第68巻第 5 号「厚生の指標」2021年 5 月

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経済開発協力機構（OECD）諸国の一般病院と日本の急性期病院の違いに関する研究－医療施設調査・病院報告，OECD保健統計を用いて－スズ キシュウイチ

鈴木 修一
目的

＊１

コ シオ

アツ シ

小塩 篤史

＊２

カ トウ

ナオ コ

加藤 尚子

＊３

コンドウマサヒデ

近藤 正英

＊４

ハ セ ガワトシヒコ

長谷川 敏彦＊ ５

日本の一般病院はサービス提供形態が未分化であり，他のOECD諸国の一般病院と同様に急性期ケアを提供する病院群（急性期病院群）以外にも，異なるサービスを提供している病院の類型（療養型施設群，外来型施設群，ケアミックス病院群）があるといわれている。しかし，類型化されることならびに各類型の特徴は十分に検討されていない。本研究では，探索的に日本の一般病院がサービス提供形態別に 4 類型に分けられることを検討し，分けられた急性期病院群とOECD諸国の一般病院の特徴を比較して類似性や差異を検討した。
方法2014年医療施設調査・病院報告の個票データを使用して，日本の一般病院のサービス提供における投入と産出等の違いを示す 9 指標を抽出し，Two Stepクラスター分析を用いて分け，サービス形態の特徴を基に 4 類型とクラスターを結びつけた。そして，急性期病院群とOECD諸国の一般病院の指標を比較し，差異を検討した。

結果

クラスター分析の結果， 4 類型に分けられ，急性期病院群は全病院の約 2 割，ケアミックス病院群は約 3 割，外来型施設群は約 3 割，療養型施設群は約 2 割であった。急性期病院群は，多くの急性期の入院サービスを提供し，日本の一般病院全体よりもOECD諸国の一般病院に近い特徴を有するものの，外来患者の割合が高く，資本集約的で平均在院日数が長い。また，ケアミックス病院群は，亜急性期・療養・外来サービスを，療養型施設群は急性期病床においても療養サービスを，外来型施設群は多くの外来サービスを，提供していた。

結論

日本は，1980年代より，病院機能分化施策を進めてきたが，急性期病院以外の病院が多く，機能分化が進むべき余地がいまだに大きいと考えられる。地域医療構想における「地域完結型」の医療の実現には，2025年の将来推計における急性期と慢性期病床の過剰と回復期病床の不足の是正が必要である。日本の急性期病院群における急性期病床数はOECD平均なみであることから，急性期病床は，急性期病院群における削減よりも外来型施設群における削減（有床診療所への転換や回復期や慢性期のサービス提供への転換）が必要である。また，療養型施設群における療養病床の削減（介護施設への転換や回復期から慢性期のサービス強化）が必要である。
キーワード

医療施設調査・病院報告，OECD保健統計，一般病院，急性期病院，機能分化，地域医療構想

Ⅰ は じ め に

康水準を公平に実現してきたが，民間セクター

日本は国民皆保険の下，低コストで良好な健のOECD諸国と異なる病院医療の特徴を有し，に依存した自由放任主義的な提供体制の下，他＊ １ 筑波大学大学院人間総合科学研究科ヒューマン・ケア科学専攻博士課程学生＊ ２ 神戸情報大学院大学情報技術研究科客員教授 ＊ ３ 国際医療福祉大学医療福祉学部教授＊ ４ 筑波大学医学医療系教授 ＊ 5 一般社団法人未来医療研究機構代表理事― 1 ―第68巻第 5 号「厚生の指標」2021年 5 月

表 1 OECD保健統計と医療施設調査・病院報告の病院医療関連指標（2014年）
ａ 2014年OECD保健統計：日本を除くOECD諸国34カ国の平均値と日本の値
人口100万対
一般病院数
17.0
58.4

日本を除くOECD諸国34カ国
日本
注

全病床100対
人口100万対 一般病院 1 対
急性期
急性期看護師
1）
2）
医師数3）
病床数
病床数数4）
3 621
7 880

265.6
135.1

42.6
12.5

126.7
55.0

一般病院1対退院患者数5）

急性期
病床平均
在院日数

10 874
1 943

6.3
16.9

1） OECD保健統計における日本の急性期病床は，医療施設調査・病院報告の一般病床と感染症病床の合計である。
2） OECD保健統計の人口1,000対急性期病床数と人口100万対一般病院数より算出した。
3） OECD保健統計の病院雇用医師数と病院 1 対全病床数より算出した。
4） OECD保健統計の病院雇用看護師数と病院 1 対全病床数より算出した。
5） OECD保健統計の人口10万対急性期退院数と人口100万対一般病院数より算出した。

医療サービスの質と効率性を高めるため機能分化と連携の確立が提言されている1）。OECD保健統計2）を用いてOECD諸国と日本の病院医療を比較すると，日本は，人口100万対一般病院数や急性期病床数が多い一方で，一般病院 1 対急性期病床数が少ない。また，全病床100対医師数や

ｂ 2014年病院報告・医療施設調査：クラスター分析に用いた 9 指標の基礎統計
急性期＋療養病床

療養 外来
診療 病床 患者
入退院
平均在院 科目数 の割合 の割合
病床数 常勤 非常勤 看護師 数
日数（％） （％）
1カ月
医師数 医師数 数
病床100対平均
165.6
8.4
最大値 1 454.0 106.7
最小値
15.00.0
中央値
114.0
5.9
標準偏差 154.2
8.3

3.2 57.5
16823.0
44.9 320.0 2 450 10 324.0
0.0
4.2
11.3
2.4 52.6
5637.2
3.2 27.0
286383.1

10.3 35.5 54.3
41.0 100.0 100.0
1.00.00.0
8.0 18.7 61.0
7.4 40.2 23.7

看護師数が少なく，一般病院 1 対退院患者数が少なく，急性期病床の平均在院日数討されていない。

が長い，等の特徴を有する（表1a）。OECD保

そこで本研究は，まず，日本の一般病院が健統計では，一般病院は「主に診断と治療をサービス提供形態別に上記の 4 類型に分けられ様々な症状の入院患者に提供する施設」と定義ることを検討して，分けられた類型の特徴を示されているものの，加盟国によって若干定義すとともに，分けて抽出された急性期病院群と（指標）が異なっている

OECD諸国の一般病院の特徴を比較して類似性。日本の場合，医3）4）

療施設調査・病院報告の分類「一般病院，精神や差異を検討した。

科病院」のうち一般病院を指すが，日本の病院

本研究の結果から，日本の病院機能分化ならはサービス提供形態が未分化であり，OECD諸びに地域医療構想の実現に参考となる情報を提国の一般病院と同様の急性期サービスを提供す供できると考える。

る病院以外の病院も含まれていると指摘されてⅡ 方

いる３）5）。よって，OECD諸国の一般病院と日本の病院を比較するには，急性期病院を抽出して法比較することが考えられる。また，先行研究か本研究では，2014年医療施設調査・病院報告

ら，急性期病院以外に，急性期病床においてもの個票データを統計法に則って入手した。本統

療養ケアを行うなど主に長期ケアサービスを提計には，診療科目や医師数，看護師数，外来患供する療養施設（以下，療養型施設）やプライ者数，病床区分別の病床数や入院患者数，退院マリケアなど診療所のようなサービスを提供す患者数などが含まれる。病院は，クラスター分る施設（以下，外来型施設），急性期，療養，析を用いて，サービス提供における投入と産出

外来サービスを提供する施設（以下，ケアミッ等の違いから分けることとした。投入は，資本クス病院）」の 3 形態があることが指摘されての指標として①病床数（一般，療養および感染いるものの，日本の一般病院が 4 形態に類症病床），労働の指標として，病床（一般，療型化されること，ならびにその特徴は十分に検養および感染症病床）100対医師数（②常勤，5）-7）― 2 ―第68巻第 5 号「厚生の指標」2021年 5 月③非常勤を個別に）と④看護師数（助産師，看とに，人口100万対，一般病院 1 対，病床100対護師，准看護師を統合），産出は⑤入退院数

等の30指標の平均を算出した。

（ 1 カ月）， そ して，入院診療プラクティス

サービス提供形態の特徴をもとに以下の 4 類（臨床実践）とケースミックス（患者の疾患・型の傾向を仮定して，各クラスターと結びつけた。

重症度）の指標として⑥平均在院日数（一般，・急性期病院群：一般病院 1 対急性期病床数，療養および感染症病床），サービス提供形態を

全病床100対医師数や看護師数，一般病院 1表す指標として⑦診療科目数，⑧療養病床の割対入退院数が大きく，急性期病床の平均在院合，⑨外来患者の割合，の 9 指標を用いた。全日数が短く，診療科目数が多く，療養病床と病 院7,426病 院 の う ち， 9 指 標 が 算 出 で き た

外来患者の割合が低い

7,353病院の個票を分析に供した。 9 指標の基

・療養型施設群：一般病院 1 対急性期病床数，礎統計は，表１bのとおりであった。

全病床100対医師数や看護師数は少なく，平大規模データ分類には非階層型クラスター分

均在院日数が長く，診療科目数が少なく，療析が適しているが，その代表であるK-means

養病床の割合が高く，外来患者の割合が低い

法では，事前にクラスター数を設定する必要が・外来型施設群：一般病院 1 対急性期病床数とあり， 4 つのクラスターに分けられるかを検討診療科目数が少なく，療養病床の割合が低く，することができない。本研究では，最尤法を用いて最適クラスター数を推計するX-means法

外来患者の割合が高い
・ケアミックス病院群：療養病床と外来患者のを 用 い る こ と と し8）， そ の 一 手 法 でSPSS割合が高い
そして，OECD保健統計の日本の一般病院と，（Ver.24）に実装されている「Two Stepクラスター分析」を用いた9）。この分析法では，まクラスター分析で抽出された病院群のうち急性ず階層型クラスター分析にてクラスター数を 2期サービスを提供していると解釈される急性期から順に増やし，前クラスター数に対する非類病院群，ケアミックス病院群の，①人口100万似度（距離）の測度の比が最大となるクラス

対一般病院数と②急性期病床数，③一般病院 1

ター数が最適クラスター数として選定された後，対急性期病床数，④全病床100対医師数と⑤看K-means法にて分類する。加えて，主成分分護師数，⑥一般病院 1 対退院患者数および⑦急析にて次元削減し頑健性を高め10），さらに主成性期病床の平均在院日数を箱ひげ図にプロット分の説明力を高めるため対数変換やべき乗変換

して，日本を除くOECD諸国の一般病院の平均を施し，正規分布に近づけた11）。クラスターごと比較した。半数のデータが含まれる四分位範図 1 9 指標の成分プロットと 4 クラスターに分けられた各病院の成分得点散布図
ａ 主成分分析により抽出された 9 指標の成分プロットｂ Two stepクラスター分析より分けられた各病院の成分得点の散布図
第 2 主成分の成分得点

第 2 主成分の寄与率
1

第 2 象限病床数

4

第 1 象限

クラスター
番号
123

診療科目数
平均在院日数4入退院数
第 1 主成分の成分得点

第 1 主成分
常勤医師数 の寄与率

療養病床割合1

看護師数4‑41外来患者割合
非常勤医師数第 3 象限1― 3 ―‑4

第 4 象限第68巻第 5 号「厚生の指標」2021年 5 月

囲（箱ひげ図の第 1 四分位点から第 3 四分位

在院日数（－0.82），療養病床の割合（－0.81），点：25～75パーセンタイル）の区間に含まれて外来患者の割合（0.70）の寄与率が高く，第 2いれば他のOECD諸国と同様の傾向を示す，と主成分は，一般病院 1 対病床数（0.84）が高い。

解釈することとした。

第 1 主成分は病床100対非常勤医師数の寄与率

本研究に利用した「医療施設調査・病院報は高くなく，第 2 主成分の診療科目数も寄与率

告」は統計法に基づき入手した医療施設を対象が高くない。①労働投入（常勤医師数と看護師としたデータであり，また，OECD保健統計は数）と産出（入退院数）は正の相関があり，②

インターネット上で公開されている医療施設の平均在院日数と療養病床割合も正の相関がある

データを利用しており，倫理的配慮は必要ない。

が，①と②は負の相関がある。また，資本投入

Ⅲ 結（病床数）と外来患者の割合も負の相関がある。

果（ 2 ） Two Stepクラスター分析（ 1 ） 主成分分析

次に，抽出された 2 つの主成分を変数とする

主成分分析の結果，固有値 1 以上を持つ 2 つTwo Stepクラスター分析の結果，非類似度のの主成分（累積説明力：72.7％）が抽出された。

測度の比が最大となったクラスター数は 4

成分プロット（図1a）は，第 1 主成分は，一（3.14）となり， 4 つのクラスターに分かれた。

般病院 1 対入退院数（0.91），病床100対常勤医

各病院の成分得点を散布図に示すと（図1b），師数（0.87），病床100対看護師数（0.86），平均

第 1 象限は，資本投入（病床数）や産出（入退院数），診療科目数が多

表 2 医療施設調査・病院報告クラスター分析後一般関連指標（2014年）：30指標（単位件，（）内％）が短く，療養病床の割合

4に非常勤医師数が少ない

クラスター番号1施設数（割合）平均在院日数
総退院人口100万対施設
病床

一般病院 1 対
病床

23

急性期（日）
急性期＋療養（日）療養（日）急性期＋療養（割合）

1 737
2 268
2 001（23.6）（30.8）（27.2）
119.1
26.4
16.6
232.9
38.0
19.2
267.5
176.9
127.6
314 208 2 514 084 1 552 380（ 2.1）（17.2）（10.6）

急性期病床（割合）
急性期＋療養病床
（割合）

13.6
238
（ 3.4）
1 759（18.4）

17.8
1 824（26.1）
2 678（28.0）

15.7
814（11.6）
936（ 9.8）

10.6
4 125（58.9）
4 194（43.8）

17.4
128.9
（88.1）
15181
37
144（20.3）
4.7
34.1
149.6（22.8）

102.4
150.3
（34.1）
93
1 109
989
119（89.2）
10.8
154.2
271.3
（56.8）

51.8
59.5（14.1）
65776
753
23（97.0）
6.7
133.8
175.5（76.2）

389.8
396.3
（ 2.0）
644
7 616
7 596
20（99.7）
22.2
637.5
932.5
（68.4）

2.8
1.8
4.6
30.7
4.8
32.1

5.9
2.6
8.5
52.4
8.5
51.8

8.5
5.1
13.6
64.8
13.7
63.8

19.6
3.0
22.6
90.1
22.6
88.7

急性期
急性期＋療養（療養の割合）
入退院（ 1 カ月） 急性期＋療養退院（ 1 年間）
急性期＋療養急性期
療養（急性期の割合）
診療科目
標ぼう科目患者
外来患者
外来患者＋入院患者（外来患者の割合）
病床100対常勤医師
急性期＋療養非常勤医師
急性期＋療養医師（常勤＋非常勤）急性期＋療養看護師
急性期＋療養医師
全病床看護師
全病床― 4 ―い。また，平均在院日数

1 347（18.3）
13.5
13.7
144.0
10 258 824（70.1）と外来患者の割合ならびなどの特徴も有する。第2 象限は平均在院日数が長く，第 4 象限の施設は，資本投入（病床数）や診療科目数が少なく，外来患者の割合や非常勤医師数が多い。
（ 3 ） クラスターの解釈
各クラスター施設数の実 数 と そ の 割 合， 人 口
100万対施設数と急性期病床数等の30指標の平均（表 2 ）を比較した結果，以下のとおり， 4 類型に結びつけて解釈した。
クラスター 1 は，全体の23.6％を占め，一般病院 1 対急性期病床数が少第68巻第 5 号「厚生の指標」2021年 5 月

図 2 OECD保健統計の病院医療に関連する 7 指標（2014年）
6080008001203503000030

日本
日本の急性期病院
日本のケアミックス病院
日本を除く
OECD諸国平均
日本を除くOECD諸国の外れ値

0①人口100万対
一般病院数

注

00

②人口100万対 ③一般病院 1 対急性期病床数
急性期病床数

0④全病床100対
医師数

0⑤全病床100対
看護師数

00⑥一般病院 1 対 ⑦急性期病床の退院患者数
平均在院日数2）

1） 日本を除く34カ国のOECD諸国平均と日本の値とクラスター分析によって分けられた2014年病院報告・医療施設調査の日本の急性期病院とケアミックス病院の値の箱ひげ図である
2） OECD保健統計における日本の急性期病床には，医療施設調査・病院報告での一般病院以外の病院の急性期病床も含まれている。

なく，全病床100対医師数や看護師数が少なく，

1 指標が四分位範囲にあり， 4 指標は外れ値を平均在院日数が長く，診療科目数は少なく，療示していた（図 2 ）。

養病床の割合が高く，外来患者の割合が低いこⅣ 考とから，療養型施設群と結びつけた。
クラスター 2 は，全体の30.8％を占め，療養察病床の割合が34.1％を占め，外来患者の割合も日本の病院は， 4 類型に分けられた。また，56.8％あることから，ケアミックス病院群と結急性期病院群はOECD保健統計における日本のびつけた。

一般病院よりもOECD諸国の一般病院に近い特クラスター 3 は，全体の27.2％を占め，一般徴を有していたが，資本集約的（病床数は多く，病院 1 対急性期病床数と診療科目が少なく，療病床対医師数は少ない）で平均在院日数は長く

養病床の割合が低く，外来患者の割合が高いこ外れ値であるという特徴を有することが明らかとから，外来型施設群と結び付けた。になった。本来，医療は労働集約的であるが，クラスター 4 は，全体の18.3％を占め，一般この差異がOECD諸国よりも平均在院日数が長病院 1 対急性期病床数が多く，全病床100対医い一因と考えられる。ただし，平均在院日数は，師や看護師の割合が高く，一般病院 1 対入退院

入院診療プラクティスとともにケースミックス

数も多く，急性期病床の平均在院日数が短く，も示した指標であり，また，その長短は歴史，診療科目数が多く，療養病床の割合が低いこと

文化，社会的要因の影響を受ける側面もある12）。

から，急性期病院群と結びつけた。

一方，急性期病床の平均在院日数は他の 3 類型と比較して最も短く，病床数や退院患者数も多（ 4 ） OECD諸国の一般病院との比較

く，多くの急性期の入院サービスを提供してい日本を除くOECD諸国の一般病院の箱ひげ図ることが明らかになった。療養病床がある程度にプロットした日本の一般病院の平均値は， 4存在することは，急性期の後方としてホスピス指標が外れ値で四分位範囲にある指標はなかっや緩和ケアのための病床と考えられる。また，た。日本の急性期病院群の値は，急性期病床の外来患者の割合が日本の一般病院の平均よりも平均在院日数を除き，外れ値はなく， 3 指標が高く，プライマリケアや退院後の外来ケアの提四分位範囲内であった。ケアミックス病院は，供が考えられる。

― 5 ―第68巻第 5 号「厚生の指標」2021年 5 月

ケアミックス病院群は，仮定のとおり，急性人医療費無料化により療養病床の需要が増加し，期，療養，外来サービスを提供していたが，急多くが療養型施設へと変わった16）。さらに，性期病床の平均在院日数は急性期病院の約 2 倍

1985年の医療計画による病床規制導入前の駆け（26.4日）であり，急性期病院群とは異なり，込み増床により病床総数が20万床も増え，医師亜急性期や回復期の患者が多いと考えられる。

や看護師の増加を伴わずに増床した一般病院が療養型施設群は仮定のとおり，急性期病床の現れた。診療報酬の改定などを通じて，急性期平均在院日数においても約 4 カ月と長く，主に病院と療養型施設等へ病院機能分化が誘導され療養サービスを提供していた。具体的には，急てきたが，民間病院の反応は鈍かった17）。また，

性期病院から転院した患者への回復期やリハビ

病棟単位の分化により急性期に加え，療養サーリ期のケアのほかに，重症患者（胃ろう，人工ビスを提供するケアミックス病院が誕生した。

呼吸器装着など）へのケアを提供していると考一方，公的病院は，政策医療の担い手として救えられる 。さらに療養病床の平均在院日数は急医療やへき地医療などを提供している18）。

268日と長く，退院困難者が多いと考えられる。

2000年の介護保険制度導入により療養型施設の外来患者の割合は低く，主に入院や転院の相談介護施設への転換が始まり，2006年の診療報の外来と考えられる。

酬・介護報酬の同時改定を経て，療養病床の再13）

外来型施設群も仮定のとおり，多くの外来編成が推進された。医療計画に加えて，2008年サービスを提供していた。診療科目数が少なくから都道府県を中心に客観的な目標を設定して（平均 7 科目），病床数が少なく（平均52床），分化を推進するための「医療費適正化計画」が退院数が少ないなどの特徴から，プライマリケ始まった。病院機能分化施策の効果が高ければ，アや専門を絞って提供していると推測される14）。

2014年時点で，多くの療養型施設は介護施設に，日本の病院の国際的異質性，特に病床数が多外来型施設は有床診療所に転換していたと考え

く平均在院日数が長いことは，1980年代より指られる。しかし，本研究の結果をみると，医療摘されており，そのような特徴に着目した医療計画が始まって30年近く経っても，日本の一般費適正化施策として急性期病院と療養型施設に病院は，診療所のような病院と介護施設のよう機能分化が図られてきている 。本研究では，な病院が約 5 割を占めていた。従って，新たな断面的ではあるものの2014年の機能分化の状況機能分化施策「地域医療構想」が必要であったを定量的に示し一般病院のうち，急性期病院群と考えられる。地域医療構想は，将来の医療需は全病院の約18％，ケアミックス病院群が約要を基に2025年の 2 次医療圏ごとの必要病床数31％，外来型施設群が約27％，療養型施設群がを推計する試みで，2017年 3 月までにすべての約24％と，OECDが想定する急性期サービスを都道府県が策定した19）。地域医療構想では「病提供する一般病院は，日本では約 2 割に満たな院完結型」から「地域完結型」の医療が目指さいことが明らかになった。急性期病床数でみてれ，病院の医療機能（高度急性期/急性期/回復も，急性期病院群が占めるのは全病院の約59％期/慢性期）の病棟単位の分化と施設間連携がであり，ケアミックス病院群が約26％，外来型図られ，個々の病院には地域医療の機能の一部

15）施設群が約12％，療養型施設群が約 3 ％である。 としてサービスを提供することが求められてい急性期病院群以外の割合が高いことは，「民る。そして，2025年の将来推計において，急性間セクターに依存した自由放任主義的な提供体期と慢性期機能の病床過剰と回復期機能の病床制」 の結果であり，機能分化が進むべき余地不足が指摘されている19）。

1）がいまだに大きいと考えられる。日本の病院の本研究の結果から，急性期病院群には，人口開設者の約 7 割は民間で，戦後，国民皆保険に100万対急性期病床数がOECD諸国と同等であより病院・病床の需要が増加して個人の診療所ることから，急性期病床の削減ではなく高度急が外来型病院に発展した。その後，1973年の老性期や急性期サービスの維持が，療養型施設群― 6 ―第68巻第 5 号「厚生の指標」2021年 5 月には慢性期病床を削減するために介護施設への転換や回復期から慢性期のサービス強化が，ケアミックス病院群には回復期サービスの強化が，そして，外来型施設群には急性期病床を削減するために有床診療所への転換と専門性を生かした急性期から回復期や慢性期のサービス提供が，必要であると示唆される。
クラスター分析の限界として，クラスタリン
グは研究者の主観的な視点に基づいて解釈していることから，その結果を客観的な証拠として用いることには限界があり，利用目的に応じて妥当性を検証する必要がある20）。本研究では，
OECD保健統計とその原資料の指標を用いることで資料の整合性を確保し，先行研究3）-7）の知見より分類方法を選定していることから，一定の妥当性を確保していると考えられる。

Ⅴ 結語

日本の急性期病院は，資本集約型で，OECD諸国とは異なる急性期サービスを提供している可能性がある。また，地域医療構想の目標である「地域完結型」の医療に向けて一般病院における各サービス提供の機能分化を促進する上で，2014年時点にて，約 5 割の一般病院が診療所や介護施設のような役割を担っていることを考慮する必要がある。一方，本研究は，断面での病院のサービス提供形態分類である。従って地域での具体的な再編・統合において，必要病床数で表される地域の医療需要へ，既存病床数から医療供給を均衡させる道筋を示唆するためには，病床再編の地域事例研究など，さらなる研究が必要である。
謝辞
本研究文はJSPS科研費17K09246ならびに19H03865の助成を受けたものである。
文

献１ ）Hashimoto H, Ikegami N, Shibuya K, et al. Cost
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