健康支援
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身体活動増進に向けた地域介入がソーシャルキャピタルに及ぼす影響の地域差佐藤 真治１），都竹田城 孝雄３），牧田茂樹２），正見こずえ１），大槻茂４），田中 史朗１），荒尾伸吾１），
孝５）

Regional differences of effects of community intervention programfor physical activity on social capital
Shinji SATO １）, Shigeki TSUZUKU ２）, Kozue MASAMI １）, Shingo OTSUKI １）,
Takao TASHIRO３）, Shigeru MAKITA４）, Shiro TANAKA１）, Takashi ARAO５）
Abstract
Regional differences of effects of community intervention program for physical activity on social capital【Objective】It is well known that social capital promotes healthy behaviors. Conversely, few reports have examined
the impact of healthy behaviors on social capital. The present study conducted simultaneous physical activity
intervention programs in a rural, mountainous area and a residential area. The main goal was to determine whether
or not these programs facilitated change in social capital and whether any differences in intervention effectivenessemerged between the two study areas.
【Method】The study was conducted over one year, during which intervention programs were carried out for citizens
from district “K,” a mountainous village, and district “N,” a residential area, both of which are located in Toyooka
City, Hyogo Prefecture. Specifically, physical activity promotion was advocated by the following： conducting regularphysical education classes（primarily strength training）, the distribution of pedometers（free of charge）, organizing
walking events, and the strengthening of public relations via a city newsletter and local government guidance.
Prior to the interventions, a questionnaire was distributed to adult men and women in both districts. One year postintervention, another questionnaire was sent out to the original respondents. The main variables of interest were thevalue of social capital, amount of physical activity, interpersonal relationships, sex, age, whether the respondent was ahomeowner, and number of years of residence.
【Results】A total of 199 responses to both questionnaires were received（district K：44 people, participation rate：52%; district N：155 people, 8.5%）and analyzed. Compared to district N, district K had a higher percentage of
homeowners（K：100%, N：88%, p = 0.015）and a higher percentage of respondents who had been residents formore than 20 years（K：93%, N：76%, p = 0.017）. A two-way analysis of variance revealed that in terms of physicalactivity, no interaction was observed, while a main effect was significant（K：3.2 → 3.5 points, N：3.6 → 3.8 points）.
In terms of the value of social capital, there was a significant interaction between district and time（p=0.015）.
Conversely, the value for district N declined significantly（0.31 to 0.18, p = 0.017）.
【Conclusion】The present study observed that the community intervention program increased the amount ofphysical activity in both districts, while the intervention effect on social capital differed between the two areas.
Further studies should be required.
Social capital, Physical activity, Network science, Geographic differences
１）大阪産業大学スポーツ健康学科 Osaka Sangyo University

代表者の連絡先：佐藤真治〒574‑8530 大阪府大東市中垣内3‑1‑1、大阪産業大学スポーツ健康学科 Tel:072-875-3001, Fax:072-875-3029 E-mail:shinjisato2005hawaii@yahoo.co.jp
Department of Sport and Health Science, Osaka Sangyo University, 3-1-1 Nakagaito, Daito-city, Osaka, Japan 574-8530,
Telephone: +81-（0）72-875-3001,
２）Kumamoto University

Fax: +81（0）72-871-1259,

３）The Open University of Japan

E-mail address: shinjisato2005hawaii@yahoo.co.jp
４）Saitama Medical University ５）Waseda University

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Ⅰ 緒言

で最も少子高齢化の進行が著しい。住宅地であるＮ地区

ソーシャルキャピタル（社会関係資本）とは、パット

は、成人人口1821人で、市内中心部に位置し、地区内にナムの定義によると「地域における信頼（trust）・規範新興住宅地を含む。

1）（norm）・人のつながり（network）」のことである 。
最近、ソーシャルキャピタルが健康的な生活習慣の実践

２）介入方法（プログラム）（健康行動）に様々な影響を及ぼすことが明らかになっ対象地区には、2012年５月から2013年５月まで１年てきた。Kouvonenらの報告によると、ソーシャルキャ間、身体活動増進に向けた地域介入をおこなった。具体

ピタル（信頼関係や互酬性）が高い職場の従業員は、禁的には、住民全体に対する介入として、市報や自治体案煙の成功率が高かった2）。また、Väänänenらによると、内を通じて身体活動増進に関わる広報活動を強化した。

ソーシャルキャピタルが高い（職場の人間関係が良い）

また、個人を対象にした介入として、地域の会館などで人は、過体重・喫煙などの生活習慣上の冠危険因子が少筋力トレーニングを主とした運動教室（玄さん元気体操3）なかった 。さらに、ソーシャルキャピタルと個人の身教室）を週１回定期開催し、健康づくり行動を支援した。

体活動量との間には正の関連性がある。Ueshimaらは、運動教室の開催日は、Ｋ地区が毎週土曜日２時から３時4000人の地域住民を対象に、個人レベルのソーシャルまで、Ｎ地区が毎週月曜日18時30分から19時30分まででキャピタルを調査し、地域に対して信頼を寄せている人あった。教室への参加は自由で無料とした。教室運営には、そうでない人と比べて、身体活動量が高いことを明必要な資材（血圧計、体脂肪計、オーディオセット、運らかにした4）。

動指導用DVDなど）は市から貸与された。教室には毎以上のように、ソーシャルキャピタルの健康行動への回、訓練を受けた市職員もしくは健康まちづくり指導員

影響（文脈効果）を検証した研究は数多い。一方で、地（市広報によって公募されたボランティア）が参加し、域介入を促進することで、ソーシャルキャピタルを地域区長と連携しながらリーダーシップをとった。また、地に熟成できるかどうか（構成効果）を実証した研究はま

区内のウォーキングコースを住民とともに歩くウォーキだ少ない。Ottesenらは、活動量の低い女性を対象に、ングイベントを年に２回実施した。さらに、対象地区住チームスポーツ（サッカーなど）を用いることで個人民のうち、希望者には歩数計を配布し、身体活動の増加レベルのソーシャルキャピタルを高めることに成功したを促した。

が5）、介入期間が16週間と短く、例数が少なかった。そこで、我々は、身体活動増進に向けた地域介入がソー３）評価の方法と項目
介入前、両地区において、各区長を通じて、成人男女シャルキャピタルに影響を与えるとの仮説を立て、検証を対象に各世帯２枚ずつ質問紙を配布し、回答が得られすることにした。
ソーシャルキャピタル熟成を目指した介入は、対象とた全員に対し１年後の調査を実施した。調査項目は、属なる地域の特性によって効果の生じ方に違いが生じる可性およびソーシャルキャピタル値、身体活動量、人のつ能性がある。特に、山間部と住宅地では、人口の移動やながりであった。

持ち家率、交通インフラなどのソーシャルキャピタルにソーシャルキャピタルの測定には、内閣府のソーシャ影響を与える社会環境が大きく異なり、ソーシャルキャルキャピタル調査用紙6）7）を用いた。具体的には、質問ピタルに対する介入効果に影響を与えると予想される。

紙の分析から、個人の①つき合い・交流指数、②信頼指

しかし、そのことを前向きに検証した報告はほとんどな数、③社会参加指数を求め、①〜③の個別指数の単純平い。

均値の総和をソーシャルキャピタル指数として算出した。

以上から、本研究では、身体活動増進に向けた地域介

身体活動量の測定には、The General Practice Physi-

入はソーシャルキャピタルに影響を与えると仮定し、介cal Activity Questionnaire（GPPAQ）8）を日本語訳した

入を山間部と住宅地に同時に行い、①ソーシャルキャピものを用い、Physical Activity Index（PAI）を求めた。

タルに変化を認めるかどうか、②山間部と住宅地で影響

PAIは、身体活動（意識的な運動+日常生活強度）の量に違いあるかどうかを検証した。に応じて４段階に重みづけされており、それぞれ１点（Inactive）から４点（Active）が与えられた。

Ⅱ 方法

本研究では、人のつながりの構造を計量的に分析し、数値化した。具体的には、個人のネットワークの密度、１）対象地区
山間集落であるＫ地区の成人人口は84人（2014年３月

距離、中心性をネットワーク分析ソフトPajekにより算現在）で、人口密度が低く、人口の移動も少なく、市内出した9）。密度とはネットワークのつながりの割合（数18健康支援第18巻1号

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字が高ければネットワークが密集している）、距離とは大阪産業大学倫理委員会に研究計画を提出し、審査のネットワークのまとまり、中心性（媒介中心性）とは個上、承認を得た。

人がどれだけネットワークの中心にいるのかを示す指標

Ⅲ 結果である。
また、地域介入の実効性を評価するためにReachを算

質問紙の介入前の回収率は、Ｋ地区が67％（56/84出した。Reachは、ある集団に地域介入プログラムを適部）、Ｎ地区が20％（354/1812部）であった。１年後、応した際にプログラム参加に意思表示した人の割合を指介入前に回収された全員に再び質問紙を配布した。尚、

10）す 。ここでは対象地域在住の成人人口を分母とし、運Ｋ地区においては死別のため、Ｎ地区においては転出の動教室に参加した（出席回数が開催回数の2/3以上）人ため、それぞれ一世帯ずつ１年後の配布部数が減った。

数と歩数計を貸与された人数をそれぞれ分子として算出

その結果、１年後の質問紙の回収率はＫ地区80％（44/55した。

部）、Ｎ地区44％（155/353部）であった。最終的な本研究への参加率（質問紙回答者／居住者）は、Ｋ地区：52％、Ｎ地区8.5%となった。以上から、Ｋ地区とＮ地区

４）統計解析
測定値はすべて平均値±標準偏差で表した。Ｋ地区と在住の成人男女のうち、介入前と１年後に質問紙に協力

Ｎ地区の背景の比較には、対応のないｔ検定とχ二乗検を得ることのできた199名（K：44名、Ｎ：155名）を対定を適宜用いた。また、介入前後比較の検証には、繰り象とした。

返しのある二元配置分散分析（ペア検定）を用い、交互対象のうち運動教室へ参加した者はＫ地区で25人、Ｎ作用が有意の場合は単純主効果検定を行った。

地区で25人、歩数計を貸与されたのはＫ地区46人、Ｎ地

５）倫理的配慮

加がＫ地区29％、Ｎ地区1.4％、歩数計の貸与がＫ地区区94人であった。それぞれのReachは、運動教室への参すべての対象に研究目的と予想される危険性を書面で55％、Ｎ地区5.2％であった。

説明し、同意を得た。また、本研究の遂行にあたっては
表1
各地区の背景の比較⴫㪈㩷 ฦ࿾඙䈱⢛᥊䈱Ყセ㩷᷹ቯ㗄⋡㩷

表１にＫ地区とＮ地区の背景の比較を示した。Ｋ地区はＮ地区と比べて、持ち家率㩷㩷න૏㩷㩷㩷㩷㩷㩷㪢 ࿾඙㩷㪥 ࿾඙㩷㫅㪔㪋㪋㩷㫅㪔㪈㪌㪌㩷が 高 く（ Ｋ：100%、 Ｎ：88%：㫇㩷p=0.015）、20年以上居住しているＮ：76%：p=0.017）。

人の割合が高かった（Ｋ：93%、ᕈ೎䋺↵㩷 㩷䋦㩷㪋㪌㩷㪋㪍㩷㪈㪅㪇㪇㪇㩷ᐕ㦂㩷ᱦ㩷㪍㪉㫧㪈㪎㩷㪍㪍㫧㪈㪋㩷㪇㪅㪉㪍㪌㩷

表２に介入前後に質問紙を回ᜬ䈤ኅ㩷䋦㩷㪈㪇㪇㩷㪏㪏㩷㪇㪅㪇㪈㪌㩷

収することができた199名の測定㪉㪇 ᐕએ਄ዬ૑㩷䋦㩷㪐㪊㩷㪎㪍㩷㪇㪅㪇㪈㪎㩷

値の比較を地区別に示した。２䈝䈦䈫૑䉂⛯䈔䈢䈇㩷䋦㩷㪎㪋㩷㪎㪋㩷㪈㪅㪇㪇㩷

要因の分散分析の結果、身体活ᱠ䈒ㅦ䈘䋺ᕷ䈏䈲䈝䉃⒟ᐲએ਄㩷䋦㩷㪋㪅㪎㩷 㩷㪈㪉㪅㪇㩷 㩷㪇㪅㪉㪍㪇㩷

動量は、交互作用を認めなかったㅳ 㪊 ࿁એ਄ㆇേ䈚䈩䈇䉎㩷ⴕേᄌኈ䉴䊁䊷䉳㩷 Ḱ஻ᦼએ਄㩷䋦㩷䋦㩷㪉㪐㩷㪉㪎㩷㪋㪊㩷㪊㪈㩷㪇㪅㪈㪈㪇㩷㪇㪅㪍㪐㪋㩷

が、時間の主効果が有意であった（ Ｋ：3.2→3.5ポ イ ン ト、 Ｎ：3.6→3.8ポイント）。すなわち、介̪- ࿾඙ߣ 0 ࿾඙ߩ᷹ቯ୯ߦߪኻᔕߩߥ޿ V ᬌቯ߆ǿੑਸ਼ᬌቯࠍㆡቱ↪޿ߚ表2各地区の介入前後の測定値の比較⴫㪉㩷 ฦ࿾඙䈱੺౉೨ᓟ䈱᷹ቯ୯䈱Ყセ㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷 㩷㩷㪥 ࿾඙㩷㩷੺౉೨㩷੺౉ᓟ㩷 㩷 ੺౉೨㩷㩷 ᤨ㑆䈱㩷੺౉ᓟ㩷 㩷 ਥലᨐ㩷り૕ᵴേ㊂㩷 㪧㪘㪠㩷㪊㪅㪉㫧㪈㪅㪇㩷㪊㪅㪌㫧㪇㪅㪏㩷 㩷 㪊㪅㪍㫧㪇㪅㪏㩷㪊㪅㪏㫧㪇㪅㪍㩷 㩷㪇㪅㪇㪇㪌㩷㪇㪅㪎㪋㪎㩷䉸䊷䉲䊞䊦䉨䊞䊏䉺䊦ᜰᢙ㩷 㩷㪇㪅㪉㪎㫧㪇㪅㪌㩷㪇㪅㪋㪍㫧㪇㪅㪍㩷 㩷 㪇㪅㪊㪈㫧㪇㪅㪌㩷 㪇㪅㪈㪏㫧㪇㪅㪍㩷 㩷㪇㪅㪎㪉㪌㩷㪇㪅㪇㪈㪌㩷ੱ䈱䈧䈭䈏䉍㩷 ኒᐲ㩷 㩷㪇㪅㪐㪇㫧㪇㪅㪉㩷㪇㪅㪏㪍㫧㪇㪅㪉㩷㪇㪅㪏㪋㫧㪇㪅㪉㩷 㪇㪅㪏㪋㫧㪇㪅㪉㩷㪇㪅㪋㪊㪈㩷㪇㪅㪋㪊㪈㩷㪉㪅㪐㫧㪈㪅㪇㩷㪇㪅㪈㪊㪌㩷㪇㪅㪈㪏㪏㩷㪇㪅㪇㪍㪌㩷㪇㪅㪇㪋㪎㩷᷹ቯ㗄⋡㩷㪢 ࿾඙㩷㩷 㩷㩷

入の結果、身体活動量は両地区とੱ䈱䈧䈭䈏䉍㩷 〒㔌㩷 㩷㪊㪅㪋㫧㪇㪅㪏㩷㪊㪅㪉㫧㪈㪅㪇㩷ੱ䈱䈧䈭䈏䉍㩷 ਛᔃᕈ㩷 㩷㪇㪅㪈㪉㫧㪇㪅㪉㩷㪇㪅㪉㪎㫧㪇㪅㪋㩷 㩷 㪇㪅㪉㪏㫧㪇㪅㪋㩷 㪇㪅㪉㪏㫧㪇㪅㪋㩷 㩷㪉㪅㪐㫧㪇㪅㪐㩷̪ᤨ㑆ߩਥലᨐ߅ࠃ߮੤੕૞↪ߩᬌቯߦߪ‫ࠅ➅ޔ‬㄰ߒߩ޽ࠆੑర㈩⟎ಽᢔಽᨆࠍ↪޿ߚ19੤੕૞↪㩷健康支援第18巻1号

17‑21，2016も増加した。

ち、個人に対する介入のReachが低かったことが挙げら

ソーシャルキャピタル値は、地区と時間の間に交互作れる。実際、運動教室参加者に限ればソーシャルキャ用を認め（p=0.015）、単純主効果検定の結果、Ｋ地区でピタル値は両地区とも増加していた。そもそも、地域は変化を認めなかったが（0.27→0.46：p=0.118）、Ｎ地のソーシャルキャピタルを熟成することは簡単ではな

区では有意に低下した（0.31→0.18：p=0.017）。尚、運い。Szreterらは、ソーシャルキャピタルは、地域介入動教室参加者のみ（Ｋ：25人、Ｎ：25人）に限れば、によって代替できるものではなく、それらを補填するこソーシャルキャピタルは時間の主効果が有意であり、交ととして考えるべきであると、指摘している14）。おそら

互作用は認めなかった（Ｋ：0.28→0.62ポイント、Ｎ：

く、地域のソーシャルキャピタルに影響を与えるには相0.60→0.66ポイント）。

当の物理的・人的リソースを必要とする。今後は、物理

人のつながりは、密度と距離は両群とも介入の前後で的リソース（サロンの設定）や人的リソース（指導員や変化を認めなかったが、中心性は交互作用が有意でありサポーターの育成）を増加することで十分なReachを達（p=0.047）、Ｋ地区でのみ有意に増加した（p=0.036）。

成し、ソーシャルキャピタル熟成に貢献できるかどうか検証を加えたい。

Ⅳ 考察

本研究では、山間部と住宅地でソーシャルキャピタル

身体活動増進に向けた地域介入を山間部と住宅地に同に対する介入効果に違いがあるかどうか検証を試みた。

時に行った結果、身体活動量は両地区で増加し、地域差

しかし、Ｋ地区とＮ地区では質問紙の回収率が大きく異が認められなかったのに対し、ソーシャルキャピタルのなっており、セレクションバイアスの影響が考えられ変化には地域差を認めた。

る。加えて、K地区とＮ地区ではReachに大きな差があっソーシャルキャピタル、すなわち地域のつながりは、た。すなわち、両地区では介入の到達度の差が大きく、市民の健康を支え、市民を生活習慣病から守るための重そのことが山間部と住宅地の違いよりも結果に強く影響要な社会環境条件の一つである。相田らによると、ソーした可能性がある。一方で、複数の先行研究では都市シャルキャピタルの高い地域に住んでいる人は要介護の化・住宅化はソーシャルキャピタルを減じると指摘されリスクが低く、抑うつの発生が低く、主観的健康観が高ており15）、住宅地の方が山間部と比べてソーシャルキャかった11）。以上のように、ソーシャルキャピタルと健康ピタル熟成効果が小さかったという成績は、先行研究の条件や健康行動との間に強い関連性があることが確認さ結果と矛盾しないように思われた。今後、どのようなれている。

地域であっても高いReachを達成できる介入方法を開発

一方、介入することで地域のソーシャルキャピタルをし、更に検証を加えたい。

高めることができるのかについては、まだ結論が出てい本研究では、介入前後における人のつながりの構造のない。鈴木らは、愛知県武豊町において、一般高齢者を変化も追跡した。その結果、ソーシャルキャピタルを維対象としたソーシャルキャピタル介入研究を進めている

持できた山間部で人のつながりの中心性が高まっていが、中間アウトカム（転倒経験者の割合）で良好な成た。因果関係は不明であるが、人のつながりの構造と績が示されたものの、最終アウトカムのソーシャルキャソーシャルキャピタルの関係を明らかにすることは、ピタルへの効果は検証途中である12）。我々の研究では、ソーシャルキャピタル熟成の戦略を考究するうえで重要地域に身体活動増進の介入をおこなうことでソーシャルなヒントをもたらす可能性がある。

キャピタルを向上できるかを試みたが、対象の両地区に

尚、本研究では、主に運動教室の実施が地域におけるおいて、ソーシャルキャピタルへの明確な効果を確認

人のつながりやソーシャルキャピタルの熟成に影響するすることはできなかった。Mooreらは、ソーシャルキャ可能性について論じてきたが、運動教室には個人の身体ピタル介入の戦略として、ネットワークの多様性を高運動の促進のみならず仲間づくりの効果も含まれると考めることで、地域活動への参加を促進するアプローチをえられる。今後、運動教室以外にもカラオケや俳句会な

13）勧めている 。我々の戦略は、地域で運動教室を開催しど地域住民が一堂に会する他の手法を試み、その効果をウォーキングイベントを開催するなど、外出機会の増加

比較することも重要である。

や仲間づくりの場の設定を通じて、ソーシャルキャピタ

本研究にはいくつか限界がある。まず、住宅地のＮ地ル熟成を図っており、Mooreらが提案する条件を備えて区において質問紙の回収率が十分でなく、また、Reachいたように思われる。にもかかわらず、ソーシャルキャの程度も低く、必ずしも十分な地域介入ではなかった。

ピタルを高めることができなかった原因としては、運動

すなわち、Ｎ地区では地域全体を代表するデータが得ら教室や歩数計配布の広報が十分でなかったこと、すなわれているとは限らなかった。また、本研究ではソーシャ
20

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17‑21，2016

ルキャピタルの評価法として内閣府国民生活局が2003年

active women. Scand J Med Sci Sports 2010；20：

6）の全国調査の際に使用した調査用紙を用いたが 、同調

118‑131

査法を用いた先行研究はすべて横断研究の結果であり、

６）内閣府国民生活局：ソーシャル・キャピタル―豊か介入研究にこの調査法が妥当かどうかは不明である。さな人間関係と市民活動の好循環を求めて、国立印刷らに、Ｋ地区とＮ地区では運動教室の開催曜日や時間帯局、2003が異なっており（Ｋ地区：土曜日２時〜３時、Ｎ地区：７）Ichida Y, Kondo K, Hirai H, Hanibuchi T, Yoshi-

月曜日18時30分〜 19時30分）、積極介入した対象の背景

kawa G, Murata C： Social capital, income inequal-を一致させることができなかった。今後、より的確な

ity and self-rated health in Chita peninsula, Japan：

ソーシャルキャピタル評価法を検討し、介入方法を統一

a multilevel analysis of older people in 25 commu-

して追加の検証を重ねる予定である。

nities. Soc Sci Med 2009； 4： 489‑499
８）Heron N, Tully MA, McKinley MC, Cupples ME：

Ⅴ 結論

Physical activity assessment in practice： a mixed

身体活動増進に向けた地域介入を山間部と住宅地に同

methods study of GPPAQ use in primary care：

時に行い、ソーシャルキャピタルに影響を与えるかどう

BMC Family Practice 2014；15：11

か検証した結果、身体活動量は両地区で増加し、地域差

９）八巻一成、茅野恒秀、藤崎浩幸、他：過疎地域の地が認められなかったのに対し、ソーシャルキャピタルの域づくりを支える人的ネットワーク―岩手県葛巻町

変化には地域差が認められた。なお、本研究には限界がの事例―、日本森林学会誌、2014； 96： 221‑228あるため、今後さらなる検証が必要である。

10）重松良祐、鎌田真光：実験室と実社会を繋ぐ「橋渡し研究」の方法：RE-AIMモデルを中心として、体謝辞

育学研究、2013；58：373‑378

本研究は、平成26年度公益財団法人ひと・健康・未来

11）相田潤、近藤克則：ソーシャル・キャピタルと健康研究財団・研究助成金「誰もが歩きたくなるまちづくり

格差、医療と社会、2014； 24：57‑74

が市民の健康寿命に及ぼす影響」、および平成26年度文12）鈴 木 佳 代、 近 藤 克 則： 見 え る 化 シ ス テ ムJAGES

部科学省科研費「歩きたくなるまちづくりがソーシャルHEARTを用いた介護予防における保険者支援、医キャピタルに及ぼす影響」の支援を受けて実施された。

療と社会、2014； 24：75‑8513）Moore S, Bockenholt U, Daniel M, Frohlich K, Kes-

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