カキにおけるフジコナカイガラムシおよび主要なチョウ目害虫に対する複数の交信攪乱剤を用いた防除体系の検討

伊丹春衣＊・清水信孝・菊原賢次・豊福ユカリ 1)・手柴真弓
本試験では 2019 年と 2020 年の 2 か年において，フジコナカイガラムシに加え，チョウ目害虫（チャノコカクモンハ
マキ，チャハマキ，ヒメコスカシバ，カキノヘタムシガ）を対象とした，複数の交信攪乱剤と殺虫剤を併用した防除体系の効果を検討した。交信攪乱剤設置区では 2 か年ともフジコナカイガラムシに対する定位阻害効果が認められた。また，フジコナカイガラムシ対象の殺虫剤を慣行防除区と比較して 2 剤あるいは 4 剤削減した条件下において，両年とも本種に対する密度抑制効果が認められ，収穫時期における果実被害も低く抑えた。このことからフジコナカイガラム
シを対象とした交信攪乱剤の防除効果が示され，薬剤削減の可能性があると考えられた。また，ハマキムシ類（チャノコカクモンハマキ，チャハマキ）およびヒメコスカシバについても両年とも定位阻害効果が認められた。これらのことから，フジコナカイガラムシ，ハマキムシ類（チャノコカクモンハマキ，チャハマキ），ヒメコスカシバの交信攪乱剤を併用する防除体系については，互いに影響を及ぼすことなく対象害虫に対する防除効果が期待できると考えられた。
［キーワード：防除，チョウ目，フジコナカイガラムシ，カキ，交信攪乱剤］
Efficacy of a Combined System of Mating Disruptors to Control Planococcus kraunhiae and Other Lepidopteran Pest Infestationsin Japanese Persimmon. ITAMI Harui, Nobutaka SHIMIZU, Kenji KIKUHARA, Yukari TOYOFUKU and Mayumi TESHIBA (Fukuoka
Agriculture and Forest Research Center, Chikushino, Fukuoka 818-8549, Japan) Bull. Fukuoka Agric. For. Res. Cent. 8 : 1 -6 (2022)
Here, we examined the efficacy of using a combined system of mating disruptors and insecticides to control Planococcus kraunhiae(Kuwana) and other major Lepidopteran pests, such as Synanthedon tenuis (Butler), Adoxophyes honmaii (Yasuda), Homonamagnanima (Diakonoff), and Stathmopoda mainissa Meyrick, over a span of two years from 2019–2020. Application of a mating
disruptor resulted in an inhibitory orientation effect on P. kraunhiae over the two years period. Additionally, this allowed a reductionin the number of chemical deterrents for controlling P. kraunhiae by two in 2019 and four in 2020. The combined systemdemonstrated a density suppression effect in both years along with lowered fruit damage at harvest period. This indicates the efficacyof the P. kraunhiae pheromone in the control of this species and the simultaneous possibility of reduction in insecticide usage.
Furthermore, the preventive effect of mating disruption on the control of S. tenuis, A. honmaii, and H. magnanima was demonstrated
in both years. Therefore, a combined system that uses mating disruptors along with insecticides that targets P. kraunhiae, S. tenuis,A. honmaii, and H. magnanima is an effective strategy to control their populations.
[Key words: control efficacy, Japanese persimmon, Lepidoptera, mating disruptor, Planococcus kraunhiae (Kuwana)]緒言

福岡県は，カキの結果樹面積 1170ha（全国 4 位），収穫量 14700ｔ（全国 3 位）で，全国有数のカキ産地である（農林水産省 2021）。カキを加害する種はチョウ目など様々（日本応用動物昆虫学会 2006）だが，県内ではフジコナカイガラムシ Planococcus kraunhiae（Kuwana）が最も問題となる。フジコナカイガラムシはカキ，ブドウ，カンキツ，ナシなど極めて多食性であり（河合 1980），カキでは排せつ物に起因するすす病や，果実を吸汁することによる火ぶくれ症が果実品質を著しく低下させる。
また，ヘタと果実の隙間や果実の重なり合ったところなど，薬剤がかかりにくい場所を好んで寄生することに加え，体表面がろう物質で覆われていることから，薬剤による防除が難しい（上野 1977）。フジコナカイガラムシ雌成 虫 の 性 フ ェ ロ モ ン は 2-isopropyliden-5-methyl-4＊連絡責任者(病害虫部：itami-h0088@pref.fukuoka.lg.jp)
1) 現 福岡県朝倉農林事務所朝倉普及指導センター

hexen-l-yl butyrate であり（Sugie et al. 2008），この合成物を利用した交信攪乱法はフジコナカイガラムシに対する高い密度抑制効果が確認されている（手柴 2013，杖田 2017，手柴 2018）。交信攪乱法は雌成虫に対する雄成虫の定位による交尾を阻害する防除方法（湯嶋 1976）であり，チョウ目害虫を対象に広く利用されている（福本・望月 2007）。カキにおいてはハマキムシ類（チャノコカクモンハマキ Adoxophyes honmaii Yasuda およびチャハマキ Homona magnanima（Diakonoff）)，ヒメコスカ
シバ Synanthedon tenuis（Butler），カキノヘタムシガ
Stathmopoda mainissa Meyrick を対象とした交信攪乱剤がそれぞれ市販されており，フジコナカイガラムシに対する交信攪乱剤は農薬登録申請準備中である（2021 年 7月 20 日現在）。
受付 2021 年７月 20 日；受理 2021 年 11 月 10 日

交信攪乱剤を用いた防除体系は，ナシやリンゴなどにおいて数多く検討されてきた（大隅 1998，伊澤ら 2000，
辻ら 2001，岡崎・荒川 2002）。一方でカキにおける交信攪乱剤を用いた防除体系の検討事例は少ない。また，カイガラムシ類の交信攪乱剤はこれまで実用化されたものはなく，チョウ目害虫とカイガラムシ類の交信攪乱剤を同時に使用する体系は他品目も含めて未検討である。複数のフェロモンを混合した製剤で交信攪乱を行った際に，ある 1 種に対して交信攪乱効果が低下する事例も確認されていることからも（佐藤 1992），各対象害虫に対する防除効果を確認する必要がある。
そこで，カキにおける交信攪乱剤を主体とした害虫防除体系の確立を目的にフジコナカイガラムシ，ハマキムシ類（チャノコカクモンハマキ，チャハマキ），ヒメコスカシバおよびカキノヘタムシガを対象とした複数種の交信攪乱剤と殺虫剤散布を併用した防除体系の効果を現地
圃場で検討した。

材料および方法
１ 交信攪乱剤の設置
試験は 2019 年と 2020 年に福岡県朝倉市山田のカキ栽培園地（北緯 33 度 22 分，東経 130 度 45 分）の一部の圃場で実施した。試験圃場として交信攪乱剤と殺虫剤散布を併用した区（以下，交信攪乱剤設置区，約 80ａ），および殺虫剤散布のみを行う区（以下，慣行防除区，約 10ａ）を設けた。なお慣行防除区は交信攪乱剤設置区から約200ｍほど離れた場所に設置した。いずれの区も品種は「富有」で樹齢は約 50 年である。交信攪乱剤設置区および慣行防除区の周囲はいずれもカキ圃場が隣接しており，地形はほぼ平坦である。交信攪乱剤設置区では，2019 年
3 月 29 日，2020 年 3 月 24 日にチャノコカクモンハマキ
およびチャハマキを対象にトートリルア剤（商品名：ハマキコン-Ｎ，信越化学工業株式会社製），ヒメコスカシバを対象にシナンセルア剤（商品名：スカシバコン-Ｌ，信越化学工業株式会社製），カキノヘタムシガを対象にマシニッサルア剤（商品名：ヘタムシコン，信越化学工業株式会 社 製 ） と ， フ ジ コ ナ カ イ ガ ラ ム シ を 対 象 に 2isopropyliden-5-methyl-4-hexen-l-yl butyrate の合成物 50mg を封入した徐放性を有する赤褐色のポリエチレンチューブ（以下，フジコナカイガラムシ交信攪乱剤，信越化学工業株式会社製）をそれぞれ約 100 本/10ａ設置した。殺虫剤散布については地域慣行に準じて実施し，交信
攪乱剤設置区においてはフジコナカイガラムシを対象とした薬剤を 2019 年に 2 剤，2020 年に 4 剤削減した（第1 表）。
２ 交信攪乱剤による定位阻害効果
交信攪乱剤設置区および慣行防除区それぞれに SE トラップ屋根（白色）および粘着板（サンケイ化学株式会社製），各調査対象害虫の発生予察用ルアー 1 個を組み合わせたモニタートラップを設置した。フジコナカイガラムシのモニタートラップのみ粘着板にクワコナカイガラムシ用小型粘着板（サンケイ化学株式会社製）を用い， SE トラップの底面を加工して，ダブルクリップで固定した（第 1図）。なお発生予察用ルアーは，フジコナカイガラムシは富士フレーバー株式会社製，チャノコカクモンハマキ，チャハマキ，ヒメコスカシバおよびカキノヘタムシガは信越化学工業株式会社製のものを用いた。設置期間は 2019年 3 月 29 日～11 月 8 日（ヒメコスカシバのみ 10 月 3日まで），2020 年 3 月 24 日～11 月 4 日（ヒメコスカシバのみ 9 月 9 日まで）とし，約 1.5ｍの高さでカキ樹に吊るした。それぞれの影響を排除するため，各モニタート
ラップは 10ｍ以上離して設置した。粘着板は約 2 週間ごと，発生予察用ルアーは約 1 か月ごとに交換した。回収した粘着板は実体顕微鏡下で観察し，誘引された雄成虫の個体を計数した。
第１表

殺虫剤散布実績

2019年
散布日 薬剤名

2020年
散布日 薬剤名

4/14

ブプロフェジン水和剤 1）

3/22

ブプロフェジン水和剤＊

4/27

クロラントラニリプロール水和剤

4/15

ブプロフェジン水和剤＊

5/23

DMTP水和剤

5/1

フルベンジアミド水和剤

6/1

アセタミプリド水溶剤＊ 2)

5/23

DMTP水和剤

6/15

ピリフルキナゾン水和剤＊

6/5

ピリフルキナゾン水和剤＊

7/4

DMTP水和剤

6/19

アセタミプリド水溶剤＊

7/24

フルベンジアミド水和剤

7/16

MEP水和剤

8/10

ジノテフラン水溶剤

7/29

エチプロール水和剤

8/21エチプロール水和剤

8/11

ジノテフラン水溶剤

9/3

シペルメトリン水和剤

8/28

シラフルオフェン水和剤

9/18

シラフルオフェン水和剤

9/8

シラフルオフェン水和剤

9/26

シペルメトリン水和剤

1) 下線はフジコナカイガラムシに登録がある殺虫剤を示す
2) ＊は交信攪乱剤設置区で削減した殺虫剤を示す

第１図

フジコナカイガラムシ用モニタートラップの様子

３ 交信攪乱による密度抑制効果
フジコナカイガラムシ，ハマキムシ類（チャノコカクモンハマキ，チャハマキ）およびカキノヘタムシガは各区内から 3 樹を選んで調査樹とし，各害虫の発生時期に合わせた調査を実施した。フジコナカイガラムシは 4 月下旬に 1 樹あたり 100 新梢， 6 月下旬， 8 月下旬および 10月下旬に 1 樹あたり約 100 果について寄生虫を計数した。なお，カキの収穫時期である 10 月下旬の調査時には本種による被害果（すす病，火ぶくれ症）も併せて計数した。ハマキムシ類は 5 月下旬または 6 月下旬， 8 月下旬

および 10 月下旬に 1 樹あたり約 100 果について被害の有無を調査した。カキノヘタムシガは 6 月下旬，および8 月下旬に 1 樹あたり約 100 果について被害の有無を調査した。ヒメコスカシバは 2019 年に 4 月下旬および 8月下旬に各区内の任意に選んだ 5 樹を，2020 年は 4 月下旬および 11 月上旬に各区内の任意に選んだ 9 樹をそれぞれ調べ，虫糞排出箇所を計数した。
４ 統計解析
両区のフジコナカイガラムシ寄生数の推移を比較するため，処理方法を説明変数，個体数を応答変数，調査日を変量効果とした反復測定分散分析を行った。また，両区のフジコナカイガラムシ被害果率を比較するため，χ2 検定を行った。全ての統計解析には EZR（ver.1.54）を使用した（Kanda 2013）。

果2019年

2020年

150
10050

11/4

10/810/229/9

9/24

8/7

8/25

7/27

7/10

6/26

6/11

5/28

5/22

5/8

5/18

200
150
100

11/4

10/8

10/22

9/9

9/24

8/25

8/7

7/27

7/10

6/26

6/11

5/28

5/22

5/18

5/8

4/30

4/24

4/17

4/10

4/8

4/2

0

11/8

10/3

10/23

9/5

9/17

8/2

8/16

7/2

7/22

6/18

6/5

5/27

5/17

5/7

4/27

4/9

4/23

50

50

70

チャハマキ

35
30
25
20

11/4

10/8

10/22

9/9

9/24

8/7

7/27

7/10

6/26

6/11

5/28

5/22

5/18

5/8

4/30

4/24

4/17

4/10

4/8

4/2

15
10
5
0

11/8

10/3

10/23

9/5

9/17

8/2

8/16

7/2

7/22

6/18

6/5

5/27

5/17

5/7

4/27

4/9

総誘殺数（頭）

45
40

8/25

チャハマキ

4/23

70

ヒメコスカシバ60

ヒメコスカシバ

60

50

30

11/4

10/22

10/8

9/24

9/9

8/25

8/7

7/27

7/10

6/26

6/11

5/28

5/22

5/18

5/8

4/30

11/8

10/3

10/23

9/5

9/17

8/2

8/16

7/2

7/22

6/18

6/5

5/27

5/17

5/7

4/27

4/9

0

4/23

10

0

4/24

20

10

4/17

20

40

4/10

30

4/8

総誘殺数（頭）

50

40

4/2

50
45
40
35
30
25
20
15
10
50

チャノコカクモンハマキ

250

総誘殺数（頭）総誘殺数（頭）300

チャノコカクモンハマキ

200

04/30

11/810/310/23

9/59/178/28/167/27/226/56/185/275/75/174/27

04/9200250

総誘殺数（頭）4020300

総誘殺数（頭）60

4/244080

4/17

総誘殺数（頭）慣行防除区

604/880

フジコナカイガラムシ

100

交信攪乱剤設置区

4/23

総誘殺数（頭）120

フジコナカイガラムシ
フジコナカイガラムシ

100

4/10120

4/2

結１ 交信攪乱剤による定位阻害効果
モニタートラップにおける各調査害虫の誘殺消長について 2 か年の結果を第 2 図に示した。また，各調査害虫の総誘殺数と誘引阻害率を第 2 表に示した。フジコナカイガラムシは 2019 年に交信攪乱剤設置区で 5 月 17 日と7 月 22 日に 10 頭ずつ誘殺されたものの，調査期間中の慣行防除区での総誘殺数は 307 頭であり，誘引阻害率は93.5％であった。2020 年は交信攪乱剤設置区で 9 月 9 日に 3 頭誘殺されたのみで，誘引阻害率は 98.4％と高かった。その他の調査対象害虫についても慣行防除区に比べ交信攪乱剤設置区での誘殺数は極めて少なかった。誘引阻害率は 2019 年と 2020 年にそれぞれ，チャノコカク
モンハマキが 99.1％， 99.5％，チャハマキが 98.8％，100％，ヒメコスカシバが 100％， 99.5％と高かった。カ
キノヘタムシガは交信攪乱剤設置区，慣行防除区の両区とも誘殺は確認されなかった。

第２図 各調査対象害虫のモニタートラップにおける誘殺消長（左：2019 年,右：2020 年）
1) カキノヘタムシガは両区とも調査期間を通して誘殺が全く認められなかった

第２表 各調査対象害虫の総誘殺数と誘引阻害率

調査対象害虫

2019年

2020年

調査期間：3/29～11/8

調査期間：3/24～11/4

総誘殺数（頭）誘引阻害率

設置区 1） 慣行区 1）

（％）

設置区

慣行区2）

総誘殺数（頭）誘引阻害率（％）

フジコナカイガラムシ

20307

93.5

319098.4

チャノコカクモンハマキ

6639

99.1

4760

99.5

チャハマキ

18698.8098100

ヒメコスカシバ

0296

100

120099.5

カキノヘタムシガ
00001) 設置区は交信攪乱剤設置区，慣行区は慣行防除区を表す
2) 誘引阻害率（％）＝ 100-｛（交信攪乱剤設置区モニタートラップ誘殺数/慣行防除区モ
ニタートラップ誘殺数）× 100｝

２ 交信攪乱剤による密度抑制効果
新梢および果実調査におけるフジコナカイガラムシの密度推移について 2019 年の結果を第 3 図，2020 年の結果を第 4 図に示した。また，収穫時期におけるフジコナカイガラムシの被害果率を第 3 表に示した。
2019 年，慣行防除区でのフジコナカイガラムシの密度
は， 4 月 23 日（越冬世代）で 0.01 頭/新梢， 6 月 25 日（第 1 世代）で 0.01 頭/果， 8 月 26 日（第 2 世代）で0.25 頭/果，10 月 28 日（第 3 世代）で 0.58 頭/果と，世代が経過するにつれて増加傾向であった。一方，交信攪乱
剤設置区では 4 月 23 日（越冬世代）で 0.15 頭/新梢， 6月 25 日（第 1 世代）で 0.11 頭/果， 8 月 26 日（第 2 世代）で 0.03 頭/果，10 月 28 日（第 3 世代）で 0.01 頭/果と，世代が経過するにつれて減少傾向であった。反復測定
分散分析の結果，フジコナカイガラムシの密度に対し，処理方法と調査日の交互作用が認められ（df＝ 3，F＝ 12.88，Ｐ＜ 0.001），処理方法（df= 1，F= 13.09，Ｐ＜0.05），調査日（df＝ 3，F＝5.40，Ｐ＜0.01）の効果が認められた。収穫時期におけるフジコナカイガラムシの被害果率は慣行防除区で 10.7％であったのに対し，交信攪乱剤設置

第３図

フジコナカイガラムシの密度推移（2019 年）

1) 4 月 23 日は 1 新梢あたり，その他は 1 果あたりの寄生虫数を示す
2) ↓は慣行防除区，⇓は交信攪乱剤設置区でのフジコナカイガラムシに登録のある殺虫剤散布時期

区では 0.3％と有意に低かった（χ2 検定，Ｐ＜ 0.001）。
ハマキムシ類，ヒメコスカシバおよびカキノヘタムシガの被害は調査期間を通して両区とも少なかった（データ略）。
2020 年，フジコナカイガラムシは慣行防除区において，4 月 22 日（越冬世代）から 6 月 26 日（第 1 世代）にかけて 0.2 頭/果・新梢以下で推移したものの， 8 月 26 日（第2 世代）が 3.39 頭/果，10 月 22 日（第 3 世代）が 1.86頭/果と増加した。一方，交信攪乱剤設置区においては，調査期間を通して発生はほとんど認められなかった。反復測定分散分析の結果，フジコナカイガラムシの密度に対し，処理方法と調査日の交互作用が認められ（df＝ 3， F ＝14.06，Ｐ＜ 0.001），処理方法（df= 1，F= 22.07，Ｐ＜0.01），調査日（df＝ 3，F＝14.12，Ｐ＜ 0.001）の効果が認められた。収穫時期におけるフジコナカイガラムシの被害果率についても，慣行防除区で 60.7％であったのに対し，交信攪乱剤設置区では被害果が認められず，χ2 検定において有意差が認められた（Ｐ＜ 0.001）。ハマキムシ類，ヒメコスカシバおよびカキノヘタムシガの被害は調査期間を通して両区とも少なかった（データ略）。

第４図

フジコナカイガラムシの密度推移（2020 年）

1) 4 月 22 日は 1 新梢あたり，その他は 1 果あたりの寄生虫数を示す
2) ↓は慣行防除区，⇓は交信攪乱剤設置区でのフジ
コナカイガラムシに登録のある殺虫剤散布時期

第３表 収穫時期におけるフジコナカイガラムシの被害果率

年次

試験区

2019 交信攪乱剤設置区
慣行防除区
2020 交信攪乱剤設置区
慣行防除区

調査果数（果）

被害果数（果） 被害果率（％） 2）

307

10.3*** 1）300

10.7328320300182

60.70***

21) χ 検定により，同一年次の試験区間に 0.1％水準で有意差あり
2) 被害果率は調査果に対する被害果（すす病，火ぶくれ症）の割合を示す

考察

フジコナカイガラムシは 2 か年を通して誘引阻害率が93.5～ 98.4％と高く，定位阻害効果が認められた。加えて交信攪乱剤設置区においてフジコナカイガラムシの発生を 2 か年とも低く抑えることができたことから密度抑制効果が認められた。チャノコカクモンハマキ，チャハマキおよびヒメコスカシバは 2 か年を通して両区とも被害の発生が極めて少なく，密度抑制効果は判然としなかったものの，誘引阻害率がいずれも 98.8～ 100％と高く定位阻害効果が認められた。被害の発生が極めて少なかった要因として，両区で実施された殺虫剤散布による影響が考えられた。カキノヘタムシガは 2 か年とも交信攪乱
剤設置区および慣行防除区での誘殺が認められず，定位阻害効果および密度抑制効果は確認できなかった。その要因として，モニタートラップの結果から発生量自体が極めて少なかった可能性や，両区で実施された殺虫剤散布による影響が考えられた。
フェロモンは一般的に種特異性が高く，毒性が低いことから標的生物以外に悪影響を与えにくい（日本植物防疫協会 2000）。その一方で佐藤（1992）はモモの害虫 3種のフェロモンを混合した製剤（モモハモグリガ，コスカシバ，モモシンクイガ）で交信攪乱を行った際に，モモハモグリガに対する交信攪乱効果がやや低下する傾向にあったことを報告している。この原因は明らかではないが，複数の交信攪乱剤を同時に処理する場合にも，それぞれの害虫に対して悪影響を及ぼす可能性が示唆されている。
本試験の結果，カキノヘタムシガを除いた各害虫では交信攪乱剤設置区において定位阻害効果が認められたことから，今回の試験で用いた 4 種の交信攪乱剤はカキノヘタムシガを除いては互いに影響を及ぼすことなく対象害虫に対して防除効果が期待できると考えられた。なおカキノヘタムシガについては発生が認められる条件下での検討が必要である。
手柴（2018）は，フジコナカイガラムシ交信攪乱剤の連年処理によってより高い密度抑制効果が得られ， 2 年目以降の殺虫剤の使用を削減できる可能性を示唆している。
今回の試験においても，設置 1 年目の 2019 年よりも 2年目の 2020 年でより高い密度抑制効果が認められ，連年処理の効果が示された。さらに今回の試験においては交信攪乱剤設置区で本種対象の殺虫剤を 2019 年に 2 剤，2020 年に 4 剤削減しており，このような条件下でも本種の密度を低く抑制することができた。このことから，フジコナカイガラムシ交信攪乱剤を防除体系に導入することで，本種を対象とした殺虫剤の散布回数を削減できる可能性があると考える。なお，手柴（2018）は交信攪乱剤の防除効果を得るためにはフジコナカイガラムシが低密度の条件で交信攪乱剤を処理する必要があると述べており，殺虫剤が削減可能な本種の密度や，削減できる殺虫剤の散布時期や回数については今後更に検討する必要がある。
今回，チョウ目対象の殺虫剤は削減しなかったが，ナシやリンゴなど他の品目では，交信攪乱剤の処理に伴い殺虫剤を削減し，慣行防除区と同等，もしくはそれ以上に被害果率を抑えられる（伊澤ら 2000，岡崎・荒川 2002）ことから，カキのチョウ目害虫に対する殺虫剤散布についても同様に削減できる可能性がある。一方で交信攪乱剤の導入により殺虫剤散布回数が削減されることで，二次害虫の発生の可能性が指摘されており（川嶋 1993，坂神1997，野口 1999），実際に交信攪乱剤を使用し，殺虫剤を削減したナシの防除体系において，イラガ類やミノガ類，ドクガ類が大きく問題になったことが報告されている（伊澤 2000）。カキにおいても同様にイラガ類やフタモンマダラメイガ等は，今回の試験で設置した交信攪乱剤では防除できないことから，これら害虫が殺虫剤散布を削減することによって多発する恐れがある。今後は複数種の交信攪乱剤を使用した防除体系を確立していくた
め，交信攪乱剤では防除ができない害虫（イラガ類やフタモンマダラメイガ等）の発生を考慮しながら，チョウ目害虫を対象とした殺虫剤の散布回数削減の可能性についても検討していく必要がある。

謝

辞

本研究の実施にあたり，調査に協力していただいた朝倉普及指導センターの果樹担当者，調査圃場を提供してくださった生産者，調査協力および資材提供いただいた
信越化学工業株式会社の担当者各位に厚くお礼申し上げる。

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