精神医療機関における新人看護職員及び中途採用看護職員への研修に関する実態調査

はじめに
本調査は、全国の精神科病床を有する施設における新人看護職員研修および中途採用看護職員研修の実施状況と、その内容を明らかにすることを目的に実施した。
調査にあたっては、大阪市立大学大学院看護学研究科倫理審査委員会の承認を得た上で実施した（承認番号：2021-7-1）。
対象施設は、厚生労働省・地方厚生局の公表情報を基に、入院料に精神疾患に関する料金を算定している全国の病院 1619 施設とした。回答数は 246 施設（回収率 15.2％）であった。

Ⅰ．施設の概要
１．地方区分
精神医療機関の所在する地方区分を集計したところ、北海道 13 施設（5.3％）、東北 22施設（8.9％）、関東 63 施設（25.6％）、中部 48 施設（19.5％）、近畿 30 施設（12.2％）、中国・四国 37 施設（15.0％）、九州 33 施設（13.4％）であり、関東が最も多く、次いで中部であった（図 1）。

九州
13.4%n=246

北海道
5.3% 東北
8.9%

中国・四国
15.0%
関東
25.6%
近畿
12.2%
中部
19.5%

図 1.地方区分別内訳

1２．市区町村分類
所在する市区町村は、市が 178 施設（72.4％）、政令指定都市が 40 施設（16.3％）、町村が 23 施設（9.3％）、東京 23 区が 5 施設（2.0％）であり、市が最も多かった（図 2）
。
東京23区
2.0%

n=246

町村
9.3%

政令指定都市
16.3%

市
72.4%

図 2. 所在する市区町村内訳
３．設置主体の分類
設置主体別に見ると、医療法人が 143 施設（58.1％）、公立が 35 施設（14.2％）、国立と地方独立行政法人、公益法人が各 14 施設（5.7％）などであり、医療法人が全体の半数以上を占めていた（表 1）。
表 1.設置主体の分類

n=246
医療法人

143（58.1％）

公立35（14.2％）

国立14（5.7％）

地方独立行政法人

14（5.7％）

公益法人

14（5.7％）

私立学校法人8（3.3％）

社会福祉法人3（1.2％）

その他

15（6.1％）2

４．病院機能評価の認定状況
病院機能評価の認定状況は、取得が 81 施設（32.9％）、未取得が 165 施設（67.1％）であった（表 2）。
表 2.病院機能評価の認定状況

n=246
取得した

81（32.9％）

取得していない

165（67.1％）

５．病床規模全体の病床数では、100 床以上 200 床未満が 77 施設（31.3％）と 3 割以上を占めていた。また、300 床以上の病床数をもつ施設が約半数を占めていたことから、大規模施設の回答が多かった。また、精神病床数では、100 床以上 200 床未満が 80 施設（32.5％）であった（表 3，4）。
表 3.病床規模別内訳

n=246
100 床以上

200 床以上

300 床以上

400 床以上

200 床未満300 床未満400 床未満500 床未満

27760

4432

31（0.8％）（31.3％）（24.4％）（17.9％）（13.0％）（12.6％）

100 床未満500 床以上

表 4.精神科病床規模別内訳

n=246
100 床以上

200 床以上

300 床以上

400 床以上

200 床未満300 床未満400 床未満500 床未満

5880

50

32

206（23.6％）（32.5％）（20.3％）（13.0％）（8.1％）（2.4％）

100 床未満500 床以上

６．精神科病棟の平均在院日数2020 年度の精神科病棟の平均在院日数は 383.4±515.9 日であった。
厚生労働省（2020）の 2020 年度の精神病床における平均在院日数は 277.0 日であり、今回の調査対象施設はそれを大きく上回っていた。
3

７．精神看護における専門性の高い看護師数
精神看護専門看護師がいる施設は 46 施設（18.7％）、精神科認定看護師がいる施設は107 施設（43.5％）、特定行為研修修了者（専門看護師、認定看護師を除く）がいる施設は23 施設（9.3％）であった。
８．看護教育体制
看護教育体制（委員会を含む）を整備していると回答したのは 234 施設（95.1％）であり、ほとんどの施設で整備されていた（表 5）。教育責任者の職位は看護師長が 106 施設（43.1％）、次いで副看護部長が 62 施設（25.2％）であった（表 6）。教育責任者の教育業務の状況は専任が 44 施設（17.9％）、兼任が 202 施設（82.1％）であり、兼任がほとんどであった（表 7）。このことから、多くの施設では教育責任者は看護師長や副看護部長が兼任しながら行っていることが推察された。
表 5.看護教育体制の整備状況
n=246
整備している234（95.1％）

整備していない12 （4.9％）

表 6.教育責任者の職位
n=246
看護部長

42（17.1％）

副看護部長

62（25.2％）

看護師長

106（43.1％）

副看護師長

13 （5.3％）

主任

16 （6.5％）

副主任

3 （1.2％）その他

4 （1.6％）表 7.教育責任者の職位教育業務の状況
n=246
専任

44（17.9％）

兼任

202（82.1％）

4Ⅱ．研修の実施状況について
１．院内研修と外部研修の実施状況
院内研修を実施している施設は 239 施設（97.2％）、外部研修を利用している施設は 222
施設（90.2％）であり、9 割を超える施設で院内研修と外部研修との両方を活用していた（表 8,9）。
表 8.院内研修の実施状況
n=246
あり

239（97.2％）なし

7 （2.8％）表 9.外部研修の利用状況
n=246
あり

222（90.2％）

なし

24 （9.8％）

２．院内研修の講師
院内研修の講師は院内の看護師が 225 件と最も多く、次いで院内の看護師・医師以外の他職種が 191 件、院内の医師が 169 件、外部の講師が 24 件、当事者が 24 件であった。
（複数回答）
３．新人看護職員または中途採用看護職員向けの院内研修の実施状況
新人看護職員と中途採用看護職員の両方に対して院内研修を実施しているのは 191 施設（79.9％）、新人看護職員のみの実施が 23 施設（9.6％）、中途採用看護職員のみの実施が 11 施設（4.6％）であった（表 10）。
表 10. 新人看護職員または中途採用看護職員向けの院内研修の実施状況
n=239
両方に実施

191（79.9％）

新人看護師のみ

23 （9.6％）

中途採用看護職員のみ

11 （4.6％）なし

14 （5.9％）5

４．各研修の実施件数
研修内容に関する質問項目は、看護学士課程教育におけるコアコンピテンシー（日本看護系大学協議会，2018）を参考に、精神科看護に関する内容を抜粋し、わかりやすい表現へと変換したものを用いた。
（１）看護の基本に関する研修の実施状況
看護の基本となる内容について、新人看護職員と中途採用看護職員の両方を対象に実施されていたのは、「個人情報の保護、プライバシーへの配慮、守秘義務」が 157 施設と最も多く、次いで「基本的人権の尊重」が 125 施設であった。一方で、「グループダイナミクス（集団力動、集団の凝集性など）」は 192 施設、「自己分析、相互作用」は177 施設で新人看護職員と中途採用看護職員のいずれにも実施されていなかった
（図 3）
。

6

n=23634, 14.4%

個人情報の保護、プライバシーへの配慮、守秘義務

37, 15.7%

8, 3.4%63, 26.7%

基本的人権の尊重

157, 66.5%

38, 16.1%

83, 35.2%

情報倫理37, 15.7%

62, 26.3%

看護職の倫理規定

47, 19.9%89, 37.7%

コミュニケーションの原則と技術

118, 50.0%

7, 3.0%118, 50.0%

9, 3.8%118, 50.0%

38, 16.1%

111, 47.0%

権利擁護125, 53.0%

28, 11.9% 7, 3.0%

74, 31.4%

看護実践に関わる倫理の原則

10, 4.2%

9, 3.8%100, 42.4%

23, 9.7%7, 3.0%

95, 40.3%

121, 51.3%

インフォームド・コンセント

29, 12.3%4, 1.7%

128, 54.2%

患者の権利

25, 10.6%6, 2.5%

137, 58.1%

対人関係

68, 28.8%

21, 8.9%4, 1.7%66, 28.0%

152, 64.4%

自己理解の必要性や方法

77, 32.6%

25, 10.6%6, 2.5%

145, 61.4%

ノーマライゼーション

82, 34.7%

24, 10.2%
3, 1.3%57, 24.2%

援助的関係の形成過程

164, 69.5%

19, 8.1%
4, 1.7%49, 20.8%

グループ支援165, 69.9%

12, 5.1%
10, 4.2%

49, 20.8%

治療的コミュニケーション

164, 69.5%

19, 8.1%
6, 2.5%47, 19.9%

177, 75.0%

自己分析、相互作用

20, 8.5%
4, 1.7% 35, 14.8%

192, 81.4%

グループダイナミクス

0%

10%

20%
なし

12, 5.1%
7, 3.0%25, 10.6%

30%

40%

50%

新人のみ

中途のみ

両方

60%

図 3.看護の基本に関する研修の対象者別実施件数
770%

80%

90%

100%

（２）看護のアセスメントに関する研修の実施状況
看護のアセスメントに関する内容について、新人看護職員と中途採用看護職員の両方を対象に実施されていたのは、「精神疾患の病態と症状」が 109 施設と最も多く、次いで「看護情報と看護記録」が 107 施設であった。一方で、「精神疾患とともに生きる営みへと移行する支援」は 193 施設、「発達段階と発達課題」は 188 施設で新人看護職員と中途採用看護職員のいずれにも実施されていなかった（図 4）。
（３）看護援助技術に関する研修の実施状況
看護援助技術に関する内容について、新人看護職員と中途採用看護職員の両方を対象に実施されていたのは、「救命救急処置技術」が 127 施設と最も多く、次いで「向精神病薬作用機序、作用、副作用、有害事象、薬物動態」が 88 施設であった。一方で、「ピアサポート」は 196 施設、「健康に関する教育」は 191 施設で新人看護職員と中途採用看護職員のいずれにも実施されていなかった（図 5）。
（４）安全なケア環境とチーム医療に関する研修の実施状況
安全なケア環境とチーム医療に関する内容について、新人看護職員と中途採用看護職員の両方を対象に実施されていたのは、「医療安全対策」が 157 施設と最も多く、次いで「感染防止対策」が 153 施設であった。一方で、「ケアマネジメント」は 205 施設、「カンファレンスの運営方法」は 197 施設で新人看護職員と中途採用看護職員のいずれにも実施されていなかった（図 6）。
（５）看護専門職としての研鑽に関する研修の実施状況
看護専門職としての研鑽に関する内容について、新人看護職員と中途採用看護職員の両方を対象に実施されていたのは、「看護職能団体とその活用」が 97 施設と最も多く、次いで「情報リテラシー」が 75 施設であった。一方で、「プロフェッショナリズム」
は 211 施設、「キャリアデザイン」は 177 施設で新人看護職員と中途採用看護職員のいずれにも実施されていなかった（図 7）。

8n=23694, 39.8%

精神疾患の病態と症状

23, 9.7%10, 4.2%

71, 30.1%

看護情報と看護記録

50, 21.2%

97, 41.1%

看護過程の展開

109, 46.2%

8, 3.4%

107, 45.3%

55, 23.3%

9, 3.8%75, 31.8%

身体合併症の予防と早期発見

138, 58.5%

30, 12.7% 6, 2.5%

62, 26.3%

ストレスとストレスへの適応・対処行動

141, 59.7%

27, 11.4%7, 3.0%

61, 25.8%

精神疾患の早期発見、早期診断、早期治療、社会復帰

160, 67.8%

15, 6.4%
4, 1.7%57, 24.2%

個人のセルフケア

158, 66.9%

20, 8.5%
4, 1.7%54, 22.9%

精神機能のアセスメント

158, 66.9%

17, 7.2%
8, 3.4%53, 22.5%

精神の仕組みと働き

177, 75.0%

12, 5.1%
5, 2.1%

人間の基本的欲求・不安

176, 74.6%

20, 8.5%
2, 0.8% 38, 16.1%

生物・心理・社会的視点からのアセスメント

180, 76.3%

16, 6.8%
3, 1.3% 37, 15.7%

家族機能、家族の生活

181, 76.7%

12, 5.1%
6, 2.5% 37, 15.7%

ストレングスの視点に基づくアセスメント

185, 78.4%

11, 4.7%
5, 2.1% 35, 14.8%

発達段階と発達課題

188, 79.7%

13, 5.5%
4, 1.7%31, 13.1%

193, 81.8%

10, 3,4.2%
1.3%30, 12.7%

精神疾患とともに生きる営みへと移行する支援

0%

10%

20%
なし

30%

40%

50%

新人のみ

中途のみ

両方

60%

図 4. 看護のアセスメントに関する研修の対象者別実施件数
970%

80%

42, 17.8%

90%

100%

n=236130, 55.1%

症状管理技術27, 11.4%6, 2.5%

73, 30.9%

3, 1.3%73, 30.9%

4, 1.7%72, 30.5%

145, 61.4%

医療系の社会資源の活用

3, 1.3%64, 27.1%

12, 5.1%
17, 7.2%

62, 26.3%

62, 26.3%

107, 45.3%

患者を取り巻く人的・物理的環境調整の技術

77, 32.6%

43, 18.2%

117, 49.6%

日常生活援助技術

3, 1.3%59, 25.0%

101, 42.8%

与薬の技術②：経口・外用薬の与薬方法

79, 33.5%

69, 29.2%

87, 36.9%

与薬の技術③：注射の方法

4, 1.7%53, 22.5%

100, 42.4%

与薬の技術①：薬理作用と薬物療法

83, 35.2%

6, 2.5%25, 10.6%

122, 51.7%

向精神病薬の分類

88, 37.3%

26, 11.0%9, 3.8%

113, 47.9%

向精神病薬作用機序、作用、副作用、有害事象、薬物動態

127, 53.8%

10, 4.2%

51, 21.6%

48, 20.3%

救命救急処置技術

薬物療法のモニタリング

153, 64.8%

3, 1.3%23, 9.7%57, 24.2%

自立支援の援助技術

154, 65.3%

4, 1.7%24, 10.2%

54, 22.9%

9, 3.8%16, 6.8%50, 21.2%

福祉系資源の社会資源の活用

161, 68.2%

薬物療法に対するアドヒアランスの支援

164, 69.5%

7, 3.0%20, 8.5%

45, 19.1%

170, 72.0%

9, 3.8%14, 5.9%

43, 18.2%

退院後の療養生活に関する相談
精神疾患患者の家族への精神的援助

177, 75.0%

9, 3.8%8, 3.4%42, 17.8%

危機介入180, 76.3%

7, 3.0%10, 4.2%

39, 16.5%

健康に関する教育
ピアサポート0%

10%191, 80.9%

5, 2.1%29, 12.3%
11, 4.7%

196, 83.1%

3.0%28, 11.9%
5, 7,2.1%

20%

30%

40%

50%

なし

新人のみ

中途のみ

両方

60%

図 5. 看護援助技術に関する研修の対象者別実施件数
1070%

80%

90%

100%

n=236
医療安全対策34, 14.4%

36, 15.3% 9, 3.8%

157, 66.5%

感染防止対策36, 15.3%

36, 15.3% 11, 4.7%

153, 64.8%

スタンダードプリコーション

32, 13.6%

43, 18.2%

152, 64.4%

49, 20.8%

インシデントレポート

41, 17.4%

63, 26.7%

リスクマネジメント

9, 3.8%9, 3.8%137, 58.1%

26, 11.0%11, 4.7%

136, 57.6%

100, 42.4%

チーム医療32, 13.6%7, 3.0%

147, 62.3%

セーフティマネジメント
退院支援・退院調整

138, 58.5%

チームの中での看護専門職の役割

141, 59.7%

13, 5.5%
5, 2.1%

71, 30.1%

18, 7.6%
13, 5.5%

67, 28.4%

26, 11.0%
4, 1.7%

162, 68.6%

多職種連携のために必要な情報

65, 27.5%

18, 7.6%
4, 1.7%

172, 72.9%

チーム医療97, 41.1%

52, 22.0%

13, 5.5%
6, 2.5%45, 19.1%

訪問看護ステーションとの連携

181, 76.7%

12, 4,5.1%
1.7% 39, 16.5%

アサーティブコミュニケーション

180, 76.3%

15, 6.4%
7, 3.0% 34, 14.4%

地域包括センターとの連携

184, 78.0%

14, 5.9%4, 1.7%34, 14.4%

地域包括支援センター・訪問看護ステーション以外の関係機関との連携

198, 83.9%

8, 5,3.4%
2.1%
25, 10.6%

カンファレンスの運営方法

197, 83.5%

10, 6,4.2%
2.5%
23, 9.7%

205, 86.9%

ケアマネジメント

0%

10%

20%
なし

30%

新人のみ

40%

中途のみ

50%

6, 7,2.5%
3.0%
18, 7.6%60%

両方

図 6.安全なケア環境とチーム医療に関する研修の対象者別実施件数
11

70%

80%

90%

100%

n=236

101, 42.8%

看護職能団体とその活用

34, 14.4%

137, 58.1%

情報リテラシー

131, 55.5%

自己のストレスへの対処

4, 1.7%97, 41.1%

19, 8.1%
5, 2.1%75, 31.8%

27, 11.4% 8, 3.4%

70, 29.7%

177, 75.0%

キャリアデザイン

9, 3.8%7, 3.0%211, 89.4%

プロフェッショナリズム

0%

10%

20%

30%

40%
なし

5,2,2.1%
0.8%
18, 7.6%

50%

新人のみ

中途のみ

60%

70%

両方

図 7.看護専門職としての研鑽に関する研修の対象者別実施件数
1243, 18.2%

80%

90%

100%

Ⅲ．まとめ全国の精神科病床を有する施設における新人看護職員研修および中途採用看護職員研修の実施状況と、その内容について調査を行った。回答は 246 施設から得られ、その多くが病院機能評価を取得しており、精神看護専門看護師など精神看護における専門性の高い看護師を配置していた。また、何らかの看護教育体制を整備している施設がほとんどであり、教育責任者は看護師長が兼任で務めている施設が多かった。さらに、院内外の研修を実施している施設がほとんどであり、院内研修の講師は院内の講師にとどまらず、当事者に依頼している施設もあった。
研修内容は、個人情報の保護や基本的人権の尊重の他、精神疾患や救命救急処置技術、医療安全、感染防止、看護職能団体などについて多くの施設で実施されていた。一方、グルー
プダイナミクス、精神疾患とともに生きる営みへと移行する支援、健康に関する教育（患者教育など）、ピアサポート、地域包括センター・訪問看護ステーション以外の関係機関との連携、カンファレンスの運営方法、ケアマネジメント、プロフェッショナリズム（看護学の価値を発展させる視点や職業アイデンティティの形成など）については、8 割以上の施設において新人看護職員及び中途採用看護職員のいずれにも実施されていなかった。これらの内容は精神科看護の実践において重要だと考えられることから、学士教育から継続教育あるいは各施設で行われる研修の中で、継続的かつ発展的に学ぶことができる機会が必要だと考える。
本調査の結果は回収率の低さに加え、対象施設の多くが病院機能評価を取得し、専門性の高い看護師を配置していたことから、わが国における全ての精神医療機関の実態を示すものではない。また、今回の集計では、総合病院の精神科病棟と精神科単科の病院を区別せずに集計したため、それぞれの違いについて述べることができないという限界がある。しかし、入院料に精神疾患に関する料金を算定している全国の病院を対象に行われた実態調査は希少であることから、本調査の結果は、精神保健看護に携わる看護専門職者に対する今後の研修内容および研修支援体制を検討する際の貴重な資料になり得るものと考える。
謝辞
本調査にご協力いただいた施設の教育担当者に感謝申し上げます。
引用文献
厚生労働省（2020）：令和 2 年医療施設（静態・動態）調査（確定数）・病院報告の概況．
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/iryosd/20/dl/03byouin02.pdf〔2022 年 9 月
13 日検索〕
日本看護系大学協議会（2018）：看護学士課程教育におけるコアコンピテンシーと卒業時到達目標（平成 30 年 6 月）．https://doi.org/10.32283/rep.5618b431〔2022 年 6 月 1 日検索〕13