健康支援
第21巻2号

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メンタルヘルス教育における講義内容の伝達状況と受講者の継続学習との関係に関する研究竹田悦子１）２）、栗島一博１）、本田純久３）、Jahng Doosub １）

A study on the relationship between the status of lecture content transmission
and continuing learning by participants in mental health education
Etsuko TAKEDA １）２），Kazuhiro KURISHIMA １）,
Sumihisa HONDA ３），Doosub JAHNG １）
Abstract
BACKGROUND: Education for managers and supervisors is aimed at proper implementation of line care and plays
an important role in mental health measures in the workplace. To enhance the effects of education for managers
and supervisors, it is indispensable to transmit accurate knowledge and support continuing education. OBJECTIVE:
In the present study, we aimed to evaluate quantitatively how effectively instructional content regarding mental
health education was transmitted and understood in 2015 among 105 managers and supervisors in company A,
and to consider the relationship with continuing education. METHODS: For the evaluation of the transmission andfollow-up after class, we used a web-designed class support system called Key Words Meeting. The transmission
was evaluated based on the participants’ memory of main keywords that showed outline content and sub-keywords
explaining a plurality of the main keywords. Of the 105 participants, 78 who reported their memory status wereanalyzed. RESULTS: The mean, maximum, and minimum proportions of main keywords retained by the participants
were 63.0%, 78.2%, and 56.4%, respectively, while those of sub-keywords were 86.8%, 91.9%, 82.9%, respectively. In
relation to the situation of memory of instructional content and continuing education, participants who retained ahigh proportion of sub-keywords reported significantly greater awareness（p=0.016）. Participants who reported
memory status of keywords, questions, notes, and awareness within the submission deadline were significantly more
likely to report awareness than those who did not（p=0.036）. CONCLUSION: In evaluations of education in theworkplace, methods for evaluating the transmission of lecture contents have seldom been used. In the present study,
it was shown that the better the transmission of lecture contents, the higher the possibility of continuing education.
We expect that further research from the viewpoint of the evaluation for the transmission of the lecture content willcontribute to the improvement of mental health education in the workplace.
Keywords
Occupational mental health, Managers and supervisors, Evaluation of education, Memory situation, Education training
support system１）九州工業大学大学院生命体工学研究科〒808-0196 福岡県北九州市若松区ひびきの2-4 Graduate School of Life Science and Systems Engineering, Kyushu Institute of Technology２）労働衛生コンサルタント事務所オークス〒135-0061 東京都江東区豊洲3-4-1-4406 Occupational Health Consultant Office, OHCS
代表著者の通信先：竹田悦子、労働衛生コンサルタント事務所オークス〒135-0061 東京都江東区豊洲3-4-1-4406 Phone: 03-6228-2302 Fax: 03-6228-2302 E-mail: take_etk@yahoo.co.jp
３）長崎大学大学院医歯薬学総合研究科〒852-8523 長崎県長崎市坂本1-7-1 Nagasaki University Graduate School of Biomedical Science
受付日：2019.1.17，採択日：2019.7.23

187

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Ⅰ

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緒言

ることが重要であり、その結果として取り組むべき課題など、が解消されていくことを目指したものである。職域でのメンタルヘルス不調者の増加やその対応が社会的な課題

管理監督者のメンタルヘルス教育をより効果的に実践すとなっている。労働者健康状況調査によると、仕事や職ることや、多くの事業場へ普及することを目的として作業生活に関することで強いストレスを感じる事柄がある

成された「職場のメンタルヘルスのための管理監督者教

労働者の割合は、1997 年から 2012 年までの 15 年間にわ育のガイドライン」９）では、教育効果を向上させるメカ

たって 60 % 前後で推移しており、精神疾患の労災認定

ニズムの１つとして、管理監督者の知識向上とそれに続件数や、メンタルヘルス不調による休業者や復職支援をく好ましい行動変容があげられており、この２点を目標必要とする労働者数も増加している２）。

として教育を企画・実施することが推奨されている。ま近年、気分障害の患者数が 100 万人を超える

１）

厚生労働省は 2000 年に「事業場における労働者の心のた、一定期間ごとに複数回の教育を実施することや、教健康づくりのための指針」３）を公表し、2006 年には、労育内容をステップアップして新たな教育機会を作ってい

働安全衛生法（以下、安衛法）に基づく「労働者の心の健くことも推奨項目として記されている９） 。このような（以下、指針）として、従康の保持増進のための指針」４）

継続的な教育を職域で実践していくことは有用である

来の内容の改訂とともにメンタルヘルス対策の実施を事が、これらの教育をより効果的に行うには、実施した教業者の努力義務とした。

育について適切に評価し、その結果を次の教育に活かす

指針では、職場におけるメンタルヘルス対策を、メことが必要となる。

ンタルヘルス不調の未然防止（第一次予防）、メンタル教育では “伝えようとする内容が相手に正しく伝わる

ヘルス不調の早期発見とその後の適切な対応（第二次予こと” が重要であり、教育効果の評価では正しい伝達が防）、精神障害を有する労働者の職場復帰支援（第三次なされたかどうかを検討しなければならない。しかし、予防）の３つの段階に区分している。また、対策の実施

職域におけるメンタルヘルス教育の評価に関する研究でにおいては、労働者自身が行う “セルフケア”、管理監督は、その多くが従業員の心理的ストレス反応や疾病休業者が行う“ラインによるケア”、“事業場内産業保健スタッ率の低下を評価指標としたものであり、実施された管理フによるケア”、“事業場外資源によるケア” を計画的か監督者教育について、その内容がどの程度伝達されたのつ継続的に行うことを推奨している。これらの４つのケかを含めて評価した報告例はない。また、教育の目標でアの中でも、管理監督者が行うラインによるケアは、“職ある管理監督者の行動変容は、教育で習得した知識を自場環境等の把握と改善”、“労働者からの相談対応”、“職身の職場のメンタルヘルスに適用し、起こりうる問題に場復帰における支援” など、職場のメンタルヘルス対策対して行動できることを目指している。それには、教育の全段階において期待されている役割は特に大きい。そによって伝達された知識を日々の生活の中で活用できるのため、ラインによるケアを適切に実施できることを目ようなフォローアップと継続学習が必要である。しか的とした管理監督者教育は、全ての職場のメンタルヘルし、その対応についての先行研究は、管理監督者に対すス対策に先立って実施されるべきであると考えられてる傾聴の教育実施後に職場での活用事例報告会を開催し

おり 、2012 年の調査

で事業場全体の 44 . 7 % が、専たもの６）や、教育した内容に関する資料を受講者全員に属産業医の選任義務がある従業員 1000 人以上の事業場配布し、復習や職場での活用を促したもの 10）である。こでは 84 . 2 % が管理監督者教育の実施に取り組んでいる。

れらは、あらかじめ指定していた時期に１回のみ行われまた、管理監督者の人間尊重的な態度や適切な支援は、たものであり、継続的なフォローアップや継続学習支援

疲労やうつ、不安など部下のメンタルヘルスに影響するについての取り組みは報告されていない。

５）２）、管理監督者に対するメンタル本研究では、職域のメンタルヘルス対策として重要なヘルス教育は、その部下に対するストレスマネジメント意味を持つ管理監督者を対象としたメンタルヘルス教育の手法の１つとしても期待されている５）。

について、継続学習の支援を含めた教育の実施を検討すことが知られており

６,７）

職域で実施される教育は成人を対象としたものであるにあたり、講義内容の “伝達状況” を受講者の “記憶状り、学問そのものを目的とした学校教育とは異なった特況” によって評価し、さらに講義内容の伝達状況と講義徴を持っている。職域における教育の多くは、まず職務終了後の主体的な継続学習がどのように関連するかを明上取り組むべき課題が存在しており、それに対応するたらかにすることを目的とした。

め受講者自身に必要な知識やスキルを身につけてもらうことを目的とする８）。管理監督者に対するメンタルヘルス教育も同様に、教育された内容を実際の職務に役立て188健康支援第21巻2号

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方法M-kw）と、その説明に相当するサブ・キーワード（以下、１．対象者S-kw）群に整理し、KWM に登録する。

２）講 師が実際に伝えたキーワード（以下、kw）の確定

東京都に本社を置く卸売業・小売業Ａ社において、2015 年に実施したメンタルヘルス教育を受講した管理講師は講義終了後、実際に伝えた kw を確定する。

監督者を対象とした。Ａ社におけるメンタルヘルス対策

３）受講者からの報告の取り組みは 2015 年から開始され、今回の教育は初回の取り組みとして実施された。教育の対象は、部下を直受講者は講義終了後、Web 上に表示されている M-kw

接管理する者とし、本社に勤務する管理職・係長職と各

群 か ら 記 憶 に 残 っ た kw を 選 択 す る。 記 憶 に 残 っ た

地の販売店の店長が参加した。教育の内容は、指針に示

M-kw については、選択後に続けて表示される S-kw 群「メされた管理監督者が学ぶべき事項（表１） に基づき、から記憶に残ったものを選択する。さらに講義内容に関ンタルヘルスケアの基礎知識とセルフケア」（講義とリラするノート（受講者本人が自分のために書き留めた講義クゼーションの演習、１時間）および「ラインケア」（講内容のまとめ）、講師への質問、講義を通して生じた自義、1 . 5 時間）とした。教育はＡ社の非常勤カウンセラー

分自身の気づきを Web 上の所定の欄に記入し提出する。

１名が担当し、社内の会議室で同一の内容を４日間連続

４）講師のフィードバック４）で就業時間内に実施した。対象者は、開催期間中のいず

講師は受講者の記憶状況を把握した上で、受講者かられか１日を選択して受講した。各回の受講者数は、それの質問に対しての回答や補足説明をフィードバックす

ぞれ８名、59 名、14 名、24 名であり、計 105 名であった。

る。その際、受講者全員への公開が有効であると判断したフィードバック内容については全体公開とする。

２．実施方法５）受講者の閲覧

今回実施したメンタルヘルス教育では、講義内容の伝受講者は、講師がフィードバックした内容を閲覧し、達状況の評価とフォローアップを行うために、教育研修必要に応じて継続した質問を行う。

支援システムKey Words Meeting（以下、KWMと略す）の Web 版 11 , 12）を用いた。KWM とは、対面教育において

KWM の 導 入 に あ た っ て は、 衛 生 委 員 会 に お い て講師が伝えようとした内容が受講者にどの程度伝わった

KWM の特徴、使用目的、個人情報保護についての説明かを定量的に測定し、その後の継続的な指導や学習に役を行い承諾を得た。KWM の参加登録に使用する所属・立てるために開発された教育支援ツールである 。KWM

氏名・メールアドレスなどの個人情報は、Ａ社の衛生管を用いた教育の手順は以下に示す５つの段階からなる。

理者が受講者に説明し承諾を得た上で取得した。KWM

12）上での講師と受講者とのやり取りは全て SSL 通信を用い

１）講義準備て暗号化され、全体公開の情報は、個人が特定されない

講師は事前準備として、講義で伝えようとする内ことを講師が判断した場合にのみ匿名で公開することと容 を、 講 義 の 概 要 を 示 す メ イ ン・キ ー ワ ー ド（以 下、し、個人に関する情報が他に漏洩することのないよう配

労働者の心の健康の保持増進のための指針 に示された管理監督者への教育研修・情報提供の項目に示された管理監督者への教育研修・情報提供の項目
表１. 表１.
労働者の心の健康の保持増進のための指針
4）①メンタルヘルスケアに関する事業場の方針②職場でメンタルヘルスケアを行う意義③ストレス及びメンタルヘルスケアに関する基礎知識④管理監督者の役割及び心の健康問題に対する正しい態度⑤職場環境等の評価及び改善の方法⑥労働者からの相談対応（話の聴き方、情報提供及び助言の方法等）⑦心の健康問題により休業した者の職場復帰への支援の方法⑧事業場内産業保健スタッフ等との連携及びこれを通じた事業場外資源との連携の方法⑨セルフケアの方法⑩事業場内の相談先及び事業場外資源に関する情報⑪健康情報を含む労働者の個人情報の保護等
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３．分析方法慮した。
教育の実施にあたり、講義開始前に受講者全員に対し受講者 105 名のうち、受講後の報告を提出した 78 名

KWM の使用方法の説明を 15 分間行った。講義終了後（提出率 74 . 2 %）を分析対象とした。講義内容の伝達の受講者の報告（上記３）は、講師による kw 確定まで

状 況 は、M-kw と S-kw の 記 憶 者 数 と 記 憶 割 合 を 集 計の時間（上記２）を加味し、講義終了 30 分後から４日間し、M-kw および S-kw 別の伝達状況を算出した。なお、の講義期間の最終日の 23 時までとした。受講者は自職

S-kw の記憶割合は、M-kw を記憶したと答えた者につ場で業務に使用するパソコンから個別 ID とパスワードいて計算した。また、気づきの記入の有無とフィードを用いて KWM にログインし、報告や閲覧を行った。講バックした内容の閲覧の有無の２項目について、M-kw

師のフィードバックの閲覧期間は講義の最終日から３ヶの記憶割合、受講後の報告の提出時期、役職、S-kw の月間とした。

記憶割合との関連を、カイ２乗検定を用いて分析した。
S-kw の記憶割合は、完全ではないがほぼ記憶した人とそうでない人で分けることとし、90 % 以上と 90 % 未満

表２．対象者属性（n=78）
表２． 対象者属性(n=78)

性別
年齢(歳）

職位用いた。統計的有意水準は５％とした。

男性72

女性

6

20-29

330-393140-49

2350-59

21

管理職

19

男性 42 . 1（標準偏差 9 . 3）歳、女性 37 . 6（標準偏差 8 . 0）歳係長職21であった。職位による内訳は、管理職 19 名、係長職 21

販売店店長

38

表３．キーワードの伝達状況
kw番号とした。統計解析ソフトは、IBM SPSS Statistics 20 をⅢ

結果

１．対象者の属性対象者の属性を表２に示す。男女別内訳は、男性 72名、女性６名であった。年代は、20 歳代が３名、30 歳代が 31 名、40 歳代が 23 名、50 歳代は 21 名、平均年齢は、名、販売店店長 38 名であった。

表３．キーワードの伝達状況

M-kwおよびS-kwの内容

M-kwの記憶者数(%)

 ストレスは刺激

S-kwの記憶者数(%) S-kwの記憶割合の平均値(%)

 



 ストレッサーとストレス（反応） 

 警告期・抵抗期・疲弊期の三段階がある 

 抵抗期レベルのストレスは必要 

 疲弊期に至らないようコントロールすること  ストレスと身体の関係 

 緊急反応（脈拍が増える、血圧が上昇、筋肉の収縮が増すなど） 

 ストレス性疾患（心身症・神経症・うつ状態） 

 ストレス性疾患は特殊な病気ではなく身近な問題

 ストレスの自己管理 

 自分の緊張に気づくことが入り口

  

 リラクゼーション（演習）  ストレス管理の目標

 

 健康とは自己治癒や成長の能力があること 

 問題は対処不能感 

 健康的な能力を発揮できるよう心身の状態を整えること 

 管理監督者の役割 

 メンタルヘルス不全の第一次発見者

 

 日頃の対話と観察からいつもとの違いに気づくこと 

 不調のサイン（仕事が滞る、口数が減る、突然の休暇取得が増えるなど） 

 安全配慮義務を果たすこと 

 良好なコミュニケーションのコツ 

 安全な関係のための中核条件（共感的理解・無条件の肯定的関心・自己一致または誠実さ） 

 相談には明確な解答のあるものとないものの２つがある 

 明確な解答のない相談には話に付き合うことが重要 

 リスニング（絶対傾聴・リフレクション・オープンリードなど） 

 日頃から接点を持つこと（朝夕の確実な挨拶＋答えを要しない話を少し） 

記憶割合の平均（％）

注）S-kwの記憶割合は、各M-kwの記憶者数を分母としてS-kwを記憶していた者の割合を示す

190



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２．講義内容の伝達状況

講師のフィードバックのうち、全体に公開したフィー実施した講義の M-kw および S-kw と kw 別の受講者のドバックの数はノート 118 件、質問７件、気づき 11 件

記憶状況を表３に示す。対象とした講義の M-kw 数は６であった。フィードバックを閲覧した受講者は 43 名個、S-kw 数は 21 個であった。M-kw の記憶割合の平均（55 . 1 %）であり、項目別の閲覧数は、補足説明・質疑は 63 . 0 %、S-kw の記憶割合の平均は 86 . 8 % であった。

応答が 39 名（50 . 0 %）、個人へのフィードバックが 27

M-kw 別の記憶割合のうち、最も高かったものは kw 6名（34 . 6 %）、 ノ ー ト が 11 名（14 . 1 %）、 気 づ き が 13 名

「良好なコミュニケーションのコツ」で 78 . 2 %、最も低（16 . 7 %）であった。

かったものは kw 1「ストレスは刺激」と kw 2「ストレスの記憶割合の平均では、最も高かったものは kw 3「スト４．講義後の継続学習と記憶状況、提出時期、役職との関係レスの自己管理」の 91 . 9 %、最も低かったものは kw１

講義後の継続学習の項目として、KWM で収集されたの 82 . 9 % であった。また、S-kw の記憶割合は、最も高情報から「気づきの記入の有無」と「フィードバックされかったものが kw 3 - 1「自分の緊張に気づくことが入りた内容の閲覧の有無」を取り上げた。また、著者らの現口」
で 95 . 9 %、最も低かったものは kw 1 - 1「ストレッサー場での教育の経験から継続学習との関連が予想される項とストレス（反応）」、kw 1 - 2「警告期・抵抗期・疲弊期の目として、KWM で得られる情報から記憶状況、提出時三段階がある」、kw 1 - 4「疲弊期に至らないようコント期、役職を取り上げ、継続学習との関連について分析しロールすること」で 79 . 5 % であった。

た。結果を表４に示す。kw の記憶状況と気づきの記入と身体の関係」の 56 . 4 % であった。また、M-kw 別 S-kwの有無との関連では、M-kw を６項目すべて記憶してい３．ノ ート、質問、気づきの報告とフィードバッ
ク、閲覧た受講者と、５項目以下の受講者との間に統計的な有意差は認められなかったが、M-kw を全て記憶していた

M-kw 別のノートの記入数は合計 121 件であり、最も36 名を S-kw の記憶状況の平均が 90 % 以上の者と 90 %多いものは kw 6 で 28 件、最も少ないものは kw 4「スト未満の者の２群に分けて検討したところ、気づきを記レス管理の目標」で 12 件であった。M-kw 別の質問の記入していた受講者は S-kw の記憶割合が有意に高かった入数のうち、最も多いものは kw 6 で５件、最も少ない（p= 0 . 016）。また気づきを記入していた受講者は、受講ものは kw 4 で０件、合計は 10 件であった。気づきを記後の報告を提出期限内に提出している割合が有意に高入した人数は 11 名（11 . 4 %）であった。気づきの記入内かった（p= 0 . 036）。気づきの記入の有無と役職との間に容は、コミュニケーションに関する自分の問題点の発見は有意な関連は認められなかった。

や再確認、ストレスに対する考え方の変化に関するも一方、閲覧の有無との関連では、M-kw の記憶状況、のが多かった。記入量の多くは 200 字前後のものであっ

S-kw の記憶状況、提出時期、役職ともに、統計的に有た。

意ではなかった。
表４．継続学習と記憶状況,提出時期,役職との関係
継続学習と記憶状況,提出時期,役職との関係

表４．

気づきの記入記入あり Q 

閲覧記入なし Q 

P値あり Q 

なし Q 

P値

M-kw記憶状況
6項目全部Q   E 5項目以下

n＝42      

S-kw記憶状況D
90％以上 Q   90%未満 Q       

提出時期
期限内提出Q   期限後提出

Q       

役職
管理職・係長職

Q   販売店店長

Q   a)S-kw記憶状況は、M-kw6項目全部を記憶していた36名について示す
EQ

191    

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Ⅳ

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考察の前提として講義した内容を正確に伝達することが重要

本研究は、職域における管理監督者に対するメンタルであり、講義内容の伝達状況の評価はメンタルヘルス教

ヘルス教育の講義内容の伝達状況を定量的に評価し、講育後の継続学習の支援という点から有用であることが示

義内容の伝達状況と講義終了後の主体的な継続学習との唆された。
また、気づきの記入の有無と提出時期との関連では、関連を明らかにすることを目的とした。
M-kw 別の伝達状況では、kw 6「良好なコミュニケー受講後の報告を提出期限内に報告した受講者は、提出期ションのコツ」の記憶割合が最も高かった。労働者のス限後に報告した受講者に比べ、気づきを記入している割

トレス要因の第一位として「職場の人間関係の問題」が合が有意に高かった。期限内に報告した受講者は、継続あげられており２）、今回の受講者も同様にこれらの問的なフォローアップを含めた教育への積極性が高かっ

題への関心が高く、その関心の高さが M-kw の記憶に影たことが推測される。研修効果を上げるために最も重要響したことが考えられる。S-kw については、kw 3「スなこととして、受講者の事前の動機づけが挙げられていトレスの自己管理」の記憶割合の平均が最も高かった。

る 16）。主体的な継続学習の促進には、メンタルヘルス教

kw 3 以外の kw は講義のみであったのに対し、kw 3 では育の参加への積極性を高めるような事前の働きかけも重講義に加え演習を含めて伝達した内容であったことか要であると考えられる。

ら、kw 3 の記憶状況は伝達方法によっても影響が出た

一方、閲覧の有無との関連では、M-kw の記憶状況、と考えられる。また、M-kw 別記憶割合の比較では、受S-kw の記憶状況、提出時期、役職ともに有意な関係は講者の 78 . 2 % が記憶した kw がある一方で、記憶割合認められなかった。KWM では講師が受講者から報告さが 56 . 4 % の kw も存在していた。記憶状況の報告は、記れた情報に対してフィードバックをすると、その旨の憶に残った全ての kw を報告するというルールであった

メッセージが受講者に電子メールで配信される仕組みとが、最も記憶に残った kw のみが報告された可能性があなっている。そのことによって受講者の閲覧行動が促さることや、管理監督者を対象とした教育であったことかれ、kw の記憶割合の高さや提出時期に関わらず閲覧をら、セルフケア（kw 1 〜 4）より、ラインケア（kw 5、6）した者が一定割合でいたことが考えられる。さらに閲覧をテーマとした内容への関心が高かったことが考えられ行動は、講義内容の記憶が不十分であったからこそ講師る。のフィードバックを閲覧する必要性が生まれた可能性も考えられる。

管理監督者のメンタルヘルス教育の評価に関する研究
では、実施後のアンケートや理解度テストにより受講者職域における健康教育の評価手法として広く用いられ、講義てきた健康指標による評価は、効果の確認に一定の期間内容の伝達状況について直接的に評価した研究報告は数を要するものであり 17）、職業性ストレス対策の効果が医少ない 11）。本研究では、講義内容の伝達状況は、各 kw

療費や疾病休業などに現れるまでには、数年以上要するによって異なることが確認された。指針や「職場のメンことが指摘されている 18）。さらに、従業員の心理的ストタルヘルスのための管理監督者教育のガイドライン」にレス反応の変化を指標とした評価は、教育介入後の職場あるように、“正しい知識の向上が教育の目的であるラ環境の変化や他の要因が影響する可能性があるため、必インによるケアの実践につながる” ことを考えるならば、ずしも教育そのものの評価とは言えない側面もある。本

実施した講義内容の伝達状況を測定し、その結果をもと研究では KWM を用いて、講義内容の伝達状況を定量的に伝達状況を高める取り組みを行うことが、教育目的のに評価し、継続学習との関連を検討した。その結果、講達成に重要なプロセスであると考えられる。

義の概要のみでなく内容を含めて伝達することが受講者の知識向上を測定した研究はみられるものの13 , 14）

次に、受講後の継続学習行動について検討を行った。の気づきにつながることが示唆された。kw による講義

気づきの記入の有無と M-kw の記憶状況との関係は有意内容の伝達状況の定量的評価は、講義の実施直後にそのではなかったが、S-kw の記憶状況との関係では、M-kw

講義自体の評価が可能であり、受講者の記憶状況を高めをすべて記憶しかつ S-kw を 90 % 以上記憶していた受講るための伝達方法の改善や継続学習のためのフィード

者は、90 % 未満の受講者に比べ気づきを記入している

バック、管理監督者教育のガイドラインに示された “教割合が有意に高かった。教育では、主体的な学習への動育内容をステップアップして新たな教育機会を作る” 際機付けとして、受講者の気づきが重視されている 。本にも有益な情報となることから、今後の職域におけるメ研究では、講義内容の伝達状況の良好さが受講者の気づンタルヘルス管理監督者教育の実践において、効果を高きに関連することを直接的に示す初めての知見を得た。

めていく上での有効な評価手法の１つになりうると考え

すなわち教育において受講者の継続学習を促すには、そる。

15）

192

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謝辞および利益相反

本研究の限界として、第一に、本研究は一企業での研究であったため対象者が 105 名とサンプルサイズが小さ本研究にあたりご協力下さったＡ社の関係者の皆様にく、カイ２乗検定などの仮説検定において統計的な有意感謝いたします。なお、本研究には利益相反に相当する差を求めるには統計的検出力が不足していた。第二に本事項はありません。

研究では M-kw と S-kw の記憶状況をもって講義内容の伝達の指標とした。しかし、kw の記憶状況には受講者

文献のこれまでの知識や経験や興味など受け手側の要因が影

１）厚生労働省 : 平成 26 年患者調査 . http://www.mhlw.

響すると考えられる。したがって、先行研究で示されてgo.jp/toukei/saikin/hw/kanja/ 14 /dl/kanja.pdf（参照いるとおり対象者の異なる講義間でこれらの値を客観指日 2019 年１月 10 日）.

標として単純に比較することは困難であり 、また kw

２）厚 生労働省 : 平成 24 年労働者健康状況調査 . http://の伝達状況の低さを講師側の問題や受講者側の問題など

www.mhlw.go.jp/toukei/list/h 24 - 46 - 50 .html（参 照単一の原因とすることには無理がある 。kw の記憶状

日 2019 年１月 10 日）.

12）

11）

況による伝達状況の定量的評価は、実施した講義におい３）厚生労働省 : 事業場における労働者の心の健康づくて最低限の保証範囲である受講者への伝達がなされたかり の た め の 指 針 . http://www.oshdb.jp/topics/pdf/

どうかを確認し、継続的なフォローアップに活用するこt 0701 .pdf（参照日 2019 年１月 10 日）.とが望ましい。第三に本研究では KWM を用い継続学習４）厚 生労働省 : 労働者の心の健康の保持増進のための支援を含めた教育を実施した。しかし、講師のフィード

指 針 . https://www.mhlw.go.jp/houdou/ 2006 / 03 /バックの閲覧者数は 43 名であり、対象者の約半数が閲

dl/h 0331 - 1 b.pdf（参照日 2019 年１月 10 日）.

覧をしなかった。対象とした職場の一部では、共用で利５）川上憲人 : 職業性ストレスに対する組織的対応―管用するパソコンしか設置されておらず、ハードウェア環

理職者教育プログラムの効果と今後の展開―. スト境の不備や、単発教育の実施が多い職域において、受講

レス科学 , 2011 ; 26（1）: 21 - 30 .

後の継続学習を含めた教育に馴染みがないことが影響し

６）池見陽 , 久保田進也 , 野田悦子 , 富田小百合 , 林田嘉

たと考えられる。Web 型の教育支援システムの活用に

朗 : 産業メンタルヘルスにおけるパースン・センター

は、ネット環境や PC リテラシーに懸念がない条件でのド・アプローチの研究と実践 . 産業医学 , 1992 ; 34（1）:導入が必要である 19）。今後は、職域においては職種や就18 - 29 .

業環境によって差があることを考慮した上で、モバイル

７）Mineyama S, Tsutsumi A, Takao S, Nishiuchi K,端末の活用など受講者の条件に合わせて運用すること

Kawakami N: Supervisors’ attitudes and skills

や、企画段階から関係者と調整するなど、教育後の継続

for active listening with regard to working

学習を含めたメンタルヘルス教育を円滑に進めるためのconditions and psychological stress reactions among

検討が必要である。第四に本研究では継続学習を KWM

subordinate workers．Journal of Occupationalで得られる情報から気づきの記入と受講後３ヶ月間の閲

Health, 2007 ; 49（2）: 81 - 87 .

覧行動に限定し検討を行った。今後はより長期的な継続

８）Malcolm K: The adult leaner: A neglected species

学習行動について検討を行っていくことが必要である。

（4 th edition）. Gulf publishing company, Houston,1990 .（堀薫夫 , 三輪健二 , 監訳 . 成人学習者とは何Ⅴ  結語か . 鳳書房 : 東京 . 2013 ; 33 - 79）.

本研究では、メンタルヘルス教育を kw の伝達という９）堤明純 : 科学的根拠に基づいた職場のメンタルヘル観点から定量的に評価し、教育後の継続学習との関連にスの第一次予防のガイドライン ; 職場のメンタルヘついて検討した。その結果、kw の伝達状況が良いほどルスのための管理監督者教育のガイドライン . 産業

受講後の気づきを促進する可能性が高いことが示され

ストレス研究 , 2013 ; 20（2）: 121 - 126 .

た。職域におけるメンタルヘルス教育の効果の向上のた

10）池上和範 , 田川宜昌 , 真船浩介 , 廣尚典 , 永田頌史 : 積

めには、講義内容の伝達状況を評価し、その情報に基づ極的傾聴法を取り入れた管理監督者研修による効果 .

いて伝達状況を高める取り組みを行うこと、受講者の継産業衛生学雑誌 , 2008 ; 50 : 120 – 127 .

続学習の仕組みを整え、その学習を促進するよう働きか

11）内田信二 , 栗島一博 , 金子宗司 , 阿部研二 , 本田純久 ,けることが重要であることが示唆された。

Doosub JAHNG: 企業研修におけるキーワードの伝
達状況の定量化 . バイオメディカル・ファジィ・シス
テム学会誌 , 2017 ; 19（1）: 81 - 88 .
193

健康支援
第21巻2号

187-194，201912）栗島一博 , 我妻広明 , 金子宗司 , 内田信二 , 本田純久 ,Doosub JAHNG: 授業の形成的評価を支援する Web
システム “Key Words Meeting” の開発 . 教育システ
ム情報学会誌 , 2012 ; 29（4）: 188 - 189 .
13）Nishiuchi K, Tsutsumi A, Takao S, Mineyama S,
Kawakami N: Effects of education program forstress reduction on supervisor knowledge, attitudes,
and behavior in the workplace: A randomizedcontrolled trial．Journal of Occupational Health,2007 ; 49 : 190 - 198 .
14）巽あさみ , 住吉健一 , 川口仁美 , 佐野雪子 : 短時間で行う積極的傾聴研修の効果 －２時間 30 分で実施する管理監督者研修の検討－ . 産業衛生学雑誌 , 2010 ;52 : 81 – 91 .
15）中
 央教育審議会 : 幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善及び必要な方策等について（答申）（中教審第197 号）http://
www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo 0 /toushin/__icsFiles/afieldfile/2017/01/10/1380902 _ 0.
pdf（参照日2018年10月１日）.
16）鬼塚博之 : 動機づけによる社内技術者教育の一考察 .
工学教育 , 2007 ; 55 - 3 : 21 – 24 .
17）武藤孝司 : 産業保健における健康教育の評価 . 日本健康教育学会誌 , 1993 ; 1（1）: 99 - 114 .
18）川上憲人 , 島津明人 , 土屋政雄 , 堤明純 : 産業ストレスの第一次予防対策：科学的根拠の現状とその応用 .
産業医学レビュー , 2008 ; 20 : 175 - 196 .
19）平良素生 , 栗島一博 , 内田信二 , 金子宗司 , 本田純久 ,Doosub JAHNG: 大学院の授業における学習量と指導量に基づいた評価手法の提案 . バイオメディカル・
ファジィ・システム学会誌 , 2018 ; 20（1）: 47 - 54 .

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