令和４年度実施
選択的評価事項に係る評価
評 価 報 告 書

サレジオ工業高等専門学校

令和５年３月
独立行政法人大学改革支援・学位授与機構

目

次

独立行政法人大学改革支援・学位授与機構が実施した選択的評価事項に係る評価について············ i
Ⅰ 選択的評価事項に係る評価結果··························································· 1
Ⅱ 選択的評価事項ごとの評価······························································· 2
選択的評価事項Ａ 研究活動の状況························································· 2＜参 考＞ ················································································ 4ⅰ 現況及び特徴（対象高等専門学校から提出された自己評価書から転載） ····················· 5
ⅱ 目的（対象高等専門学校から提出された自己評価書から転載） ····························· 7

サレジオ工業高等専門学校

独立行政法人大学改革支援・学位授与機構が実施した選択的評価事項に係る評価について
１ 評価の目的
独立行政法人大学改革支援・学位授与機構（以下「機構」という。
）の実施する認証評価は、高等専門学校の正規課程における教育活動を中心として高等専門学校の教育研究活動等の総合的な状況を評価するものですが、高等専門学校にとって研究活動は、教育活動とともに主要な活動の一つであり、さらに高等専門学校は、社会の一員として、地域社会、産業界と連携・交流を図るなど、教育、研究の両面にわたって知的資産を社会に還元することが求められており、実際にそのような活動が広く行われています。
そこで機構では、「評価結果を高等専門学校にフィードバックすることにより、高等専門学校の教育研究活動等の改善・向上に役立てること」、「高等専門学校の教育研究活動等の状況を社会に示すことにより、広く国民の理解と支持が得られるよう支援・促進していくこと」という評価の目的に鑑み、各高等専門学校の個性の伸長に資するよう、高等専門学校評価基準とは別に、高等専門学校の多様な活動状況を評価するため、「研究活動の状況」（選択的評価事項Ａ）と「地域貢献活動等の状況」（選択的評価事項Ｂ）の二つの選択的評価事項を設定し、高等専門学校の求めに応じて、これらの事項に関わる活動状況について評価を実施しました。
２ 評価のスケジュール
機構は、国・公・私立高等専門学校の関係者に対し、高等専門学校機関別認証評価の仕組み、評価方法等についての説明会、自己評価書の作成方法等について研修を実施した上で、高等専門学校からの申請を受け付け、自己評価書の提出を受けた後、評価を開始しました。
自己評価書提出後の評価は、次のとおり実施しました。
４年７月 書面調査の実施
８月 評価部会（注１）の開催（書面調査による分析結果の整理、訪問調査での確認事項の決定）
10 月～12 月 現地訪問及びオンラインによる訪問調査の実施（書面調査では確認できなかった事項等を中心に対象高等専門学校の状況を調査）
５年１月 評価部会の開催（評価結果（原案）の作成）
評価委員会（注２）の開催（評価結果（案）の取りまとめ）
評価結果（案）を対象高等専門学校に通知
３月 評価委員会の開催（評価結果の確定）（注１）評価部会・・・・・高等専門学校機関別認証評価委員会評価部会（注２）評価委員会・・・・高等専門学校機関別認証評価委員会- i -サレジオ工業高等専門学校

３ 高等専門学校機関別認証評価委員会委員及び専門委員（令和５年３月現在）（１）高等専門学校機関別認証評価委員会
阿 部徹

岩手県立前沢明峰支援学校教諭 元 岩手県立盛岡工業高等学校長

荒 井 幸 代

千葉大学教授

大 島 ま り東京大学教授

萱 島 信 子JICA 緒方貞子平和開発研究所顧問○京 谷 美代子
栗 田 佳代子◎田 中 英 一
永 澤茂

元 株式会社 FUJITSU ユニバーシティエグゼクティブプランナ
東京大学教授名古屋大学名誉教授
三条市立大学教授

新 田 保 次元 鈴鹿工業高等専門学校長

飛 原 英 治大学改革支援・学位授与機構特任教授

平 山 け い前 阿南工業高等専門学校長

福 富 洋 志新構造材料技術研究組合プロジェクトマネージャー
大阪大学特任教授

牧 野 光 則中央大学教授村 田 圭 治前 近畿大学工業高等専門学校長

森 野 数 博元 呉工業高等専門学校長

山 口周

大学改革支援・学位授与機構特任教授

渡 辺 和 人前 東京都立産業技術高等専門学校長

和 田 安 弘長岡技術科学大学理事・副学長※ ◎は委員長、○は副委員長（２）高等専門学校機関別認証評価委員会評価部会
奥 村 俊 昭仙台高等専門学校教授

黒 木 啓 之東京都立産業技術高等専門学校教授

飛 原 英 治大学改革支援・学位授与機構特任教授○平 山 け い
札 野 寛 子

前 阿南工業高等専門学校長
国際高等専門学校教授◎森 野 数 博

元 呉工業高等専門学校長

吉 田 哲 哉

広島商船高等専門学校教授※ ◎は部会長、○は副部会長- ii -サレジオ工業高等専門学校

４ 本評価報告書の内容（１）「Ⅰ 選択的評価事項に係る評価結果」「Ⅰ 選択的評価事項に係る評価結果」では、選択的評価事項Ａ及び選択的評価事項Ｂについて、対象高等専門学校（以下「対象校」という。
）が自ら定めた各評価事項に関する目的の達成状況について記述しています。
また、その目的に照らして、「優れた点」、「改善を要する点」がある場合には、それらの中から主なものを抽出し、上記結果と併せて記述しています。
（２）「Ⅱ 選択的評価事項ごとの評価」「Ⅱ 選択的評価事項ごとの評価」では、対象校が自ら定めた各評価事項に関する目的の達成状況等を以下の４段階で示す「評価結果」及び、その「評価結果の根拠・理由」により記述しています。加えて、取組が優れていると判断される場合や、改善の必要が認められる場合には、それらを「優れた点」及び「改善を要する点」として記述しています。
＜選択的評価事項の評価結果を示す記述＞
・ 目的の達成状況が非常に優れている。
・ 目的の達成状況が良好である。
・ 目的の達成状況がおおむね良好である。
・ 目的の達成状況が不十分である。
（※ 評価結果の確定前に対象校に通知した評価結果（案）の内容等に対し、意見の申立てがあった場合には、「Ⅲ 意見の申立て及びその対応」
として、当該申立ての内容を転載するとともに、その対応を記述することとしています。
）
（３）
「参考」
「参考」では、対象校から提出された自己評価書に記載されている「ⅰ 現況及び特徴」、「ⅱ 目的」を転載しています。
５ 本評価報告書の公表
本報告書は、対象校及びその設置者に提供します。また、対象校全ての評価結果を取りまとめ、「令和４年度選択的評価事項に係る評価実施結果報告」として、ウェブサイト（https://www.niad.ac.jp/）への掲載等により、広く社会に公表します。
書面調査で確認できなかったものの、訪問調査において確認ができた内容については、本評価報告書の該当箇所の後ろにアスタリスク*を付しています（一文の全体の場合は句点の後ろ）。

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サレジオ工業高等専門学校

Ⅰ 選択的評価事項に係る評価結果
サレジオ工業高等専門学校は、大学改革支援・学位授与機構が定める「選択的評価事項Ａ研究活動の状況」において、目的の達成状況がおおむね良好である。

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Ⅱ 選択的評価事項ごとの評価
選択的評価事項Ａ 研究活動の状況
評価の視点
Ａ－１ 高等専門学校の研究活動の目的等に照らして、必要な研究体制及び支援体制が整備され、機能しており、研究活動の目的に沿った成果が得られていること。
観点
Ａ－１－① 研究活動に関する目的、基本方針、目標等が適切に定められているか。
Ａ－１－② 研究活動の目的等に照らして、研究体制及び支援体制が適切に整備され、機能しているか。
Ａ－１－③ 研究活動の目的等に沿った成果が得られているか。
Ａ－１－④ 研究活動等の実施状況や問題点を把握し、改善を図っていくための体制が整備され、機能しているか。
【評価結果】

目的の達成状況がおおむね良好である。
（評価結果の根拠・理由）
評価の視点Ａ－１
研究活動に関する目的、基本方針、目標等として、「サレジオ工業高等専門学校研究活動の方針」を定めている。
学校が設定した研究活動の目的等を達成するため、研究活動の実施体制として研究統括長をおき、地域交流センター、国際交流センターを整備している。また、設備等を含む研究体制として応用技術センター、総合メディアセンター、学科所有の設備、安全衛生委員会、支援体制として研究委員会、知的財産委員会等を整備している。これらの体制の下、研究活動を支援するため、外部講師による科研費申請執筆オンライン講習会等の取組、産学官連携等の研究を実施している。
学校が設定した研究活動の目的等に照らして、平成 29 年度から令和３年度の外部資金の受入実績は、５年間の合計で、科学研究費助成事業（以下「科研費」という。
）35,235 千円、受託研究 831 千円、共同研究 8,743 千円、奨学寄附金 3,000 千円となっている。また、研究業績は、５年間の合計で、査読付き投稿論文が 63 件、研究発表が国内学会（筆頭著者）76 件、国際会議（筆頭著者）31 件となっている。
研究活動等について、問題点を把握し、それを改善に結び付けるための体制を「サレジオ工業高等専門学校研究委員会規程」に基づき整備している。
研究を通じた教育の質の向上や最新技術の収集及び成果の発信の達成度を向上させるために、研究経験の少ない教職員に対する論文投稿の練習の場となるよう研究紀要を改定するなど、研究環境を改善している。
日本工学教育協会に関する研究委員会の支援として、専任教員全員分の年会費負担、年次大会参加費・交通費・宿泊費負担、教育士等の資格審査費用負担を行っており、新任研修会において、その内容が周知されている。年次大会には毎年５人程度の教員が参加し、発表内容の多くは教育方法の実例紹介といった実際の授業に展開されているものとなっており、支援の目的である教育の質の向上につながっている。＊
これらのことから、高等専門学校の研究活動の目的等に照らして、必要な研究体制及び支援体制が整備され、機能しており、研究活動の目的に沿った成果が得られていると判断する。
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以上の内容を総合し、「目的の達成状況がおおむね良好である。
」と判断する。
【優れた点】○ 「教育の質の向上」を目的とした研究を推進するため、専任教員全員分の日本工学教育協会の年会費や年次大会への参加費を学校で負担するなどして参加を推奨しているのは特色ある取組である。

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＜参 考＞

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サレジオ工業高等専門学校

ⅰ 現況及び特徴（対象高等専門学校から提出された自己評価書から転載）
１ 現況（１）高等専門学校名 サレジオ工業高等専門学校（２）所在地 東京都町田市小山ヶ丘４－６－８（３）学科等の構成
準学士課程： デザイン学科、電気工学科、機械電子工学科、情報工学科
専攻科課程： 生産システム工学専攻（４）認証評価以外の第三者評価等の状況
特例適用専攻科（専攻名：生産システム工学専攻）
ＪＡＢＥＥ認定プログラム（専攻名：生産システム工学専攻）（５）学生数及び教員数（令和４年５月１日現在）
学生数：831 人
教員数：専任教員 52 人（一般科目 19 名、専門科目 33 名）
助手数：0 人２ 特徴(1)沿革
本校は、ローマカトリック教会において青少年教育を目的として事業を始めた聖人ヨハネ・ボスコ（伊1815-1889）によって創設されたサレジオ修道会が、全世界に展開している 4,100 余校の 1 つとして、1935年同会チマッティ神父らによって東京育英工芸学校として設立された。
以来幾多の変遷を経て、1963 年に育英高等専門学校を開設し、印刷工学科、電気工学科、工業意匠学科を設置した。1967 年工業意匠学科を工業デザイン学科と改称、1975 年校名を育英工業高等専門学校と改称、印刷工学科をグラフック工学科に、英語名を Ikuei Technical College から Salesian Polytechnicと改称した。1990 年電子工学科、情報工学科を新設し５学科各１学級体制とした。1995 年から 1、2 年次の混成学級編成を開始した。1997 年グラフィック工学科をビジュアル情報工学科、工業デザイン学科をデザイン工学科に名称変更、2001 年専攻科生産システム工学専攻を開設した。2005 年校地を東京杉並から町田に移転、校名をサレジオ工業高等専門学校と改称し、デザイン工学科、電気工学科、電子工学科、情報工学科の４学科編成となる。2008 年電子工学科を機械電子工学科に、2009 年デザイン工学科をデザイン学科に名称変更した。
(2)建学の精神
カトリックの教育精神及び設立母体であるカトリック・サレジオ修道会の創立者ヨハネ・ボスコの教育理念に基づく学校教育を行い、社会に有為な人材を育成する。
（学校法人育英学院寄附行為第 3 条から抜粋）(3)建学の精神の解説
創立者ヨハネ・ボスコの精神に基づき、彼らが善き社会人になるために、キリスト教精神に基づいた人間教育を目標とする。キリスト教精神とは、忍耐、寛容、ゆるし、謙遜、誠実(Ⅰコリント 13 章)を意味する。さらに本校で学び、習得した技術を通して人類社会に貢献できる人間を育て、聖書のことばにある「地- 5 -サレジオ工業高等専門学校の塩」(マタイ 5 章)に象徴される、それぞれが習得した能力や与えられた立場を生かして、社会を支える技術者になることを勧める。キリスト教の世界観と全世界に 4,100 余の姉妹校を持つ本校は、その連携を通して、人類社会という世界に開かれた視野を持つ実践的技術者を育成する。さらにヨハネ・ボスコが大切にした、「予防教育法実践」にもとづく、常に教えられる者とともに、彼らの目線でものごとを捉え、ともに歩む姿勢「アシステンツァ」という教育手法を実践する。
(4)校是
校是１ 神は愛なり Loving Kindness
校是２ 技術は人なり Human Technology
校是３ 真理は道なり Living Truth(5)校是の解説
校是 1
神は永遠の愛によって、私たち一人ひとりの存在を計画し、創造されました。そして今も、深い愛をもって私たちを見守り導いておられます。私たちは、一人ひとりかけがえのない大事な存在なのです。そして、この私たちは、深い人生の生きがいを見出すことができるのです。
校是 2私たちのこの大きな使命は、特に、高度の技術を身につけることによって実現されます。技術は、それを使う人の人柄によって、良くもなり悪くもなるのである。私たちが技術を学ぶのは、決して戦争や公害をもたらすためではない。私たちは、この技術によって、一人でも多くの人に、幸せをもたらしたい。技
術を通して、日本の人々、アジアの人々、世界の人々を幸せにして行く、そういう愛情の豊かな人になりたいと思います。
校是 3
技術によって人を愛するために、技術を生かす豊かな教養を身につけたい。学校は真理の学び舎です。
そして真理は、それを謙虚に求める人にとって、無限に深く豊かな、人生の道程なのです。教師も学生も共に頭をさげて、助け合い、励まし合って、真理の道を歩んで行きたいものです。
(6)教育理念
校是１ 「神は愛なり Loving Kindness」より
カトリック・ミッションによるキリスト教の精神に基づく教育
校是２ 「技術は人なり Human Technology」より
教養と専門を基盤とする総合的人格陶冶に基づく技術者教育
校是３ 「真理は道なり Living Truth」より
理論と実践を両輪に創造性と探究心あふれる人間教育(7)教育目的
本校は学校教育法により、深く専門の学芸を教授し、高度の工業専門教育を施し、カトリック・サレジオ修道会の教育理念に基づいて国家及び社会の有為な形成者として必要な資質を養い、個性の確立伸長に努めることを目的とする。(学則第 1 条）

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サレジオ工業高等専門学校(8)教育指針
学校目的の達成のために次の 3 つの教育方針を定める。
1. 社会性豊かな、創造性に富んだ、チャレンジ精神溢れる個性に伸ばす（人間性）
2. 深く専門の学芸を教授し高度の工業専門教育を行う（専門性）
3. 国際社会で活躍できる有為な人材を育成する（国際性）(9)特色ある教育
本校の理念から「神は愛なり」の実践として世界に開かれた視野をもつ人間を育てたいと考え、低学年の異文化交流、語学研修、高学年の海外研修旅行、欧州視察、海外ボランティア活動などを通じて学生に国際交流の機会を多く提供している。
「技術は人なり」の実践として特に倫理教育に力を入れ、1 年次に教える「倫理」、現代社会に必須の「情報倫理」、４ 年次の「倫理」、5 年次の「技術者倫理」と 4 科目 6 単位を配している。また低学年の指導に配慮して混成学級編成やそれを担当するプレテック制度など様々な局面で「モノづくり」の前提として「ヒトづくり」を心がけている。正規授業及び課外授業の中でより高度な問題解決型課題にチャレンジすることでチームによる開発作業や研究発表を経て机上の理屈だけではない実践的、専門的技術者を養成している。

ⅱ 目的（対象高等専門学校から提出された自己評価書から転載）
1. 本校の目的
本校は学校教育法により、深く専門の学芸を教授し、高度の工業専門教育を施し、カトリック・サレジオ修道会の教育理念に基づいて国家及び社会の有為な形成者として必要な資質を養い、個性の確立伸長に努めることを目的とする。(学則第 1 条）
2. 準学士課程各学科の目的
2-1 デザイン学科の目的
本学科は、早期教育によって幅広くデザイン能力を磨き、高度な専門性、国際性、人間性をもつ、善きデザイナーを養成することを目的とする。
（デザイン学科規程第 2 条）
2-2 電気工学科の目的
本学科は、電気工学の基礎知識及び技能と技術を修得し、それらを実践的な課題に応用できる技術者を養成することを目的とする。
（電気工学科規程第 2 条）
2-3 機械電子工学科の目的
本学科は、電子工学分野と機械工学分野を教授し、機械・電子複合技術を意識した技術者育成を行い、人間性、創造力、コミュニケーション力を有した技術者の養成を目的とする。
（機械電子工学科規程第 2 条）
2-4 情報工学科の目的
問題を発見し、情報技術(ICT)を効果的に使用して解決する。これからの社会ではこれは極めて重要である。本学科はこのような認識のもと、情報工学を中心とした基礎工学を教育することにより、社会が要求する情報技術の素養をもつ人材を養成することを目的とする。
（情報工学科規程第 2 条）
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サレジオ工業高等専門学校

3. 専攻科の目的
専攻科は、高等専門学校等の高等教育機関において基礎的かつ実践的教育を受けた者に対し、さらに専門的な分野について精深な教授を行い、自ら新しい分野を開拓できる能力を有する、実践力のある開発型技術者を養成することを目的とする。
（学則第 37 条）
4. 研究活動の目的
本校では教職員が自らの研究を通して教育の質を向上させること、また、研究の成果をもって社会に貢献することを研究活動の目的として掲げている。
（研究活動の方針)
5.研究活動支援の目的「研究活動に関する目的」を本校の教職員が達成するために支援することを「研究活動支援の目的」として掲げている。
(教育活動支援の方針)- 8 -