3-6 および図 4.3-8～9 に示す。
表 4.3-6 設計・事業性評価結果の検証におけるユースケース
ユーザ
設計者

ニーズ
設計・事業性評価結果を検証したい。
また、活用できる補助金 等 を 効 率的 に 知 りたい。

施設管理者

設計・事業性評価結果を検証したい。
また、活用できる補助金 等 を 効 率的 に 知 りたい。

ユースケースステップ１．
熱需要把握段階において、現在の建物・施設のある場所の熱需要を熱需要マップから確認
ステップ２．
設計・事業性評価段階において、地域別の地盤の採熱率から自社の設計条件・見積基準を用いてプログラムに値を入力し、設計・事業性評価を実施
ステップ３．
設計・事業性評価結果について、ポテンシャルマップを用いて検証
ステップ４．
地中熱導入段階において、導入時に活用できる補助金等を調査
ステップ１．
熱需要把握段階において、現在の建物・施設のある場所の熱需要を熱需要マップから確認
ステップ２．
設計・事業性評価段階において、ポテンシャルマップから地中熱導入可能性を把握し、業者に設計・事業性に関する見積りを依頼
ステップ３．
設計・事業性評価結果について、ポテンシャルマップを用いて検証
ステップ４．
地中熱導入段階において、導入時に活用できる補助金等を調査

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1)熱需要把握段階（ステップ１）
検討対象とする施設

2)設計・事業性評価段階（ステップ２、３）＜全国熱需要マップ（全熱需要）＞＜地域別の地盤の採熱率＞
設計者向け

施設管理者向け

入力項目：
建築物カテゴリー、建築・延床面積
熱需要量、ベースラインの種類
基本料金、電力量料金＜シミュレーションプログラム＞＜地中熱ポテンシャルマップ＞

見積り依頼

検証
地中熱導入可能性の把握

設計・事業性評価＜地中熱ポテンシャルマップ＞

図 4.3-8 オープンループ／クローズドループの選択支援(1)2523)地中熱導入段階（ステップ４）＜国等の支援策・補助金等の情報マップ＞（参考）

図 4.3-9 オープンループ／クローズドループの選択支援(2)（参考）
有効熱伝導率：クローズドループ方式の地中熱利用方式では、二次側に必要な空調負荷（空調機の台数など）と一次側（採熱する熱交換井と HP システムの性能）に必要な熱交換井の長さ・本数を最適化する必要がある。熱交換井を設置する地盤の有効熱伝導率は一次側の検討データとして欠かせないデータであり、初期投資額の設定に大きな影響を与える。

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