機関誌「豊かな海」−シリーズ−
リレーでつなぐ元気「アワビ通信」

令和元年１２⽉
公益社団法⼈全国豊かな海づくり推進協会

目

次＜第１回＞豊かな海 No.36（2015 年 7 月）
日本産アワビ類の諸問題と今後の課題 ······························································ 1
小島博（元徳島県水産研究所）＜第２回＞豊かな海 No.37（2015 年 11 月）
宮城県におけるエゾアワビ生産の現状と今後のロードマップ ························· 9
佐々木良（元宮城県漁業協同組合）＜第 3 回＞豊かな海 No.38（2016 年 3 月）
高水温条件下の藻場と暖海系アワビ類の変遷 ··················································· 14
国立研究開発法人

水産研究・教育機構

主任研究員

節夫

清本

瀬戸内海区水産研究所＜第 4 回＞豊かな海 No.39（2016 年 7 月）
三陸沿岸のエゾアワビ資源に対する東日本大震災の影響 ································ 18
国立研究開発法人 水産研究・教育機構
主任研究員

高見

東北区水産研究所

秀輝＜第 5 回＞豊かな海 No.40（2016 年 11 月）
長崎県のアワビ漁業を支えてきた藻場環境の変化と今後の課題 ····················· 23
藤井明彦（元長崎県総合水産試験場）＜第 6 回＞豊かな海 No.4（2017 年 3 月）
岩手県におけるエゾアワビ種苗放流事業の現状と課題 ···································· 30
岩手県水産技術センター

増養殖部長

西洞

孝広

＜第 7 回＞豊かな海 No.42（2017 年 7 月）
福岡県におけるアワビ類の調査と増殖への取り組み ········································ 35
福岡県水産海洋技術センター研究部

資源環境課長秋本恒基

＜第 8 回＞豊かな海 No.43（2017 年 11 月）
三重県におけるアワビ類栽培漁業の現状と海女漁業の再生に向けた課題 ······ 41
三重県水産研究所

主幹研究員

竹内

泰介

＜第 9 回＞豊かな海 No.44（2018 年 3 月）
アワビ類の生態に基づく資源管理・増殖が発刊されました ····························· 47＜第 10 回＞豊かな海 No.45（2018 年 7 月）
磯焼けがエゾアワビの資源変動に及ぼす影響について ···································· 51
地方独立行政法人
専門研究員

北海道立総合研究機構

干川

中央水産試験場

裕＜第 11 回＞豊かな海 No.46（2018 年 11 月）
京都府におけるクロアワビ資源管理事例 ·························································· 57
京都府農林水産技術センター海洋センター

技師

篠原

義昭

＜第 12 回＞豊かな海 No.47（2019 年 3 月）
千葉県のアワビ漁業と資源管理について ·························································· 62
千葉県水産総合研究センター

資源研究室

主任上席研究員永山聡司＜最終回＞豊かな海 No.49（2019 年 11 月）
アワビ類資源の回復をめざす取り組み ······························································ 68
元徳島県水産研究所
国立研究開発法人

小島

主任研究員

水産研究・教育機構

清本

国立研究開発法人

博
西海区水産研究所

節夫
水産研究・教育機構

生産環境グループ長

高見秀輝

東北区水産研究所

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー【新シリーズ】リレーでつなぐ、元気「アワビ通信」
第１回

日本産アワビ類の諸問題と今後の課題

ー大規模気候変動期のアワビ類の漁業管理と栽培漁業を考えるー小島博（元徳島県水産研究所）

１．日本のアワビ類の漁獲量と輸入量
日本の岩礁性浅海には９種２亜種のアワビ類が生息している１）。そのうちエゾアワビ・クロア
ワビ・メガイアワビおよびマダカアワビは殻長10cm 以上に成長し、アワビと呼称される。小型種のトコブシ類も生物学ではアワビ属に含まれるが日本ではアワビとトコブシは分けて扱われる。
エゾアワビは茨城県以北の太平洋沿岸から津軽海峡を経て北海道日本海沿岸に生息する。また、ク

図１

日本産アワビ類の漁獲量

ロアワビ・メガイアワビ・マダカアワビは千葉県以南の太平洋沿岸から九州の西岸、北岸および本が変動すると推定される２）。寒海系アワビの発生

州の日本海沿岸に生息する。こうした分布の特徴

量がアリュ―シャン低気圧の勢力が強い年には親からエゾアワビを寒海系アワビ、残りの 3 種を暖潮南下による沿岸水温の降下により稚貝の生残率

海系アワビとする。商業的にはアワビと呼ばれるを低下させ、逆の場合には稚貝の生残率を高くす

が、種苗放流や資源管理の際には、４種類のいずる、周期的な変化が認められる３）。一方、暖海系

れもが異なる独自の生態を備えていることに留意

アワビについては、1987 年に顕在化したレジーする必要がある。

ムシフトによる 1 月から 3 月の沿岸水温の高温化

日本における都道府県別アワビ類の漁獲量はがその年のクロアワビ、発生群の加入量を低下さ

水産庁により統計資料が公表されている (http://

せ、他の年についても冬春季の積算水温が高くな

www.maff.go.jp/tokei/kouhyou/kensaku/bunya6.

ると加入量が減少するとされる４）。沿岸水温の高htlm)。

温化は、九州北岸では約 10 年周期で発生すると日本のアワビ類の総漁獲量は 6,000㌧台に達し報告されている５）。

た 1960 年代後半から現在まで減少が続いている。

大規模気候変動による資源変動の他に、さらに1983 年以降の漁獲量を寒海系アワビと暖海系ア

狭い水域のアワビ類個体群の変動に多数の要因がワビの漁獲量を分けて図 1 に示した。1983 年～

介在する６）。黒潮流軸の離接岸、台風の通過水域、

1990 年には寒海系アワビは漁獲量が 1,300㌧から

地震、河川水、外敵生物の著しい増加、暖水塊の400㌧に減少したのに対し、この間、暖海系アワ

滞留や通過に伴う磯焼け、食物やすみ場を奪い合

ビは 3,000㌧から 3,400㌧で安定した漁獲量を維う動物（生態的同位種）の密度増加など多くの自持した。寒海系と暖海系のアワビ類の漁獲量変動

然要因が関連する。また、人為的な要因も資源変が異なることから両者の変動が独立である可能性

動に影響する。乱獲や船の座礁、海面の埋め立て、を示唆している。寒海系と暖海系のアワビ類はそ

有害物質の流失、都市排水などは親貝の密度低下

れぞれ異なる大規模気候変動の影響を受けて資源や生活史の様々な段階への悪影響、さらに餌料藻

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2015.749

類への影響など直接的あるいは間接的に資源変動

超え、その後驚異的な伸びを示し、2013 年にはに影響を及ぼす。自然的要因はアワビ類と外敵生

121,300㌧に達した。2013 年の養殖生産量では、物へも影響するのに対し、乱獲はアワビ類だけを中国（約 110,000㌧）および韓国（8,000㌧）が 2減少させる点が大きく異なる。

大産国である。

2003 年から 2012 年のアワビの輸入量と漁獲

日本は世界有数のアワビ類消費国なので、輸入量を図 2 に示した。漁獲量の減少傾向に対し、こ量も多く、アワビ生産国の漁獲量や養殖生産量の間の輸入量は増加を続け、2003 年の 580㌧かの動向が、国内のアワビ類の流通や単価に少なから 2012 年 に は 1,560 ㌧ に 達 し た。2012 年 の 輸

らぬ影響を及ぼしていると考えられる。常に世界入先は、韓国が圧倒的に多く、1,300㌧（全体ののアワビ生産量の動向から目を離すことはできな

86％）を占めた。次いで、オーストラリア 93㌧

い。

（6％）
、アメリカ合衆国 58㌧（4％）であった。
2011 年・2012 年には輸入量が漁獲量を上回った。
日本におけるアワビ類の流通は、日本沿岸における漁獲と海外からの輸入の他に、養殖による生産、海外への輸出及び密漁がある。これらについても
本報告で触れる。

図３

世界のアワビ類漁獲量と養殖生産量

３．アワビ類の栽培漁業

図２

我が国におけるアワビ資源の増殖は、アワビ類

我が国のアワビ類の漁獲量と輸入量の栽培漁業と資源管理を車の両輪としている。ア
ワビ類の栽培漁業は、1970 年代後半から 1980 年

２．世界のアワビ生産量の変動

代中頃にかけ、漁業者の熱意にこたえ、全国的にアワビ類種苗の生産施設が建設され、生産を開始

50

FAO の統計を集計した世界の漁獲量と養殖生した。1983 年から 2013 年までの放流数につい

産 量 の 動 向 を 図 3 に 示 し た (http://faostat.fao.

て寒海系アワビ生息域と暖海系アワビ生息域に

org/)。漁獲量は長期にわたり減少傾向を示し、分けて図４に示した。両者の合計放流数は 1983

1980 ～ 1985 年の 17,000㌧、1995 年には 11,000

年には 1,755 万個、1996 年には 2,500 万個を越㌧、そして 2012 ～ 2013 年には 7,800㌧台に減少

え、2000 年には 3,000 万個に達した。その後徐々した。最大の生産国のオーストラリアは、1990に 減 少 し、2010 年 に は 2,300 万 個 に 減 少 し た。

年 代 に は 5,000 ㌧ 台、2013 年 に は 4,000 ㌧ 台 に2011 年の東日本大震災による岩手県・宮城県・減少した。第 2 位の我が国は前述の通りである。

福島県・茨城県の種苗生産施設が被災したため2001 年から 2013 年までの３大主要生産国の漁2013 年までの寒海系アワビの放流数は激減して獲割合は、オーストラリア 55.5%、日本 19.5％、いる。これらの県は、新たに効率的な生産施設を

ニュージーランド 11.0％である。

再建しているので、あまり年を経ずに震災前の放

世界のアワビ類養殖生産量は、1987 ～ 2002

流数を超えることが期待される。暖海系アワビの年の 1,000 ～ 3,000㌧から 2003 年に 10,000㌧を放流数は、1983 年に 760 万個であったが、その

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ー資源と漁場環境の明日をみつめてーえる県が増え、2000 年にはメガイアワビの放流
数は 470 万個に増大した。同時に、親の飼育場
所と稚貝の育成場所の分離など感染症対策に取り組み、健全なクロアワビ稚貝の生産が可能になり、回収率も回復することが証明されている８）。漁業者は、メガイアワビやエゾアワビの単価がクロア
ワビの 70％前後であることや、漁獲の容易な浅い水域に生息するのでクロアワビ種苗に対する要望が根強い。マダカアワビは種苗生産技術が確立されていないので最大放流数は 37 万個 / 年にとどまっている。
図４

寒海域および暖海域へのアワビ類種苗の放流数

暖海系アワビ生息圏にまだ多くのエゾアワビが放流されている。栽培漁業は各地先に生息する個体群を増殖するためになされるので、種苗放流、後増加して 2000 年には 1,560 万個に達した。そ放流効果調査、問題点の抽出、栽培技術の点検との後減少して、2013 年には 920 万個である。

改善の流れの中で目的に近づく自然への働きかけ

寒海系アワビ生息圏では全てエゾアワビが放流と考えられる。本来生息しないエゾアワビを放流されているが、暖海系アワビの生息圏では暖海系

した場合、放流効果だけでなく他のアワビ類とのアワビのほかにエゾアワビが放流されている。種置き換わりや再生産について調べる必要があると類ごとの放流数を図 5 に示した。1980 年代前半

考えられる。また、放流したアワビ類が高い比率に西日本の種苗生産施設では筋委縮症と呼ばれるで漁獲される漁場も存在する。遺伝の問題も含め、感染症によるクロアワビの生産不調が発生した。

放流効果の算定や種苗放流方法を検討するために1994 年にはクロアワビの放流数が 463 万個まで種苗生産担当者、行政、放流を実施する人および減少し、種苗生産過程での生残率にとどまらず放研究者が放流効果を検証する必要がある。

流後の回収率も低下した７）。各県は放流数を確保

さらに、暖海系アワビの放流数は 2004 年以降、すため、筋萎縮症対策としてエゾアワビの生産に

1,000 万個前後に減少している。これは、種苗の切り替えた県もあり、1992 年には 460 万個のエ大量放流にもかかわらず漁獲量の減少が続き、受ゾアワビが放流された。しかし、浅い場所で岩の益者負担が重くなっていることや漁業後継者がい表面近くで生活するためタコの食害を受け、回収ない漁家も増え、種苗購入費を賄えないあるいは率の低さから生産の縮小や中止しにより放流数は放流数の縮小する漁協もある。アワビ類の栽培漁減少した。そのためメガイアワビの生産に切り替業を展開する上で最も基本的な回収率の知見も少なく、放流効果が天然資源の変動に隠されているとも考えられる。漁村振興の立場から、放流種苗が漁獲資源や再生産の補強に結びつくために、種苗生産から放流後の海の中での生活について生活史に沿った調査を通して、放流貝及び天然産資源の管理方策の検討が必要であると考えられる。

４．アワビ類の資源管理
アワビ類の資源管理は、漁業管理を中心として漁場管理（藻場管理や外敵管理）、種苗放流によるアワビ類資源の積極的な保全や増殖を内容とし図５ている。アワビ類は管理を必要とする理由として

暖海系アワビ生息圏へ放流されたアワビ類の種類別放流数

次の諸点が考えられる。アワビ類の寿命は長いが

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成長が著しく遅いこと、産卵量は多いが稚貝期までの生残率が低く、成熟期に達すると高くなる。
そのため、処女資源は大きいが漁獲により資源量が一度減少すると回復しにくい。また、販売単価が著しく高く、取り扱いが容易である。さらに、第１種共同漁業権漁業に含まれ、多くの漁業者が同じ漁場内で漁獲を競うので“共有地の悲劇（多数者が利用できる資源が乱獲により資源の枯渇をまねくこと）”を生じる９）。アワビ類の漁業規制のベースは都道府県の漁業調整規則であるが、アワビ類の生態について知見が少なく、現在より性図７

能の劣る漁船やウエットスーツの無い時代に定め漁獲努力量と漁獲率の関係

漁獲努力量はアワビ類の日別漁獲量を標本船日誌のア
ワビ類の CPUE で除した努力量にアワビ類漁獲量に占めるクロアワビ漁獲量の重量比を乗じた補正努力量の年間累積値 （小島， ２００５）られた規則で、現在の資源管理に十分な規定ではないと考えられる。
クロアワビを例にとると、図 6 に示す通り、子世代が親世代に依存する ５） ので、産卵量管理が特に重要で、親資源が十分な規模でないことが資

漁業管理の内容を変更することは所得配分の変。

化をもたらすので簡単なことではない９）。しかし、源減少の基本的な問題であると考えられる

10, 11）こうした困難を乗り越えた例も多いが、そのうち徳島県の阿部漁協の例 12）を紹介する。1950 年代に 15㌧前後あったアワビ類の漁獲量が 1961 年には半減した。当時の専務と青年部は漁業調整規則の制限殻長以下のアワビ類が 21 万個漁獲されていること、漁獲サイズを守れば漁獲が増えることを組合員に訴え、翌年から抜本的な対策を講じる
ことを総会で決定した。内容は組合役員と海士委員会の代表が決定した。小型アワビ類の保護と同時に 5 月下旬の解禁日を 6 月中旬に改めた。これ
図６により、水温が上昇し、身体の弱い高齢者や女性

クロアワビの親子関係

もアワビ類の漁獲が可能となった。アワビ類資源

親世代の個体数は産卵年の３歳以上の総個体数、 子世代の指数は発生年級の生涯漁獲個体数 （小島， ２００５）は集落に住む人々の共通の財産と考え、平等に漁獲できることを最も基本的な考えとし、口開けは

アワビ類は、気候変動により生活史の早い時期

潮が良く引く波浪の弱い日とした。口開けまでにに年級群の死亡率が高まった場合、漁獲資源およ

婦人と老人のためにバフンウニを解禁し、山口県

び産卵群の減少が３～ 5 年後に顕著となるので、から瓶詰技術を導入した。また、タコを市価の 3

漁獲資源の減少にタイムラグが発生する。このた倍で買い取る制度も設け、素潜り以外でのアワビめ漁獲努力量が少なくとも、漁獲量が加入量を上類の漁獲を禁じるなどこれまでの経験によるアワ回る乱獲状態に陥り、図 7 に示した通り漁獲率がビ類の資源管理に必要と考えられる事柄を定め、高くなる 。乱獲状態を避けるには、加入年齢の実践した。管理効果について図８に示した 13）。

１年あるいは２年前の若齢アワビ類の資源状態を周辺漁協の漁獲量と比較して、管理を始めて 4 年

把握し、資源の乱獲防止に必要な親資源量を確保

間は漁獲量が減少したがその後増加に転じ、管理することが必要となる。アワビ類資源の持続的生前の漁獲量に比べ 2 倍になったと推定される。管

産に必要となる親資源を確保するには漁業管理の

理内容について漁協組合員同士の激しい議論が内容（漁獲サイズや漁獲努力量の規制など）の変あったが、その結果、集落内の個々の人の考えを更を伴う。

互いに理解でき、信頼関係が増し、問題があれば、

４）

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ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

殖アワビの輸入増加は、安価で品質が良く、毎日フェリーで活魚を安定供給できること、国産のアワビ類の漁獲量の減少によるととしている（http://www.customs.go.jp/moji/moji_tokei/f2512-awabi.pdf）。
韓国のアワビ養殖は、韓国国立水産科学院海洋水産部が 2001 年に「網生簀養殖技術」を刊行し、2003 年からエゾアワビの網生簀養殖が開始され、2014 年には 8,977㌧が生産され、1,400㌧が日本、米国、中国へ輸出された 15）。中国のアワビ養殖
では配合飼料を使うが、韓国ではコンブとワカメの養殖をアワビ養殖場と同じ海域で行い、餌料と図８している。殻長 4 cm まで陸上で中間育成し、多周辺漁場と阿部のアワビ漁獲量の関係

くは別の業者が網生簀養殖を行う。養殖期間は約

管理効果の判別と管理前 （昭和27年～昭和 35 年：青丸）と管理後 （昭和43年～昭和56年）黒丸） および回帰直線
赤丸は昭和37年から昭和40年、 図中の数字は誤判別の昭和41年と42年
黒色の直線は判別関数（小島， １９８５を改変）

3 年で、収穫サイズは体重 40 グラムから、成長のよいものでは 100 グラムを超える。現在の問題は餌料海藻の過剰投与や過密養殖である。養殖生産を増やすには荒天対策として沈下式網生簀施設およびその技術開発、陸上養殖施設と養殖排水話し合いのよる解決が可能となった。また、高齢利用の藻類養殖技術の開発、養殖に優れた形質（高者や女性の収入が増えたことや集荷時間の決定が成長、耐病性、高温耐性など）を備えた系統の作単価を上昇させ、組合員の健康管理ができたなど出などが今後の課題とされている。

の副次的効果も表れた。漁協事務所を自費で建て

このように韓国のアワビ養殖は、国立研究機関

替え、道路や漁港整備の負担金も準備でき、インの全面的な支援により急速に発展した。日本のフラ整備も可能になった。組合員全体の納得でき中央市場における養殖アワビのシェアは、韓国産る管理目標を立てたことが、現在まで 50 年以上、に支配されているので、日本の養殖アワビは地方資源管理の考えが維持されている最大の理由と考の市場なり個別販売に頼ることになると考えられえられる。

る。質の良い養殖種苗の入手や生産コスト、気象

しかし、資源状態は年により異なるので発生量

条件や海況変動に対する技術開発などと肉質の改の少ない年の資源を考慮した資源維持をどうする善が課題であろう。なお、中国は養殖アワビの生か、現在の資源水準の低さから抜け出させない原

産量は多いが、多くが国内で消費されていると考因は何かなど科学的な知見が必要なことは明白で

えられる。

ある。

６．海外への輸出
５．養殖による生産
日本のアワビ類は、江戸時代には俵物三品の一
水産庁の聞き取り調査によると、日本でのアワつとして中国へ輸出されていた。現在も、乾鮑がビ類養殖の生産量は、陸上養殖が約 30㌧、海面

高級食材として香港へ毎年輸出されている。財務

養殖が約 30㌧で、合計約 60㌧のアワビ類が生産

省の「貿易統計」を基に農林水産省が作成した資。陸上養殖の主要産地は岩手県及料によると、2004 年から 2013 年の輸出額の平均び愛媛県で、岩手県の一部で閉鎖循環方式が採用

は 28.9（± 11.2）億円で、55 億円（2007 年）かされているほかはかけ流し方式が中心である。

ら 10.7 億円（2012 年）で年により大きく変動し

されている

14）

韓国からの輸入は全て養殖エゾアワビである。

ている（http://www..maff.go.jp/shokusan/export/

我が国への輸入量の約 85％が集中する門司税関

e_info/pdf/hinmoku_betsu_2009.pdf）。

は、業界からのヒヤリングにより、韓国産の養輸出額の 81 ～ 98％は香港への輸出である。香

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豊かな海

No.36

2015.753

港は世界の乾燥アワビ市場の中心地で、香港かられる例は少なく、諦めている漁協も少なくない。

各国へ再輸出される。また、乾鮑の賞味期限は 2

徳島県のある漁業組合でアワビの解禁日に、海士年近くあるので輸出量の年変動の原因とされる。

が漁を終えた直後に出現した密漁船団を昼間に観

前出の FAO の統計によれば 2004 年から 2011 年

察したことがある。監視船が島陰から漁港の動きの輸出重量は 31㌧から 69㌧で平均は 46.5（±と保安部の船の進路を窺っていた。3 人が船底か

14.4）㌧と報告されている。体重 600g 以上のアらフーカー潜水でアワビ類を採捕していたが、漁ワビ類により作られた乾鮑の値段が高く、乾燥歩

協の船が動き出したのと同時に監視船からの連絡

留まりは約 10％とされる。我が国のアワビ類資でダイバーは直ぐに収容され、最初から全速で逃源は乱獲によって激減し、600 ｇ以上の大型アワれ、密漁船は南に航行し、沖で保安部の取締船とビ類が減少している。過去には乾鮑作りは日本各すれ違ったが気付かれることなく逃げおおせた。

地で行われていたが、国内での生鮮アワビ類の需監視船は浅瀬に入り座礁するのではと見ていたが要が伸びたことにより多くの場所で製造を停止し巧みな操船で北へ逃れた。監視船は漁協で最速のた歴史がある。養殖アワビは小型で良質の乾鮑製船に追われたが振り切って逃げた。この密漁船団

造に向かないので、天然産大型エゾアワビとクロが密漁したのと全く同じ漁場で夜間に密漁事件がアワビの確保およびマダカアワビ資源の復活によ発生した。漁協のパトロール船に気が付いた高速

り、小規模ではあるが、乾鮑製造は世界的に貴重船は、スクーバ潜水の密漁者一名を置き去りにしな我が国の産業となる可能性がある。

て逃げ去った。ダイバーは山中で逮捕され、翌日、アワアビの調査のため近くに居合わせたので海底

７．密漁（違法漁獲）から密漁したアワビ類や採捕器具類を保安部に協力して回収した。いずれも県外の密漁者で、漁業

密漁は漁業者が漁獲して得る収入を著しく低下

組合の解禁日、操業時間、アワビ類の多い漁場、させ、生活する権利を奪う行為である。また、ア

浅海域での操船など事前に十分な情報を得ていた

ワビ類の栽培漁業や資源管理を進める地元の熱意と考えられる。さらに、取り締まり船の動きにもをも奪い去る。さらに、岩手県釜石市付近での密留意し、情報を持ち合わせていたと考えられる。

漁では、一晩に 371kg を密漁し、漁業調整規則

流通段階を含めた密漁防止を図るため北海道・

16）。

青森県・岩手県・宮城県の漁業協同組合連合会と多数の小型アワビ類の採捕は資源を枯渇させ、将東京都水産物卸売業者協会は、生産者団体が発行

来にわたり地域を破壊する行為である。

する原産地証明書の無いアワビを築地市場で取り違反の殻長 9 cm 未満が 70％も含まれていた密漁は、世界各地で問題となっている。2002

扱わない旨、平成 21 年 7 月に確認書を締結した年における世界的な違法操業による国別漁獲量が（http://www.jfa.go.jp/j/kikaku/h22_h/trend/1/

推定されている。それによれば、豪州 1,000㌧、

ti_1_42.html ）。

南アフリカ 850㌧、メキシコ 550㌧、日本 536㌧、南アフリカでは、1990 年頃から密漁が増加し、ニュージーランド 400㌧、米国 250㌧およびそのアワビの密漁者は密漁取締り当局より性能の良他 110㌧、合計 3,696㌧と推定されている 17）。近い船を使い、密漁による採捕が漁獲をはるかに上

年の密漁の規模は明らかでないが、2002 年と大回った。そのため違法採捕や違法取引を食い止め差ないとすれば日本の密漁は漁獲量の約 50％近るためワシントン条約の付属書Ⅲ

くに達する。宮城県沿岸での密漁によるアワビ

ワビを登録し、2003 年 5 月に効力を発した。し16）。

かし、南アフリカ政府が外国政府に十分な説明とこの報告では、密漁率（水揚げされたアワビの密支援を要請しなかったため付属書掲載を効果的に漁の占める割合）は 1998 年から 2004 年の平均

施行できなかったため 2010 年 6 月に付属書Ⅲかで 42％強と推定している。

らミダノアワビを削除すると言う残念な結果に終の採捕量（換算重量）を推定した報告例がある

各地の漁業組合は密漁防止のため陸上や海上でにミダノア

わ っ た (http://www.trafficj.org/press/fisheries/の夜間パトロール、密漁船団の監視、レーダーに

54＊1

n100604news.html)。

よる監視、行政組織（漁業取締船・保安部）への密漁者は「漁場を守る活動の表立っていない漁連絡など様々な対応が見られる。しかし、検挙さ場をよく狙う」と言う 16）。密漁対策として、漁

豊かな海

No.36

2015.7-6-

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

業者の殻長基準の厳守、アワビ資源の管理の努力

効果の評価は方法論を含めて今後の重要課題であ（放流や漁業管理、漁場管理）などの外への発信、る。

行政機関の密漁取締船の性能向上、暗視野カメラ

アワビ類の種苗放流は、一代採捕型か再生産期

による映像記録、陸からのカメラ映像の記録、漁待型とする考えがある。人工種苗は再生産能力が業者と取締機関との密接な連携、密漁アワビ類で弱いとの指摘もあり、再生産を確実にするため種あることを示す産地証明タグの装着などが指摘さ苗生産システムそのものを再検討する必要性も考れている 16）。

えられる。千葉県東安房漁協による効果的な種苗

密漁は組織的、広域的に行われているので、都放流の活用例は示唆に富んでいる。ここでは人工

道府県を超えた連携が必要で、関係者の十分な連的に造成した複数の場所に種苗を放流し、3 年間

絡体制なしには撲滅は困難である。また、取締は隔で回収して効果を上げている 19）。また、アワ極めて危険なので専門の機関に任せなければなら

ビ栽培漁業は、地先種個体群の増殖手段としてそない。漁業者は密漁防止を念頭にアワビ類資源のの効果が期待されているが、まだ多くのエゾアワ

維持管理に努め、消費者に周知することと密漁者

ビが暖海系アワビ生息圏へ放流されている。アワの出現を取締機関と絶えず連携することが最善のビ類に対する生態的な差異や地方的個体群に対す対策と考えられる。

る認識が不十分で種苗生産の容易さから判断した：自国内で絶滅の恐れのある種について主に国際取結果とも考えられるので放流効果や地方的個体群

引制限の協力を求める。輸出国の輸出許可書まへの影響も評価する必要があると考えられる。

＊１

たは原産地証明書が必要となる。

資源回復の阻害要因としてアワビ類と他の生物種との関係も重要である。移動力の弱いアワビ類

８．アワビ漁業の現状と今後の課題

は、集中分布をすることで受精率が高くなる。しかし、こうした場所は優れた漁場でもある。漁獲現在のアワビ漁業の最大の課題は、資源の長期後、周辺にいる別の個体が移動して、密度の高いにわたる減少に歯止めを掛け、いかに増勢に転じ場所が再構成される。しかし、乱獲により周辺のるかである。寒海系アワビと暖海系アワビは、周個体が少ないと漁獲した場所に別の種（生態的同期的な大規模気候変動の影響をそれぞれ独立に受位種：フジツボやムラサキウニなど）が占有する

けていると推定される。環境変動の周期性はアワ（すみ場の競争）ことをしばしば観察した。“すみビ類の加入が好転する期間があることを示す。一場”、特にクロアワビの隠れ場の減少は、キャー

方、アワビ類の加入量が、基本的に親の生息密度

リング・キャパシティーを小さくしている可能性（産卵数の多寡）に規定されているとすれば、環があり、放流効果の低下とも関連すると考えられ境が好転した時に産卵数を一定の水準に保つことる。荒天や地震により減少した場合、植食動物なができれば、乱獲状態にならない可能性が示唆さので捕食者より早く密度を回復する可能性があれる。乱獲を防ぐ漁獲努力量や資源水準をどの程り、生態学では“ｒ - 戦略”と呼ばれる。研究者

度にすれば良いか明らかにすることは今後の研究によるこれらの生態学的な調査から具体的な知見

課題と考えられる。

を得ると同時に漁業者による捕食者や生態的同位

アワビ類の産卵量を増やすには漁業管理が不可

種の生息密度の調整法を検討することは今後の課欠である。漁獲努力量の制限、操業期間、漁獲サ

題と考えられる。

イズ、操業場所など漁業管理による資源増殖や資人工種苗は、“すみ場”の確保に活用できると。操考えられる。また、磯焼けは全国的にアワビ類源減少を来した多くの例が知られている

18）

業形態の変更は経済的な再配分の変化を伴う資源に打撃を与えるが、磯焼けの診断方法や発生9）ので、同じ漁場でアワビ類を利用する漁業者間の条件によっては修復技術の活用も可能である 20）。

同意なしには不可能である。従って、漁業管理

近年、水温の高温化は我が国の沿岸生態系に大きを実施するには経済的な要因だけでなく、“共有な影響を及ぼしている。生態系の変化と水温変動

地の悲劇”を避けられ、納得できる共通の目的をに十分留意する必要がある。大規模気候変動と結探す必要があり、さらに管理による効果の評価がびついている環境変化は地球規模での社会的課題

ないと継続・改善・廃止もできない。漁業管理のであるが、水産業にとっては大規模気候変動の周

-7-

豊かな海

No.36

2015.755

期性を把握して高水温期および環境回復期のアワ口海域のアワビ類の不漁に関する実態調査，ビ類の漁業管理と栽培漁業の活用による持続的生

栽培漁業事例集（平成 21 年度版），（社）全国産の実現に向けた取り組みが必要であろう。

豊かな海づくり推進協会，1-71.

漁業操業者の減少と高齢化は、岩礁性沿岸の漁７） 太 刀 山

業形態に変化をもたらした。外敵生物の密度低下

透・ 深 川 敦 平・ 福 澄 賢 二（2001）

筑前海におけるクロアワビの放流効果，福岡の役割を果たしていた刺し網漁業や小型定置網漁

水海技セ研報．No.11，29-32.

業などを減少させ、アワビ類資源や放流効果に影

８）秋本恒基・太刀山透・林宗徳・深川敦平・響を及ぼした可能性がある。外敵や藻場の状態を

後川龍男・佐藤博之（2006）筑前海におけ判断する研究は、アワビ類が生息しうる生態系のる健全クロアワビ種苗の放流効果，福岡水海維持に必要で、研究成果に基づいてアワビ漁業者

技セ研報，16, 9-15.

が共同作業により漁場を管理することは、アワビ

９）平沢

資源の維持・増大や放流効果を高める上で必要に豊（1984）岩手県におけるアワビの漁

業管理，水産経済研究，1-97.

なると考えられる。

10） 河 村 知 彦・ 高 見 秀 輝・ 西 洞 孝 広 (2002) ア

また、密漁はアワビ類の資源管理や放流事業を

ワビ類の天然稚貝発生量を決める要因は何萎えさせる問題で、漁業権や漁獲権の侵害にとか？，月刊海洋，34(7)，529-534.

どまらず、アワビ漁業者の生存権を否定する犯罪

11）小島である。密漁は広域に行われるので広域なネット

博（2005）クロアワビを増やす戦略 ,豊かな海 , No.6, 28-38.

ワークと取締機関と情報を交換する体制を強化す

12）小島る。さらに、これまで以上に諦めないで、振り込博・山中幸夫（1983）徳島県阿部漁協の管理例，Ocean Age, 15(12), 20-26.

め詐欺と同程度に公に理解を広めることが必要で

13）小島

あろう。

博（1985）徳島県由岐町阿部漁協のアワビの漁業管理による生産効果の推定，栽

本報告をまとめるにあたり（公社）全国豊かな海づくり推進協会

培技研，14(1)，7-11.

市村隆紀専務理事には貴重な

14）水産庁（2013）陸上養殖について，資料 3，

文献のご紹介をいただきました。また、同協会のpp.5

藤田智也氏から統計資料の入手にご協力いただき15）Min Woo Park（2015） 韓 国 の ア ワ ビ 養 殖ました。記して、深心よりお礼申し上げます。

（Abalone culture in Korea, Aquainfo magazine
English edition, 2(3）の抄訳および一部更新、改変），アクアネット，32-37.

参考文献

16）山川

１）奥谷喬司・長谷川和範（2000）ミミガイ科，－日常的な組織的密漁の現状と対策―，漁村，

奥谷喬司編，日本近海産貝図鑑，東海大学出73(8), 66-73.

版会，東京，40-43.
２）早川

17）Gordon H.R. and P.A Cook (2004) World卓・青木一郎（2007）ア

abalone fisheries and aquaculture update:

ワビ類およびサザエ資源の長期変動とその要

supply and market dynamics, J. Shellfish Res.,因 , 水産海洋研究，71(2), 96-105.

23(4), 935-939.

３）中村

淳・山川

藍・北田修一・浜崎活幸・大河内裕之

18）野中（2005）アワビ類の漁獲変動および種苗放流４）小島忠（2011）アワビは増やせるか―増殖の歴史，生物研究社，pp.122.

の関連について，栽培技研，33(1), 45-54.

19）大野和也（2014）未来へ受け継ぐ海士の志（こ博（2005）クロアワビの資源管理にころ）～輪採方式によるアワビ漁業 30 年の

関 す る 生 態 学 的 研 究， 徳 島 水 研 報，No.3,

取り組み～、第 19 回全国青年・女性漁業者

1-119.

交流大会資料（分科会別活動実績発表全文）、

５）千手智晴・渡部俊輝・繁永裕司（2003）日ＪＦ全漁連，1-8，（2014）．

本海山陰沿岸水温にみられる十年スケール変20）谷口和也・吾妻行雄・嵯峨直恆 編（2008）

動，月刊海洋，35(1), 59-64.
６）小島

56

紘（2007）アワビ産業の現状と課題（3）

博・藤田

豊かな海

No.36

磯焼けの科学と修復技術，恒星社厚生閣，東智也（2010）北九州・山2015.7

京，pp.136.

-8-

【シリーズ】
第２回

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

リレーでつなぐ、元気「アワビ通信」

宮城県におけるエゾアワビ生産の現状と今後のロードマップ

ーいつまでも続く「磯の鮑の片思い」、その思いを次世代へバトンタッチー
佐々木 良（元宮城県漁業協同組合）

前報（佐々木 2012）では「被災地からのレポー

１．宮城県における震災後のアワビ漁獲状況

ト」として震災時のアワビ稚貝の発生状況など報告し、さらにその後も潜水調査を続けてきたが「まアワビ通信第 1 回（小島 2015）に続き、ここだまだ本来の資源水準には回復していない」とではエゾアワビ（以下、適宜アワビと呼ぶ）の動いうのが率直な感想である。その後の観察では海向について現地レポートする。先ずは宮城県漁協

藻のアラメや同じ磯根資源であるキタムラサキウ

統計資料から震災前後（平成 19 ～ 26 年）のア

ニ、マナマコ、マボヤなどの天然発生が増大した

ワビ漁獲量を図 1 に示す。震災前 4 年間のアワビ事例もあったが、残念ながらアワビについては確

漁獲量の平均値 177 トンを 100 とすると、震災認されていない。

後は平成 23 年 24%、同 24 年 54%、同 25 年 83%

２．三陸沿岸におけるアワビ漁獲量の推移と経年的に回復してきたものの昨季 26 年は 65％とやや減少しており、今季 27 年の動向が注目される。

昭和 40 年から平成 26 年まで 50 年間の三陸沿岸すなわち宮城県と岩手県のアワビ漁獲量を見ると、 最 高 2,209 ト ン（ 昭 和 44 年 ）、 最 低 256 トン（平成元年）と約 9 倍の変動があり、その平均
値は 915 トンとなる（図 2）。
両県の漁獲量の増減にはｙ＝ 0.56 ｘ（宮城：ｙ、
岩手：X）のきわめて高い相関（R2 ＝ 0.84）が認められることから、資源変動にかかわる要因は両県にまたがるような規模と想定される。
一般的にアワビ資源の変動は親潮接岸など水温

水温 （℃）

震災前後における宮城県アワビ漁獲量の推移

漁獲量 （トン）

図１

図２ 宮城、 岩手両県のアワビ漁獲量の合計値と江島の２～４月平均水温値の推移

-9-

豊かな海

No.37

2015.1161

環境との関係で論じられることが多いので、宮城県江島における春季平均水温値も示した。確かに、
昭和 60 年前後の記録的低水温とその後の漁獲量減少には関係があるように見えるが、平成期に入り海況が好転し周期的な上下振動に転じてもアワ
ビ漁獲量は長期低迷しており、浜ではせめて平均
値の 900 トン前後に戻ってほしいと願うが、大震災の影響もあり今のところそのような気配はない。
さて、減少要因に関する議論は他にゆずるとし

図３ 湾を単位としたアワビ漁場の立地とその活用て、ここでは昭和 40 年代の漁獲量水準が 2,000トンを超えていたという実績、すなわち近年の減少だけでなく過去の最高水準に着目し、かっての漁獲量が示す三陸アワビ漁場の潜在的キャパシ
ティあるいはポテンシャルを引き出す方策として
どのような取り組みが妥当か、種苗放流や資源管理の面から考えてみたい。

３．アワビ漁場の立地とその活用方策
写真１ 透明度の低い内湾漁場 （N 型アワビ礁）

三陸沿岸におけるアワビ資源の変動要因には母貝量や産卵時期・回数など産卵着底の過程とその後の親潮接岸など初期減耗の過程があり、その差し引きとなる加入量がその後の漁獲量を決めている。そのような次元の異なる大規模な変動要因に対し、これまでさまざまな立地の中で種苗放流、投石など人為的関与（投資）を行ってきたが、ここであらためて対象となる漁場の立地について整理してみる。アワビ優良漁場とは稚貝が毎年安定して発生し、その後の成長が速い場と言い換えることが出来る。そのような場の立地は外海に面し

写真２ 透明度の高い外海漁場のアワビ母貝た岩礁転石帯にあり波当たりが大きいことから浮４．内湾性漁場における増殖（種苗放流）

泥の堆積もなく稚仔の着底場と餌料藻類の生育場が連続していると考えられる。

宮城県のアワビ漁場を上述した A、Ｂ領域で見それらの位置づけを直感的に整理すると図 3 のると、仙台湾内の松島湾周縁域と牡鹿半島以北にとおり A と B に類型化される（写真 1、2）。
Ａの領域は湾内浅所で餌料海藻が豊富で再生産大別され、さらに各湾においても外海～湾内への低い内湾性漁場である。ここでは稚仔発生が少と相対的に立地は区分される。松島湾周縁域ではないので一代再捕型で経済効果を追求する YPR

以前から種苗放流事業に熱心に取り組んで来てお型管理（加入当たり漁獲量モデル）が適用され、り、震災後の漁場調査においても放流貝が全体のこれまで続けられてきた放流事業は一代回収を前

1/3 ～ 1/2 を占めているが、天然稚仔の発生量自提に一定の放流効果を上げる段階に達している。

体が極めて少ないので震災に伴う放流事業の縮小

B の領域は外海に面した浅所であり、本来アワにより今後の漁模様が憂慮されている。ここではビが多数分布し天然稚仔の発生が期待されること

内湾性漁場における種苗放流事例として 2 地区をから母貝保護をはかり、産卵後に残存した大型貝紹介する。

を回収する SPR 型管理（加入当たり産卵資源量①

先ず、水温条件であるが松島湾周縁域と牡鹿半モデル）の考え方が基本となる。

62

豊かな海

No.37

2015.11

宮戸島の取り組み-10-

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

島以北外海では大きく異なり、年平均水温（範囲）行った。七ヶ浜町水産振興センターにおいて殻長は前者は 14.7℃（4 ～ 26℃）、後者は 13.7℃（710㎜程の稚貝を平成 26 年 12 月から越冬飼育し、～ 21℃）である。

翌年 7 月に 3 ヶ所の磯根部会で約 1 万個体を 9

当地では震災前の平成 19 年 11 月に平均殻長

月まで海面育成した。放流時殻長は 20㎜とやや32㎜で放流し、以後の追跡調査時の平均殻長は同小型であったので放流直後の食害防止のため事前

21 年 2 月に 74㎜、同 22 年 2 月に 94㎜、震災後にノリ糸状体用カキ殻原盤に付着させ、アワビ稚の同 23 年 10 月には 107㎜（最大 130㎜、最小 90㎜）

貝がスムーズに海底移行出来るよう潜水しカキ殻となった。今回の事例は震災前後に亘ったため回連を海底のすき間に置くようにした（写真 4、5）。

収率は明らかにし得なかったが、成長については

これらは 2 ～ 3 年後には漁獲サイズに達すると期

殻長 30㎜で放流すると 2 年で 90㎜に達すること待され、その結果を見ながら今後も研究会活動のが分かった（図 4、写真 3）。この事例は秋季放流一環として継続していく予定にある。

であったが、餌料藻類が多く害敵の活動が鈍い春
季放流であれば成長・生残に有利となり、さらに効率的な事業展開になると考えられる。回収率を高めるには自然死亡率の低下が必要であり、その意味で成長の優劣は重要である。気仙沼湾奥でも回収率 30％と推定された事例があり、餌料藻類が多く成長の早い内湾性漁場は回収率の向上に有利と考えられる（佐々木 2005）。
写真４ 貝殻連で中間育成されたアワビ稚貝

図４ 内湾漁場における放流アワビの成長事例

写真５ 岩盤転石のすき間に置かれた貝殻連

５．外海性漁場における増殖（母貝保護）
種苗生産技術の発展により大量の種苗放流が可能な段階に到達したものの従来の一代再捕型放流
では施設の運営費増、放流効果など今後の事業安定化に多くの問題が予想される。長期的にはアワ
ビが種として本来持つ再生産能力を活用した資源

写真３ 放流アワビ貝殻 （矢印 ： 産卵期の年輪）②

管理が必要という総論に異を唱える人は少ない。

七ヶ浜の取り組みと同時に、母貝保護などの資源管理で本当にアワ

震災後は水産庁、宮城県などの支援で「被災海ビが増えるのか？という素朴な疑問に答えられる域における種苗放流支援事業」を活用し、他地域人もまた少ないであろう。これら資源管理を進めからアワビ種苗を導入、放流してきた。また、七ヶる上で所得配分など浜の合意を得るには何の知見浜町支所では宮城県水産技術総合センターの種苗が足りないか？アワビ再生産過程を調査研究する生産で生じた低成長の規格外アワビ稚貝を有効活意義から考えてみる。

用するため、青年研究会による中間育成・放流を

暖海系のクロアワビでは、子世代が親世代に依

-11-

豊かな海

No.37

2015.1163

存するので産卵量管理が特に重要で、親資源が十その後の着底稚仔の分布位置の整合関係となる。

分な規模でないことが資源減少の基本的な問題でさらに、それら稚仔発生の場が将来のアワビ稚幼あると考えられている（小島 2015）。この結論に貝、親貝分布の場すなわち漁場形成につながってたどり着くまでには少なくとも 10 年、20 年にわいくわけである。そのため、各地先の海底においたる世代間のデータ収集が求められ、膨大かつ地て多数の無節サンゴモ玉石を潜水採集し、玉石表道な研究の連続であったことが想像される。これ面に付着している殻長 0.3 ～ 0.5㎜大のアワビ稚ら再生産モデルの時空間的な解析には時間すなわ

仔を顕微鏡で計数する作業が求められる。
例 え ば、 岸 か ら 沖 方 向 に 等 間 隔 で ア ワ ビ、

ち長年月のデータが必要であると同時に空間すな
わち場のデータも必要であろう。
先ず、寒海系のエゾアワビとしては比較的短期間で解明される場のデータから着手していくのが当面の道筋と考えられる。ここでいう再生産モデ
ルの場のデータとは、一定の場において母貝の有無と浮遊幼生の出現や着底稚仔の発生を野外調査していくことで得られる。タスマニアのアワビ漁場では実験的に母貝を除去し、その後の稚仔発生状況から浮遊幼生の分布範囲がきわめて限定的であるとして母貝の重要性を場のデータから導いている（Prince 1987) 。事の真偽はさておきアワビの再生産過程を調査する意義としては先駆的で分

図５ 浮遊幼生の分布事例 （矢印先端は沖１km）

かりやすい。
アワビがいつ産卵しているのか？、実は長い間の謎であった。たまたまアワビと同じ岩礁性の二枚貝ムラサキインコガイの幼生調査でアワビ幼生
や近縁巻貝のバテイラ、クボガイ（以下、Tegula
spp. と呼ぶ）が揃ってシケ直後に出現することか
ら、台風など大波に同調し産卵することが明らかとなった。幸い三陸沿岸では暖海性アワビ 3 種と異なりエゾアワビ単一の分布なので幼生や稚仔の種査定は容易である。しかし、これら幼生の浮遊図６ アワビ着底稚仔の減耗事例

期間は数日間と短く調査準備などでモタモタしていると姿を消してしまい、いつ幼生が出現したのか往々にタイミングを失することになる。
アワビや近縁種 Tegula spp. 浮遊幼生の出現密度や分散範囲などは母貝保護を考える上で重要な情報が多く含まれる（図 5）。昨今は海外の論文にも PC で母貝保護区のシミュレーション結果など多く見かけるが , 浮遊幼生の分散集積よりも必要なのは着底後の初期減耗を経た生残り発生量であり、その方面の知見は不十分である。
また、浮遊幼生の着底後の減耗は指数曲線的であり、着底稚仔の分布調査も幼生調査同様四の五の言っていると悪天候なども重なりサンプルが十分得られず年一回の貴重なタイミングを失することになる（図 6）。
さて、浮遊幼生が着底するのは具体的にどのような場所か？次の関心事は浮遊幼生の分布位置と

64

豊かな海

No.37

2015.11

図７ アワビなど浮遊幼生、 着底稚仔の分布事例-12-

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

Tegula spp. 浮遊幼生の分布状況をみると岸側浅か、事業か、思想か」と問いかけ、何人にも遺し所で少なく、離岸 200 m 付近（水深 7 m）で最大得る最大遺物、それは日常の真面目なる取り組みとなり一定位置に集中する傾向が認められた。まにあると説いた。水産伝習所で内村と机を並べた

た、海底の無節サンゴモ玉石におけるアワビ着底

岸上鎌吉は明治 27、28 年の調査として三陸吉浜

稚仔の分布をみると同様に距岸 200 m で最大となのアワビ小型化、生物学的最小形、磯焼けの被害、り、これら着底稚仔の分布位置は浮遊幼生のそ

人工授精、暴風時の産卵、あはび試験場、禁漁区

れに整合すると考えられた（図 7）。したがって、などに言及している（岸上 1894，1895）。その報

着底稚仔の分布位置は浮遊幼生の受動的な輸送過告書には安房の布良で潜水した彼の大変興味深い

程の中で決められるのであろう。

挿し絵が描かれ、あたかも「技術は進歩したが、ここでは母貝保護の効果云々というよりそれ以人の心は貧しくなった・・・」との独り言が聞こ前の方法論に終始したが、まだまだこの分野でのえてくるようだ。多くの先人がアワビにかけてき調査事例の積み重ねが足りないということがお分た熱い思いをあらためて次世代へリレーする由縁

かりいただけたと思われる。

である。

６．次世代へのロードマップ
母貝を考慮しない資源管理はいつか必ず迷路に入り込む。これまでのアワビ資源管理は漁獲優先のため、ややもすると「母貝不在の場」での調査研究にならざるを得なかった。一般に産卵母貝量と浮遊幼生量は相関関係にあり、これまで見てきた浮遊幼生の㎥当り平均密度を見るとアワビでは数個体であり、Tegula spp. の数十個体と比べ慢

図８ 岸上 （1894） の水産調査報告挿し画

性的に母貝の少ない状況が続いている。
もちろん、着底後の初期減耗により浮遊幼生量と稚仔発生量の相関性は失われるかも知れない。
しかし、元々の産卵母貝がなければ発生量が確実に減少することもまた事実であり、一定量の母貝確保は種の再生産能力を活用する持続的管理方策の根幹である。
特にエゾアワビの場合、母貝量と稚仔発生量など場の再生産関係を実証・推進する上で重要な根拠となる産卵～幼生出現～稚仔着底など野外調査

写真６ 豊かな三陸アワビ漁場の復興を目指し手法がある程度確立しており、世界的にも有利な

参考文献

条件にあると考えられる。

１）小島

千里の道も一里から、先ずは実証試験として立博（2015）日本産アワビ類の諸問題と今後の課題、豊かな海、No.36.

地に恵まれた母貝保護区を設定し、所定の産卵回

２）佐々木良（2012）アワビ稚貝が激減 - 被災地

数を経た母貝群は順次漁獲するなど長続きする多からのレポート、豊かな海、No.26.

様な方式を検討し、その効果判定の根拠となる浮
遊幼生、着底稚仔の生態調査については公的機関

３）佐々木良（2005）水産増養殖システム -3、貝類・の協力を得ながら段階的に進めていくのが現実的

甲殻類・ウニ類・藻類（森 勝義編）、恒星社

はるか万葉の昔から歌われてきた「磯のあわび

厚生閣、85-120
４）Prince J.D. et.al. (1987) Experimental evidenceの片思い」を叶えたいと明治以降多くの先人がそfor limited dispersal of haliotid larvae. J. Exp.

の繁殖研究に取り組んできた。アワビ研究に端緒

Mar. BioI. Ecol., 106, 243-263.

と考える。

をつけた内村鑑三はその著「後生への最大遺物」

５）岸上鎌吉（1894, 1985）あはび研究第一、二報、水産調査報告の中で「我々は何をこの世に遺していこうか。金

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豊かな海

No.37

2015.1165

【シリーズ】
第３回

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

リレーでつなぐ、元気「アワビ通信」

高水温条件下の藻場と暖海系アワビ類の変遷
ー暖海系アワビ類に対する海水温上昇の影響についてー
国立研究開発法人 水産総合研究センター 西海区水産研究所
主任研究員

１．はじめに

清本

節夫

３．高水温の直接の影響

筆者が主に調査を行っている長崎県沿岸では暖海系アワビ類の分布の南限は九州本土の南岸

1990 年代後半以降藻場の変化が顕著である。特であり５）、暖海系アワビに類別されているもののに、アラメ・カジメ類の藻場からホンダワラ類の高水温には適していないと考えられる。2013 年

1 種であるノコギリモクの藻場への変化、さらに夏季は、九州西岸から山口県沿岸で記録的な高水は、ノコギリモクも消失し小型海藻のみとなるな

温となり、表面水温が 30℃を超えた６）。そこで、

ど、比較的短期に藻場の状況が大きく変化していまず、このような高水温が暖海系アワビ類にどのる 。このような変化の背景には近年の海水温上ような影響を与えるのか、これまでの飼育実験の昇があると考えられる。そこで、海水温上昇とそ結果から考えてみたい。

１）

れが引き起こす藻場の変化などが暖海系アワビ類

これまでの知見で高水温は暖海系アワビ類の生に及ぼす影響について考えてみたい。

理状態に負の影響を与えるとされている。猪野は暖海系アワビ 3 種の水温と心拍数の関係を調べ、

２．暖海系アワビ類について

30℃を超えると急激に減少し、33 ～ 34℃で停止すると報告している５）。また、山元らはクロアワ

黒潮の影響下にある千葉県以南、および対馬暖ビの換水量、酸素利用率、酸素摂取量を測定し、流の影響を受ける青森県の日本海沿岸以南から九28℃以上では高温障害が代謝機能に現れ始める

州沿岸にはクロアワビ、メガイアワビ、マダカアと推測している７）。

ワビが生息する２）。ここでは小島氏に倣って、こクロアワビでは水温が上昇すると食べた餌の量

れらを暖海系アワビ類と呼ぶ 。この 3 種は生息に対する成長量の割合（転換効率）が低下すると水深が異なっており、クロアワビが最も浅く、次報告されている８）。クロアワビを異なる水温で飼２）いでメガイアワビで、マダカアワビが最も深い 。

育した結果では、水温の上昇とともに成長量は減

また、生息場所も違っており、神奈川県のアワビ

少し、27℃ではほとんど成長しなかった９）。筆者

礁でスキューバ潜水による漁獲の後、礁を解体しが、水温別にクロアワビの摂餌量を調べた結果でて船上に引き揚げて生息状況を調べた結果、生息は、水温が 25℃を超えると水温の上昇とともにするアワビのうち漁獲されたのは、マダカアワビ

摂餌量が減少する傾向があった（図 1）。これら

が 50 ～ 90％、メガイアワビが 20 ～ 30％、クロのことから 25℃以上になると、転換効率の減少

アワビが 10％であり、種により漁獲されやすさに加えて、摂餌量も低下することから、アワビ類が違っていた 。また、移動行動の活発さも異なっの成長を抑制すると考えられる。

３）２）ており、活発な方からクロアワビ、マダカアワビ、

４．高水温の間接的な影響

メガイアワビの順であるとされている４）。このよ
うな行動特性の違いが漁獲や環境変化の影響に種

海水温の上昇は暖海系アワビ類に直接影響を及間の差をもたらしていると考えられる。

-14-

豊かな海

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2016.353

もまた高水温時に多いとされる 13）。これらのことから、水温の上昇は、植食動物の活動期間の延長をもたらし、藻場の衰退に拍車をかけるとともに、アワビ類の餌料環境悪化の引き金になると考えられる。
アワビ類を捕食する動物、特に、稚貝を捕食する動物は多数知られ、マダコ、肉食性巻貝類、イ
シガニ類・ヤドカリ類等の甲殻類、ヤツデヒトデ

図１ クロアワビの水温別平均摂餌量。 クロアワビ （平均殻長 13.8cm） の４個体を用い、 水温を 19～30℃に変化させて摂餌量を測定した。 餌料は塩蔵コンブを用いた。 括弧の中の数字は測定回数を示す。

をはじめとするヒトデ類、クサフグ等の魚類があげられる２）。これらの捕食者の多くは水温の上昇とともに活動が活発となり、捕食するアワビの量も増加する。また、捕食者が捕食できるアワビのぼすのみでなく、藻場や他の生物を介して影響を

サイズは決まっており２）、アワビが成長するとと及ぼすことも考えられる。

もにこれらの捕食者から受ける影響は小さくなる

アワビの主餌料である大型褐藻類の生育上限水と考えられる。上述の様に、高水温および藻場の温は 27～31℃とされる６）。2013 年夏の九州西岸衰退によりアワビの成長が悪化した場合には、捕から山口県沿岸ではこの上限水温を超え、広い範

食者の食害を受ける期間が長期化することによ

囲でアラメ・カジメ類の消失が観察された。

６, 10）り、生残率が低下する可能性も考えられる。

過去、アラメ・カジメ類の藻場が消失した海域で天然の当歳貝や放流直後の人工種苗がムラサキはアワビ類の漁獲量が急激に減少したことが知らウニの下から見つかることから（図 3）、ムラサ、高水温による藻場の消失はアワ

キウニの棘の間は捕食者からの隠れ場となっていビ類の餌料環境の悪化をもたらし、アワビ類の資ると考えられる 14）。藻場造成においては除去の源量の大幅な減少につながることが容易に推定で対象となるムラサキウニであるが、海藻に影響がきる。

出ない程度であればアワビ稚貝の好適な隠れ場とれており

11, 12）海藻を餌とする植食動物とアワビ類とは競合関なる可能性もあり、過剰な除去には注意が必要で係にある。特に、ウニ類の密度が高い場合には磯ある。

焼けが持続し餌料環境が悪化する。九州西岸域において磯焼けの要因と考えられるウニ類のうち、ムラサキウニとガンガゼ類の摂餌量は水温の上昇とともに増加する（図 2）。植食性魚類の摂餌量

図３ アワビ類当歳貝のすみ場。 上段はムラサキウニの棘の下で発見された例、 下段はムラサキウニと無関係の例。

５．漁場での藻場の変化とアワビへの影響
ここからは、実際の漁場でどのような変化が起こったのかを長崎県五島列島北部に位置する小値
賀町を例に見てみたい。小値賀町は古くからアワ

図２ ウニ類の水温別平均摂餌量。 ガンガゼとアオスジガ
ンガゼは殻径約４㎝の個体を、 ムラサキウニは殻径約 4.5 ㎝の個体を用いた。

54

豊かな海

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2016.3

ビ漁が盛んな所であり、最盛期には 250名余りの漁業者が年間 60 t を漁獲していたが、現在は数百-15-

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

kg に減少している。小値賀町におけるアワビ類のた。調査を開始した 2003 年には既にアラメ・カ

資源変動、特に漁獲の影響については堀井ら

15）

ジメ類は消失しており、多くの場所がノコギリが詳述しているので、ここでは 2000 年以降の藻モクの藻場となっていた。2003 年と 2005 年は 6場の変化とアワビの状況について紹介したい。

割以上の調査地点でアワビ当歳貝が発見され、メ

小値賀町沿岸においては 1990 年頃まではアラ

ガイアワビと思われる個体が多かった。一方、ノメ・カジメ類および多数のホンダワラ類から構成

コギリモク藻場も消失し、メガイアワビの漁獲量される藻場が分布していた。その後、2000 年前も急減した 2009 年以降は、当歳貝が発見される

後にアラメ・カジメ類が消失しノコギリモクが優地点が半数にも満たないことが多く、発見される占する藻場に変化した後、2008 年にノコギリモ

当歳貝の種類もクロアワビが占める割合が増え、クの藻場も消失し、現在はほとんどの海域で小型2014 年と 2015 年にはメガイアワビは発見されな海藻のみが見られる状況である（図 4）。この間、かった。小値賀町においては、餌料環境の悪化は

2000 年前後からクロアワビとマダカアワビの漁

メガイアワビの再生産量の低下をもたらし、現在獲量が減少し、一方でメガイアワビの漁獲量はは加入を望めない状況にあるのかもしれない。

2007 年までは比較的安定していたが、2008 年に急減し、現在では漁獲量の 95％以上をクロアワ
ビが占める状態になっている 16）。2006 年秋に行われた成熟調査ではクロアワビ、メガイアワビともに成熟していたが、2008 年以降はクロアワビ
では雌雄の判定が可能であったのに対しメガイア
ワビではほぼ全ての個体で雌雄の判定ができない状態であり、餌料環境の悪化が成熟阻害を生じさせている状況にあるものと考えられた 17）。

図５ 小値賀町地先におけるアワビ類当歳貝の探索地点
数と発見地点数 （上）、 及び 1 時間当たりの種別
発見数 （下）。

他の海域ではどうだろうか。長崎県下でまだ、

図４ 小値賀町地先における海底の様子。 2001 年のアラ
メ場 （左）、 及び 2015 年の小型海藻 （右）。

アラメ・カジメ類が残っている調査地の結果を

このような変化は、アワビの加入量にどのようを実施しているが、調査地点の多くで当歳貝が見な影響を与えたのであろうか。この連載の第 1 回

つかる状況にある。また、年による変動があるもでは小島氏が資源解析から加入量の変動を 、第のの、クロアワビ、メガイアワビともに発見され2 回では佐々木氏がプランクトンネットによる幼ている。しかし、グラフをよく見ると 2015 年に生の採集や礫表面に生息する着底初期の稚貝からは発見地点数が減少しているのが分かる。この海。筆者の場

域では 2013 年夏季の高水温によりアラメ・カジ

合には、調査地が離島のため足繁く通えず、「モメ類の衰退が生じた。2013 年秋には大量の寄りタモタしていると姿を消してしまう」幼生や着底藻が発生したことにより餌料環境の悪化は回避で稚貝の調査を行うことはできなかった。このため、きたものと考えられるが、翌 2014 年には餌不足

5 ～ 8 月に小値賀町沿岸の数地点で天然の当歳貝になってアワビ類の発見数が減少したことは十分の探索を時間単位で行うこととした。

に考えられる。2015 年の調査で対象となるのは

図 6 に示す。ここでは 2012 年以降、同様の調査

３）産卵期や着底場所を推定していた

18）

調査は各地点でおよそ 30 分間の探索を行い、2014 年秋に生まれたアワビであることから、こ殻の形状からクロアワビとメガイアワビとを判別の減少はアラメ・カジメ類の衰退による餌料環境した。実際には両種の区別が難しい場合もあるたの悪化が主たる原因と考えられ、今後、その動向

め、厳密な数値ではない。その結果を図 5 に示しには注視していく必要がある。

-16-

豊かな海

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2016.355

る生物学的研究．東海水研報，5, 1-102.
６）村瀬昇（2014）藻場が消えた ?! ～ 2013 年、夏から秋にかけての山口県日本海沿岸の藻場の異変～．豊かな海，32, 67-70.
７） 山 元 憲 一， 半 田 岳 志， 津 野 地 達 也（2011）
季節的水温上昇がクロアワビの呼吸に及ぼす影響．水産増殖，59, 529-534.
８）菊地省吾，浮永久（1974）アワビ属の採卵技術に関する研究

第5報

クロアワビ

Haliotis discus Reeve の性成熟と温度との関係．東北水研報，34, 77-85.

図６ アラメ ・ カジメ類の残る地域でのアワビ類当歳貝の探索地点数と発見地点数 （上）、 及び 1 時間当たりの種別発見数 （下）。 2013 年は調査を 8 月末に実施したため、 発見数が少なくなった可能性がある。

９）清本節夫，村上恵祐，木村薄量，丹羽健太郎，

浩則（2012）異なる水温および給餌条

件下における暖流系アワビの成熟と成長．日
本水産学会誌，78, 1198-1201.

６．終わりに

10）八谷光介，桐山隆哉，清本節夫，種子田雄，吉村拓（2014）2013 年に発生した長今後も地球温暖化の影響で水温の上昇傾向が続

崎県壱岐市郷ノ浦町地先におけるアラメ・カ

くとされる中で、アワビ資源の持続的な維持のた

ジメ場の衰退過程について－夏季の高水温にめにはどのような対策が考えられるだろうか。小よる発生と秋季の食害による拡大－．Algal

島氏はこの連載の第 1 回で、「環境変動の周期性

Resources, 7, 79-94.

はアワビ類の加入が好転する期間があることを

11） 河 尻 正 博， 佐 々 木

示す」と述べており、その時期に備えて母貝集団正， 影 山 佳 之（1981）

下田市田牛地先における磯焼け現象とアワビを維持することの重要性を指摘している 。長崎

資源の変動．静岡水試研報，15, 19-30.

県沿岸では 2013 年の夏は 30℃を超える高水温で12）長谷川雅俊（2005）カジメ藻場の磯焼けか

３）

あったが、
翌 2014 年は28℃を下回る低水温であっらの回復．水産工学，42, 165-169.

た。このためか、アラメ ･ カジメ類が消失した海

13）桐山隆哉，野田幹雄，藤井明彦（2001）藻域においても、新しい芽が伸び、一部では藻場が食性魚類数種によるクロメの摂食と摂食痕．

回復してきている。アワビに関しても、高水温の水産増殖，49, 431-438.

年や藻場の衰退した年には加入量は大きく減少す14）小島博（2005）クロアワビの資源管理にるであろうが、条件の良い年に備えて藻場やアワ関する生態学的研究．徳島水研報，3, 1-120.

ビ母貝集団の維持に努めることで、アワビ資源を

15）堀井豊充，清本節夫，中村慶幸（2011）五

持続的に維持できるのではないかと考えている。

島列島小値賀町における暖流系アワビ類の再生産関係からみた過剰漁獲．黒潮の資源海洋

参考文献
１）吉村

研究，12, 57-60.
拓（2013）九州沿岸での藻場の変化

16）清本節夫，田川昌義，前田博謙，渡邉庄一，と漁業資源への影響、および対策の現状につ

堀井豊充（2014）五島列島北部小値賀町にいて．豊かな海，30, 46-50.

おけるマダカアワビ漁獲量推定の試み．水産２）青森県，岩手県，秋田県，神奈川県，福岡県

増殖，62, 323-325.

（1990）アワビ種苗放流マニュアル．118pp.
３）小島

17）戸澤

博（2015）日本産アワビ類の諸問題

町におけるアワビ資源の減少について．日本と今後の課題．豊かな海，36, 49-56.
４）宇野

水産学会誌，78, 1202-1204.

寛（1967）アワビ . 川本信之編「養18）佐々木

魚学各論」恒星社厚生閣，643-677.

豊かな海

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2016.3良（2015）宮城県におけるエゾア

ワビ生産の現状と今後のロードマップ．豊か

５）猪野 峻（1952）邦産アワビ属の増殖に関す

56

隆，渡邉庄一（2012）長崎県小値賀

な海，37, 61-65.

-17-

【シリーズ】

リレーでつなぐ、元気「アワビ通信」

第４回

三陸沿岸のエゾアワビ資源に対する
東日本大震災の影響
国立研究開発法人 水産研究・教育機構

東北区水産研究所

主任研究員

高見

秀輝

ワビの新規加入量調査を実施していた。いずれの

１．はじめに調査場所も沖合に遮蔽する島や大きな岩礁が無いため、外洋からの波浪の影響を受けやすい。震災

岩手県から宮城県にわたる三陸沿岸はエゾア

前の長根では水深 2 ～ 10 m にエゾノネジモクやワビの一大生産地であり、震災前の 2009 年には、ホソメコンブの濃密な群落が形成され、それより両県で合計 744 トンが漁獲され、全国における大も深い場所では直立型の大型海藻はほとんど見ら型アワビ類総漁獲量の約 40% を占めていた。まれず、殻状の紅藻である無節サンゴモが優占してた、震災前には岩手県で約 800 万個、宮城県でいた。同様に岩井崎や泊浜では水深約 5 m まで大約 120 万個のエゾアワビ種苗が毎年放流され、放型褐藻のアラメが優占し、それ以深では無節サン

流事業は漁獲量の底上げに貢献してきた。しかし、ゴモが優占する海底となっていた。これら 3 カ所

2011 年 3 月 11 日に発生したマグニチュード 9.0の調査点では共通して 30 ㎜以下のエゾアワビ小の東北地方太平洋沖地震とそれに伴う巨大津波に型稚貝は無節サンゴモ域に高い密度で見られ､ そより､ 三陸の沿岸環境は大きく攪乱され、またほ

れよりも大きな大型稚貝や成貝は大型海藻群落をとんどの種苗生産施設が壊滅した。震災による生

主要な棲み場としていた。一方、キタムラサキウ

息環境の攪乱や数年間にわたる放流事業の中断に

ニはエゾアワビのような成長に伴う棲み場の変化

よって、今後のアワビ資源の動向が危惧されておが見られず、稚ウニから成体までが無節サンゴモ

り、実際に本連載第 2 回では、震災後のエゾアワ

域に多く生息していた。

ビについて「まだ本来の資源水準には回復してい岩井崎と泊浜では 2011 年 6 月に震災後初めてない」との所感が寄せられている 。我々は岩手の調査を実施した。泊浜に近接する集落では、海県と宮城県の岩礁域で震災前から定期的にエゾア

抜 15 m 以下にある建物に津波による被害が認めワビを中心とした底生生物の生態調査を行っておられたことから、この周辺では少なくとも遡上

り 2-4）、本稿では、これらの調査から得られた震高 15 m の津波が襲来したと考えられる。この時

災前後の比較結果をもとに、震災が及ぼしたエゾ

点では両調査点共に震災前と比較して水中の濁り

アワビの生息環境や資源に対する影響およびそのが目立ち、エゾアワビ稚貝の棲み場となる転石や後の変化の過程について紹介したい。

岩礁の間隙には砂泥が堆積していた（図 1a、b）。

1）

このような濁りや砂泥の堆積は、少なくとも震災

２．調査場所の概要と震災直後の海底の様子

から１年間、継続してみられた。泊浜では地震により地盤が約 1 m 沈下したため、かつて陸域だっ52

岩手県大槌湾湾口部に位置する長根および宮城た場所から恒常的に土砂が流入したことが砂泥堆

県気仙沼湾南端に位置する岩井崎、同県牡鹿半島

積の長期化につながったと考えられる（図 1c、d）。

東岸の泊浜の岩礁域で調査を行った。長根と泊浜

アラメ群落の縁辺部では、葉状部がちぎれて流失

では震災前から継続してエゾアワビやキタムラサ

し仮根部だけが残された藻体が散見されたが（図キウニの現存量調査、海藻群落の景観被度調査を1e）、群落中のアラメ現存量は震災前と変わらな行ってきた。また、岩井崎では震災前からエゾア

かった。無節サンゴモ域では、多くの転石が反転

豊かな海

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ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

してサンゴモが付着していない裸面が露出し、岩盤には多くの亀裂や損傷が見られた（図 1f、h）。
津波による物理的な攪乱は、アラメ群落よりも無節サンゴモ域で大きかったように思われた。
長根では 2011 年 7 月に震災後初めての調査を実施した。ここでは津波による土砂の流入や海底の物理的な攪乱は、岩井崎や泊浜と比較して軽微であった。このように調査場所によって攪乱の程度に違いがみられた原因として、津波が到達した
ときの強さや向きのほかに、襲来した場所の後背地形の違いが挙げられる。岩井崎の調査点はなだ
らかな丘陵地、泊浜は比較的緩やかな斜面に面しているのに対し、大槌湾口長根の岸は切り立った岸壁となっている。したがって、岩井崎や泊浜では津波が陸域内部まで遡上し、その後の引き波によって陸域から土砂や瓦礫がより多く流入したため、これらによる海底への土砂の堆積や物理的な攪乱がより大きかったものと考えられる。一方、岸壁に面した長根では、陸域からの土砂や瓦礫の流入が限定的だったのかも知れない。震災後に宮城県内 10 箇所でアワビ漁場の攪乱状態を潜水調査したが、砂泥の流入の程度はやはり後背地形によって異なり、切り立った岸壁に面した調査点では震災による砂泥の堆積や攪乱影響が少ない印象を受けた。

３．震災後のキタムラサキウニの減少と海藻群落構造の変化
長根と泊浜では、無節サンゴモ域を主な棲み場とするキタムラサキウニの生息密度が震災直後に大きく減少した（図 1 g、h）
。その後、長根では生息密度が急速に回復し、震災から 1 年後には、震災前の水準を上回った（図 2）。回復したキタムラサキウニは多くが大型個体で占められていたため、津波により深場に流された個体が浅場に戻ってきことが考えられる。一方、泊浜では長根と同様に震災直後にキタムラサキウニの生息密度が大きく減少したが、震災後約 2 年間は生息密度が低いまま推移した。その後、稚ウニの発生量が増加したため現在では密度が回復傾向にある（図3）。
泊浜では、震災後の長期間にわたるキタムラサ
キウニの減少により藻類に対する摂食圧が低下し、これまで直立型の大型海藻がほとんど繁茂してい-19-

図１ 調査海域の震災前後を比較した写真。 a ： 震災前の無節サンゴモ転石間に生息するエゾアワビ稚貝（殻長約 20 ㎜） （宮城県牡鹿半島泊浜、 2009 年 1月）。 b ： 震災後にみられた転石および岩盤の間隙への砂泥の堆積 （泊浜、 2011 年 12 月）。 c ： 震災
前の泊浜調査点の航空写真 （2001 年 10 月、 東北区水産研究所村岡大祐氏提供）。 d ： 震災から約１年後の泊浜調査点の航空写真。 陸域からの土砂の流入が目立つ （2012 年 2 月、 東北区水産研究所
村岡大祐氏提供）。 e ： 津波により葉状部が失われ仮根部が残されたアラメ （赤矢印） （2011 年 6 月、宮城県気仙沼湾南端岩井崎）。 f ： 津波攪乱による岩盤の損傷 （2011 年 6 月、 岩井崎）。 g ： 震災前の無節サンゴモ域に高密度で生息するキタムラサキ
ウニ （方形枠サイズ ： 2 m × 2 m） （泊浜、 2010 年
11 月）。 h ： 震災後の無節サンゴモ域。 転石が反転しキタムラサキウニが見られない （泊浜、 2011 年 6月）。 i ： 震災後、 無節サンゴモ域に加入したアラメ
幼体 （方形枠サイズ ： 2 m × 2 m） （泊浜、 2012 年
11 月）。 ｊ ： 震災後、 無節サンゴモ域に形成されたフシスジモク群落 （泊浜、 2012 年 11 月）。

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なかった無節サンゴモ域でアラメ、ワカメ、フ主要な棲み場が無節サンゴモ域から小型海藻群落

シスジモクなどの幼体が高い密度で着生した（図へ移行し、殻長 30 ㎜以上からアラメなどの大型

1i、j）。現在ではこれらが生長し、特に多年生の

褐藻群落内に生息するようになる 5）。

アラメがかつての無節サンゴモ域で群落を拡大し岩井崎と泊浜の調査点では、無節サンゴモ域つつある。長根では、震災直後のキタムラサキウ

で当歳貝の新規加入量調査を震災前から継続しニの一時的な減少に伴い、無節サンゴモ域に小型て行った。岩井崎では 2010 年に発生した当歳貝

紅藻類幼体の着生が見られたがこれらの海藻が定（2010 年級群）の CPUE（潜水調査によるダイ

着することはなく、震災前後で海藻群落構造に大バー 1 人 1 時間当たりの発見個体数）は、震災

きな変化は認められなかった。この場所では、キ発生 1 ヶ月前の 2011 年 2 月では 10.3 であった

タムラサキウニの生息密度が震災後に比較的早くのに対し、同年 6 月に行った調査では全く発見さ回復したことに加え、一年生のホソメコンブが優れなかった。対照的に、前年に行った 2009 年級占するため海藻の現存量は季節や年により大きく群の調査では、CPUE は 2010 年 1 月から 6 月に変動し、これらを上回るほどの震災による変化はかけてほとんど減少しなかった（図 4）。泊浜で無かったものと考えられる。

も、2010 年級群の CPUE は 2011 年 2 月の時点
で 28.6 であったのに対し、震災後の同年 6 月では 2.8 に大幅に低下した。ここでは 2007 年級群から当歳時の CPUE の変化を継続して調査をしているが、2010 年級群では震災前後でこれまでに無い著しい低下が起こった（図 5）。なお、三陸沿岸では数年に一度の頻度で 2 ～ 4 月に発生する親潮系冷水の接岸により、当歳貝の生残率が低下することが知られているが 6）、2011 年は冷水の接岸が見られず、むしろ他の年と比較して高めの年間最低水温を記録した。したがって、岩井崎、

図２ 大槌湾湾口長根の無節サンゴモ域におけるキタムラ
サキウニ生息密度の変化。 点線は東日本大震災の発生を示す。

泊浜の両調査点で見られた当歳貝の大きな減少は、平時の主要減耗要因である冷水の接岸ではなく地震・津波の直接的な攪乱によるものと考えられる。
岩手県水産技術センターが実施したエゾアワビ資
源量を震災前後で比較した調査でも、同県の中部と南部で震災後に稚貝の減少が見られたことから、2010 年級群は地震・津波の影響によって三陸7）沿岸の広い範囲にわたり減少した可能性が高い。

図３ 宮城県牡鹿半島泊浜の無節サンゴモ域におけるキ
タムラサキウニ生息密度の変化。 点線は東日本大震災の発生を示す。

４．エゾアワビ稚貝に対する震災影響
エゾアワビは 8 月下旬から 10 月上旬にかけて
主産卵期を迎え、浮遊幼生として発生し約１週間程度の浮遊期を経てから選択的に無節サンゴモ上で着底・変態して底生生活に移行する。個体によ図４ 宮城県気仙沼湾南端岩井崎における 2009、 2010
年級群の当歳時 CPUE （１人１時間あたりの発見個体数） の変化。

るバラツキは大きいが稚貝は生後１年でおおよそ20 ～ 30 ㎜に成長する。殻長 10 ～ 20 ㎜になると

54

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ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

る調査でも、震災後に稚貝の減少は見られたものの、成貝に対する影響は限定的であったことが報告されている 7）。岩井崎では震災直後には成貝の生息密度に大きな変化は見られなかったが、2014 年以降に生息密度が低下傾向にある。
一方、泊浜ではアラメ群落内
における大型稚貝、成貝の生息密度が震災直後に大きく減
図５ 宮城県牡鹿半島泊浜における 2007 ～ 2010 年級群の当歳時 CPUE （１人１時間あたりの発見個体数） の変化。

少し、現在も回復せずに密度が低い状態が続いている（図8）。

また、泊浜で当歳貝 CPUE をさらに継続して調査した結果、震災以降、当歳貝の加入水準の低下が現在も続いていることがわかった（図 6）。
これは、後述するように震災により成貝が減少し産卵量が減ったことに加え、稚貝が成育する無節サンゴモ域で震災後に砂泥の堆積が目立つようになったことが影響したと考えている。さらに、震災後に顕著となったアラメなど大型海藻群落の拡大によって、成貝にとっては餌料環境が好転する可能性も考えられるが、一方で幼生の着底場や稚貝の成育場である無節サンゴモ域が縮小し（図図７ 岩手県大槌湾湾口長根のホソメコンブ群落における
エゾアワビ大型稚貝・成貝 （殻長 30 ㎜以上が主体）の生息密度の変化。 点線は東日本大震災の発生
を示す。

1i、j）
、このことがエゾアワビの新規加入量の低下が存続する一因となっているのかも知れない。

図６ 宮城県牡鹿半島泊浜における 2007～2014 年級群の加入密度（１人１時間あたりの発見個体数）の変化。
図８ 宮城県牡鹿半島泊浜のアラメ群落におけるエゾアワ
ビ大型稚貝 ・ 成貝 （殻長 30 ㎜以上が主体） の生
息密度の変化。点線は東日本大震災の発生を示す。

５．エゾアワビ大型稚貝、成貝に対する震災影響
長根では、大型海藻群落内に生息する殻長 30㎜以上の大型稚貝や成貝の生息密度には、震災

泊浜で、生殖巣が充分に発達するようになる殻による目立った減少は認められなかった（図 7）。

長 67㎜以上の成貝の産卵期生息密度とその後に

また、先に紹介した岩手県水産技術センターによ発生した当歳貝の CPUE の関係を震災前後で調

-21-

豊かな海

No.39

2016.755

べた。両者には正の相関関係が見られ、震災後に判断材料とすべく情報を発信していく必要がある。

成貝の生息密度が低下するとその年に発生する
当歳貝の CPUE も低下する傾向にあった（図９）。

参考文献

このような相関関係をもたらす直接の因果関係に

１）佐々木良（2015）宮城県におけるエゾア

ついては明らかではないが、震災後、無節サンゴ

ワビ生産の現状と今後のロードマップ．豊か

モ域の縮小に伴う稚貝発生場が制限されているこな海 37: 61-65.

とに加え、成貝の生息密度が減少し産卵量が減っ

２）Takami, H., Won, N. I. and Kawamura, T.

たため新規加入量が低迷している可能性について(2013) Impacts of the 2011 mega-earthquake
and tsunami on abalone Haliotis discus hannaiも注視する必要がある。

and sea urchin Strongylocentrotus nudus
populations at Oshika Peninsula, Miyagi,
Japan. Fisheries Oceanography 22: 113-120.
３）Kawamura, T., Takami, H., Hayakawa, J.,
Won, N. I., Muraoka, D. and Kurita, Y.
(2014) Changes in abalone and sea urchin
populations in rocky reef ecosystems on
the Sanriku Coast damaged by the massive
tsunami and other environmental changes
associated with the Great East Japan
図９ 宮城県牡鹿半島泊浜のアラメ群落におけるエゾアワ
ビ成貝 （殻長 67 ㎜以上） の産卵期生息密度 （1㎟当たりの個体数） とその後無節サンゴモ域で発生した当歳貝の加入密度 （１人１時間あたりの発見
個体数） との関係。 添数字は当歳貝の年級、 青丸
は震災前、 赤丸は震災後の関係を示す。

Earthquake in 2011. Global Environmental
Research 18: 47-56.
４）Takami, H. and Nakaie, H. (2015) Impacts ofthe 2011 mega-earthquake and tsunami on
Ezo abalone Haliotis discus hannai at Iwaisaki,
Miyagi, Japan. In: Marine Productivity:

６．おわりにPerturbations and Resilience of Socioecosystems. H.J. Ceccaldi, Y. Hénocque, Y.

東日本大震災の直接的な攪乱がエゾアワビの大Koike, T. Komatsu, G. Stora, M.-H. Tusseau-

型稚貝や成貝に及ぼした影響は場所によって異Vuillemin (eds) Cham: Springer International

なったが、多くの調査点では限定的であった。しPublishing AG, pp. 17-21.

かし、震災当時の当歳貝（2010 年級群）は、広５）高見秀輝・元

い範囲で共通して震災後に減少した。また、震災

ゾアワビの成長に伴う棲み場の変化 . 日本水から少なくとも 5 年間は本格的な稚貝の放流事業

産学会誌 78: 1213-1216.

が中断したことから、この間の稚貝は大幅に減少

６）Takami, H., Saido, T., Endo, T., Noro,

した可能性が考えられる。エゾアワビは漁獲サイ
ズの殻長 9 ㎝に成長するまで 4 ～ 5 年以上かかる。
震災により減少した 2010 年級群が漁獲加入し始T., Musashi, T. and Kawamura, T. (2008)
Overwinter mortality of young-of-theyear Ezo abalone in relation to seawater

めるのが 2014 年からとなるが、一昨年から複数

temperature on the North Pacific coast ofの海域で漁獲量や成貝資源量の減少が確認されてJapan. Marine Ecology Progress Series 367:いる。本連載第 1 回で指摘されているように、一203-212.

度減少したアワビ類資源はなかなか回復しない 。
8)７）後藤朋明・大村敏昭（2012）岩手県沿岸域

三陸沿岸ではこれまで全国的に見ても比較的豊かの海洋環境と資源に対する東日本大震災の影なアワビ資源を誇っていた。今後もこの豊かな資響．月刊海洋 44: 328-335.
８）小島

源を失うことなく持続的に利用できるように、長資源の動態を追跡・解明すると共に、漁業管理の

豊かな海

No.39

2016.7博（2015）日本産アワビ類の諸問題と今後の課題．豊かな海 36: 49-56.

期的視点に立って生息場の生態系の変化やアワビ

56

南一・河村知彦（2012）エ-22-

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー【シリーズ】
第５回

リレーでつなぐ、元気「アワビ通信」

長崎県のアワビ漁業を支えてきた藻場環境の変化と今後の課題
藤井１．はじめに明彦（元長崎県総合水産試験場）

２．長崎県のアワビ漁獲量の推移

振り返ると長崎県は、アワビ漁獲量が 1972 年

長崎県に分布する産業上重要なアワビ類は、クには 859ｔと過去最高を記録し、全国の 15％程

ロアワビ、メガイアワビ、マダカアワビの暖海系度を占める日本有数のアワビ生産県であった。しアワビ類３種で、近年はその漁獲量の 90％以上

かし、その漁獲量は 1980 年代後半から減りはじをクロアワビとメガイアワビが占める。

め、減少に歯止めがかかることなく、2013 年に漁獲量の推移（図１）を長崎農林水産統計年

は 85ｔと最低を記録した。

報でみると、1960 年代後半から 1980 年代後半にこの間の漁獲量の減少は、密漁を含む過剰漁獲

かけての約 20 年間は、600 ～ 700ｔ台で推移し、が要因と考えられたが、特に 1990 年代後半以降

1972 年には 859ｔと過去最高を記録した。

の減少は、磯根資源の生産を支えてきた藻場環境

漁獲量の減少は、1980 年代後半から始まり、が劇的に変化したことが影響したものと考えられ1993 年には 378ｔと 300ｔ台まで減少した。そのる。

後 4 年間は 300ｔ台を維持し、低位で安定したか

ここでは、長崎県総合試験場等の調査結果に基に思えたが、再び 1998 年から減少し始め、1998

づいて、1990 年代後半以降に起こった藻場の変

年と 1999 年、2007 年 と 2008 年に大きな減少が化とそれに伴ってみられたアワビ資源への影響にみられた。2013 年には 85ｔと過去最低となり、ついて紹介し、今後も沿岸域（藻場）をアワビ等2014 年 は 101ｔ と な っ て い る。1980 年 代 か ら

磯根資源の生産の場として活用するために取り組

1990 年代にかけての減少は、漁業現場でみられむべき課題を示したい。

た管理不足の事例などから、密漁も含めて獲りす

図１

アワビ漁獲量の推移

-23-

豊かな海

No.40

2016.1121

ぎが影響した可能性が高いと考えられている 1，2）。

ところが、1998 年以降に起こった藻場の変化

この時期の減少は、全国規模のアワビ漁獲量の変は、これまでとは原因を異にするもので、長崎県動と一致するものであったが、1998 年以降の減では、試験規模等で観察例があった植食性魚類の少は、これまでとは質を異にし、長崎県のアワビ

摂食が、藻場の現存に大きな影響を及ぼすまでに資源に悪影響を与える地域性の強い要因が働いてなり、県内広い範囲で大型褐藻類の衰退・消失が、いると考えられている 。

これまでみられなかった規模を伴って相次いで確

3）

認された。

３．1998 年以降にみられた藻場環境の変化

まず、その変化は、1998 年の 9 月に長崎半島の南端部に位置する野母崎町沿岸で、海岸線約２（１）1998 年にみられた藻場の変化とその原因㎞にわたって多数のクロメ個体の葉状部が欠損し、長崎県は北海道に次いで長い海岸線を有し、そひどいものは茎部のみとなる現象が観察されたこの約半分には多種多様な海藻種からなる豊かな藻とで明らかになった 5，6）。このような現象は、そ場が形成されていた（図２）。

の後の聞き取りおよび潜水調査から、県内全域で認められ、特に五島列島、平戸、壱岐、対馬の広い範囲で認められた。
この現象は、いずれの場所でもアラメ、カジメ
類の葉状部の欠損、ひどいものは茎部のみとなる特徴を示し（図３）、一部ではアキヨレモク等のホンダワラ類やイシゲ、ウミウチワ等の小型海藻でも確認された。

図３

葉状部が欠損し茎部だけとなったアラメ（１９９８年１１月長崎県壱岐市）

また、発生場所は深所で多くみられる傾向があ
図２

り、隣接した場所では認められなかったり、群落

長崎県の藻場（クロメ、アラメ場）

内にパッチ状にみられたりと、ゲリラ的様相を呈

しかし、1980 年代後半に実施された調査で、大型海藻が衰退し回復しない「磯焼け」が、長崎

この現象の発生原因については、葉部の縁辺に半島の大瀬戸、上五島、生月西岸、対馬東岸など共通して弧状の痕跡があり、葉体には退色等のの場所に集中してみられることが広く知られる生理障害を示す変化は認められなかったことから、ようになった。原因は、断片的に得られた情報か

植食性魚類の摂食による影響が疑われた。その後、ら、台風などの波浪による藻場の破壊と、それに室内での植食性魚類の飼育試験、胃内容物調査、続くウニ類などの植食動物の摂食や、藻場構成種

フィールド調査が重ねられ、アイゴ、ノトイスズミ、が激減したことによる海藻の生殖細胞の供給不足

ブダイがクロメなど大型褐藻類を積極的に摂食し、が加わったものと考えられた。4）また、特定の場

葉部や葉の断面に残る痕跡には、これら魚類の顎所に集中した理由は、台風の進路や地形的特徴な骨の形状を示すなどの特徴があることが分かった。

ど、いくつかの局所的条件が重なったものと考えこれらの結果から、本現象の直接的な発生原因

られていた。

22

していた。

豊かな海

は、植食性魚類の摂食によって引き起こされた可No.40

2016.11-24-

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

能性が高いと考えられた。

は、植食性魚類の摂食の影響で 2002 年にはアラ

な お、 ア イ ゴ で は 18 ℃ 以 下 で、 ノ ト イ ス ズ

メ、カジメ類が衰退、消失し、代わってノコギリ

ミ、ブダイでは 15℃以下で海藻を摂食しなくな

モクが一旦増加したが、ノコギリモクも 2008 年

り、これを上回る水温では多様な海藻を摂食する以降衰退し 2009 年には消失して、小型海藻のみこと、また海藻に対する選択性が認められ、トゲがみられる状況に変化した 9）。
さらに、対馬では、2003 年 9 月に上県町南部

モク、ノコギリモク等は相対的には摂食されにくから厳原町に至る西岸一帯のアラメ、カジメ群落

いことなどが分かった。
長崎県では、1998 年には本現象のほかに、県が、台風 14 号（最低気圧 912hPa、最大瞬間風

内全域で潮間帯のヒジキが藻体長数㎝程度に止ま速 74.1m/s）が対馬西沖を通過したのに伴って壊るなど、極端な生育不良の状態にある現象が発生

滅的な攪乱を受けて消失し、その後は植食性魚類したほか、有明海の島原半島沿岸では、養殖ワカやウニ類の摂食が継続してみられて回復に至ってメが幼葉の先端部が切れて短くなり、ひどい場合いない。

は茎のみとなって、生産に大きな影響を与える現一方、壱岐市郷ノ浦町の本現象が確認された場

象が発生した。これら現象についても後に、アイ所では、翌年の 1999 年にアラメ、カジメ群落がゴなどの植食性魚類の摂食による影響であること消失し、「磯焼け」状態へと変化したが、2005 年が明らかになった。

頃から回復傾向に転じ、2007 年には漁業者からこのように 1998 年には、植食性魚類が大型褐

もアラメ、カジメの回復情報が寄せられるように藻類に影響を与える異常現象が立て続けに発生しなった。しかし、2013 年 9 月には、長崎県からた。なぜこのような現象が発生したのかについて

山口県にかけて、アラメ、カジメが茎の付け根かは、1998 年は、気温が世界の観測史上最も高い

ら折れるなどして流出し、浜に大量に打ち上げら年であり、海水温についても長崎県沿岸では五島れる現象が発生した 10）。8 月の高水温の影響と考列島南方の女島の年平均水温が過去 50 年間で最えられるこの現象は、県内では、壱岐のほか対馬

高値を更新するなど高く、特に例年より秋から冬や松浦でも観察され、その後の回復が心配されて期にかけて高めに推移した。このため、植食性魚いる 11）。

類の摂食活動を活発化・長期化させて、秋期に最以上のように、1998 年を契機に発生した藻場も現存量が少なくなる大型褐藻類に大きなダメーの変化は現在も続いている。地球温暖化の影響なジを与えたものと推察されている 。

のか、秋から冬期の海水温が高めに推移する傾向（２）その後の藻場の変化が常態化し、植食性魚類の摂食による影響が継続

7）

1998 年に起こった現象は、当初は一過性のもしてみられ、加えて数年おきに過去の記録を更新のとも思われたが、その後も秋から冬期の海水温するような夏期の高水温が発生するなどの特異的が高い状態が続き、県内の広い範囲で植食性魚類

な事象が海藻に直接影響を及ぼすことで、一部回の摂食による影響は引き続き認められた。1998

復の兆しがみえた場所もあったが、総じて藻場の年以降の藻場の変化について、継続して観察され衰退に歯止めがかからない状況にある。

た場所の状況等を以下に示す。

４．過去との比較からみた藻場の変化

最初に本現象が確認された野母崎町では、2001
年と 2004 年にも再び藻場に大きなダメージを与える植食性魚類の摂食が認められ、クロメに限ら

1998 年以降の藻場の変化を概観するため、県ずホンダワラ類にも影響が及んだ。さらに 2003

内の藻場を構成する大型褐藻類の種組成や分布の年、2004 年には夏期に 28℃以上の高水温が継続

変化について調査された結果を示す。

し、30℃に達する状況も発生して、クロメの大型（１）藻場の構成種と形成時期の変化

個体の多くが、藻体全体が黒変し枯死したように藻場の実態とその変化を明らかにするため、なる生理障害が観察されるなど、大型褐藻類の衰1978 年に県内の南北に広い範囲（九州本土に面

退はさらに進行した 8）。

した 15 地区）で実施された藻場の一斉調査を踏

また、県内有数のアラメ、カジメ類の豊かな

まえ、2007 年と 2008 年に同じ地区で、同時期藻場に恵まれていた五島列島北部の小値賀町で（６、９月）に同様な調査が実施された。その結果、

-25-

豊かな海

No.40

2016.1123

長崎県沿岸域では、過去に比べて藻場を構成する

ける分布の北限と考えられていたが、近年は、県

大型褐藻類の種組成に次のような変化がみられた。

内広い範囲で確認され、対馬沿岸の一部でも認め

・過去には県内広い範囲でみられ、周年群落をられている（図５）。

形成していた種、アラメ、クロメ、オオバ
モク、ホンダワラ、ヨレモク等が多くの場所で衰退、消失していた（「衰退種」）。
・多年生のマメタワラやヤツマタモク、一年生のワカメやアカモク、浅所のウミトラノ
オやイソモク等は引き続きみられた（
「維持
種」
）
。
・ホンダワラ類のキレバモクやツクシモク、コンブ目のアントクメ等、南方系の海藻が新たにみられ、分布域を広げていた（「新出種」）。
また、藻場の形成時期にも大きな変化が認められた。上記の「衰退種」からなる周年形成されていた藻場が、多くの場所で認められなくなり、春から初夏に限定的に形成される、「維持種」や「新出種」からなる藻場に変化していることが分かった。また、春から初夏に形成される藻場は、過去の同時期の藻場と比較して、種組成は異なるが、海藻の現存量には差は認められなかった。しかし、晩夏から初冬にかけては、この場所は外観上海藻がほとんど認められなくなり、現存量は大きく減
少して、貧海藻帯あるいは「磯焼け」の景観を呈
していた

図４

長崎県におけるアラメ・カジメ場の消失場所。

12）（２）アラメ、カジメ類の藻場が消失した場所
図４は、これまでの調査結果から過去にアラメ、カジメ類を主な構成種として周年形成されていた藻場が、現在は消失してしまった場所を示したものである。赤丸が消失した場所、青丸は現在も維持されている場所、白抜きの青丸は小規模な群落が確認された場所を示す。
このように過去には、アラメ、カジメ類の藻場
が県内全域でみられていたが、現在は、橘湾の一部と、平戸以北の県北、壱岐、対馬の限られた場所になっている。
（３）南方系ホンダワラ類の分布域の拡大
従来から長崎県に生育していた海藻種が衰退、消失する一方で、新たに 1992 年頃からキレバモ
ク、ツクシモクといった南方系ホンダワラ類等が分布域を拡大し、藻場の構成種となっていることが分かってきた。
長崎県沿岸域における南方系ホンダワラ類の分
布は、1960 年頃に五島市（旧福江市）や野母崎
町沿岸で生育が確認され、当時の九州西岸域にお

24

豊かな海

No.40

2016.11

図５-26-

南方系ホンダワラ類の分布状況

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

これらが分布域を拡大している要因には、植食

水温の上昇による直接的あるいは間接的な影響と性魚類の摂食を回避して１月頃から幼芽が出て、考えられている 7，9）。なお、海面水温の長期変動

その後、近年の冬期の最低水温の上昇を背景に急について、五島列島南方の女島（図６）における激に伸長し、初夏には藻体長１m 前後となる生態気象庁が発行した MGDSST ＊ を利用して解析さ的特徴から、今の環境に適合して分布域を拡大しれた結果を参考までに示す（図７）。年間平均海ていると考えられている 。

面水温からみた変動は、1950 年代からみられた

7）

寒暖の周期性が 1980 年代に入ると短くなり、さ以上のような長崎県沿岸域でみられた、主に多らに 1980 年代後半から不明瞭となって、1990 年

年生の大型褐藻類の衰退・消失、それに伴う藻場

代後半からは水温が急激に上昇していることが示の構成種の変化、春から初夏に限定的に形成されされている 13）。

る藻場への変化など、これら一連の変化は、沿岸＊；Merged Sattelllliitte and IIn--siittu Datta Glloball
Daiilly SST

５．藻場の変化がアワビ資源に与える影響について
長崎県沿岸域でみられた藻場の変化、特に大型褐藻類の衰退・消失は、アワビの生産に大きな影響を与えていると考えられるが、その相互関係に関する情報は必ずしも多くはない。本シリーズ第3 回では、清本氏が高水温や藻場の変化がもたらす影響について、これまでの知見や長崎県小値賀町での観察結果を整理して示している 14）。ここでも、清本氏が長崎県内で長年に亘って調べられた内容を援用するため重複する部分もあるが、大型褐藻類の衰退・消失に伴い長崎県の小値賀町や平戸市などで認められたアワビの変化に関する事
図６

象等について示す。

女島の位置図図７

女島付近の年間平均海面水温の経年変化

-27-

豊かな海

No.40

2016.1125

小値賀町では、2000 年前後からアラメ、カジ

変動が大きく、年を越して産卵している年もある
ことが示されている 18-20）。

メ類の消失時期と同じくしてクロアワビとマダカアワビの漁獲量が減少し、1997 年に 29 ｔあった

以上、長崎県の一連の藻場の変化はアワビ類の漁獲量は、2002 年には 10.9 ｔに減少した。その後、再生産や成長に大きな影響を及ぼし、アワビ資源

アラメ、カジメ類に代わってノコギリモクが優先の減少に大きく関与していると推察される。

した時期にはメガイアワビが低位で安定して漁獲６．今後の課題されたが、ノコギリモクが消失するとメガイアワ
ビも激減した。小型海藻のみの状態に変化した現
在は、主にクロアワビがわずかに漁獲されている。

長崎県のアワビ漁獲量は、全盛期に比べて大きまた 2008 年から 2010 年にかけて 11 月中旬にアく減少した。これには、密漁を含む過剰漁獲等

ワビの成熟調査が実施され、クロアワビでは年々が大きく影響してきたものと考えられるが、近年成熟状態が悪化し、メガイアワビではノコギリモ

はこれらに加えて、海水温の上昇と、それに伴うクが消失した 2010 年にはすべての個体が未成熟藻場環境の変化が影響しているものと考えられる。

状態であったと報告されている。

特に藻場環境の変化は、アワビの好適餌料とされ9，15）

平戸では、藻場が変化した 2001 ～ 2003 年にるアラメ、カジメ類等の大型褐藻類の衰退・消失

おいて調べられたクロアワビとメガイアワビのを招き、これまでアワビ漁業を支えてきた生産基

孕卵数が、1980 年代に千葉県で調べられた結果

盤を大きく揺るがす状況となっている。このよう。また、な状況と今後の気候変動の予測から判断すると、2010 年にアラメなど多年生の大型褐藻類が維持

全盛期の生産を回復させることは難しいにしても、されている場所と衰退した場所の 2 ヵ所で、同今後は現状の藻場環境が持つ場の生産力を見極め

じ飼育群のクロアワビ人工種苗を同時期に放流し、て、それらを最大限に活用して漁業生産に繋げて4 年 後 の 2014 年 に 2 ヵ 所 の 回 収 率 と 成 長 が 比いくことが重要な課題と考えられる。

と比較して約半分と少なくなっていた16）較された。その結果、前者では回収率が 14.2％、

これまでの研究から海藻群落の質的違いによっ再捕されたクロアワビの平均殻長が 13.4㎝であって、アワビの種により成長・成熟に差があり、成たのに対し、後者では、8.1％、11.9㎝と前者に育場としての良否が異なることが明らかになって比べていずれも劣っていた。

きている。例えばノコギリモク群落にはメガイア

17）

さらに、2006 年に小値賀町、平戸市、壱岐市

ワビの生産を支える可能性があり、ワカメやアカ郷ノ浦町で①アラメ群落、②クロメ・ホンダワラ

モク群落のように季節限定の藻場や、南方系と小群落、③ホンダワラ群落、④ノコギリモク群落、型海藻にも餌料価値の高い海藻種があり、クロア⑤ワカメ・アカモク群落の５つの優占種が異なるワビの生産を支える可能性があることが指摘され海藻群落から採集したクロアワビとメガイアワビている 9，21，22）。これまでは、場の持つ生産力にで成熟状況と成長等が比較された結果、成熟、成関して十分な検討がなされてきたとは言えないが、長は、①アラメ群落、②クロメ・ホンダワラ群落

今後は、定性的な検討に止まらず、定量的な検討

でクロアワビ、メガイアワビともによく、この２に重点を置いた研究が急がれる。

つの群落に比べ、④ノコギリモク群落では、クロ

長崎県の場合、藻場環境の変化に伴いアワビ類

アワビは劣ったが、メガイアワビは同等で、また、の再生産力が低下し、資源水準が低位である状⑤ワカメ・アカモク群落は、クロアワビでは同等

況においては、自然の自立的再生産に期待するこであったが、メガイアワビは劣り、③ホンダワラとは難しい。しかし、長崎県には県内７ヵ所に県、群落は、クロアワビで成長は同等、成熟は劣った市などが運営するアワビ種苗生産機関があり、各が、メガイアワビではいずれも劣っていた 。

地域に応じた人工種苗を供給する体制が整ってい9）26

また、この点は、海水温にも依存すると考えるる。これまでも暖海系アワビ類の種苗放流数ではが、2007 ～ 2009 年に五島市、平戸市、対馬市の全国一を誇ってきた。今後は、今まで以上に人工３ヵ所で調べられたクロアワビとメガイアワビの種苗を有効に活用し、様々な様相を呈する藻場で産卵盛期が、過去と比較して１か月以上遅くなっ

人工種苗を使った実証的研究を重ね、変化した藻ている年があり、特にクロアワビでは、年による場環境がもつ場の生産力を見極める必要がある。

豊かな海

No.40

2016.11-28-

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

これは、アワビ類に止まらずウニやサザエなど産（2013）平成 25 年度夏～秋に発生したアラメ・

業上重要種を含めて定量的に検討し、その場所にカジメ類の大量流失について，平成 25 年度

適した増殖対象種を選択して漁業生産に繋げるこ

西海ブロック水産業関係研究開発推進会議意とが重要である。

見交換・情報交換用資料，2-5．

長崎県では、本年度から「長崎県藻場回復ビジョ

11）桐山隆哉・塚原淳一郎・岩永俊介・大橋智志・ン」を制定し、地元の地道な藻場回復活動の支援

渡邉庄一・伊藤智洋（2013）アラメ・カジ

とともに水産基盤整備事業等（公共事業等によるメ類の流出現象調査，長崎水試事報，72．

漁場整備等）を活用し、2,000ha の現在の環境に

12）塚原淳一郎（2009）長崎県本土沿岸におけ適した藻場の回復を目指す取組が始められている。

る大型褐藻類の出現種類・量の変化～ 30 年

この取組が成果を上げるため、特に地道な地元の前との比較～，水産開発，102，14-18．

活動に報いるためには、研究と行政機関が連携し13）高木信夫（2012）女島付近の年間平均海面て藻場の様相に応じた場の生産力を見極める実証

水温からみた海の変化～昔の海と今の海とは的研究に取り組むことが緊要な課題と考える。

違う？～，長崎県漁連だより，211，11-12．
14）清本節夫（2016）高水温条件下の藻場と暖

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隆・村瀬慎司・松村靖治・宮崎隆徳（2010）磯根生産向上技術開発事業，長崎水４）四井敏雄（1999）九州沿岸における藻場修復，
恒星社厚生閣，東京，111-120．
５）清本節夫・吉村隆・渡邉庄一（2012）長崎県小値賀

試事報，37-38．
18）渡邉庄一・村瀬慎司・松村靖治・鈴木洋行

拓・新井章吾・桐山隆哉・

藤井明彦・四井敏雄（2000）長崎県野母崎（2007）磯根生産向上技術開発事業，長崎水試事報，43-46．

において 1998 年秋に発生したクロメ葉状部

19）渡邉庄一・村瀬慎司・松村靖治・鈴木洋行

欠損現象の経過観察，西水研報，78，57-65．

（2008）磯根生産向上技術開発事業，長崎水６）桐山隆哉・藤井明彦・吉村

拓・清本節夫・

四井敏雄（1999）長崎県下で 1998 年秋に発試事報，42-44．
20）戸澤隆・村瀬慎司・松村靖治・宮崎隆徳

生したアラメ類の葉状部欠損現象，水産増殖，（2009）磯根生産向上技術開発事業，長崎水47 (3)，319-323．

試事報，40-42．

７）桐山隆哉（2009）長崎県沿岸の近年におけ21） 金 丸 彦 一 郎・ 大 津 安 夫・ 古 川 泰 久（2013）

る大型褐藻群落の衰退現象に関する研究，長南方系ホンダワラ類と在来海藻の植食性ベン

崎水試研報，35，15-78．

トス４種に対する餌料価値の比較，佐玄水振８）桐山隆哉（2009）カジメ類の分布変化―長セ研報，6，89-94．

崎県沿岸―，恒星社厚生閣，東京，93-115．

22) 四井敏雄・前迫信彦・中村伸司 (1984) 昭和

９）清本節夫（2015）長崎県沿岸域における水56 年度～昭和 58 年度指定調査研究総合助成

温上昇とウニの摂食による藻場の衰退がア

事業アワビの漁場性に関する研究（クロア

ワビ資源に及ぼす影響，長崎大学博士論文，

ワビの初期餌料について），長崎水試報告書，

1-142．

1-30．

10）西海区水産研究所資源生産部藻類グループ

-29-

豊かな海

No.40

2016.1127

【シリーズ】
第６回

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

リレーでつなぐ、元気「アワビ通信」

岩手県におけるエゾアワビ種苗放流事業の現状と課題岩手県水産技術センター 増養殖部長

１．はじめに西洞

孝広ておらず、より効果を上げるための対策が必要とされている。特に、東日本大震災では、当時の稚岩手県におけるアワビ漁獲量は（図 1）、かつ貝が顕著に減耗したのに加えて、県内の種苗生産て 1,000 トンを大きく上回る時期もあったが、昭施設が壊滅し（写真 1）、その後数年間アワビの

和 50 年代以降は減少傾向が続き、平成元年には200 トンを下回るまで減少した。その後は緩やかに回復し、近年は 300 ～ 500 トン程度で推移している。また、岩手県では、アワビ資源量、漁獲量の増大を目指して人工種苗放流を行っており、放流数は多い年では 900 万個以上にも上る。種苗放流は一定の成果を上げ、年間 100 ～ 200 トン
程度の放流貝が漁獲されていると推定されており、アワビ漁業において重要な役割を担っている。しかし、費用対効果の面からは、赤字にはならない
ものの、当初想定されていたほどの効果は上がっ

図１

写真１

岩手県栽培漁業協会の被災状況

岩手県のアワビ生産量と種苗放流数

-30-

豊かな海

No.41

2017.329

３．岩手県の磯根漁場の現状と課題

種苗放流が休止、縮小しており、平成 27 年漁期頃からその影響が漁獲量の減少として現れ始めている。今後のアワビ資源の回復、漁獲量の回復を岩手県沿岸のアワビ漁獲量は、震災後大幅に落成し遂げるためには、種苗生産、放流技術の改善

ち込むことも懸念されていたが、これまでのとこや漁場における餌料対策など、まだまだ多くの課

ろ、顕著に落ち込むような状況には至っていない。

題を解決していく必要がある。本稿では、これま

震災後に実施されてきた資源量調査では、津波にでの種苗放流事業の状況と、震災後に行われていよる減耗は、主に 0 ～ 2 歳程度の稚貝にのみ確認

る種苗生産技術向上のための研究の状況等につい（図 3）、震災後に初めて行った平されたことが２）て紹介させていただく。

成 23 年 9 月の岩手県南部の海域における調査結果に顕著に表れている。この被害の程度は県南部

２．岩手県におけるアワビ種苗放流事業

で大きく、県北部では比較的少なかったものと考えられる。しかし、一方では、震災以前に継続さ岩手県におけるアワビ種苗放流事業は、昭和れていた人工種苗の大量放流が停止し、当所で実54 年に県南部の大船渡市に県の栽培漁業セン施している混獲状況調査結果においても放流貝のターを開所し、大規模に種苗生産を行う体制が漁獲量は、震災から 5 年を経過した平成 28 年度作られた。当時の栽培センターでは、最大で 600には顕著に減少している。

万個の人工種苗を生産し、これを県内各地区の漁協が購入して放流する方式となっていた。当初は
種苗のサイズが 15 ～ 20㎜程度と小さかったことから、購入した漁協で一定期間中間育成してから放流する流れとなっていたが、巡流水槽の導入や技術の向上により、出荷する種苗サイズの大型化が図られ、現在では購入した種苗を直接放流する方式に変わっている。さらに、放流サイズ別の回収率の調査結果から殻長 40㎜サイズでの春放流（図 2）、よの放流効果が高いとされたことから１）

図３

り大型の種苗が求められる傾向が高まった。

エゾアワビ及びキタムラサキウニの殻長 ・殻径階級別密度 （南部）

一方、アワビ同様に岩手県の磯根における重要な対象魚種であるキタムラサキウニの資源につ
いては、津波によりアワビよりも大きな被害を受（図け、震災直後には個体数が顕著に減少したが３）４）、震災年に発生した年級群が卓越していたことから、急速に資源が回復しつつあることも確認されている。
また、コンブやワカメなどの大型海藻の生育状
況は、震災後 2 カ年は比較的密度が高い状態が続
いたが、特にコンブについては年々生育量が減少する傾向にある。岩手県沿岸では、コンブの生育量は親潮系冷水が冬季から春季にかけて接岸した
年に多くなることがこれまでの調査から明らかにされている。これは、冷水の接岸時期がコンブの芽出し時期と重なっており、冷水接岸による水温低下でウニなど食植動物の摂餌行動が停滞し、摂
図２

30

豊かな海

餌されずに生長できるコンブの量が相対的に多く放流の時期 ・ サイズ別再捕割合

No.41

2017.3-31-

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

なるためと考えられている。ウニの生息量の増加

い死が起きる例もあり、未ださまざまな点で改善はコンブなど餌料海藻の生育状況に大きな影響をの余地が残されている。その改善の取り組みの一持つことから、ウニの密度を適正に保つことが必つとして、農林水産技術会議の委託により先端技要と考えられる。

術展開事業「アワビの緊急増殖技術開発事業」が実施され、アワビ初期稚貝の好適餌料であることが報告されている Cylindrotheca Closterium ４）などの「針型珪藻」（写真 2 ～ 4）を用いた採苗・飼育技術と、より良質の卵が得られる再成熟方式による種苗生産の有効性の検討が進められ、前者については、すでに岩手県内の４か所の種苗生産施設で効果が認められ、技術導入されている。アワ
ビ初期稚貝の餌料となる付着珪藻類については、
従来は飼育水槽に自然に繁茂してくる複数の種類を利用して行っており、アワビの成長段階毎に異なる好適な種類を選択的に増やすことはできないのに対し、針型珪藻は浮遊性のキートセロスなどを増やす時と同様に、通気培養によって容易に増殖させることができ、それを水槽に投入することによって採苗板上に展開することができる。

図４

岩手県南部 A 漁場の動物個体数密度および大型海藻の重量密度の経年変化

岩手県では、近年多くの漁場でキタムラサキウ
ニの密度が増加し、コンブなどのアワビやウニの餌となる海藻類の生育に影響が生じ、その結果、

写真２

フラスコを用いた針型珪藻の通気培養

アワビの成長が以前に比べて遅くなっていると考えられる。このため、キタムラサキウニの積極的な漁獲利用、海中林造成、投餌などの対策の必要性が認識されているが、なかなか有効な方法が見つからず、今後の研究に期待がかけられている。

４．種苗生産・放流技術の課題とその解決に向けた取組
エゾアワビの種苗生産技術は、暖流系の大型アワビ類に比べると安定しているが、震災後に再建

写真３された種苗生産施設における種苗生産でも大量へ

-32-

針型珪藻

豊かな海

No.41

2017.331

上述の研究では、エゾアワビの採苗の際に、貝がワカメを活発に摂取するだけでなく、配合飼

針型珪藻と従来から用いられている緑藻類の 1 種料も摂餌することを観察しており、人工種苗の成

アワビモ Ulvella lens、および稚貝の匍匐粘液を組長、生残の向上効果の有無を今後明らかにしたい。

み合わせた採苗板を用いることで、採苗直後から
殻長 0.8 ㎜程度までの成長が改善される効果を報
告し５）、さらにその後の稚貝の飼育に対して効率よく給餌するための技術開発にも取り組んでおり、今後は暖流系のアワビ類についても種苗生産現場への技術導入が進むことを期待している。

写真５

写真４

アルテミアふ化槽を利用した餌料用のワカメの通気培養

針型珪藻を摂餌するアワビ稚貝

また、筆者らは、その次の段階として、呼水孔形成以降に急増する摂餌量を十分に満たすための技術として、ワカメなど大型褐藻類の芽胞体、幼葉を餌として培養・給餌する技術開発を進めている。高見は、殻長 2 ㎜前後に成長したエゾアワ
ビ稚貝が褐藻類の芽胞体を活発に摂餌し、良好に成長することを明らかにし、天然漁場において有写真６

通気培養したワカメ幼葉

効な餌料となっているとしており６）、芽胞体や幼５．おわりに葉を大量に生産供給できれば、人工種苗生産の効率向上に役立つものと考えられる。ワカメ養殖では、人工種苗生産を行う際に、一旦配偶体の状態

三陸沿岸のエゾアワビの資源状況は、南方系のでワカメを増殖させてから種苗生産に用いる技術

アワビ類に比べれば良好な状態を保っているものが開発されているが、筆者らは、これを応用しの、かつての豊漁期に比べれば現状の水準は決して、陸上水槽でワカメの幼葉を大量に培養できるて高いものとは言えない。潜水による資源量調査

ことを確認した。これまでの試験では、2,000 リッの結果を見ると、天然稚貝の発生が特に不調な様

ター程度の水槽で、最大で 40㎏程度のワカメを子は無く、資源量の伸び悩みは餌料環境の悪化に生産しており（写真 5，6）
、これを効率よくアワより成長が遅れ、漁獲対象サイズになるのが遅く

ビに給餌する方法について検討を進めている。水なっていることが大きな要因ではないかと考えら

槽培養でアワビの餌をすべて賄うのは困難と思われる。餌料環境を悪化させている主な要因は、キ

れるが、ワカメにはアワビ稚貝の摂餌を刺激する

タムラサキウニの過密であり、試験的にウニを除物質の存在も報告されている 。筆者らの実験で去した漁場ではコンブなど大型海藻が繁茂するこは、水槽中に配合飼料とワカメを同時に給餌したとも確認できているが、非常に手間がかかること

場合に、飼育水温が低下する 3 月でも、アワビ稚と、除去したウニを有効活用する方法がないこと

７）

32

豊かな海

No.41

2017.3-33-

ー資源と漁場環境の明日をみつめてーから、大規模に行われるには至っていない。行政

２）大村敏昭・堀越健・野呂忠勝・山口正希（2013）

や漁協の担当者のあいだでは、徐々にウニの密度

津波によるアワビ、ウニ等磯根資源への影響管理の必要性の認識が高まりつつあるが、漁業者に関する研究．平成 24 年度岩手県水産技術のなかには「昔はもっとウニがいた」と話す方もセンター年報．45-49．

おり、なかなか理解が進まない面もある。しかし、

３）大村敏昭・貴志太樹・田老孝則・西洞孝広・

餌料環境の悪化は、放流するアワビ人工種苗の成堀越健（2016）震災による磯根資源への影長にも同様に影響があることから、解決すべき重響を考慮したアワビ・ウニの持続的利用に関要な課題であり、今後のアワビ資源の動向に大きする研究．平成 27 年度岩手県水産技術センな影響を持つものである。我々の役目は、ウニのター年報．119-125．

密度管理による餌料環境の改善について取組を続

４）Kawamura, T., Saido, T., Takami, H., and

け、ひとつでも多くの成功例を漁業者に示して、

Yamashita, Y. (1995) Dietary value of

取組を促していくことにあると考える。

benthic diatoms for the growth of post-larval

また、人工種苗生産については、岩手県内の種

abalone Haliotis discus hannai. J. Exp. Mar.

苗生産施設の生産はほぼ震災前の水準に回復し、Biol. Ecol., 194, 189-199.

それと並行して改めて技術的な見直しに取り組ん

５）松本有記雄，野呂忠勝，高見秀輝，藤浪祐

でおり、今後生産効率の向上が期待される。この一郎，久慈康支，河村知彦（2015）アワビ

人工種苗放流については、岩手県で大量放流が開モ Ulvella lens と稚貝の匍匐粘液に針型珪藻始された当初はアワビ資源増大の切り札として大Cylindrotheca Closterium を 付 着 さ せ た 板 にきな期待を担っており、「岩手県あわび資源増大

よるエゾアワビ採苗法の検討．日水誌 , 81,計画」が策定されてその到達目標は放流貝の漁獲995-997.

量が 700 トン、天然貝との合計で 2,000 トンとさ

６）高見秀輝（2002）エゾアワビの生活史初期れた。放流貝の漁獲については、一定の成果は見における食性，生残，成長に関する研究．東られたものの、当初期待されたような成果には遠京大学学位論文．1-220．

く、県全体での放流貝の漁獲量は 100 トン程度、

７）Sakata, K., and Ina, K. (1983)

回収率にして 10％程度にとどまっている。そのDigalactosyldiacylglyceroles isolated from a

要因となっているものの一つは、さきに述べた餌

brown alga as effective phagostimulants for a

料環境の悪化であると思われるが、それ以外にもyoung abalone. Agric. Biol. Chem., 47, 2957-

多くの要因が重なって、放流貝の漁獲への加入が2960.

少なくなっていると思われる。種苗生産技術の面からも、放流後の成長、生残が向上するような技術開発を続けていき、アワビ資源の増加につながるような成果を提供しなければならない。
岩手県の漁業において、アワビは、県北地域では漁業者の主要な収入源であり、ワカメ、コンブ、
ホタテ、カキなどの養殖が盛んな県中部、南部においても冬のボーナス的な存在であり、漁業者の期待は非常に大きいものである。後継者不足が続く漁業の現場をより魅力的なものにしていくためにも、アワビ資源を増やし、その生産金額を増やしていくことは、後継者を浜に呼び戻すための重要な取組であると考えている。
参考文献
１）青森県，岩手県，秋田県，神奈川県，福岡県（1990）アワビ種苗放流マニュアル．1-118．

-34-

豊かな海

No.41

2017.333

【シリーズ】

リレーでつなぐ、元気「アワビ通信」

第７回

福岡県におけるアワビ類の調査と増殖への取組福岡県水産海洋技術センター研究部

１．現場目線を培う伝統の潜水業務

資源環境課長秋本

恒基

しかおらんよ。」「えっ？イワセってどこですか？」「・・・・・」多分、その時の海士さんの気持ち2017 年 10 月 28、29 日 に 開 催 さ れ る「 第 37
回全国豊かな海づくり大会

は「あんたネェ。わかっとらんよね。おいら（海福岡大会」の放流会士）の目線で、海の状況をみれてないんだよ。伝場となる宗像市鐘崎は日本の海士の発祥の地と知えたい内容は理解できないよね？！」って思われられ、９世紀頃の文献にも海士のことが記載されていたかもしれません。これでは実際に海で何がています。また、沖合には世界遺産の登録をめざ起こっており、漁業者は何をそこから感じ取ってしている「神宿る」沖ノ島があり、古から海上交いるのか？何が不安なのか？など現場の思いを理通の要衝でした。当地は昔から潜る文化のある土解できるはずはありません。そこで駆け出しの頃地柄なのです。その例にもれず本県の水産技術職

は、積極的に港で見かけた漁師さんには声を掛け員にもフーカー式潜水から SCUBA 潜水へと使ることにしました。今日は調査の目的は何か、漁用機材は代わったものの潜水調査の伝統が脈々と場で調査をしたらこうだった、など漁業者に積極受け継がれています（図１）。歴代のアワビ主担

的に話しかけ、依頼された調査にはトライして、当職員は、アワビの採捕の腕前は、皆が自分が一

その結果を報告し、感想を聞いてさらに検証して番だと思っている次第なのです。調査で獲ったア

いきました。そのうち、「今日は何しに来たと？」ワビが少ない時には、「俺のアワビおこしは真っ「アワビはみえるね？今年は獲れるかね？」など

すぐでソリがなく獲れなかった。
」「キャッチバッ漁業者の方から先に話しかけられるようになってクが破れていて、獲ったアワビを落とした（FUきました。「黒瀬で獲りよるもんね。」「あぁ！黒川さん）。
」「タコに襲われてナイフを盗まれたの瀬ですね。夏場は獲りにくいでしょ？深場の転石で、取り返すのに時間がかかった（HY さん）。」の縁辺部か浅場にいますね。だけど、奥の奥ですなど・・・いずれにしても、長時間の潜水調査でよね。」「うむ！うむ！こいつわかってるな！」目

経験を積み重ねて技術を向上させてきたのは言う

線が少しずつ近づき、見ている視点が一致した瞬までもありません。潜り初めのころは海士漁師か間でした。「おまえ、俺らが見て、感じているもら「イワセでアワビを獲ってきたけど、投石の奥のをある程度、理解しているな！」この現場の視点を共有できるかどうかの感覚は、特に自然に関わる環境で仕事をしている我々にとって漁業種類が何であろうと、刻々と変化する自然や生物の状況を的確に理解して、正確に現状を把握する大切な素質だと感じます。因果関係を説明しやすい（理屈づけやすい）観測データのみに迷わされることなく、五感を研ぎすまして生物目線、自然の摂理の複雑さを肌身で感じと取ろうとする姿勢で観察すると自ずと身についてくるものであることを潜

図１

26

豊かな海

水業務を通じて学びました。

沖ノ島における潜水調査

No.42

2017.7-35-

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

２．大島における先進的な漁獲管理査を実施し、静穏域の南側海域にメガイアワビを、北部海域にはクロアワビを放流することで漁場の大島でのアワビ漁は夏季の海士漁と冬季の磯見

棲み分けを図り、漁獲の効率化を検討しました 4）。

漁（鉾付き漁）に大別されます。大島には両者で大島は静穏域が広くメガイアワビの漁獲割合は、組織する「大島磯根管理組合（以下、管理組合）」

これまでも比較的高かったことから、仲買業者にがあり、1981 年から組織化されています。管理注目されていたことに加え、有害プランクトンの組合では地域漁業の発展に寄与するため①組合員

カレニア・ミキモトイへの耐性がクロアワビよりの生活の安定、②資源の増殖、③漁場管理、④操も高かったことから検討を始めました 5）。メガイ

業の合理化に取り組み、種苗放流、事故防止や健アワビの放流種苗の入手先には、筋萎縮症の発生

康管理、漁場行使の適正化と漁業秩序の維持及び履歴のない地域や生産施設から導入することを優漁場造成を実施しています。なかでも漁獲管理に先して疾病が拡散しないように安全性に留意しては特に徹底しており、福岡県水産海洋技術セン

購入先を選定しました。今でも継続してメガイア

ター（以下、センターという）が算出した資源量

ワビを放流し、安定して漁獲されています。

からその年の漁獲割当量の上限を海士漁と磯見漁

その後のアワビの漁獲状況は、定めた割当量のに割当て、オリンピック方式で漁獲していく漁獲上限枠には達するものの、「アワビがみえん！」「投管理を続けています。このため出漁日には、港石の奥にしかおらん！」などの声が浜で聞こえてで漁獲したアワビを個人毎に組合職員が計量し、いました。確かにアワビ漁の解禁直後の CPUE

1, 2, 3）

。また、は一時的には高いものの長続きはせず、急激に減アワビの集荷日には、まとまった量のアワビが集少し、累積漁獲量の経日変化も緩やかにしか立ちまることから、センターでは仲買業者の協力を得上がらない状況でした。さらに放流アワビの混獲て数百個体の漁獲されたアワビを測定し、種類率が徐々に増加してきました 3）。当初は放流数の毎の組成割合やサイズなど資源管理に必要な基増加に伴っての効果と期待しましたが、累積漁獲礎データを 1982 年から継続して収集しています。

量の経日変化からも、もっと効率的に漁獲される管理組合の財源は、磯根漁獲物の歩金、賦課金ではずが、その兆候がみられなかったことから天然

まかない、種苗の購入費や中間育成施設の維持・アワビの再生産を懸念し始めました。併せて春先

管理経費に充てられています。資源量の推定値がの親アワビの卵持ちアワビがみられたり、水温上減少した時に管理組合の会長さんに漁獲割当量の

昇期の斃死がみられたりなど、秋の水温降下の遅縮小を提案したことがあります。その時、会長されから成熟や産卵への影響を懸念しています。こんに割当量の削減は漁獲に応じて負担している管のような中では、放流アワビの生産を安定させ、理費の減少にもつながることから「割当量の減少

放流群を確実に漁獲する体制を整えることが重要も理解できるが、放流数量の減少への懸念も含めで、2016 年には長年の切望であった陸上アワビて総合的に判断してほしい！」との指摘を受けま中間育成施設の大規模な改修をしました。新たにした。当時は資源量の現状にとらわれ資源水準の整備した水槽には、センターで技術開発した高密維持にのみ注視し、割当量の削減を提案しようと度飼育技術を導入しており、歩留まりの向上によ考えましたが、放流も含めた管理組合の全体の運る放流数の増加と、より大きくて健全なクロアワ

営に関してまで思慮が及ばなかったことに恥ずか

ビ種苗の放流が可能となることを期待しています

しくなりました。また、漁業者らが獲ることだけ（図２）。この中間育成技術は、クロアワビの生態でなく、資源面、管理組合の運営や今後の展開方を良く反映しており、まさに天然稚貝の生息状況

向を真剣に考えていることに感動したものでした。

を観察し、陸上水槽での長年の飼育経験に基づいこのような取組にも漁業者らが実感できるようた育成技術です。簡単に言うと、クロアワビの特な漁獲量の顕著な増加はありませんでした。理性である光に対する負の走行性と流れに対する正由として中間育成の歩留まりが不安定で年間の放の走行性を利用して均一に付着板に分散して付着流数量が安定していかなったことが一因と考えてさせることにより、高密度でアワビにストレスをいます。そのため、クロアワビ中心の放流に加え、与えずに飼育が可能となる上に、ランニング経費

新たにメガイアワビの放流を検討するため効果調がかからないようにバランス良く設計させていま

厳格な漁獲量管理を実施しています

-36-

豊かな海

No.42

2017.727

３．アワビ放流種苗の供給体制
１）県内のアワビ生産・育成施設
福岡県では 1979 年に（財）福岡県栽培漁業公社（現在、（公財）ふくおか豊かな海づくり協会）が設立され、アワビ等の放流種苗の供給体制が整備されました。生産されたアワビ種苗の中間育成
は、筑前海全域分を大島（旧、大島村、現在は宗像市）、相島（新宮町）と馬島（北九州市）の３
水技センターで技術開発したスリット式付着板を用いたアワビ種苗の高密度飼育

カ所で集中管理する手法で始まりました。海上中す。センターでの中間育成試験では、殻長 20㎜

管理する方式で、施設にかかる設備投資は比較的程度をひと冬で 30㎜以上に成長させるには、１に安価なものの①海上作業が煩雑で労力がかかる。

㎡当たり 6,250 個体を収容することが可能である②管理者の高齢化。③餌料となる天然海藻の供給ことが検証されています 。これらの飼育技術はが時化などで不安定であったり、他の組合からの多くの先輩らの観察眼と飼育経験が活かされて開餌料供給が不安定。④天然海域であるため防疫面

発、改良されてきたものであり、漁業者が実施しで管理に限界がある。⑤管理技術等の差により歩ている中間飼育施設において実用化されている点

留まりが安定しない。などの課題がありました。

は、後述する本県のアワビ種苗生産技術と併せてこのため、海上中間育成から陸上施設での中間育評価される成果と思っています。

成または直接放流できる殻長 30㎜以上の直接放図２

間育成は、海上筏に２ｍ角の生け簀網を垂下して6）

流種苗の供給へと変化していきました。

大島では 1994 年からアワビ漁に係る漁獲規制

２）（公財）ふくおか豊かな海づくり協会でのを実施し、漁期前の資源量推定から漁獲量を資源

アワビ種苗の生産水準の５割以下に留めるように総漁獲量を規制す
る管理を実施してきました（図３）。しかし、最県内のアワビ種苗の供給を担っているふくおか

近では、夏季から秋季の高水温によるアラメ類の豊かな海づくり協会（以下、協会という）の施設

枯死・流出や有害プランクトンの発生により漁場、では、飼育施設と給水量が制限されることから高蓄養中や中間育成中のアワビの斃死やヤセ貝など密度で育成せざるを得ない状況にありました。施の問題が発生しています。そのために新たな取組

設の稼働後は順調に生産を継続してきましたが、として、① 2016 ～ 2017 年度の２カ年間のアワ1984 年には生産中に大量斃死が発生し、その対ビ漁を全面禁漁にすること、②母貝の保護区を設策に追われました。当初は病気説、生理障害説な定すること、③受精卵放流を実施すること、④さど原因が特定できず、様々な想定に基づいた可能

し網漁業についても禁漁区を設置すること、⑤ク

な限りの対策を実施してきました。当時の対策の

ロアワビの殻長制限を 10cm 以上から 12cm に規

主体は、生産施設を徹底的に消毒することでした。

制強化することなど新たにセンターが提案した方協会の職員をはじめセンターや行政の職員も可能

策を管理組合と協議して調整しながら実施していな限り総動員して、２日がかりで泊まり込みの作ます。

業をしていました。消毒作業は取水を止め、ろ過
水槽、配管、水槽、飼育用のカゴ、付着板などの塩素消毒を基本に、飼育中の水槽付近では風呂釜を改良した熱湯シャワーによる消毒をしました。
当然、施設の入場者制限と施設内外での長靴類など使用器具の使い分けと入退出時の消毒、水槽の排水飛沫が他の水槽に入らないように給水管にカバーを設置したり、水槽内壁の FRP をはぎ取り消毒液が浸透しやすくしたりなど、考えられる方図３

28

策を徹底的に実施しました。

大島におけるアワビ資源量と漁獲量の推移

豊かな海

No.42

2017.7-37-

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

また、親アワビからの垂直感染を防止するために、種苗生産施設と母貝飼育施設を分ける「福岡方式」と呼ばれる手法を導入しました。採卵に用いる親アワビは、センター職員が毎年、潜水により天然クロアワビのみを採捕することから始まります。親候補となる天然アワビの採捕は、放流をしていない沖ノ島や豊前海など天然アワビの採集のために方々で潜水して採捕しました。親アワビ

図４の潜水採捕中は、グリーンマークのクロアワビには絶対に触れないようにして、採捕したアワビもふくおか豊かな海づくり協会のアワビ種苗生産の防疫施設

採捕年には採卵親アワビとしては使用せずに、親４．県内のクロアワビ種苗の放流体制

アワビの飼育排水で稚アワビを飼育し、筋萎縮症の感染の疑いのない親アワビのみを翌年以降に使用しました。生産用の親アワビは使用できるまで協会のクロアワビ種苗の出荷は、種苗の放流サに年数がかかることや、遺伝的な多様性を確保す

イズと適正放流時期から逆算して生産を計画してるために毎年 50 個体以上の採捕を目標に職員らいます。殻長 30mm 以上の放流種苗を漁業者らがが自ら採捕して生産に用いる親候補となるクロア

放流する時期は、アワビの外敵の活性が低い３月

ワビの確保に努めました。しかし、最近では天然中旬までで且つアワビの活性が高い時期に放流でクロアワビの潜水採捕が難しく、漁獲されたクロ

きるように目標を定めています 3, 14）。大島や藍島

アワビからも選別して親アワビを確保せざるを得

では漁業者らが中間育成施設を整備しており、中なくなってきています。生産用の親アワビの候補

間育成用の 10㎜種苗を受け入れ１年弱で殻長 30となる母貝は、センターのクロアワビ専用の隔離㎜以上に育成して放流しています。センターでは、飼育棟で飼育しており、採卵から浮遊幼生飼育ま漁業者らが円滑に中間育成できるよう育成施設ででをセンターのクロアワビ専用施設で飼育し、付の飼育密度、付着板及び投餌量などの管理を指導

着飼育以降に協会に搬入して垂直感染の分断を図し、成長、生残率の測定をしています。また、アりました。センターでは当時、併行して斃死要因

ワビ種苗の放流は漁業者らが素潜りで３月末までの究明に尽力していましたが感染源を特定するのにそれぞれの地先で実施しています（図５）。潜は容易ではありませんでした。クロアワビ種苗の水して岩の間隙に可能な限り分散するように広範斃死が発生する時期は、水温 20℃前後の上・下囲に放流していますが、最近では SCUBA 潜水降期に顕著であることや軟体動物の細胞培養系がにより効率よく実施するところもみられます。水

確立しておらず実験室での感染試験や防疫試験が温が高い時期のアワビ放流が好ましくない理由

できなかったことが関係します。それでも本斃死

は、潜水調査による観察から明らかで、観察しての原因はろ過性の病原体が感染原因であることをいるとベラなどが移動しようするアワビの触覚を特定し、ウイルス様の病原体まで探り出すことについばむため、アワビは移動できなくなりその場成功しました。これと前後して紫外線照射

7 ～ 12）

海水による飼育で疾病の発生を抑制することが可能となり、協会に殺菌装置を整備し、健全なクロアワビの生産が全国で先駆けて事業規模で実施で（図４）。安定生産ができるようになりました 13）
きるようになってから以降も現在まで福岡方式による育成方法を継続して健全なクロアワビ種苗の供給体制をセンターと協会で連携して実施してい
ます。
図５

-38-

放流直後のクロアワビ種苗

豊かな海

No.42

2017.729

から動けなくなりました。その状態が続けばタコ類、ヒトデ類やカニ類などの移動能力の低い捕食
者からの食害も受けやすくなります。また、稚アワビの生息が少ない深い水深帯への放流においても同様に食害圧が高まる可能性があります。深場での標識アワビの追跡調査の事例では、追跡を容易にするため放流点に集中して放流し、水中ブイ
で定点が確認できるようにしていました。その後の追跡調査で潜水直後にベラが群れている地点があり、周辺の状況と様子が異なることから「おか図６

しいなぁ！」と近づいたところ、放流点のブイが藍島のアワビ陸上中間育成施設あり放流場所であることが解りました。付近にはトンや付着生物などの流入がなく、水槽も汚れま

放流アワビの殻が散乱しており、ヤツデヒトデ、せん。有害プランクトンは、通常仕様のろ過フィ

マダコやカニ類が付近に蝟集していました。水温

ルターでは流入を防ぐには膨大な経費と取水量のが最も低い時期で食害種の活性が低く、逆にアワ低下を余儀なくされます。しかし、藍島では周辺ビの活性が高い時期に放流できるように生産や育海域で有害プランクトンが発生した時にも、飼育

成スケジュールを定め、食害種の駆除や丁寧な潜水に流入せず、周辺海域でアワビなどの斃死が発

水放流により分散して放流することが重要と考え生しても施設内で育成中のアワビ種苗の斃死は全ます。また、外敵種のマダコの漁獲をしていない

くみられませんでした。今では飼育当初と比較し地先は、明らかにタコによる食害が多くみられまて約２倍量のアワビを中間育成することが可能で、す。タコの巣穴の前にアワビの殻が散乱している

歩留まりは 98％以上を維持しています。組合でのをたびたび目撃しますし、穴の開いた殻が散在は漁獲されたアワビに標識アワビや放流アワビがしています。タコ壷漁による漁獲もアワビの生残混じっているかをチェックをしています。初めは、を高める上では重要と考えています 。

集荷の手伝いをしている奥さんらに無理にお願い

9）

して調べてもらいましたが、今でも継続して調査

５．明らかになった藍島の漁獲実態をして頂いています。磯根資源を漁獲している漁業者らの家族ぐるみでの真摯な取組に脱帽するばかりです。

アワビなどの磯根資源の漁獲状況は、直接販売が主体であることから組合へ依頼するアンケート

６．磯の現状と今後の課題の集計結果でしか把握することができません。しかも回答がなかった藍島の漁業実態は全容が把握できない状況でした。そこで出荷伝票や仕切書を

行政から数年ぶりに異動となり、久しぶりに大組合から入手して、センターで集計しました。す島地先で潜水調査に同行したときのことです。アると驚くことに藍島は県下でもトップクラスの漁ラメ場だった藻場がガラモ場に変化していました。

獲量であることが解りました。藍島のアワビ陸上

夏季の高水温によるアラメ類の枯死によってガラ飼育施設は、魚類の蓄養が主たる目的で整備したモが優先する地先に変化していたのです。その海もので、アワビの育成数量を経費をかけずに増加域の藻場の極相はアラメ場なので今後は、徐々にさせるために、既存の雨樋を利用して、２倍量をアラメ場へと遷移すると思われますが、このよう収容させるため試作品を作成しました 。その後

な予期しない気象変動による変化が頻発する状況

もセンターで開発したスリット式の付着板への変になっています 15, 16）。また、秋の高水温期の継更や水槽施設の改良を図りました（図６）。藍島

続はアワビの成熟、産卵の遅れや生残、アラメ類の取水施設は埋め立てた漁港の先端部にあるたの成熟や着生と生残などに影響している可能性もめ、ボーリングした井戸からろ過海水の取水が可懸念されます。春先の卵もちアワビの出現やヤセ能で陸上にろ過施設等はありません。しかも浸透貝は成熟に関する生理的な要素が加味されての結したろ過性の高い海水であるため、有害プランク

果と推察されますが、天然域で具体的な対策を講

6）

30

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2017.7-39-

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

じることが困難な状況が危惧されます。

29-32（2001）．
３）秋本

県では投石事業により生息場を継続して整備しています。これまでは投石漁場の安定性を重視し、造成面積を確保することにより形状を保つ構造で恒基・太刀山

平・後川

透・林

龍男・佐藤

宗徳・深川

敦

博之：筑前海における健

全クロアワビ種苗の放流効果．福岡水技研報，16，
9-15（2006）

した。しかし、現在ではガンガゼなどの南方系のウニ類の増加により藻場が減少しています 17 ～ 19）。
そのため、近年の施工は、投石の間隙に波浪流が４）青山雅俊・佐々木正・河尻正博・野中

忠：南

伊豆町入間地先におけるメガイ種苗の放流効果，
静岡水試研報，21，7-17（1986）．

流れやすくするため、20 ｍ程度の幅で波浪方向

５）秋本に垂直に短軸を配置するように設計を見直し、３

後川恒基・太刀山
龍男・佐藤

透・林

宗徳・深川

敦平・

博之：藍島地先におけるメガ段以上に積上げてウニ類の採捕に支障がでないよ

イアワビの放流効果．福岡水技研報，16，17-22

うな構造に変更しています。このような生息場所（2006）．
６）資源増大技術開発事業報告書の造成も、環境変化に応じた対策が重要と考えて

地先型定着性種（暖水域）グループ．福岡県（平成 12、13、14、15 年度）．

います。

７）地域特産種量産放流技術開発事業報告書（あわび繰り返すようですが、何事にも先入観にとらわ

類種苗大量斃死要因調査）. 福１- 福 12（1994

れすぎないことは重要です。どうしても人間目

８）中津川俊雄：クロアワビの筋萎縮症に関する研究．

線で発生した事象に対して考察し推測する傾向に

京都府海セ研究論文，５，61（2000）．

あります。見やすい（利用しやすい（入手しやす

９）中津川俊雄・畑井喜司雄・窪田三郎：筋萎縮症をい）データ）である水温などのデータばかりを注伴うアワビ稚貝の病理組織学所見．魚病研究，23（3），7-14（1988）．

視するあまりに、説明のつきやすい結果と因果関

10）桃山和夫・中津川俊雄・由良野範義：アワビ属

係がいかにも存在するように考える傾向はありま

稚貝の筋萎縮症による大量死．魚病研究，34（1），

せんか？考察して推定する場合も、一歩引いた側

7-14（1999）．

面から見直したり、客観的な視点からでもぶれな

11）中津川俊雄・岡部三雄・室賀清邦：クロアワビ

い結果となるのかを何度も検証し、それ以外に起筋萎縮症の水平感染．魚病研究，35（1），11-14

因する事象や要因はないのかを検証する必要があ（2000）．

ります。ただし、検証に時間をかける必要も、生

12）岡田一宏・西村守央・河村

剛：クロアワビ当業としての現場ではさほど重要ではないと考えま

歳貝の隔離飼育による筋萎縮症の予防．水産増殖，す。それよりも原因が解ってからのアプローチに48（4），657-663（2000）．

すばやく対処して現場に実施できる対策を講じる

13）柴田利治・筑紫康博・中本崇・渡辺健二・永島孝之：給水の紫外線消毒によるクロアワビ筋萎縮ように努めるべきだと思っています。ある程度の症の予防．水産増殖，50（2），227-232（2002）．

アタリがつけば、そこを突き詰めて時間を費やす

14）青森県・岩手県・秋田県・神奈川県・福岡県：アのではなく少しでも早く現場対応に取り組むべき

ワビ種苗放流マニュアル．放流漁場高度利用技術です。また、変化の要因は一つとは限らないので開発事業，10（1990）．

少しずつの原因が輻輳して相乗的に作用している

15）秋本

かもしれません。そうなると本当の原因を特定す

筑紫るのは至難の業です。また、時間をかけると状況

恒基・中本

崇・渡辺

大輔・渕上

哲・

康博：筑前海における藻場の遷移と現状．

福岡水技研報，18，65-75（2008）．

はまた、刻々と変化していくので因果関係を特定

16）日高研人・森慎也・梨木大輔・後川龍男・内藤剛：するのはより困難になってきます。環境の変動が筑前海における藻場の現状および藻場造成に関する研究．福岡水技研報，26，47-51（2016）．

顕著な今こそ、生物の視点に立ったアプローチが17）秋本必要と考えます。

男・後川

健吾・前野

幸

龍男：宗像市大島におけるガンガゼ類

18）谷口和也 , 吾妻行雄：磯焼け域における海中林造
透・二島賢二：筑前海におけるアワビの成，水産工学，Vol．42，171-177（2005）.

種苗放流効果．福岡水技研報，1，129-136（1993）．
２）太刀山

節夫・鈴木

の分布と駆除．福岡水技研報，18，77-83（2008）．

参考文献
１）太刀山

恒基・清本

透・深川敦平・福澄賢二：筑前海にお19）浅野昌充 , 菊池省吾 , 河村和彦：コンブ類繁茂に対する小型植食巻貝の影響，東北水研研報，No．

けるクロアワビの放流効果．福岡水技研報，11，-40-

52，65-71（1990）．

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【シリーズ】
第８回

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

リレーでつなぐ、元気「アワビ通信」

三重県におけるアワビ類栽培漁業の現状と海女漁業の再生に向けた課題
三重県水産研究所

１．はじめに

主幹研究員

竹内

泰介

が期待できる。このため、アワビ類の人工種苗放流による栽培漁業は 1970 年代後半から全国で本

三重県において、アワビ類は伝統的な素潜り漁

格的に実施され、1990 年代まで種苗放流数は増業者である「海女」が漁業の中心を担っており、加し続けた。その後、徐々に減少傾向にあるもの

漁村の文化と密接な関係がある。三重県では鳥羽・の、栽培漁業は現在でもアワビ類の増殖のための志摩地域を中心にリアス式海岸が発達し、岩礁域重要な手法として位置付けられている。三重県でが広がる好漁場となっており、鳥羽市立海の博物はメガイアワビとクロアワビの 2 種が生産・放流

館の 2014 年の調査によれば日本全国の約半数のされてきたが、1990 年代から発症が見られた「筋海女 761 人が鳥羽志摩地域に存在している。三重萎縮症」を原因としてクロアワビの生産が中止さ

県における海女漁業の歴史は古く、現代においてれた後は、ほぼメガイアワビ主体の生産・放流がも信仰や祭りを通じて鳥羽志摩地域の伝統・文化・されてきた。しかし、近年紫外線殺菌装置の導入

風習との関わりが大きい。また、近年では、三重等、筋萎縮症の発症を抑える技術が進んできたた県において開催された「伊勢志摩サミット」等をめ、現在ではまだ少数ながら、クロアワビの生産契機に「海女」に対する注目度が高まっており、が再開されている。2015 年には、メガイアワビ

2017 年には「鳥羽・志摩の海女漁の技術」が国とクロアワビの 2 種類で 71 万個が鳥羽市以南のの重要無形民俗文化財に、また、同年に鳥羽・志各地で放流されている（図 1）。

摩の海女漁業が日本農業遺産に認定される等、生業としての海女の歴史的な価値が見直されてきた。
しかし、三重県の海女にとって重要な漁獲物であるアワビ類（クロアワビ、メガイアワビおよびマ
ダカアワビ）の漁獲量は、1986 年の 451 トン以
降一貫して減少傾向が続いており、2015 年には45 トンにまで減少した。さらに、海女の高齢化と後継者不足もあり、三重県の海女漁業は存続の危機ともいえる厳しい状況に直面している。この
ため、資源管理等に加えて海女漁業の支援策として、アワビ類資源の底上げのための種苗放流、海図１

三重県におけるアワビ類の種苗放流数の推移

女による協議会の運営支援等を通じた海女の所得
栽培漁業の推進において、人工種苗の放流後の向上を目指した取組が推進されている。

再捕状況を把握することは種苗放流の費用対効果

２．三重県におけるアワビ類栽培漁業の現状を判断するうえで必要不可欠であるが、アワビ類
放流種苗が漁獲により再捕される割合（以下、回アワビ類は地先での定着性が強く、放流後も地収率と記述）を算出した事例は全国的に少ないの先に留まることから栽培漁業による高い増殖効果が現状である。

-41-

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2017.1133

三重県ではアワビ類の放流効果を把握するため、殻長はいずれの年も両種ともに約 35㎜であった。

県内の主要なアワビ類漁場において調査を実施し放流方法は、潜水により海底の岩の隙間等に数個てきた。このうち、長期間にわたって詳しく調査

体ずつ付着させる手撒き放流である。
放流貝の再捕状況を把握するための市場調査は、が行われた鳥羽市国崎（くざき）地先の天然漁場におけるメガイアワビとクロアワビの放流効果の1992 年に放流した種苗が水揚げされ始めた 1994

および志摩市甲賀地先の人工投石漁

年から開始した。市場調査での放流貝と天然貝の場における調査事例 ２） を紹介するとともに、こ判別は、放流種苗に特有なグリーンマーク（殻のれらの調査から見えてきたアワビ類の種苗放流に

螺頂部の緑色）の有無を目視により行った。調査

おける問題点を考察する。

では、水揚げされたメガイアワビとクロアワビそ

調査事例

１）

れぞれを、天然貝、放流貝に分けた後に、デジタ

３．放流効果調査事例

ルノギスを用いて殻長を測定した。調査は原則として、調査対象とした 3 漁場の全ての漁獲日に、（１）三重県鳥羽市国崎地先の天然漁場

水揚げされた全ての個体を対象として行った。放調査漁場とした国崎地区は漁場を 7 つに区分

流貝の回収率は、各年の放流数（種毎に 1 万個体）し、順次漁獲を行う「輪採」を実施するとともに、に対し、複数年にわたって漁獲される総再捕数のそれぞれの漁場における操業を、年間 3 ～ 5 回割合とし、次式により算出した。
R i+n / N × 100
X i ＝Σ
n程度にとどめること等、徹底した資源管理が実施

ここで、されている。アワビ類は個体毎の成長差が大きい
ことに加え、放流後長期にわたって再捕されるた

X i ：i 年放流群の回収率（％）

め、毎年標識されずに放流している地先では、再R i+n ：i 年放流群の i + n 年における漁獲数（n≥2）

捕された放流貝の放流年を特定することが困難

N ：放流数（全ての群で 1 万個体）

で、放流群毎の回収率を正確に算出することが難である。種苗放流による経済効果は、経済効果指しい。このため、漁獲物における再捕貝の放流年

数として次式３）により放流群毎に推定した。
/ N × s）
C i ＝Σ（W i+n × P i+n ）（を特定するため、国崎地先の 3 漁場（A ～ C とn表記）に対し、3 年に 1 度順番に放流を実施し（表

ここで、

1）
、再捕貝の殻長から放流年を特定しやすくする

C i：i 年放流群の経済効果指数

ことで、放流群毎の回収率の算出を試みた。試験

W i+n：i 年放流群の i + n 年における漁獲重量（㎏）

放流は、1992 年から 12 年間にわたり実施し、そP i+n：i 年放流群の i + n 年における漁獲物の単価（円 /kg）

れぞれの漁場で 3 年に 1 度、メガイアワビとクロアワビを同数（各 1 万個体）放流した。種苗は三N ：放流数（1 万個体）

重県栽培漁業センターで生産されたもので、平均

s ：放流種苗単価である。漁獲物単価（P i+n）は、メガイアワビ、

表１

クロアワビで異なることから、その年の種毎の平

三重県鳥羽市国崎地区３漁場における放流年

均値を計算して求めた。種苗単価 s は、三重県栽
培漁業センターの販売単価 45 円とした。経済効
果指数は、水揚げ額を種苗放流経費で割った値で、種苗単価 45 円に放流数の 1 万個を掛けた 45 万円が直接的な種苗放流経費となり、この種苗放流
経費と等しい放流貝の水揚げがあった場合は 1 となる。
調査期間中に再捕された全ての放流貝について、放流後の経過年数毎の漁獲割合を図 2 にまとめた。
放流貝は、メガイアワビ、クロアワビともに放流の 2 年後から再捕され、3 年後にピークを迎え 4 年後までの間に約 8 割が漁獲された。その後、

34

豊かな海

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ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

図２

全ての漁獲された放流貝の放流後経過年数
毎の漁獲割合放流の 5 ～ 7 年後で再捕は終了し、放流の回収状
況を全て追跡するためには、放流後 7 年という長期間にわたる市場調査が必要であることが分かった。しかし、放流から 4 年間で約 8 割が漁獲されることから、放流後 2 ～ 4 年の 3 年間の調査でもおおよその回収率の算出は可能であると考えら

図３れた。
次に、3 漁場における漁獲数に占める放流貝の三重県鳥羽市国崎地区３漁場におけるメガイ
アワビとクロアワビの放流貝の混獲率の推移

混獲率の推移を図 3 に示した。3 漁場ともにクロ均値± SD、以下同じ）、クロアワビで 3.5 ± 2.4％

アワビと比較してメガイアワビの混獲率が高い傾であり、メガイアワビはクロアワビより回収率が向にあり、メガイアワビで 4％～ 76％、クロア

高い傾向があった。

ワビで 1％～ 23％で変動した。放流貝の混獲率は、放流群毎の経済効果指数について、表 3 にまと漁獲された放流貝の数よりむしろ天然貝の漁獲動めた。「アワビ種苗放流マニュアル」４）では、栽向に影響を受けた。

培漁業を有効に行うためには経済効果指数は 2 以

回収率はメガイアワビで 1.4 ～ 15.8％、クロア

上が目安とされている。国崎地先の各放流群におワビで 0.6 ～ 7.3％と放流群によって大きく変動

ける経済効果指数の平均値は、メガイアワビ、クした。回収率を漁場間で比較すると、漁場 B でロアワビともに 2 を下回ったが、漁場 B のメガ最も高く、漁場 A、漁場 C の順に低くなる結果

イアワビで 2.5、クロアワビで 2.3、漁場 A のクとなり、両種において回収率に大きな差が生じた

ロアワビで 2.0 と、漁場によっては 2 以上の経済要因となっている。また、メガイアワビは同じ漁効果指数が得られた。これらの漁場ではアワビ類場であっても放流年により大きな差が生じた（表の栽培漁業を行うことの経済的有効性は大きいと2）。

考えられた。このため、放流に際しては適切な漁メガイアワビとクロアワビの 3 漁場を合わせた場を選択していく必要があることが明らかとなっ平均の回収率は、メガイアワビで 5.5 ± 4.8％（平表２た。

三重県鳥羽市国崎地区３漁場におけるメガイアワビとクロアワビの放流群別回収率（％）

-43-

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2017.1135表３三重県鳥羽市国崎地先３漁場におけるメガイアワビとクロアワビの経済効果指数（２）三重県志摩市甲賀地先の人工投石漁場

では、メガイアワビはクロアワビより回収率が高

志摩市甲賀地先の人工投石漁場 4 漁場（1 漁場

い傾向があった。また、漁場によっても回収率にの面積は 1,000㎡）に、メガイアワビとクロアワ差が生じており、漁場 2 で高く、漁場 3 で低い傾

ビの種苗を用いて、異なる放流密度による試験放向が見られた。

流を 2000 ～ 2002 年に実施した（表 4）。各年、4

ここで特筆すべきは、漁獲物に占める放流貝の漁場のうち 2 漁場に放流し、うち 1 漁場には、1混獲率である（図 5）。4 漁場全体のメガイアワビ

種類当たり 1.5 個体/㎡（1,500 個体）、もう 1 漁の混獲率は 90％以上であった。クロアワビにつ

場には 1 種類当たり 7.5 個体/㎡（7,500 個体）といても 4 漁場全体の混獲率は 80％で、両種ともなるように放流した（2 種合わせたアワビ稚貝のに図 3 に示した天然漁場の調査結果と比較すると放流密度は、3 個体/㎡と 15 個体/㎡となる）。な

人工投石漁場の混獲率が高い結果となった。なお、

お、2000 年に放流した 2 漁場には放流密度を入

三重県内の他の人工投石漁場での漁獲物調査におれ替えて 2002 年に再度放流した。

いても、混獲率は 90％を超え、天然貝は少数で
あった。

表４

三重県志摩市甲賀地先における各漁場の１種当たりの放流密度

調査は、試験放流後 2006 年までの毎年の口開け日に、全ての漁獲物について、種別に天然貝と放流貝を判別するとともに、殻長を測定した。
2000 年と 2002 年に放流した 2 漁場については、放流貝の殻長から放流年を区別した。
図 4 に 2006 年までの調査によって算出したメ

図４

ガイアワビとクロアワビの放流群毎の回収率を示した。両種ともにいずれの年の放流においても低密度群の回収率が高い傾向があった。種間の比較

36

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2017.11-44-三重県志摩市甲賀地先における放流年、密度、漁場別のメガイアワビとクロアワビにおける放流種苗の回収率。なお、Ｈは 7.5 個 / ㎡、Ｌは1.5 個 / ㎡で種別に放流されたことを示す

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

高めていこうという意識づくりが必要と考えられ、放流後の生残率を向上させるための研究を実施し、この結果を基にして、三重県ではアワビ種苗放流マニュアル６） を作成し、漁業協同組合に配布するとともに必要に応じて直接海女らに説明を行っている。また、近年開発されたアバロンタグを用いて、放流後の生残状況を追跡するとともに、千葉県のコンクリート板を用いた漁場造成によるアワビ類の増殖事例 ７） を参考に、女性である海女
でも反転しやすいコンクリート板漁場の造成と同漁場における試験放流を実施している。同漁場でのこれまでの追跡調査により、放流後 3 年程度で漁獲間近のメガイアワビの生残率が 10％を超えていることが確認されている８）。
2 点目として、クロアワビの方が、メガイアワ
ビより回収率が低い傾向があることについて、人工投石漁場に生息するアワビ類資源のうち、実際に漁獲が可能な資源量はメガイアワビで 50％程度、クロアワビで 5％程度９）と報告されている。
図５

志摩市甲賀地先の人工造成漁場における
メガイアワビおよびクロアワビの放流貝の混獲率（４漁場平均）

一般的にクロアワビは、岩の奥へ潜む傾向がある
ことから、岩の表面や亀裂に生息することの多い
メガイアワビと比較してクロアワビの方が、両種が同数生息している漁場でも漁獲量が少なくなる

４．放流効果調査から見えてきたことものと考えられる。しかし、クロアワビは、メガイアワビより浅所に分布し 10），11）、高齢の漁業

これらの調査結果から、アワビ類の栽培漁業に者でも漁獲が可能であること、またメガイアワビ

関する以下の問題点が明らかとなった。

より高値で取引されていることから、クロアワビ

・漁場や放流年により、放流効果が異なること。

種苗放流に対する漁業者からの要望は根強くある。

・クロアワビは、メガイアワビより回収率が低い

千葉県のコンクリート板漁場で、クロアワビの放傾向にあること。

流種苗の回収率が 10％を超える良好な結果７）が・天然漁場より人工投石漁場の方が、放流貝の混得られていることから、放流条件によってはクロ獲率が高いこと。

アワビでも高い放流効果を得ることが可能と考えこれらについて、要因等を考察する。

られる。三重県では、筋萎縮症の発生により中断

１点目の、漁場や放流年により、放流効果が異していたクロアワビ種苗の生産を再開しているのなることについて検討した。アワビ類の種苗の放で、今後はクロアワビに焦点を当てた回収率の向流効果に影響を及ぼす要因は、すみ場、餌料、水上に向けた研究に取り組んでいくこととしている。

質、他の生物との競合関係等の多岐に渡り、放流

3 点目として、天然漁場より人工投石漁場の方効果が異なるのは、これらの要因による複合的なが放流貝の混獲率が高いことは、三重県だけではであるとされる。また、放流される種苗なく他県でも報告されており、神奈川県では、人の活力等も大きな影響を及ぼすと考えられる。こ工投石漁場におけるメガイアワビとマダカアワビのため、放流に際しては、放流に適した漁場を選の混獲率が 90％を超える事例 12）が報告されてい択するとともに、漁業者による放流前の害敵駆除

る。このことは、人工投石漁場で種苗放流を中断

や、放流種苗の活力を低下させない適切な輸送手すればその後の水揚げが絶えてしまうこと、人工段を講じること等も必要であると考えられる。

投石漁場に多くのアワビ類種苗を生育させる環境

結果５）さらに、漁業者自らが放流に際して放流効果を条件が整っていたとしても、放流数が少なければ、

-45-

豊かな海

No.43

2017.1137

人工投石漁場の本来有する増殖効果が十分に発揮

ビの種苗放流効果，水産海洋研究，74(1) 20–32.

されないことを意味している。この要因として、

２）竹内泰介・松田浩一（2007）：平成 18 年度三重県

人工投石漁場では、放流サイズである殻長 30㎜

事業報告書，11-13.
３）太刀山透・二島賢二（1993）：筑前海におけるア程度のアワビ類稚貝は生息可能であるものの、天ワビの種苗放流効果，福岡県水海技センター研報，然の初期稚貝が着底しにくいこと、あるいは、着1, 129-136.

底してもその後の生存ができない可能性が考えら

４）青森県・岩手県・秋田県・神奈川県・福岡県（1990）：

れるが、残念ながら現状では詳しくは明らかに

アワビ種苗放流マニュアル（放流漁場高度利用技

なっていない。このため、人工投石漁場において

術開発事業），1–118．

天然貝の着底を増加させ、その後の生残を向上さ

５）太刀山透・深川敦平・福澄賢二（2001）：筑前海におけるクロアワビの放流効果，福岡県水海技セせる技術の開発が期待される。

ンター研報，11，29–32．
６）アワビ種苗放流マニュアル（2014），三重県．

５．おわりに

７）大野和也（2013）：未来へ受け継ぐあまの志～輪採方式によるアワビ漁業 30 年の取組～，第 60 回

鳥羽市国崎地先における放流効果調査の結果か

千葉県水産業青壮年女性活動実績発表大会 .

ら、メガイアワビの回収率はおよそ 5％となるこ

８）阿部文彦・松田浩一（2017）：平成 28 年度三重県とが明らかとなった。現在、三重県におけるアワ事業報告書，34-35.

ビ類の種苗生産・放流の中心はメガイアワビであ９）井上正昭・田内ることから、放流数の 71 万個にこの回収率を掛

属種苗の放流効果に及ぼす種の特性．水産増殖，

けると、およそ 3 万 6 千個の貝が漁獲されている

32, 193-198.
10）神奈川県（2000）：平成 10 年度浅海域複数種放と推定できる。乱暴な計算ではあるが、漁獲され流技術開発事業報告書（磯根グループ）．神 1- 神ているアワビ類の大きさを 1 個 200 g と仮定する

20.

と、2015 年におけるアワビ類の漁獲量 45 トンは11）小島

22 万 5 千個となり、三重県におけるアワビ類の全漁獲数の 16％を占めることになる（実際には、三重県ではアワビ類 3 種が漁獲されるため、メガ博（2005）：クロアワビの資源管理に関す

る生態学的研究．徳島県農林水産総合技術セン
ター水産研究所研究報告，3, 1-119.
12） 旭隆（2012）： 三 浦 半 島 に お け る 暖 流 系 ア ワ

イアワビに限れば漁獲数に占める放流貝の割合は、ビ類の混獲率と再生産より高くなると予想される）。これらは、いくつ

1235-1237.

もの仮定によっているため、数字自体の信ぴょう性は低いものの、アワビ類の漁獲量のうち無視できない量が放流貝によって占められていることは言えそうである。
鳥羽・志摩地域の漁村における伝統・文化・風習に不可欠な存在である海女の人数の減少を食い止めるためにも、長らく低迷しているアワビ類
漁獲量を増やすこと等、海女の所得向上に取り組
むことは三重県にとって急務であると言える。ア
ワビ類の漁獲量を増加させるうえで、天然貝の資源量を増加させることはもちろんのことであるが、今後は漁獲量の底上げにつながる人工種苗の放流
効果を向上させる技術開発の重要性が益々増してくると考えられる。
参考文献
１）竹内泰介・松田浩一・徳沢秀渡，山川卓（2010）：三重県国崎地先におけるクロアワビとメガイアワ

38

大・近山通正（1985）：アワビ

豊かな海

No.43

2017.11-46-日本水産学会誌，78（6），

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー【シリーズ】
第９回

リレーでつなぐ、元気「アワビ通信」

アワビ類の生態に基づく資源管理・増殖（山崎誠・鴨志田正晃編、水産増養殖関係研究
開発推進会議養殖産業部会アワビ研究会監修）が発刊されました

国立研究開発法人水産研究・教育機構増養殖研究所から、平成 30 年 2 月にアワビ類資源及びアワビ漁業が抱える問題点の整理と、新たな資源管理や増殖に向けた方策の提言を目的として「アワビ類の生態に基づく資源管理・増殖」が発刊された。
同書は、第 1 章アワビ類漁業と資源管理・増殖の現状、第 2 章アワビ類の生態と資源変動要因、第 3 章新たな資源管理・増殖に向けた方策の提言で構成されている。日本国内
だけでなく海外の漁獲量の動向や養殖の現状、種苗生産技術の現状と問題点や今後の展望、防疫対策、放流効果、各地の資源管理の取組、
エゾアワビ及び暖流系アワビの生態、生息環
境などが記述され、アワビ類増殖に日々努力されている関係者に利用・応用されることを目的に編集されている。
【問い合わせ先】国立研究開発法人水産研究・教育機構増養殖研究所南伊豆庁舎
量産実証グループ長

本全景

鴨志田正晃氏

電話０５５８−６５−１１８５

アワビ研究会
アワビ類の栽培漁業が定着し、種苗放流による積極的な資源管理方策が講じられているが、特に暖流系
アワビ類の資源回復の兆しが見えていない。そこで全国の都道府県試験研究機関、行政機関、漁業者団体等と連携・協力して、寒流系アワビ類を含めた全国的な資源動態を把握するとともに、アワビ類資源の回復及び増殖のため、国立研究開発法人水産研究・教育機構の水産増養殖関係研究開発推進会議養殖産業部
会の下にアワビ研究会が設置されている。同研究会は、アワビ類資源に関する情報を一元化し、資源のモニタリング体制を整え、アワビ類の資源状態を整理・分析し、得られた増殖手法を踏まえ、資源回復及び管理計画を検討し我が国アワビ漁業の発展に寄与している。

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豊かな海

No.44

2018.321

2018/03/19

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はじめにアワビ類は，日本では太古の昔から食材として利用され，現在でも磯における代表的な漁獲対象種である。中国や韓国を含むアジア諸国での需要も非常に大きく，国際的に見ても最も高価な水産物の一つである。現在，世界中の多くの国で漁業と養殖業が行われている。
しかしながら，日本におけるアワビ類の総漁獲量は 1969 年を境に減少しつづけ，現在では全盛期の 3 分の 1 ほどに落ち込んでいる。漁獲対象となっている 4 種の大型アワビ類（エゾアワビ，クロアワビ，マダカアワビ，メガイア
ワビ）のうち，唯一の寒流系種であるエゾアワビの漁獲量は，1990 年頃まで減少し続けた後横ばいとなり，1996 年頃からやや上昇に転じた。一方，暖流系の大型アワビ類 3 種の漁獲量は，1985 年頃から急激に減少し始め，現在も回復していない。
1970 年代後半からアワビ類種苗の大量生産が可能となり，放流事業が始まった。現在では年間 3,000万個近くの種苗が全国で放流されている。各地で放流種苗の混入率は上がっており，仮に種苗放流を行っていなかったとしたらさらに漁獲量は減少したと考えられるため，種苗放流事業は，資源量の減少を食い止め，ある程度の漁獲を維持するために重要な役割を果たしていると言える。しかし，放流数の増加は必ずしも漁獲量（資源量）の増
加にはつながっていない。40 年にわたり続けられてきた種苗の大量放流事業は，残念ながら資源量を回復させるには至っていない。
資源量が増加しない主な原因は，天然稚貝発生量の低迷と考えられる。現在の放流量は自然の発生量に比べればはるかに少なく，漁業を継続しながら種苗を放流することのみによって資源量を回復させることは難しいことがわ
かってきた。1990 年代半ば以降にエゾアワビの漁獲量が増加したのは，一部の海域での天然発生量の増加によるものである。すなわち，天然稚貝の発生量が増加しない限り漁獲量の増加は望めないと言える。これまで長年にわたって日本中で行われてきた資源管理や種苗放流事業は，必ずしもアワビ類各種の生態的特性を考慮したものではなく，それらの再生産力を高めることにつながっていなかったと考えざるを得ない。
日本のアワビに関する研究の歴史は短くはないが，90 年代以前の研究の多くは種苗生産技術や放流技術の開発に関するものであり，天然におけるアワビ類の生態についての研究は限られていた。天然稚貝発生量の低迷要因を解明するため，90 年代以降にエゾアワビの繁殖生態や初期生態に関する研究が活発に行われ，稚貝の発生量変動要因が明らかになってきた。さらに，暖流系のアワビ類についても近年，同様の目的で複数のグループにより生態研究が実施され，多くの新しい知見が得られている。しかし，現時点ではまだ，アワビ類の資源管理や種苗放流がそのような生態学的知見に基づいて実施されているわけではない。
今後，漁業を継続しながら,アワビ類各種の資源量をかつての水準に回復させるためには，現状の資源管理や種苗放流のあり方を全面的に見直し，アワビ類本来の生態的特性に基づいた科学的に根拠のある資源管理や資源添加，あるいは漁場管理・造成のしくみを作っていく必要がある。
本書は，まさにその新たな資源管理や増殖に向けた方策の提言を目的として，「アワビ研究会」の幹事を中心としたメンバーによって執筆された。まず第 1 章（Ⅰ）では，アワビ類漁業と資源管理・増殖の現状について，養殖業を含めた日本および海外のアワビ漁業の現状（Ⅰ-１），日本における種苗生産と放流事業の現状（Ⅰ-２），および資源
評価と資源管理の現状（Ⅰ-３）を整理した。第 2 章（Ⅱ）では，日本産アワビ類各種の生態（Ⅱ-１），漁場環境の現状（Ⅱ-２），および資源変動要因（Ⅱ-３）に関するこれまでの科学的知見を，最近の研究成果まで含めて整理した。第 3 章（Ⅲ）では，新たな資源管理・増殖に向けた方策の提言として，資源評価に基づく漁業管理（Ⅲ-１），漁場の保全と管理（Ⅲ-２），親貝集団の造成（Ⅲ-３），種苗放流事業の見直しと放流技術の改善（Ⅲ-４），種苗生産技術の改善（Ⅲ－５），および日本における養殖の方向性（Ⅲ-６）としてまとめた。アワビ類の資源管理，種苗生産，種苗放流に携わる多くの方にお読みいただき，各地のアワビ類に関する資源管理や増殖事業に役立てていただきた
いと思うとともに，アワビ類漁業がかつての盛況を取り戻してくれることを願うばかりである。
平成 30 年 2 月
東京大学大気海洋研究所
教授 河村知彦

22

豊かな海

No.44

2018.3-48-

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

アワビ類の生態に基づく資源管理・・・増殖 目次

はじめに………………………………………………（河村知彦）②

放流手法………………………………………………… 22ア）放流時期・サイズ…………………………………… 23

第 1 章（Ⅰ）アワビ類漁業と資源管理・増殖の現状……… 1
Ⅰ-1イ）放流適地…………………………………………………… 23

漁業および養殖業の現状……………………………… 1ウ）放流密度と放流量…………………………………… 23（鴨志田正晃）

エ）放流方法……………………………………………… 23

Ⅰ-1-1）アワビ類漁業の現状………………………………… 1③

放流貝の混入率………………………………………… 23①

漁法等…………………………………………………… 1④

種苗放流効果…………………………………………… 25②

漁業者数の推移………………………………………… 1⑤

放流事業の現状と問題点……………………………… 26③

日本における漁獲量の動向…………………………… 1

Ⅰ-3

資源評価と資源管理の現状…………………………… 27④

海外における漁獲量の動向…………………………… 5

Ⅰ-3-1）漁業調整規則による禁漁期間，殻長制限，自主的

Ⅰ-1-2）アワビ類養殖業の現状……………………………… 6

な資源管理の取り組み……………………………… 27①

海外における養殖生産量の動向……………………… 6②

海外における養殖業の現状…………………………… 6③

輸出入量の動向………………………………………… 7④

日本における養殖業の現状…………………………… 7Ⅰ-2

種苗生産と放流事業の現状…………………………… 8①

A 地区おけるエゾアワビ漁業の概要…………………… 28

Ⅰ-2-1）種苗生産の現状……………………………………… 9②

資源量および漁獲率の推定方法……………………… 28③

資源の評価……………………………………………… 29①（堀井豊充）
Ⅰ-3-2）岩手県北部 A 地区のエゾアワビ漁業への Delury 法の適用例……………………………………………… 28（堀井豊充）

種苗生産数の推移……………………………………… 9（鴨志田正晃）②

Ⅰ-3-3）福島県における資源管理…………………………… 30

種苗生産の現状と問題点……………………………… 10（平川直人・堀井豊充）

ア）岩手県におけるエゾアワビ種苗産………………… 10①

漁業と資源管理………………………………………… 30（西洞孝広）②

資源量推定……………………………………………… 31ⅰ）飼育施設の改良…………………………………… 11ア）年齢査定……………………………………………… 31ⅱ）ワカメ，コンブ等海藻類の餌料としての利用… 11イ）資源量推定…………………………………………… 32ⅲ）飼育管理作業の効率化…………………………… 11③

IQ 管理の有効性………………………………………… 33ⅳ）容器放流と連携した飼育装置の開発…………… 12④

震災後のエゾアワビ漁業……………………………… 33ⅴ）遺伝的多様性への配慮の必要性………………… 12

Ⅰ-3-4）千葉県器械根における資源管理…………………… 35イ）長崎県における暖流系アワビ類種苗生産………… 12（中丸（大橋智志）
ⅰ）長崎県における暖流系アワビ類種苗生産技術の経緯……………………………………………… 13

③

徹）

①

漁場特性………………………………………………… 35②

歴史と漁獲量の推移…………………………………… 35③

禁漁期間中の資源管理に関する動き………………… 36ⅱ）アワビ類種苗生産技術の改良…………………… 13ア）資源管理組織………………………………………… 36ⅲ）種苗生産技術の現状と問題点…………………… 15イ）種苗放流……………………………………………… 37ⅳ）種苗生産技術の今後の展望……………………… 17ウ）分布密度調査………………………………………… 37

疾病……………………………………………………… 18（三輪エ）CPUE 調査……………………………………………… 37

理）④

ABC を根拠とした TAC の設定による試験操業………… 37ア）筋萎縮症……………………………………………… 18ア）資源量の推定………………………………………… 37イ）アワビヘルペス性神経節炎………………………… 18イ）ABC を根拠とした TAC の設定………………………… 37ウ）キセノハリオチス症………………………………… 19ウ）その他の資源管理措置……………………………… 38エ）フランシセラ症……………………………………… 19エ）試験操業結果………………………………………… 38オ）ビブリオ病…………………………………………… 20⑤

まとめ…………………………………………………… 38カ）パーキンサス感染症（原虫）………………………… 20キ）防疫対策……………………………………………… 20

第 2 章（Ⅱ）アワビ類の生態と資源変動要因……………… 40

Ⅰ-2-2）放流事業の現状……………………………………… 22①

Ⅱ-1

資源生態に関する知見………………………………… 40（鴨志田正晃）

Ⅱ-1-1）エゾアワビ…………………………………………… 40

種苗放流数の推移……………………………………… 22（高見秀輝）

-49-

豊かな海

No.44

2018.323①浮遊幼生の生態………………………………………… 40②

食性……………………………………………………… 41③

成長に伴う棲み場の変化……………………………… 42④

成長，成熟……………………………………………… 42

Ⅲ-3

親貝集団造成…………………………………………… 73

Ⅲ-4

種苗放流事業の見直しと放流技術の改善…………… 74

（干川

裕）

（鴨志田正晃）

Ⅱ-1-2）暖流系アワビ類……………………………………… 46

Ⅲ-5

種苗生産技術の改善…………………………………… 76（清本節夫・鬼塚年弘）（河村知彦）①

系統関係と系群構造…………………………………… 46

Ⅲ-5-1）アワビ類種苗生産技術の現状と問題点…………… 77②

暖流系アワビ類の種判別手法………………………… 46①

親貝の成熟促進技術と産卵誘発技術………………… 77（浜口昌巳）②

浮遊幼生の発達過程と飼育技術……………………… 77③

食性……………………………………………………… 48③

浮遊幼生の着底・変態過程と採苗（着底・変態誘起）④

成長，成熟……………………………………………… 49⑤

種ごとの分布，生息場………………………………… 50⑥

成長に伴う移動………………………………………… 50⑦

他種との競合，捕食関係……………………………… 50

Ⅱ-2

生息場としての岩礁藻場の現状……………………… 53

技術……………………………………………………… 78④

稚貝の成長に伴う食性変化と給餌技術……………… 79

Ⅲ-5-2）アワビ類の繁殖生態，初期生態に基づく新たな種苗生産技術開発の可能性……………………………… 80
Ⅲ-6

日本におけるアワビ類養殖の方向性………………… 84

Ⅱ-2-1）エゾアワビ分布域…………………………………… 53（干川（鴨志田正晃）

裕）①

主要な海藻群落………………………………………… 53

あとがき………………………………………………………… 86②

磯焼けの状況…………………………………………… 53（堀井豊充）③

エゾアワビの成長・成熟に及ぼす磯焼けの影響…… 54

Ⅱ-2-2）暖流系アワビ類分布域……………………………… 55

巻末資料 1（清本節夫）

暖流系アワビ類の種判別マニュアル………………………… 87①

藻場の衰退に伴う漁獲量の減少……………………… 55（浜口昌巳）②

藻場およびアワビに対する高水温の影響…………… 55③

藻場の季節変動の変化………………………………… 56

巻末資料 2Ⅱ -2-3）河川改修，沿岸開発に伴う生息環境の悪化……… 57（干川

各都道府県でのアワビ類資源管理等に関する状況………… 89裕）①

河川からの流入物（土砂，淡水等）…………………… 57

巻末資料 3②

沿岸開発………………………………………………… 57

アワビ漁業従事者数の推移…………………………………… 97

Ⅱ-3

資源変動要因…………………………………………… 58（河村知彦・高見秀輝）

Ⅱ-3-1）親貝の産卵量・受精率に影響を及ぼす要因……… 58

巻末資料 4
県別アワビ類漁獲量の推移…………………………………… 98

Ⅱ-3-2）浮遊幼生・初期稚貝・稚貝の減耗要因…………… 60
Ⅱ-3-3）エゾアワビ資源の変動に及ぼす冷水接岸の影響… 61

執筆者一覧…………………………………………………… 104

Ⅱ-3-4）東北地方太平洋沖地震に伴う津波によるエゾアワビ
資源に対する影響…………………………………… 62
Ⅱ-3-5）アワビ類資源の長期低迷要因……………………… 64
第 3 章（Ⅲ）新たな資源管理・増殖に向けた方策の提言… 68
Ⅲ-1

資源評価に基づく漁業管理…………………………… 68（堀井豊充）

Ⅲ-2

漁場の保全と管理……………………………………… 68

Ⅲ-2-1）エゾアワビ漁場……………………………………… 68（干川裕）

Ⅲ-2-2）暖流系アワビ類漁場………………………………… 70（井本有治）

24①

ウニによる食害と対策………………………………… 71②

魚による食害と対策…………………………………… 71③

藻場の造成……………………………………………… 71

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ー資源と漁場環境の明日をみつめてー【シリーズ】

リレーでつなぐ、元気「アワビ通信」

第10回

磯焼けがエゾアワビの資源変動に及ぼす影響について
地方独立行政法人北海道立総合研究機構

中央水産試験場

専門研究員

１．はじめに

干川 裕

けではなく、交易品として利用していた 4）。北海
道の貝塚は気候が温暖となった縄文海進期および北海道は我が国におけるアワビ類の分布北限に縄文後期海進期から増加し、特に 13 世紀になる

位置している。ここに生息するアワビは主にエゾと日本海の奥尻島や礼文島の海岸部にヤスで突かアワビである。例外として松前小島という北海道

れたエゾアワビの殻だけが大量に出土する遺跡が南西部の離島にマダカアワビとトコブシが分布しみられるようになった。この貝塚は「串鮑」と呼ていることが確認されているが、その量はわずか

ばれる干しアワビの生産と関係があり、本州を介で産業的に寄与してはいない。

して中国との交易に用いられていたと考えられて北海道におけるエゾアワビの分布域は日本海沿いる。

岸の宗谷岬から津軽海峡の函館市戸井町、およ漁業としてエゾアワビが本格的に漁獲され始1）

び噴火湾の一部である 。分布の制限要因は冬季めたのは、水中を覗くための硝子箱が導入されの低水温と考えられており、道北の礼文島では流た 1880 年頃からで、1930 年頃には 1,500 トンに氷接岸時にはエゾアワビが死亡したことが報告さ達した 5）。その後は減少し、第二次世界大戦後はれている。また、冬季の低水温により、津軽海峡

600 トン前後で推移したが、1970 年代から再びに面した函館市戸井町より東側にはエゾアワビは減少して 1984 年に 100 トンを切った。1970 年

分布していなかった。戸井町には武井ノ島（むい代以降の減少要因として過剰漁獲による親集団ののしま）と呼ばれる小島がある。かつて、ムイと縮小に加え、磯焼けの影響等が考えられる 6）。こ呼ばれるオオバンヒザラガイとエゾアワビの戦がこでは、北海道の磯焼けがエゾアワビに及ぼす影あり、この場所を堺に東をムイの国、西をエゾア

響とその対策について紹介する。

ワビの国と取り決めたという伝説が残っている

２．北海道における磯焼けの現状（http://wsnr.web.fc2.com/wsnr/ooban.html、2018
年 5 月 30 日）。実際にオオバンヒザラガイは寒流の影響を受ける太平洋および噴火湾沿岸に生息

北海道における磯焼けは 1930 年頃に発生し、し、オホーツク海、ベーリング海および北米西岸

1950 年代から 1960 年代には範囲が拡大したこにかけて寒冷な海域に分布している 。さきほどとが報告されている 7, 8）。北海道水産試験場では、の伝説は、アワビ類とオオバンヒザラガイの生物

磯焼けの発生原因は対馬暖流の勢力増大と冬季の的特徴を良く反映した内容となっている。噴火湾

季節風の弱化に起因する冬から春の高水温化であには元々エゾアワビは分布していなかったが、餌り、持続要因は冬季水温の上昇に伴うウニ（主にが多く事前の移殖試験で成長がよいことが明らか

キタムラサキウニ）による摂食圧の増大と考えてになり 、日本海の奥尻島などから殻長 5cm 前後いる 9）。

2）3）の天然貝が人為的に移殖されるようになった。噴冬季水温の長期変化について、北海道南西部日火湾でエゾアワビが漁業資源として利用できるよ本海に面した寿都町で長期間にわたって気象庁寿うになったのは 1960 年代からである。

都測候所が観測して公表されている水温データ 10,、および（社）北海道栽培漁業振興公社が「養北海道では、かなり昔からエゾアワビを食料だ

11）

-51-

豊かな海

No.45

2018.715殖漁場海況観測とりまとめ」および「北海道沿岸する海藻を用いて、5 月から 7 月にかけて水槽で漁場海況観測取りまとめ」として公表している水飼育してエゾアワビの成長（殻長および体重）をを、北海道中央水産試験場が観測比較すると、ホソメコンブとワカメ、スジメではしている水温データと合わせた結果を基に、1 ～成長が良好であったが、ヒバマタ目の海藻やエ

3 月の平均値を図 1 に示した。磯焼けが始まった

ゾヤハズ、小型紅藻類ではほとんど成長しない時期とされる 1930 年より前では、1915 年が異常か、体重は減少した（図 2）。アナアオサは殻長に低いほかは 4 ～ 6℃の範囲にあり 4℃付近の年と体重とも増加したが、高見ら 19） によれば、アが半数ほどであったが、磯焼けが拡大した 1950

オサやアカモクでは産卵数が増加しないため、成～ 1960 年代になると 4℃まで下がる年はなくな

熟という点では餌料価値が低いと考えられる。しり、5℃付近で推移していた。磯焼けが深刻化したがって、磯焼け海域で藻場を回復する場合には、た 1989 年以降は 6℃以上の年が多くなっており、

ホソメコンブやワカメなど餌料価値の高い種を対2015 年には 7℃を超えた。このように北海道南象に行う必要がある。

温データ

12, 13）西部日本海沿岸では、この 100 年間で冬季の水
日間成長量（μm/日）

温が変動しながら上昇を続けている。
小樽市忍路湾で行われているホソメコンブ生育状況調査から、冬季水温が高いと海藻繁茂期のホ
ソメコンブ現存量が少なくなることが報告されている 14）。忍路湾ではホソメコンブは 10 ～ 11 月に遊走子を放出し、配偶体の成熟盛期は 10 月下

120

殻長

100
80
60
40
20
0

旬から 12 月下旬、胞子体の出現時期は 11 月から 5 月と考えられている 15）。冬季水温と栄養塩
れており

日間成長量（μg/日）

濃度との間には負の相関関係があることが報告さ、冬の水温が高い年にはホソメコン

16）ブの成熟や初期成長に必要な栄養塩が不足している可能性が考えられる。
8

100

体重

80
60
40
20
0
-20
-40
-60

6
水温（℃）

120

4

図２
2

5ｶ年移動平均

エゾアワビを含む大型アワビ類の餌環境を示す指標として肥満度が一般に用いられるが、我々

1905
1910
1915
1920
1925
1930
1935
1940
1945
1950
1955
1960
1965
1970
1975
1980
1985
1990
1995
2000
2005
2010
2015

0

５月から７月に実施した海藻別飼育試験結果

1月～3月平均水温

図１が行った給餌量別飼育試験では、肥満度よりも筋

寿都湾における冬季水温の長期変化

肉含水率が餌料環境の差をより正確に検出できる
ことが明らかになった（図 3）。この筋肉含水率

３．磯焼けがエゾアワビに及ぼす影響

を用いて磯焼けが起こっている日本海の古平町と、磯焼けが起こっていない噴火湾の豊浦町で春、夏磯焼けが顕著な漁場のエゾアワビと、ホソメコ

および秋に漁場から採集したエゾアワビの筋肉含ンブやワカメなどが豊かな漁場のエゾアワビを比水率を調べた。その結果、筋肉含水率は産卵後の較すると、磯焼け海域では同じ年齢でも殻長が小11 月に磯焼け海域で高くなることが確認された型であることが分かった 17）。親貝の大きさは産（図 4）。この理由として、産卵後の回復期に摂餌

卵数にも影響し、大型の個体ほど産卵数が指数的活動が活発にも関わらず、日本海では餌となる海。北海道南西部日本海沿岸に生育藻がないのに対して、噴火湾ではマコンブ等の餌

に増加する

16

18）

豊かな海

No.45

2018.7-52-

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

料価値が高い海藻が生育していることが挙げられ

ウニ除去によりホソメコンブ等の有用海藻群落をる（図 5）。また、この時期の成長差が日本海の回復する適地を事前に選定するための評価モデル

磯焼け海域で成長が悪い原因と推測される。

が国立研究開発法人水産研究・教育機構「水産工学研究所」によって開発された。

c
c

75

除去区内の藻場について季節毎に変化を調べる
70
3%

10%

と、5 月にはホソメコンブやワカメ以外にケウル
シグサやその他の海藻が生育していたが、7 月に給餌量別飼育試験における日間給餌率と肥満度および筋肉含水率の関係

なるとホソメコンブとワカメ以外の海藻は枯死流失して被度が低くなり、エゾアワビの産卵期であ異なるアルファベット間で有意差あり（Steel-Dwass test, p<0.05)

る 9 月にはホソメコンブが優占していた（図 6）
。

11月

美国1
美国1

海域別・季節別のエゾアワビ筋肉含水率の変化

ケウルシグサその他

ソメコンブ加入強化等の対策技術の研究を進め
美国1
美国2
古平1
古平2
古平3

水深8m
水深8m

水深4m
水深4m

水深1m
水深1m

水深8m
水深8m

40
20
0

美国2

調査地点
ている 20）。ウニ類の密度管理（ウニ除去）によ

21, 22）、近年では、り藻場が回復した事例は多いがホソメコンブ ワカメ ケウルシグサ
その他

100
場所によっては必ずしもホソメコンブ群落が回復

7月

しない事例も多くなっている。このような中で、

美国3

古平1
調査地点

古平2

古平3

図６

積丹町美国から古平町沿岸における５月から９月の海藻生育状況（古平町水深２ｍ地点がウニ除去区）

60
40
20
水深8m

-53-

水深4m

水深1m

水深8m

水深4m

水深1m

水深8m

水深4m

去区2m

水深1m

水深8m

水深4m

水深1m

水深8m

水深4m

水深1m

0

豊かな海

No.45

2018.7

40
40

水深8m
水深8m

水深4m
水深4m

20
20
水深1m
水深1m

海藻被度（%）
海藻被度（%）

水深8m
水深8m

水深4m
水深4m

水深1m
水深1m

水深8m
水深8m

水深4m
水深4m

水深1m
水深1m

水深8m
水深8m

60

水深8m

水深8m

水深4m

水深1m

水深8m

水深4m

水深1m

水深8m

水深4m

除去区2m

水深1m

水深8m

水深4m

水深1m

水深8m

道においてもウニ類の食圧制御を基本として、ホ

9月

80

水深4m

して、各地区での取り組みを支援している。北海
0

水深4m

その他

水深1m

ており、水産庁も磯焼け対策ガイドラインを発刊
20

水深1m

古平3
古平3

ケウルシグサ

ワカメ

水深8m

60

40
磯焼けの問題は北海道に限らず全国的に起こっ海藻被度（%）

古平2
古平2

水深4m

5月

海藻被度（%）

海藻被度（%）

ホソメコンブ

古平1
古平1
調査地点
調査地点

100

４．ウニ密度管理による藻場回復の効果
80

80

美国2
美国2

水深1m

ワカメ

水深4m
水深4m

20
20

水深1m

ホソメコンブ

その他
その他

40
40

美国1
美国1

9
9

60
60

美国2
美国2

60
60

噴火湾豊浦町と日本海古平町における11月の海底写真
100

古平3
古平3

ケウルシグサケウルシグサ

水深4m
水深4m

古平（11月）

ワカメ
ワカメ

古平2
古平2

ホソメコ
ホソメコ

80
80

0
0

7月
7月

80
80

0
0

図５

ホソメコンブホソメコンブ

100100
海藻被度（%）
海藻被度（%）

豊浦（11月）

古平1
古平1
調査地点
調査地点

水深1m
水深1m

異なるアルファベット間で有意差あり（Steel-Dwass test, p<0.05)

美国2
美国2

水深8m
水深8m

8～9月

古平

水深4m
水深4m

豊浦

水深8m

5～6月

古平

水深4m

豊浦

除去区2m
除去区2m

古平

除去区2m

豊浦

除去区2m
除去区2m

0
0

水深1m
水深1m

20
20
水深8m
水深8m

70

40
40

水深1m
水深1m

ab

ab

b

60
60

水深1m

a

その他
その他

5月
5月

80
80

水深4m
水深4m

a

ケウルシグサケウルシグサ

ワカメ
ワカメ

100
100

水深1m
水深1m

c

75

65

図４

ホソメコンブホソメコンブ

100100
海藻被度（%）
海藻被度（%）

筋肉含水率（%）

80

水深8m
水深8m

図３

5%

日間給餌率

水深8m

1%

水深1m
水深1m

10%

水深4m
水深4m

5%

水深4m

3%

日間給餌率

水深8m
水深8m

1%

水深1m
水深1m

1

メが優占する藻場が回復した。沿岸の藻場とウニ

水深1m

1.1

を除去により管理した結果、ホソメコンブやワカ

b

水深4m
水深4m

a

1.2

定された場所で 3 年間にわたってウニ類の密度

a

80

水深8m
水深8m

b

水深8m

b

1.3

このモデルに基づいて、藻場回復適地として選

水深4m
水深4m

b

水深1m
水深1m

肥満度

1.4

筋肉含水率（%）

85

水深4m

1.5

17

古平町のウニ除去区内では、5 月にはホソメコン

されながらも主要産業種であるキタムラサキウニ

ブとワカメが周囲よりも多くなり、10 月でもウの身入り（生殖巣指数）も改善されていたと考え

ニ除去区内にはホソメコンブが残存していた（図

られる。

７）
。ウニ除去区では、10 月にもコンブは残存し30ていたことから、エゾアワビの産卵後の回復期の生殖巣指数（%）

餌となるとともに、子嚢斑（しのうはん）を形成
して次世代の母藻としても機能していると考えら
ホソメコンブ ワカメれた（図5月 7）。
ウニ除去区

ケウルシグサ その他

ウニ除去区

20

10

100

ホソメコンブ ワカメ

ケウルシグサ その他

ウニ除去区

ウニ除去区

0
水深1m
水深4m
水深8m
水深1m
水深4m
水深8m
水深1m
水深4m
水深8m
水深1m
水深4m
水深8m
水深1m
除去区2ｍ
水深4m
水深8m
水深1m
水深4m
水深8m
水深1m
水深4m
水深8m
水深1m
水深4m
水深8m

海藻被度（%）
海藻被度（%）

80
5月
60
100
40
80
20
60
0
40

美国1

美国2

美国3

美国4

古平1

古平2

古平3

古平4

調査地点
1

2

3

4

5

6 7
調査地点

8

9

10 11 12

1

2

3

4

5

6 7
調査地点

8

9

10 11 1220

図８積丹町美国から古平町沿岸における７月のキタムラサキウニ生殖巣指数0

また、エゾアワビの産卵時期にあたる 9 月には、除去区のホソメコンブ群落にエゾアワビが蝟集し、ホソメコンブ ワカメ ケウルシグサ その他

10月

その密度は他の場所に比べて 10 倍以上に高まる

100

ことが観察された（図 9）。これらの個体の大きウニ除去区

さは殻長 3 ～ 7cm であり、再生産に参加する成60100貝も含まれていた（図 10）。アワビ類では雌雄間2010 11 12150
古平町ウニ除去区と非除去区における５月と1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12
１０月の海藻生育状況の比較
調査地点（地点1、6、7と12が非除去区）

ウニ除去区

10
5

北海道南西部日本海沿岸ではキタムラサキウニ

町沿岸に 8 本の調査定線を設定し、水深別にキタ

美国2

ムラサキウニの生殖巣指数（可食部の量）を比較

美国3

古平1

古平2

図９

浅所で生殖巣指数は高く、海藻が生育しない深所

積丹町美国から古平町沿岸における産卵期（９月）のエゾアワビ生息密度で値は低下した。ホソメコンブ加入時期にウニ除去を実施しホソメコンブ群落が回復した「古平 1」の除去区（水深 2m）の生殖巣指数は調査対象海域で最も高く 20％を超えた。10 月から 11 月にウニ類の密度を下げると、冬季は低水温と時化で深所や隣接する漁場からのウニの侵入は抑制される。水温が上昇し、凪が続く春には除去区内のホ
ソメコンブやワカメはすでに成長しており、ウニ類も群落の周辺に生育する海藻や、流れ藻となっ

図10て供給される海藻を摂餌することで、群落が維持

豊かな海

No.45

2018.7

水深8m

古平3

調査地点

した（図 8）。ホソメコンブやワカメが多かった

18

水深4m

水深1m

海藻生育状況に影響される。積丹町美国から古平

水深1m

0

が主要な漁業対象種であり、その生産量は漁場の

水深8m

9

水深4m

8

水深1m

20

6 7
調査地点

水深8m

5

水深4m

4

水深1m

3

除去区2m

2

水深8m

1

の距離が広がるにつれて受精率が急激に減少する

ウニ除去区

水深4m

ウニ除去区

水深1m

0
40

水深8m

20
60

水深4m

図７

ウニ除去区

40
80

個体数/㎡

海藻被度（%）
海藻被度（%）

80
10月

ホソメコンブ ワカメ ケウルシグサ その他-54-

古平町ウニ除去区内における産卵期（９月）のエゾアワビ

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

ことが報告されている 23）。産卵時期に高い密度必要であると考えられる。単なる禁漁区の設定でで雌雄が蝟集することは受精率の向上など再生産はなく、その漁場の餌となる海藻群落の状況や親力の改善にも寄与すると考えられる。

貝の殻長組成および成長特性を把握し、再生産用親集団を保全するために地元の条件に合った取り５．エゾアワビの再生産力増強のための親貝と藻場の保全組みを検討することが重要と考える。

６．おわりに北海道の重要産業魚種であるホタテガイの産卵数は約 1 億個であり 24）、ウニ類の産卵数は 2000

北海道をとりまく海洋環境は近年大きく変化し。それに比べエゾており、日本海では磯焼けが深刻化している。こアワビの産卵数は 200 万個と非常に少ない 。そのような中で人間ができる対策としてウニの食圧のため、親貝集団の減少は次の世代の加入量に直制御が中心とならざるを得ない。実際に水産多面接影響を及ぼす。また、エゾアワビの産卵数は雌的機能発揮対策事業によりウニ除去に取り組んでの大きさに比例しており、殻長 6cm では 10 万個いる海域も多いが、潜水漁業がない北海道では船万個から 3,000 万個である

25）

1）

であるが、10cm になると 100 万個以上になる。

18）

上からウニを取り上げて移殖する作業に限定されそのため、大型の個体が高い密度で生息できる環る。そのため、転石の陰などにいるウニの残留や、境を整備しないと次世代の加入を維持することがコンブ加入時期（11月）には時化が多くなり磯船

難しい。北海道海面漁業調整規則ではエゾアワビ

による除去作業が困難になるといった課題が残る。

の漁獲殻長制限は 6.5cm であり、同じエゾアワ

毎年でなくとも、数年に 1 度でよいから漁業生ビを漁獲している青森県や岩手県、宮城県の 9cm

産に結びつくような大規模な藻場回復事業をソフに比べると小型である。北海道内でも成長が良好

ト的公共事業でダイバーにより実施し、その除去な海域では自主的に行使規則で 7.5cm もしくは効果を維持するために漁業者による漁業と船上か8cm としている地域もあるが、磯焼けにより成長

らのウニ密度管理を数年間行ってもらい、それでが悪い海域では主に 6.5cm で漁獲している。

もウニ類の取り残しが増えた場合には、再び公共

1930 年代に北海道日本海沿岸で標識放流によ

事業で大規模にウニの密度管理を行う、という流では、当れが作れたら良いと思うが、実現は難しいのが現りエゾアワビの成長を比較した報告

25）

時でも道南の奥尻島では成長が悪く、一方で道北状である。

の焼尻島では成長が良かったことが示されている。

藻場が回復すれば、ウニ類の生産だけではなく1930 年代は磯焼けが始まった頃と一致しており、アワビの資源も回復する可能性が明らかになって餌不足による成長不良がすでに起こっていたと考きた。また、水産工学研究所の藻場回復適地選定

は日本海の増毛で採集されモデルや、ホソメコンブ群落の年変動と遊走子供たエゾアワビを寿都町と噴火湾の有珠（現在の伊給機能に関する研究等の高水温貧栄養下でのホソ達市）に標識放流した結果、産地ではなく移殖先

メコンブ加入機構に関する研究も進んでいる。この餌料環境が成長に影響していることを明らかにれらの研究成果を基に、ウニ類やアワビの餌となした。このような研究を基に、日本海の成長が悪るホソメコンブ群落形成と、その群落が秋まで残い海域から小型の天然貝を天然種苗として道内お存して母藻として機能するための藻場回復・維持

よび道外へと移殖する事業が盛んに行われるよう技術を開発していくことで磯根資源に依存する漁になった。奥尻島のように、多くの天然種苗を毎業者の収入底上げにつながる対策が可能になると年出荷しても加入量が安定して維持された要因と考える。

えられる。木下ら

3）して、親貝が小型でも高い密度で生息していたこ

海洋環境は年によって大きく変動するが、そのとが挙げられる。

中にあっても再現性のある優良事例を小規模でもエゾアワビの親集団を保護する場合に、漁場に少しずつ増やしていくことが、「北海道の水産試

藻場を回復させて成長を改善し大型貝からなる親

験場は、いったい何年研究すれば磯焼けの問題を貝集団を造るか、あるいは大規模な藻場回復が困解決できるのか？」という浜の声に応えるために難な場合には、小型の親貝を高密度で残すことがは近道ではないかと考えている。

-55-

豊かな海

No.45

2018.719参考文献
１）干川 裕（2003）エゾアワビ．
「新 北のさかなたち」（水島敏博・鳥澤 雅編）北海道新聞社，札幌．
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２）齋藤 寛（2000）オオバンヒザラガイ．「日本近海産貝類図鑑」（奥谷喬司編著）東海大学出版会，
東京．23．
３）木下虎一郎，澁谷三五郎（1949）北海道産エゾア
ワビの成長に関する考察（品種？環境？）．北水試研報，１，2-6．
４）北海道開拓記念館（2003）第 56 回特別展「北・貝・道」－海と陸と人々－．北海道開拓記念館，札幌．
pp64．
５）門間春博（2001）エゾアワビ．「北水試百周年記念誌」（水島敏博他編）北海道立中央水産試験場，
余市．199-203．
６）干川 裕，河村知彦（2017）北海道沿岸各海域におけるエゾアワビの資源量変動に及ぼす気候変動の影響．日本水産学会誌，83，373-384．
７）津田藤典，吾妻行雄，谷口和也（2006）北海道日
本海沿岸における磯焼けの歴史と現状．月刊海洋，38，210-215．
８）藤田大介（1987）北海道大成町の磯焼けに関する聴取り調査．水産増殖，35，135-138．
９）吾妻行雄（1995）北海道日本海南西部沿岸の磯焼け．北水試だより，31．3-9．
10）Japan Meteorological Agency. Coastal Water
Temperature Observations. Data Report of
Oceanographic Observations. 1996; 85, 145-148.
11）Japan Meteorological Agency. Coastal Water
Temperature Observations. Data Report of
Oceanographic Observations. 1997; 86, 89-95.
12）（社）北海道栽培漁業振興公社（1996-2000）養殖
漁場海況観測取りまとめ 第 25-29 号（平成 7-11
年）．（社）北海道栽培漁業振興公社，札幌．
13）（社）北海道栽培漁業振興公社（2001-2004）北海道沿岸漁業環境観測取りまとめ 第 30-33 号（平成 12-15 年）．（社）北海道栽培漁業振興公社，札幌．
14）秋野秀樹，髙谷義幸，干川 裕（2017）岩礁域の増殖に関する研究．平成 28 年度道総研中央水産試験場事業報告書，107-109．
15）阿部英治，松山恵二，辻 寧昭（1982）忍路湾におけるホソメコンブの群落形成．北水試研報，24，
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16）中多章文，八木宏樹，宮園 章，安永倫明，川井唯史，飯泉 仁（2001）忍路湾における沿岸水温と栄養塩の関係．北水試研報，59，31-41．
17）干川 裕（2012）北海道の磯焼け海域における群
集構造の特徴とエゾアワビの再生産に及ぼす磯焼けの影響．日本水産学会誌，78，1208-1212．
18）小林俊将，武蔵達也，遠藤 敬，原 素之（2007）
天然漁場におけるエゾアワビの産卵数の推定．水
産増殖，55，285-286．

20

豊かな海

No.45

2018.7-56-19）高見秀輝，深澤博達，河村知彦，村岡大祐（2012）
エゾアワビの成熟に及ぼす餌料の質・量の影響．
日本水産学会誌，78，1205-1207．
20）干川 裕（2015）道総研の磯焼け研究グランドデ
ザインについて．月刊海洋，47，307-312．
21）吾妻行雄，松山恵二，中多章文，川井唯史，西川
信良（1997）北海道日本海沿岸のサンゴモ平原におけるウニ除去後の海藻群落の遷移．日本水産学会誌，63，672-680．
22）川井唯史，金田友紀，新井章吾，桑原久実（2002）
磯焼け地帯におけるウニ侵入防止フェンスによるホソメコンブ群落の造成とキタムラサキウニ生殖巣の発達．水産工学，39，15-20.
23）Babcock R. and Keesing J.（1999）Fertilization
biology of the abalone Haliotis Laevigata:laboratory and ﬁeld studies. Can. J. Fish. Aquat.
Sci., 56; 1668-1678.
24） 蔵 田 護（2003） ホ タ テ ガ イ．「 新 北 の さ かなたち」（水島敏博・鳥澤 雅編）北海道新聞社，
札幌．290-295．
25）蔵田 護（2003）エゾバフンウニ、キタムラサキ
ウニ、資料 2.15 水産生物の環境条件．「漁港・漁場の施設の設計の手引」（水産庁監修）．（社）全国漁港漁場協会，東京，877-878．
26）木下虎一郎，石栗俊良（1940）北海道産エゾア
ワビの成長度（総括）．北海道水産試験場事業旬，472，後編，1-5．

【シリーズ】

リレーでつなぐ、元気「アワビ通信」

第11回

京都府におけるクロアワビ資源管理事例―潜水漁法と天然資源に注目したVPR型アプローチ―
京都府農林水産技術センター海洋センター
技師

１．はじめに

篠原

義昭の傾向にある。また、太平洋側に見られるようなより長期的な漁獲量の減少は見られないことから、京都府のアワビの生産量は他県に比べて少ない

天然のアワビ資源の再生産状況は比較的健全であが、本府での研究事例が、全国、特に暖流系アワると考えられる。

ビ類に見られる資源減少の問題や、今後のアワビ

京都府では、これら大型アワビ類は潜水漁法

漁業の持続的な発展のために少しでも役に立てら（素潜り）と水視漁法で漁獲される。水視漁法とは、れれば幸いに思う。

他県では見突き漁法や、磯見漁法と呼ばれる漁法

京都府沿岸海域は暖流系アワビの生息範囲であで、京都府では古くから続けられてきた伝統的なる。漁獲されている大型アワビ類は、クロアワビ漁法と言える。多くの地区では、潜水漁法は禁止とメガイアワビであり、そのうちの 70 ～ 90% をされていたり、もともと従事する漁業者が少な

前者が占めている。マダカアワビについては、当かったりしたが、いくつかの地区では漁業者の高所の職員が最後に成貝を確認したのは 10 年も前

齢化・漁村の衰退をうけ、新規就業者でも取り組であり、ほとんど漁獲もされていない。ただし、みやすい潜水漁法を近年導入した。このような地稚貝調査を行うと、まれにマダカアワビが含まれ区では、アワビ漁獲量が急激に増加しており、こており、ごく低密度、もしくは私たちが調査出来のことから水視漁法に比べて潜水漁法の漁獲圧はない深いところには今でもマダカアワビの成貝が非常に高いことが伺える。また、古くから潜水漁生息していると思われる。また、京都府では毎年

法によりアワビを漁獲する地区では、近年の漁獲10 万～ 20 万個体のクロアワビ種苗の放流を実施

量増加の傾向に反して、漁獲量が横ばいもしくは、しており、漁獲されるクロアワビには放流貝も含やや減少傾向にある。継続的に高い漁獲圧がかかまれる。ただし、その混獲率は 1 ～ 20% 程度とり続けるけることにより、成長乱獲もしくは加入

低く、本府で漁獲されるクロアワビの大部分は天乱獲の状態にあることが心配される。

然資源である。図 1 に平成 2 年以降の京都府のア

本シリーズの第 9 回で紹介された「アワビ類のワビ類漁獲量を示す（農林水産省海面漁業生産統

生態に基づく資源管理・増殖」にて、東京大学大計データより）。京都府のアワビ漁獲量は約 15 年

気海洋研究所の河村教授も述べられているように、

程度の周期で増減を繰り返しており、近年は増加

1970 年代後半から 40 年にもわたり全国で続けら

漁獲量 [t]

れている年間 3,000 万個体もの種苗の大量放流事
20

業は、漁獲を維持するために一定の役割を果たし

15てはいるものの、資源量を回復させるには至っていない。資源量が増加しない主な原因は天然稚貝10の発生量の低迷と考えられており、現在の放流量

5は天然の発生量に比べれば遙かに少なく、放流のみによって資源量を回復させることは難しいこと

0がわかってきている 1）。また同書で紹介されてい
図１

16

豊かな海

る千葉県の器械根の例に見られるように、継続し京都府のアワビ類漁獲量

No.46

2018.11-57-

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

３．資源評価・管理目標策定に用いたデータセット

た放流や 20 年近い禁漁措置を持ってしても持続可能なレベルまで資源が回復しておらず、そのメカニズムは明らかとなっていないものの、一度崩当稿での解析に用いたデータセットには大き壊させてしまったアワビ資源を回復させることがく分けて、① 地先のクロアワビの成長、殻長 -いかに困難であるか窺うことができる 。

年齢相関表（ALK）、年齢と単価の関係などの1）

これらのことから、本府において持続的なアワ

資源特性値、② 漁獲量に関わるデータ、③ 資源

ビ漁業のためには、天然資源再生産の健全性を保量や漁獲率を推定するための漁獲物の年齢組成

ち続けることが重要であり、充分な産卵量を確保

や CPUE などのデータが挙げられる。当所では、するための母貝集団を残しつつ、高い生産金額を潜水モデル地区にて、これらのデータセットの収得るための資源管理技術の開発が重要な要素とな集を行ってきた。①に関しては、参考文献のとおると考えている。そこで今回は、近年潜水漁を導りであり 2）〜 4）、②は京都府漁業協同組合の統計

入した 1 地区をモデルに、京都府で最も漁獲量のデータが利用可能である。データセットのなかで多い天然クロアワビ資源に焦点を絞り、その資源も、特に工夫が必要となるのは③である。詳細は評価と、有効と考えられる資源管理方策について後述するが、当所では漁獲されるクロアワビを全述べていきたいと思う。

数パンチングすることで、その資源量・漁獲率の推定を試みており、当所がアワビ資源解析を行う

２．モデル地区のアワビ漁の特徴

上での重要ポイントとなる。

４．全数パンチング調査

今回、解析の対象とした地区では水視漁法と潜水漁法の両漁法でアワビ類を漁獲している。しかし、水視漁法での漁獲量は潜水漁法の 10 ～ 20%

クロアワビの漁獲個体数と殻長組成を把握する程度であり、漁場もごく一部に限られることかために、潜水モデル地区において全数パンチング

ら、当地区は潜水漁法が主体の地区であるといえ調査を実施している。図 3 はアワビ漁業者に配布る。以降、この地区を潜水モデル地区と呼ぶ。

しているパンチングシートである。漁業者は漁獲次に潜水モデル地区での潜水漁法の特徴を述べしたクロアワビの螺頂部を軽く研磨し、グリーンる。潜水漁法は、2006 年に初めて導入され、以降、マークの有無から天然クロアワビ・放流クロアワ

漁獲量が大幅に増加し、現在、夏期における潜水モデル地区のアワビ漁獲量は府内で最も多い（図２）。漁期は 7 月 1 日から 8 月 15 日までの 46 日間を基本とし、その年々の資源量に応じて調整している。1 日の操業時間は午前 11：00 から 3 ～4 時間に限定している。漁業者数は 10 名前後である。また京都府漁業調整規則により、殻長 100㎜以下の漁獲は禁止されており、漁獲開始年齢は3 歳＋となる。
1200

漁獲量 [kg]

1000
800

7-8月
7-8月以外

600
400
200
0

図２

潜水モデル地区の漁獲量

図３

-58-

パンチングシートと調査の様子

豊かな海

No.46

2018.1117

ビに分け、シートに殻長がわかるようにパンチン

布する漁場と、人工造成藻場などの比較的深い海

グする。海底形状の特徴などから地先を複数の海底に複層に大型の転石が積まれた漁場が存在する。

区に分けており、漁業者は同シートに漁獲した海また漁場には毎年アワビが良く付く岩や構造物が区名・漁獲した日付・漁業者名を記入して提出す

点在している。聞き取りから、漁業者は最初の 1

る。この調査は 2010 年から継続して実施してい〜 2 週間の間には、そのような好適な漁場や漁獲る。パンチングされたアワビ類の個数に漁獲されの容易な浅瀬の単層帯で操業することが多く、あるクロアワビの平均重量を乗じて推定される総漁る程度採りやすい場所のアワビを獲りきったのち獲量と、府漁協統計データに基づく出荷量がほぼに、漁獲の難しい深場の複層帯で低密度に分布す一致していることから、漁獲されたアワビ類はほるアワビを拾っていくような獲り方をしているとぼ全てパンチングされていると考えられる。つまのことであった。これが CPUE が鋸歯状の変化

り、潜水モデル地区では 2010 年以降に漁獲されをする要因と考えている。このような場合、漁期た全てのクロアワビについて、その大きさと、い中に漁獲効率が変化していることになるため、一つ・誰が・どこで漁獲したのかがわかるようになっ

般的な Delury 法での資源量推定は難しい。当地ている。

先での漁獲実態をモデル化した拡張 Delury 法を考案する必要があり、筆者の宿題の 1 つである。

５．資源量と漁獲率

ただ、漁期後半の CPUE の減少の傾きを用いた
簡単なシミュレーションから推定される資源量が、潜水モデル地区では、全数パンチング調査は

概ね当地先の初期資源量を示すようだ。それによ2010年から継続して実施しているが、コホート解

ると当地先のクロアワビ資源量は 2,000 ～ 5,000

析による資源量推定をするにはデータ数が少ない。

個体で変動しており、漁獲率は 60 ～ 70% と推定

一方で潜水漁法の漁期は 45日間と比較的短いこされた。また、クロアワビの全数パンチング調査とから、漁期中の自然死亡や加入は少ないと考えから得られた殻長組成を ALK にて年齢組成に変られ、Delury 法を用いて資源量の推定を行った。

換し、完全加入する 5 歳から８歳のクロアワビ

平成 2010 年漁期から平成 2015 年漁期までのの年齢と漁獲個数の対数値の変化から全減少係

全数パンチング調査から得られた CPUE（1 人 1数（Z）を求めた。その結果、Z = 1.33 と推定さ

日の漁獲個数）と累積漁獲個数の関係は図 4 に示れ、自然死亡係数 M = 0.25（寿命を 10 年とした田される。いずれの年においても CPUE には、漁中・田内の方法）を差し引くことで求まる漁獲係

期のはじめに低下したのち一度高まって、再度低

数 F = 1.08 となった。この値を漁獲率 E に変換す

下する鋸歯状の変化をする傾向が見て取れる。当ると 60% となり、Delury 法による推定値に近い

地先には大きく分けて浅い海底に転石が単層に分（図 5）。Delury 法は隠れ資源等の漁獲に寄与しな

図４2010 年～ 2015 年の潜水モデル地区の CPUE と累積漁獲個数の関係と漁獲率
CPUE は漁期前半に減少したのち高まり （●）、 再び減少する （〇）。
〇の CPUE の近似直線の延長線と X 軸の交点を初期資源量とした。

18

豊かな海

No.46

2018.11-59-

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

い資源を考慮しないため、資源を過小評価する性%SPR は 30 〜 40% 程度と推定され、水視モデル

質があることを考慮しても、当地先の潜水漁法に地区は持続的な漁獲が行われていることが示されよる漁獲率は概ね 60% 程度であると考えている。

る。一方で、漁獲率 60％程度と考えられる潜水

一方で水視漁法のみでアワビ類を漁獲する別の 1

モデル地区の %SPR は約 5% であり、乱獲状態

地区（以下、水視モデル地区）にて、同様の全数にあると診断される。%SPR を用いた資源診断

パンチング調査を 1996 年より実施しており、コは親子関係がその地先だけで完結している場合や、

ホート解析による資源量・漁獲率推定を実施して同一個体群全体の資源診断を行う場合に有効であいる。こちらのデータは未報告であるため、詳細る。浮遊幼生期を持つクロアワビでは、加入するは省くが、当地先での近年の漁獲率は 20 ～ 25%

着底稚貝は必ずしも同地先の親に由来するわけでと推定されている。今後、潜水モデル地区でもデーはないと考えられるので、当診断はあくまで目安

タをさらに蓄積することで、コホート解析によるであることに注意する必要はあるが、少なくとも資源量・漁獲率が推定できるようになれば、より潜水漁を導入以降、潜水モデル地区で産まれる卵

正確に漁獲実態が把握できるようになるが、現状数は非常に少なくなっていることは確かである。

得られるデータからでも、少なくとも潜水漁法は
100
90
80
70
60
50
40
30
20
10
0

水視漁法に比べて、資源に対して短期間に非常に高い漁獲圧を与えることは確からしいと考えてい

LN(漁獲数)

10
9
8
7
6
5
4
3
2
1
0

%SPR [%]る。

潜水主体地区

0

3

4

5

6

7

8

10 20 30 40 50 60 70 80

漁獲率 [%]

傾き=全減少係数ｚ=1.33

図６9水視モデル地区と潜水モデル地区におけるクロアワビの %SPR の比較

７．管理目標の設定

年齢
図５

水視主体地区

潜水モデル地区で漁獲されたクロアワビの年齢と漁獲個数の対数値の関係

潜水漁法は水視漁法に比べて漁獲効率が高く、潜水モデル地区では、ごく短期間の操業でも過剰完全加入する５歳から８歳までの傾きから漁獲率を推定した。

漁獲になっている可能性が示唆された。本来な

６．資源診断ら %SPR の値が 30％以上になる漁獲率 25％を管理目標とするべきであるが、漁獲量を現在の半分

先から述べているように、潜水モデル地区での以下に抑えることは潜水モデル地区での潜水漁業

全数パンチング調査データの蓄積は平成 22 年以自体の持続性を失いかねない。十分な親貝資源を降からであり、親子関係を用いたような資源診断

残しつつも、漁獲量ないしは漁獲金額を現在よりはまだできない。そこで、今わかっている漁獲率も高められる管理方策の策定が有効である。また、から、%SPR を用いた資源診断を行った。%SPR

今後管理を普及していく上でも、管理を実行するとは、年齢と産卵数の関係から、任意の漁獲率でことで見込まれる漁獲金額の変化を具体的に漁業継続して漁獲された場合に産まれる卵数の、全く者に示すことは、漁村における合意形成に重要で漁獲がなかった場合に産まれるはずであった卵数

ある 5）。当所が調査したところ、本府のクロアワに占める割合［%］であり、%SPR が 30% 程度

ビでは、10㎝程度の小型個体は 1 個体当たり平均以下になると、その資源の持続性が失われると判して 700 円程度で取引されているが、16㎝程度断される。先に述べたように、水視モデル地区のの大型個体では、1 個体当たり約 6,000 円で取り

近年の漁獲率は 20 〜 25％程度であり、図 6 から扱われていることがわかっている 4）。そこで、潜

-60-

豊かな海

No.46

2018.1119

水モデル地区には、小型貝を取り過ぎず、体重・シミュレーションのように漁獲金額が増えるの単価ともに大幅に高くなる大型貝を中心に漁獲すか？」「資源管理の取り組みを行っても密漁者にる管理方策が有効であると考えており、そのよう先に盗られてしまうのでは？」といった不安感をな資源管理には、加入量あたりの漁獲金額を最大

漁業者が感じていること、また実践当初の数年間化する VPR（Value Per Recruitment）型の資源

は漁獲量が減るが、それをカバーする代替漁業が管理が有効である。

ないことなども要因していると考えている。問題の裾野は非常に広く、資源管理型漁業の普及の難しさを痛感している。今後は地先の一部にモデル
海区を設定し、小さな範囲で管理による成功例を提示していくことが重要と考えている。
一方で全国的に見られるアワビ資源の減少には、卵は充分に供給されていても、資源が増加しない事例が多くあるようだ。つまり産卵母貝集団の確保は持続的なアワビ漁業にとって必要条件ではあるが十分条件ではないということである。近年の研究から、浮遊幼生から着底初期稚貝の種判別技

図７術が開発され 6）、その生態が徐々に明らかとなっ京都府におけるクロアワビの等漁獲金額曲線図てきている。特に着底～稚貝期における減耗がア

一定の加入量のもと、任意の漁獲開始年齢と漁ワビ資源のボトルネックとなっていることも明ら獲率で漁獲が行われた場合に期待される漁獲金額

かとなってきた 1）。各成長段階における好適環境の等量線図（等漁獲金額曲線図）は図 7 となる。

は異なると考えられ、成長段階に即した連続性の漁獲開始年齢が 3 歳＋、漁獲率が 60％の潜水モある藻場整備技術も重要な要素となるだろう。今

デル地区の漁獲金額は星印の点で表される。一方

後のさらなる研究の進捗に期待するとともに、アで、漁獲開始年齢 4 歳＋、漁獲率 25% の水視モ

ワビ漁業の持続的な発展に向けて引き続き尽力し

デル地区の漁獲金額は○印で表される。両地先でていきたい。

毎年同じ資源量が加入すると仮定すると、潜水モ
参考文献

デル地区は水視モデル地区に比べて漁獲率が高い
ため漁獲個数は多くなるが、加入してすぐの小型で単価の安い 3 歳貝や 4 歳貝が漁獲物の主体となるため、漁獲金額ではやや劣ることが示された。
また、潜水モデル地区では、現在の漁獲率を保ちつつ、漁獲開始年齢を 7 歳にまで高めると、黄色の〇印で表されるようになり、漁獲金額は現在の1.8 倍に高まることが示された。この漁獲方法ではこれまで漁獲対象となっていた 3 ～ 6 歳のクロアワビが漁獲されないことになるため、%SPRの値も 40 程度となり、充分に持続的なレベルの親貝が保護されることとなる。

８．おわりにこれらの解析結果をもとに 2016 年度漁期から潜水モデル地区に対して殻長制限の強化を提案しているが、現段階では実現していない。なかなか思い切った管理に踏み出せないのは、
「本当に

20

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2018.11-61-１）山崎 誠，鴨志田正晃（編）（2018）アワビ類の生態に基づく資源管理・増殖，水産研究・教育機
構増養殖研究所
２）久門道彦，山本圭吾，道家章生（2011）京都府
宮津地先におけるクロアワビの成長（短報）．京都府農林水産技術センター海洋センター研究報告，
33，24-28
３）山本圭吾，西垣友和，遠藤 光，竹野功爾（2010）京都府蒲入地先におけるクロアワビの成長．京都
府農林水産技術センター海洋センター研究報告，
32，6-11４）篠原義昭，道家章生，西垣友和（2018）京都府
におけるクロアワビの殻長と単価の関係（短報），
京都府農林水産技術センター海洋センター研究報
告，40，9-12
５）Noranarttragoon P., Ueda Y., Hattori T., of
bighand thornyhead Sebastolobus macrochircaught off the Pacific coast of northern Honshu
Japan, Fish.Sci., 77(4), 497-502
６）浜口昌巳，佐々木美穂，堀井豊充，清本節夫，大橋智志，藤井明彦，滝口直之，橋本加奈子，竹内泰介（2006）アワビ類初期生態解明のための種判別技術の開発，水産総合研究センター研究報告，5，75-83

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー【シリーズ】

リレーでつなぐ、元気「アワビ通信」

第12回

千葉県のアワビ漁業と資源管理について
千葉県水産総合研究センター 資源研究室
主任上席研究員

１．はじめに

永山 聡司

また、中央市場においても千葉県はアワビの一大産地として知られ、「外房もの」のクロアワビ、

千葉県は、沖合を黒潮､ 親潮の寒暖両流が交わ「ビワ貝」と称される大型のマダカアワビ（図 2）

る日本列島中央部に位置し､ 県土の三方を囲む海など、身質の良いアワビの産地として知られてい岸線は 529㎞に及びます。来遊する魚群や沿岸にます。

生息する生物の種類が豊富で多彩な海の資源に恵

２．アワビ漁業の状況

まれ、それに伴い多種多様な沿岸・沖合漁業が発達してきました。
中でも岩礁域の多い県南部の内房、外房の沿岸（１）操業形態の変遷
ア

では磯根漁業が盛んで、古来よりアワビ漁業が営

素潜り漁業（あま漁）
房総を代表するアワビ漁業として、あま（海士・まれてきています。（図 1）海女）による素潜り漁があります。素潜り漁は、本県南部の太平洋側に面した外房地域（南房総市～いすみ市）と、東京湾に面した内房地域（富津市～館山市）の水深 20 ｍ以浅の岩礁域で広く操業されています。
素潜り漁は、漁船を使用してアワビ類を中心に採捕する漁と、漁船を使わずにタルや浮きを使って岸から直接比較的浅い漁場に向かいアワビ類、サザエ、トコブシ、海藻類を採捕する漁があります。
図１

一般的に前者を「裸あま」「あま」と呼ぶのに対し、千葉県におけるアワビ漁場

後者を営む者は「陸（おか）あま」と呼ばれています。
資源管理の観点から、多くの地域で上下のウ
エットスーツの着用が禁止されていますが、漁業者の健康、安全上の観点からパンツとフードの着用を認めている地域もあります（図 3）。
素潜り漁は技術と経験、加えて体力を必要とする漁であるため、深場を潜る本格的なあまは年々減少しており、県調査では、1988 年の全県のあま漁業者数（裸あまと陸あまの合計数）は 3,358人でしたが、直近の調査では 1,927 人（うちアワ
ビ狙いのあま 1,290 人、それ以外の陸あま 637 人）

図２となっており、24 年間で磯根を対象とした漁業

マダカアワビ（御宿町）

-62-

豊かな海

No.47

2019.35

者は半数近くに落ち込んでいます。
また、三重、石川に次いで女性のあま漁業者（海女）が多い事も千葉県の特徴であり、1988 年には館山市、南房総市（白浜、千倉）、勝浦市（鵜原、浜行川）、御宿町（岩和田）などを中心に約 1,600
名の海女が操業していました。これは、あま全体の 46％を占めていましたが、2015 年には 10％以下となり、白浜、千倉地区を中心にわずかに 153
人が操業するまでに減少しました（表 1）。

図４

潜水器漁業

いすみ市大原沖の器械根漁場は、1885 年（明治18）の漁場の発見から大型のマダカアワビの好漁場として全国に知られ、当時は全国から50隻以上の潜水器船が集まったとの記録もあります 1-3）。
1886 年の記録では年間 750 トンもの水揚げがあ
図３
表１
年

りましたが、その後、乱獲により漁獲量は減少し

あま出漁風景（勝浦市）

ました。詳細な水揚げ資料が残る 1955 年には４

あま従事者数の変遷

隻の潜水器船により 57 トンの漁獲に留まっています。以降は 50 ～ 100 トンの漁獲で推移しまし1988 年 1993 年 1998 年 2005 年 2010 年 2015 年

裸あま

1,476 1,490 1,290

陸あま

808

たが 1969 年の 166 トンをピークに徐々に漁獲量が減少し、操業船も 1986 年に 3 隻、1993 年に 2637

隻、1994 年には 1 隻となり漁獲量は 2 トンまで

あま＋陸あま3,358 2,949 2,533 2,284 2,397 1,927

落ち込みました。アワビ資源について検討する現うち海女（女）1,551 1,228 1,079

391

907

244

地組織の「器械根資源管理協議会」では 1995 年

153から積極的な資源保護策として自主的な全面禁漁※千葉県調べ措置に取り組むことなり、これは 2012 年までの1988～1998年は「裸あま」と「陸あま」の合計人数として調査、2005年、2010年は「裸あま」と「陸あま」を分けて調査、2015年はあま（裸あまとアワビ狙いの陸あま）とそれ以外の陸あまとに分けて人数を調査している

18 年間続きました。その後、2013 年から 2016

イの禁漁措置にもかかわらず資源の回復は見られず、年まで試験操業による採捕を行いましたが、長期

潜水器漁業

それ以降は再び禁漁となっています。

潜水器漁業は、素潜り漁の操業海域よりも沖側の水深 15 ～ 20 ｍ以深の海域で行われるヘルメッ（２）漁獲量の変遷

ト式潜水による操業で、千葉県では 1878 年（明6治 11）、白浜町（現在の南房総市）で始まったと

千葉県でのアワビ類漁獲量は、1966 ～ 1977 年されています 1-3）。この地域のあまが 1900 年代には 700 トン前後で推移しました。しかし、こにアメリカに渡り、優れた潜水器技術でアワビ事れ以降、クロアワビとマダカアワビが急激に減少業を現地で大規模に展開したという事実も残されしはじめ、次いでメカイアワビが 1980 年代前半ています。

から徐々に減少し、1997 ～ 1999 年にはアワビ類

かつて潜水器漁業は、いすみ市から館山市に至

合計で 100 トンを下回りました。2000 年以降はる地区の沖合海域で広く操業されていましたが、増減を繰り返しながら 100 トン前後で推移して資源の減少、潜水器船の老朽化や担い手不足によいます。この時点で、当センターではアワビの減り、器械根漁場（いすみ市）、真潮根漁場（御宿町）

少要因について、「年々漁獲が減少し資源が減少

での操業が 2017 年に休止されて以降、近年ではしている状況から，成貝が減少して再生産に影響行われなくなりました。（図 4）

し加入が減少していると推定され、再生産関係は

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2019.3-63-

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

明らかではないが，近年の状態は加入乱獲と呼ばを目標に生産されており、直近の 2017 年ではれる状態」と考察をしています 。

165.2 万個のアワビ種苗が県内各地で放流されま

4）以降、クロアワビ、メガイアワビとも同様の増した（図 6）。

減傾向を示し、近年、クロアワビは 70 トン前後、放流方法については、かつては船上から種苗をメガイアワビは 30 トン前後で増減を繰り返してばらまいていた地区もありましたが、種苗放流

います。また、1960 年代後半から 1970 年代前半の効果が漁業者に浸透するにつれ、潜水による手にかけて 200 トン台の漁獲があったマダカアワ

まき放流、ブロック・Ｕ字溝に付着させての放流、

ビは 1991 年以降、10 トン未満、特に 2006 年以

塩ビ管を使った船上からアワビ礁への放流など、降は 1 トン前後と極めて少ない状態が続いていま

各地区とも生残率を高める工夫をするようになりす（図 5）。

ました。また、放流時期も、県ではアワビの適水温であり、ベラ、ウツボ、イセエビなど捕食生物

３．アワビの増産対策の少ない時期を考慮して、秋から冬季にかけての放流を推奨しています。

（１）人工種苗の生産・放流

県では放流効果の把握のため放流種苗の追跡調

千葉県では種苗放流が有効な手段であることが査を行っており、2018 年のクロアワビ漁獲物に明らかになってからは、積極的な増産への取り組

占める放流貝の割合は、南房総市、鴨川市、勝浦みが始まり、1967 年には千葉県水産試験場（当市の地先漁場では、それぞれ 9.0%、17.2%、12.5時）でクロアワビ、メガイアワビの種苗生産事業%（図 7）でした。一般的な漁場での平均的な回が始まりました。その後、磯根漁業に熱心な千倉

収率は 8.8％と推定されています。

町南部漁協や鵜原漁協（いずれも当時）など、漁協自らが単独で種苗生産事業に取り組むようにな（２）人工魚礁・増殖礁の整備及び輪採方式の導入

り放流を開始しました。現在では、種苗は県から種苗放流事業の展開に合わせて、県では 1970

公益財団法人千葉県水産振興公社に生産が委託さ～ 1980 年代に外房地域を中心とした県南部の各れ、公社白浜事業所及び同千倉支所において生産

地先に潜堤、BL 礁、SL 礁によるアワビの増殖

された種苗が、県内の各漁業協同組合に有償で配礁の整備が行われました。また 1996 年～ 2001

布されています。

年には石積堤・平板礁による増殖礁の整備が行われ、漁協自身による小規模な増殖礁と併せ、稚貝放流は、近年では年間 160 万個（殻長 25㎜）

900

マダカアワビ800

メガイアワビ

漁獲量（トン）

700

クロアワビ

600

アワビ類（全県）

500
400
300
200
100
0

年

図5図５千葉県アワビ種類別漁獲量
千葉県アワビ種類別漁獲量（1960年までは漁業・養殖業生産統計からそれ以外は千葉県調べ）（1960 年までは漁業 ・ 養殖業生産統計からそれ以外は千葉県調べ）

-64-

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2019.37

放流数（千個）

2500

アワビ類

2000

クロアワビ

1500

メガイアワビ

1000
500
0

年
図６

千葉県アワビ類放流の推移※ 1968-1979 年は県水試の種苗配布数。 1975 年以降、 アワビ類放流数 ( 千葉県調べ ) と、 クロアワビ
及びメガイアワビの放流数 ( 日栽協 ・ 海づくり協会調べ ・ 一部県調べ ) は調査方法が異なるため、合計値は一致しない。

南房総市

間で操業や収益配分ルールの合意形成や、密漁監

50%

鴨川市

視や平板の修復、放流・取上げ作業など、地区の

40%

勝浦市

放流貝混入率60%

連帯による組織的な活動が必要になります。
南房総市千倉地区では、先駆的に 1982 年から

30%

アワビの輪採方式に取り組んでおり、当初には千20%

倉の 5 地区で 5 サイクル 15 漁場でしたが、現在

10%は 9 地区で 14 サイクル 43 漁場に拡張して操業0%しています。さらに、千倉地区での成功を受けて隣接する白浜地区や、勝浦市でも輪採方式が導入
年

図７

されているところです。

一般漁場におけるクロアワビ放流貝混入率の推移（３）資源評価・資源管理の実践
アワビ類を採捕する場合、千葉県海面漁業調整

礁、母貝礁、放流種苗の中間育成場として利用さ規則で殻長 12 cm 以下のものは採捕してはならな

れています。

いこと（殻長制限）、9/16 ～翌 3/31 は禁漁とす

また、県では、漁場造成の一環として輪採方式ること（漁期の制限）が定められています。また、の導入を推進しています。これはコンクリート平

地域ごとに漁法（漁具、ウエットスーツの着用制板等を用いてアワビの生息 に適した漁場を、３限等）、操業期間の短縮、種苗放流、密漁対策及

年輪採ならば３ヶ所造成し、毎年、造成漁場に集び禁漁区の設定等が漁業権行使規則や自主的な中して種苗放流を行い３年後に収獲することを１ルールにより定められており、これらにより資源サイクルとして、これを繰り返す方法です（図 8）。

管理が進められてきました。しかし、1980 年以降、

南房総市千倉地区の事例では、殻長 25㎜の種

漁獲量の減少傾向が続き、各地先ごとの管理ルー

苗を 10 ～ 20 個／㎡の密度で放流し、３年後のルの見直しを図る必要が生じたため、1989 年（平回収率は約 10％となりました。漁獲サイズとなっ成元年）から資源培養管理対策推進事業により地たアワビを効率よく一定の回収率で取り上げるこ

先の磯根資源の管理強化が図られました。

とができるため、安定した漁獲収入が期待できま

さらに、2011 年（平成 23）には資源管理・収す（図 9）。

入安定対策のもと「千葉県資源管理指針」（以下、

一方で、輪採漁場の管理には、利用する漁業者

8

豊かな海

No.47

2019.3「県指針」）を定め、アワビについては資源水準の-65-

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

図８

輪採方式の仕組み（第 19 回全国青年女性漁業者交流大会発表資料より）

50

動向は「横ばい」と評価しています（図 10、11）。

輪採漁場漁獲（放流貝主体）

40
漁獲量（トン）

近 26 年間の中では「高位」、最近 5 年間の資源

一般漁場等漁獲（天然貝主体）

同じく、メガイアワビは「中位」「増加」と評価しています。資源の評価基準には「単位努力量あ30たりの漁獲量（CPUE）」を用いており、近年はクロアワビ、メガイアワビいずれも増加傾向にあ20ります（図 11）。これは、漁獲量は大きく変わっていないことから、近年のあまの減少や操業日数10の減少等、漁獲努力量が減少していることが影響しているものと考えられます。

0

４．現在の課題と今後の取り組み

年

図９

南房総市千倉地域におけるクロアワビ漁獲量の推移

近年、千葉県のアワビ漁業は、天然資源の加入

維持・向上を目指して、これまでの公的規制や自が不安定なことに加えて、あまの高齢化や減少に主的ルールの順守に加えて「休漁期間の設定」による生産力の低下が顕著になり、漁獲そのものは重点的に取り組むとされました。

横ばいとなっています。加えて、内房地区の一部

また、県指針に基づき、資源管理の高度化を推の漁場では水温変化やそれによる植食性動物の増進していくため 2015 年から資源評価を実施して加を主原因とする藻場の衰退 5） など漁場の縮小

おり、アワビ類はクロアワビ、メガイアワビの 2や荒廃が生じ、アワビ漁業にとって厳しい状況が種について評価を行い、県のホームページで公表

続くものと考えられます。
千葉県では、種苗の安定的な生産と放流、天然しています。

資源のモニタリングや種苗の放流効果の把握、漁2017 年におけるクロアワビの資源水準は、最

-66-

豊かな海

No.47

2019.39獲物のサイズアップと産卵による母貝場機能の確保を目的とした輪採方式の改良（３年輪採方式を４年に延長）など、積極的な増産と効率的な漁獲の導入及び改良に努めているところです。
また、千葉の水産物の認知度を高め、広く県内外にアピールするために平成 18 年に設立した千葉ブランド水産物認定制度においてアワビを認定し、特徴や歴史、取り組み等の紹介と併せて、規格や期間で差別化を図り、特産品としての価値向上や販路開拓に努めているところです。

５．おわりにアワビは千葉県の水産業や観光業
にとって大切な資源であり、漁獲が低調であってもアワビに対する地域の期待は今なお大きいものがあります。千葉県のアワビ漁業は、最盛期であった 1970 年代に比べると漁獲量は落ち込んでいるものの、近年の単位漁獲努力量あたりの漁獲
図10

ホームページで公表されているクロアワビの平成 30 年度資源評価票

量（CPUE）の増加から推測すると、CPUE（kg/隻・日）

その資源状況は徐々に回復する傾向にあるものと考えられます。

6

今後とも持続的なアワビ資源の利用と漁家経営の安定のため、千葉県としても引き続き資源管4理をすすめアワビ資源量の増加に努めるとともに、

2

種苗放流による計画的な増産を図っていくことが必要と考えます。

0

参考文献

CPUE（kg/隻・日）

5

１）歴史地理学紀要第 29 巻「太東崎器械根の発見と利用－技術と空間の拡大－」千葉徳爾・山口昭博
歴史地理学会（1987）
２）『房総の潜水器漁業史』大場俊雄著 崙書房出版（1993 年）３）『房総アワビ漁業の変遷と漁業法』大場俊雄著
ふるさと文庫（1995）
４）清水利厚・田中種雄（2001）：千葉県におけるア
ワビ資源の減少要因の考察．千葉水試研報，57，229-235.
５）武田淳悟・玉井雅史（2018）：南房総市富山湾におけるアラメ・カジメの消失に及ぼすガンガゼ類の影響．千葉水総研報，12, 43-48

4
3
2
1
0

年
図11

10

クロアワビ（上段）とメガイアワビ（下段）の主要地区一般漁場素潜り漁業の漁獲努力量あたりの漁獲量（CPUE）の経年変化

豊かな海

No.47

2019.3-67-

【シリーズ】

リレーでつなぐ、元気「アワビ通信」

第13回【最終回】

アワビ類資源の回復をめざす取り組み小島

元徳島県水産研究所
国立研究開発法人

水産研究・教育機構

西海区水産研究所

主任研究員
国立研究開発法人

水産研究・教育機構

清本節夫

東北区水産研究所

生産環境グループ長

本誌のシリーズ博高見秀輝

リレーでつなぐ、元気「アワ占める割合は 65％前後で、大まかに見ると全国

ビ通信」の連載は、岩礁生態系の最重要資源であの多くの海域でアワビ類の漁獲量が、類似した減るアワビ類資源の現状とその回復の取り組みにつ少傾向をたどっていると考えられます。シリーズ

いて 9 道府県及び国立研究開発法人水産研究・教では、各地のアワビ類資源の減少要因や漁業実態、育機構でアワビ類の研究に携わっている 11 名のアワビ類の栽培漁業の現状、資源回復を目指す取方々が執筆されました。報告を寄せていただいた

り組みについて地域性に富んだ報告となっていま

北海道・岩手県・宮城県・千葉県・三重県・徳島す。ここでは報告の中から、資源変動要因と資源

県・長崎県・福岡県・京都府は、我が国のアワビ回復の取り組み、アワビ栽培漁業の新たな試みを

類の生息海域全体に分散しているので全国の状況中心に紹介します。この報告は研究報告や教科書をほぼ把握できたと考えられます。1987 年からではなく、全国各地のアワビ類資源回復への取り2017 年まで 10 年間隔で、我が国のアワビ類の漁組みを取り上げたことが特徴です。この報告を参獲量とこれらの 9 道府県の漁獲量が占める割合を考にして本誌に掲載された原報告を読まれること

図１に示しました。我が国のアワビ類は 1987 年を期待しています。なお、報告書については著者に 4,189 トンが漁獲されましたが、その後減少し名と本誌の号数で示しました。ここではエゾアワて 2017 年には 964 トンの漁獲にとどまっていま

ビ・クロアワビ・メガイアワビ・マダカアワビをす。報告を寄せていただいた 9 道府県の全国にそれぞれエゾ・クロ・メガイ・マダカと略記しま
した。

70

4,500

１．アワビ類の資源変動要因

4,000
65

3,000
2,500

60

2,000
1,500

55

1,000

1-1．大型海藻群落

漁獲量の割合（％）

漁獲量（トン）

3,500

長崎県では、1980 年代後半から台風やウニ類などの摂食による藻場の破壊と密漁を含む過剰漁獲により、アワビ類の漁獲量が減少しました（藤井，40号 1））。1990 年代後半からの漁獲量減少は、

500
0

1
1987

2
1997

3
2007

トイスズミなど）の活発な摂餌と摂餌期間の長期

暦化による藻場環境の劇的な変化が関係しています

全国のアワビ類漁獲量と９道府県の占める割合（藤井，40号 1））。五島列島小値賀町沿岸で 2000

西

図１

4
2017

高水温化に伴う植食性魚類（アイゴ・ブダイ・ノ

50

年に高水温によりアラメ・カジメ類が減少し、野折れ線グラフは全国のアワビ類漁獲量 （トン）、 棒グラフは９道
府県の割合 （％） を示す

34

豊かな海

No.49

2019.11

母崎町地先では 2004 年に水温が 28℃以上に達し、-68-

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

生理障害を起こしたクロメが黒変し藻場の衰退がよっても一様ではなく、その変化に即してアワビ

さらに進みました（藤井，40号 ）。2013 年夏に類の生息密度や成長・成熟の状況が変化しているは九州西岸から山口県沿岸にかけてアラメ・カジ

点は留意する必要があります。

1）

メ類の生存限界を超える 27℃から 31℃の高水温

北海道のエゾは、1970 年代以降には過剰漁獲により、大量の寄り藻が発生しましたが、翌年は及び親集団の縮小と磯焼けの影響により資源が減

藻類が著しく減少しました（清本，38号 ）。クロ・。磯
少したと考えられています（干川，45号 3））

マダカの漁獲量はアラメ・カジメ類の消失と同時焼けの発生原因は、対馬暖流の勢力増大と冬季の。
に減少しています（藤井，40号 ）季節風の弱化に起因する冬から春の高水温で、水2）1）

小値賀町地先ではアラメ・カジメ類が消失した

温上昇に伴うキタムラサキウニによる摂餌圧の増2003 年以降はノコギリモクが優占していました

大が磯焼けの持続要因となっています（干川，45が、2008 年にはノコギリモクも消失しました（清号 3））。岩手県では親潮系冷水が冬季から春季に。ノコギリモクはメガイの成長・成本，38号 2））かけて接岸するとウニ類などの植食動物の摂餌圧熟を支えていたと考えられ、2008 年以降はメガが弱まり、コンブ類の生育量が増えます（西洞，イの漁獲量が激減するとともに、アワビ類稚貝の41号 4））。
2011 年 3 月 11 日に東北地方太平洋沖地震及調査で、稚貝が出現した地点数は減少し、多くはクロ稚貝と推定されました（清本，38号 2））。

び津波が東日本大震災を発生させ、甚大な被害を南方系ホンダワラ類のキレバモクやツクシモク

与えました。東北地方太平洋沿岸に様々な爪痕をなどが 1992 年頃から分布域を拡大し、一部で藻残しましたが、生物相や環境に対する影響は場所

場の構成種となりましたが、これらの藻類は冬季により異なっています（高見，39号 5））。この一の最低水温期に伸長を開始して初夏には藻長 1 ｍ

因として、津波が到達したときの強さや向きの他にも達しますが、その後はごく小さい状態になるに、襲来した場所の後背地形の違いが考えられまので（図 2）、植食性魚類の摂食を回避でき、現した。例えば、なだらかな丘陵に面した漁場では、在の環境に適合しています（藤井，40号 ）。こ

津波が陸域内部まで遡上し、その後の引き波にのような藻場でもクロアワビの生産を支える可よって多くの土砂や瓦礫が流入したのに対し、岸能性があると指摘されています（藤井，40号 1））。

壁や急な斜面に面した漁場ではそれらの流入が限水温変動により大型藻類の密度だけでなく、藻場られていました。加えて、なだらかな丘陵に面しの構成種も変化し、アワビ類も種類により成長・た牡鹿半島東岸泊浜の海岸では、地盤が約 1 ｍ沈

成熟に著しい影響を与え（清本，38号 、藤井，下したため、陸域であった場所から震災後も恒常、資源変動を引き起こす大きな要因となっ40号 ）的に土砂が流入し、特に稚貝の生息場となる転石ています。前述の通り、長崎県沿岸で大型藻類のや岩盤の間隙への土砂の堆積が目立ちました。
（高

生育密度や構成種の変化は時系列的にも海域に見，39号 5））。このように、後背地の形状なども

1）

2）

1）

図２

長崎市三崎町の藻場。キレバモクやマメタワラなどから構成される

左は 2008 年 6 月 25 日、 右は 2008 年 12 月 3 日の状況 （写真は清本節夫撮影）

-69-

豊かな海

No.49

2019.1135

生息環境の回復や生物相に時空間的に大きな影響

三陸沿岸ではエゾ資源は、①親貝の量、②産卵時を及ぼしています。もう少し広いスケールで津波期と産卵回数（大規模なしけが産卵誘発となる）、

撹乱の地理的な傾向をみると、0 歳～2 歳の稚貝③産卵・着底過程とその後の親潮系水の接岸（しの被害は震源に近い岩手県南部で大きく、それよけによる着底直後の剥離や低水温による稚仔貝のりも離れた北部では比較的少なく済みました（西死亡）、④初期減耗など多くの要因が資源変動の。
洞，41号 ）

原因となると指摘されています（佐々木，37号 7））。

4）エゾの産卵数は殻長の大きな個体ほど増大しま

北海道沿岸のエゾの分布域の境界は、生存限界とすが、磯焼けは成長を悪化させ、産卵数を減少さなる低水温と考えられています（干川，45号 3））。

せるので対策が必要になります（干川，45号 3））。

三陸沿岸では数年に一度の頻度で接岸する親潮系

10 月～11 月にウニの密度を下げると除去区（水水により当歳貝の生残率が低下することが明らか

深 2 ｍ）のホソメコンブ群落が回復し、春季ににされています（高見，39号 5））。現在までアラ

水温が上昇し凪が続く頃にはホソメコンブやワカ

メ・カジメ群落に目立った変化のない徳島県美波

メは成長し、流れ藻となってウニ類の身入りが改町阿部地先では高水温となった 1988 年級群のク善されました。そして、エゾの産卵期（9 月）にロの漁獲加入量は大きく減少しましたが、産卵翌はエゾの個体数が他の場所より 10 倍以上高まり、

年の 1 月～3 月の水温が他の年より高く経過してこの中には再生産に参加する成貝も含まれていまいました。この事実をヒントに、2+ 歳貝（子世した（干川，45号 ）。岩礁水域に生息する動植代）の加入率が 1 月～3 月の積算水温に逆比例す

物の生活史と種間関係、自然環境の季節変化を調ることが年級群解析により示唆されました（小島，べ、適切な対応策を講じて磯根資源の回復に至っ

36号 8））。また、1980 年代後半から阿部地先でのたこの事例から多くの示唆が得られると思います。

クロの漁獲量は、全国の暖海系アワビの漁獲量変

アワビ類の大型個体を高密度で生息させ、加入量動と類似した変動を示しています（小島，36号 8））。

を増やす対策を進めることが一般的だと思います。

1990 年以降の漁獲率は、漁獲努力量が減少した

しかし、多くのエゾの天然種苗を出荷しても加入にもかかわらず年々高くなり、乱獲状態に陥った量が維持されていた奥尻島では、コンブ類などのことが示唆されましたが、その原因として年級群

食物資源が十分でなくとも、小型の親貝が高密度が漁獲の主群及び産卵主群となるまで、発生量ので生息することで再生産が維持されていたと考え少ない状態が明確になるのに 3 年～4 年のタイム

3）

られます（干川，45号 ）。福岡県では投石事業ラグがあり、その間に漁獲率が上昇するため再生による生息場所の造成を継続していますが、環境産関係が好転しないと考えられています（小島，変化に対応して、ガンガゼなど南方系のウニ類に36号 8））。これはクロの漁獲加入量が基本的に親よる藻場の減少を防ぐため投石礁の間隔を約 20

貝の個体数に依存していることに関係します（小ｍ幅とし、短軸を波浪方向に垂直に向け、ウニ類

島，36号 8））。エゾも親子の個体数の間で正の相の漁獲にも配慮した漁場造成を行っています（秋関関係が示されています（高見，39号 5））。アワ。これらの事実は、生息環境を観察
本，42号 6））

ビ類の資源維持には、産卵期に十分な親の数が必してその条件に合う対策を実行することが必要な

要なことを否定する人はいないと思います（佐々ことを示しています。

木，37号 7））。

3）

漁業管理は再生産資源であるアワビ類資源を維
1-2．漁業を含む複合要因

持・増加させることを目的としていますが、各水藻場の消長以外にもアワビ類資源を変動させう

域では地質学的時間スケールで形成された自然環る要因があります。例えば、福岡県では秋の高水

境と社会的習慣により様々な管理形態が見られま

温の継続により、①成熟や産卵期の遅れ、②大型す。漁業管理を考えずに潜水器で漁獲した千葉県

藻類の成熟や着生の減少、③春先の卵持ちアワビ

いすみ市沖の器械根漁場は、1885 年に発見され、の出現などがアワビ類資源の減少に結びつく可能

翌年、多くの潜水器船により 750 トンも漁獲し性が指摘されています（秋本，42号 ）。長崎県

ましたが、その後は激減し、漁業管理を強めまし

でもクロは産卵期が水温の影響を受け、年を超えたが 1994 年には 2 トンにとどまり、1995 年からて産卵することが知られています（藤井，40号 ）。

18 年間全面禁漁としました。2013 年～2016 年

6）

1）

36

豊かな海

No.49

2019.11-70-

ー資源と漁場環境の明日をみつめてーの試験操業で資源回復が見られないので 2017 年

親貝の保護を図り、数回産卵した大型貝を漁獲から再び全面禁漁としています（永山，47号 ）。

することが提案されています（佐々木，37号 7））。

これは、一度崩壊したアワビ資源を回復させるこ

アワビ類資源の回復を図るには再生産を拡大するとが大変困難であることを示しており、資源が壊こと、すなわち親貝の個体数を増大させ総産卵量

滅的な状況になる前に持続可能な漁業につながるを増やすことが必要です。漁獲圧が強すぎること

管理がいかに必要かを端的に示しています。では、が問題なのですが、産卵量を増やすには漁獲サイ

現在行われているアワビ類の資源管理（漁業管理

ズの引き上げが現実的で有効な対策と考えられまと漁場管理・栽培漁業を加えた管理）について見す。

9）ることにします。基本は、都道府県の漁業調整規

アワビ類漁業は経済行為なので、収益を考慮し則と共同漁業権行使規則です。多くの漁協がこれて漁獲サイズを引き上げるよう検討することが重らの法規制を補強して操業しています。例えば、要です。京都府では、資源経済モデルを用いたシ

千葉県では、漁獲努力量を制限してアワビ類の資

ミュレーションにより、加入してすぐの小型で単源を保護する目的で多くの地域で現在もウエット

価の安い 3～4 歳貝を漁獲するよりも、漁獲開始

スーツの着用を禁止しています（永山，47号 ）。

年齢を 7 歳まで高め、単価の高い大型貝を中心に

また、福岡県宗像市大島では、福岡県水産海洋技

漁獲することで漁獲金額が 1.8 倍まで高まること

術センター（以下、福岡県水技センター）が算出が明らかにされています（篠原，46号 10））。現在、した資源量からその年の漁獲割当量の上限を資源

モデル海区を設定しこのシミュレーションの有効水準の 5 割以下とする TAC 方式による漁業を実性を検証しているところですが、このような管理施しています（秋本，42号 ）。京都府では水視による成功例を継続して提示することができれば、漁法（かぎどり）と潜水漁法（海士）のモデル漁

漁業者への資源管理に対する動機付けにつながる場を調べ、漁獲率の推定値が、前者の 20～25％

ことが期待されます（篠原，46号 10））。

9）6）に対し、後者は約 60％で高い漁獲圧による乱獲

２．栽培漁業状態の可能性が指摘されています（篠原，46号）。福岡県宗像市大島では、アワビ類の資源減

10）2-1．種苗生産システムの再検討

少に対処するため① 2016 年度～2017 年度のア
ワビ漁の全面禁漁、②母貝保護区の設定、③受精

1980 年代に西日本の種苗生産施設で筋委縮症

卵放流、④刺し網漁業の禁漁区設定、⑤クロの殻と呼ばれる感染症によるクロ種苗の生産個数の減

長制限を 12㎝以上にすることを福岡県水技セン

少に対し、エゾやメガイの種苗生産への切り替え

ターと相談しながら実施しています（秋本，42号が試みられましたが、エゾは暖海系アワビと行動

6））。発生量の多寡が明らかになるのに一般的に 4が異なり、タコによる被害が大きく、多くの施年～5 年のタイムラグがあるのと同様に、禁漁や設で種苗生産を中止しています（小島，36号 8））。

殻長制限の引き上げなどの効果が現れるのに時間

福岡県水技センターは垂直感染防止のためクロののかかることも考慮しておく必要があります。

親貝飼育から浮遊幼生までを担い、付着以降の仔稚貝の飼育を（公財）ふくおか豊かな海づくり協

京都府や徳島県、千葉県、三陸沿岸など大型海藻の群落の残存する海域では、親貝の個体数を増会が実施する分離方式としています（秋本，42号

やす対策あるいは産卵量の増大対策に取り組むこ

6）とがアワビ類の資源復活に必要であると考えられ稚貝飼育を行い、筋委縮症に侵されていない個体ます。上述の通り、福岡県ではクロの殻長制限をを新たな親貝としています。紫外線照射海水によ千葉県（永山，47号 ）と同じ 12cm としましたが、る稚貝飼育が有効なことを突き止め、健全なクロ

京都府では潜水漁法（海士漁業）の漁獲率を低く。三稚貝の生産に成功しました（秋本，42号 6））

してクロの資源を増やす方法として、％ SPR 解重県でも種苗生産に感染症対策としてクロからメ

析から漁獲サイズを引き上げることを提案していガイの種苗生産に切り替えましたが、紫外線照射）。また、三陸沿岸では外海海水を用いてクロ種苗の生産にも再び取り組んでに面した浅所は本来エゾが多数生息し、天然稚貝

います（竹内，43号 11））。福岡県では天然稚貝のの発生が期待されるので、資源回復を図るために生息状況の観察と長年の水槽飼育経験に基づいて）。毎年、50 個体の天然産親候補貝の飼育水で9）ます（篠原，46号

10）

-71-

豊かな海

No.49

2019.1137

スリット式付着板を開発しました。これは、クロ号 6））。千葉県では捕食者の少ない秋季から冬季

稚貝の光に対する負の走行性と流れに対する正のの放流を推奨しています（永山，47号 9））。エゾ

走行性を利用し、付着板に均一に分散させ、殻の放流時期は外敵が少なく、食物の多い春放流が長 20㎜稚貝を一冬で 30㎜以上に成長させ、最高適しています（佐々木，37号 7））。

6,250 個体 /㎡の飼育を可能としたもので、漁業

三重県国崎の 3 漁場で行ったクロ及びメガイの者の中間育成技術として実用化されています（秋累積回収率の調査では、同一種でも放流年、放流。
本，42号 6））

場所により結果に大きな差が認められ、平均回収

東日本大震災で茨城県以北の太平洋沿岸にある率はクロが 3.5％、メガイが 5.5％でした（竹内，

アワビ種苗生産施設は壊滅的な被害を受けました。

43号 11））。福岡県宗像市大島地先では、静穏域でそのため、これまでの種苗生産過程を基に、エゾある南側をメガイ、北側をクロの放流適地として稚貝の生理・生態的な特性を考慮した新たな種苗います（秋本，42号 6））。また長崎県で、アラメ・生産システムを生産過程に導入しています（西洞，

カジメ類が維持されている海域と衰退した海域へ。例えば、殻長 0.8㎜までの飼育に、餌41号 ）クロを放流し、3 年後に回収した結果、前者では料価値が高く通気培養で容易に増殖可能で採苗板回収率が 14.2％（殻長平均 13.5㎝）、後者では回に展開できる針型珪藻の利用、呼水孔形成後に餌収率が 8.1％（同前 11.9㎝）でした（藤井，40号 1））。

料の安定化と貝殻成長のために配合餌料にワカメ

三陸沿岸では湾内浅所は、エゾの食物となる藻類

幼葉を加えています。針型珪藻の利用については、が豊富ですが、再生産力は低いので、エゾの放流

震災後に新設された岩手県内 4 箇所の種苗生産施水域として一代再捕型で経済効果の追及に適して設で効果が認められ技術導入されており、ワカメ

います（佐々木，37号 7））。

4）

岩手県における 2000 年から 2017 年のエゾの幼葉の添加については、現在その効果を検証して。
いるところです（西洞，41号 ）漁獲量と放流個体数を図３に示しました。震災前

4）には継続的に実施されていた大量放流は、震災に
2-2．放流場所の選定及び回収率

よる種苗生産施設の破壊により中断されました

福岡県では種苗放流前にタコなどの駆除を行い、が、施設の再建により種苗放流数が 2015 年から捕食者が不活発でアワビ稚貝の活性が高い 3 月ま

震災前の水準に戻っています。放流貝の漁獲量はでに漁業者が素潜りで放流しています（秋本，42

震災から 5 年後に減少が顕著になりました（西洞，図３

岩手県におけるエゾの漁獲量と種苗放流数の震災前後の比較

2009 年までは漁獲量を放流貝と天然貝に分けて集計しているが、 その後は無識別となっている（岩手県水産技術センター提供）

38

豊かな海

No.49

2019.11-72-

ー資源と漁場環境の明日をみつめてー

41号 4））。これは種苗が放流されて漁獲主群を形

大きなスケールの環境変動に対応した沿岸生態系成するのに 5 年かかることを示しています。

の人為管理と言う困難の多いチャレンジです。毎

毎年、岩手県では継続的に稚貝調査をしている

年の環境変化に対して生物群集がどのように構造ので加入量の多寡を予測することが可能と考えら的に変化するのかモニタリングが欠かせない時代

れますが、調査をしていない県では年級群の発生に突入したと考えられます。モニタリングはアワ

量が漁獲加入年齢まで把握しにくいことを示唆し

ビ類資源の回復を支える礎になります。

ています。発生量の規模を早く把握できれば、再暖海系アワビ類（クロ・メガイ・マダカ）は生生産に重要な外海に面する漁場への放流量を増や

息水深、すみ場選択、移動・行動が異なり（清本，すことや、漁獲サイズを大きくすることなどによ38号 2））、また、エゾも含めて餌とする藻類の種

り、資源補強の方法を探れる可能性があると考え類によって成長・成熟が異なります（清本，38号

られます。

2）

、藤井，40号 1）、干川，45号 3））。アワビ類の種

放流時期がアワビ類種苗の回収率に影響するこの特異性にも着目してモニタリングに取り組む必とが知られています。しかし、回収率はアワビの要があります。また、海域によりアラメ、カジメ

種類、放流場所、放流年により大きく異なり、そ類、ホンダワラ類、コンブ類が種組成の異なる群の原因については断片的、経験的な知見に限られ落を形成していますが、年による環境変化によりていると思われます。漁場環境のモニタリング調

種組成や生育密度、分布範囲が変化します（清本，査などに合わせて、回収率に関連すると考えられ

38号 2）、藤井，40号 1）、高見，39号 5）、西洞，41

る知見の積み重ねが望まれます。

号 4））。アワビ類だけでなくウニ類をはじめ岩礁
生態系の資源動向も漁業資源として利用するうえ

2-3．人工種苗を用いた輪採制で重要です（藤井，40号 1）、干川，45号 3））。ま

千葉県南房総市千倉ではコンクリート平板を用た、水域固有の自然環境があり藻類の栄養塩の供いた輪採漁場を多数造成し、殻長 25㎜のアワビ

給源や外敵の個体数変動も異なります。こうした類稚貝を 10～20 個 /㎡で、放流年をずらして放岩礁生態系の変化を一早く捉え、適切に対応する

流し、3 年後の回収率は約 10％です（永山，47には定期的なモニタリングが必要になります。キ。回収アワビの大型化を図るため 4 年サイ号 9））

タムラサキウニの生息密度を抑え、ホソメコンブ

クルの輪採制の実施も検討されています（2019を繁茂させてエゾを蝟集させ、ウニの身入りを改

年 9 月 3 日の水産経済新聞に「千葉県東安房漁善した例（干川，45号 3））は参考になると思いま

協白浜あま連絡協議会が 4 年輪採により多くが殻す。藻場対策は、実際には植食性魚類やウニ類な長 12㎝以上に成長し、成功した」旨の記事が掲

ど植食性動物対策です。大変骨の折れる仕事です

載されています）。この輪採制は地区の連帯によが、漁業者が研究者と協力して磯焼け水域で植食り組織的に行われています。その内容は、①操業性魚類を駆除し、母藻移植やスポアバック方式にや収益分配ルールの合意形成、②密漁監視、③平より藻場の再生に取り組んでいる水域もあります。

板の修復、種苗放流、取り上げ作業などです（永特に植食性魚類の密度を下げるには広域で同時に。コンクリート平板を用いた輪採制山，47号 9））

継続して取り組む必要があります。そのためにはは、南房総市の周辺漁場や三重県（竹内，43号

人的・経済的な問題もありますが、長崎県対馬市

11））、徳島県（小島私信）でも試みられています。

では島内の漁業集落を含む 16 組織が参加して駆除

人工種苗で資源補強することと同時に漁業所得を事業を展開していることが最近報道されました＊。

補助する方法として注目に値すると考えます。

アワビ類資源に関連する新事業として紹介しましたが、今後多様な駆除事業への取り組みが期待さ

３．資源回復への取組れます。
福岡県水技センターは漁業組合と協力してアワ

地球温暖化は、これまで経験したことのないス

ビ資源の回復や放流アワビの効果調査を実施してケールの大きな自然環境の変動に関連しているといます。こうした協力関係が出来るには、刻々と考えられています。私達はアワビ類資源の減少を変わる自然や生物の状況を的確に漁業者の視点で食い止め、資源回復を目指していますが、これは理解し、共有すること無しにはできないと指摘さ

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豊かな海

No.49

2019.1139

【引用文献】

れています（秋本，42号 6））。京都府では、漁業

１）藤井明彦（2016）長崎県のアワビ漁業を支えて者が漁獲したアワビ類の殻長の全数をパンチング

きた藻場環境の変化と今後の課題．豊かな海．40，

した資料に基づいて資源解析を行っています（篠21－27．

。三重県ではアワビ種苗放流マニュ
原，46号 10））２）清本節夫（2016）高水温条件下の藻場と暖海系ア

アル ＊＊ を作成・公表し、漁業組合へ配布し、直ワビ類の変遷－暖海系アワビ類に対する海水温上

接説明も実施しています（竹内，43号 11））。千葉

昇の影響について－．豊かな海．38，53－56．

県南房総市千倉のコンクリート平板による輪採漁

３）干川場の管理運営は漁業者が自主的に行っていますが、

４）西洞孝広（2017）岩手県におけるエゾアワビ種苗

県の試験研究機関及び行政機関と協力して進めて放流事業の現状と課題．豊かな海．41，29－33．

います。

５）高見秀輝（2016）三陸沿岸のエゾアワビ資源に対アワビ類資源の回復は漁業者が主体的に取り組する東日本大震災の影響．豊かな海．39，52－56．

まないと実現しません。アワビ類の生物学的及び生態学的な調査研究に取り組んでいる私たちは、漁業者に科学的な知識や方法で協力することができます。漁業者・試験研究機関・行政機関の協力・

６）秋本恒基（2017）福岡県におけるアワビ類の調査と増殖への取組．豊かな海．42，26－31．
７）佐々木良（2015）宮城県におけるエゾアワビ生産の現状と今後のロードマップ－いつまでも続く

共同なしに実現できないことを心に刻んでおく時「磯の鮑の片思い」、その思いを次世代へバトン代が到来したのだと思います。

タッチ－．豊かな海．37，61－65．
８）小島＊

長崎新聞社（2019 年 9 月 19 日）と栽培漁業を考える－．豊かな海．36，49－56．
９）永山聡司（2019）千葉県のアワビ漁業と資源管理?c=17476111398879844＊＊

アワビ種苗放流マニュアル〈H24 年度 改訂版〉

三重県水産研究所（平成 25 年 1 月）

11）竹内泰介（2017）三重県におけるアワビ類栽培漁業の現状と海女漁業の再生に向けた課題．豊かななお、本シリーズの連載期間中に次の 2 つの貴海．43，33－38．

重な文献が公表されました。
大いに参考となりますので、ご活用されることをお勧めします。
水産増養殖関係研究開発推進会議

養殖産業部会2018：アワビ類の生態に基づく資源管理・増殖（山崎誠・鴨志田正晃編），

国立研究開発法人水産研究・教育機構 増養殖研究所，pp.104.
http://nria.fra.affrc.go.jp/hakko/awabi/index.
html
国立研究開発法人水産研究・教育機構

東北区水2018：エゾアワビの生理・生態に基づいた新たな種苗生産技術の開発（高見秀輝
編），国立研究開発法人水産研究・教育機構 東北区水産研所，pp.60.

豊かな海

No.49

10）篠原義昭（2018）京都府におけるクロアワビ資源型アプローチ－．豊かな海．46，16－20．

content/000394428.pdf

産研究所について．豊かな海．47，5－10．
管理事例－潜水漁法と天然資源に注目した VPR

http://www.pref.mie.lg.jp/common/

アワビ研究会博（2015）日本産アワビ類の諸問題と今後の課題－大規模気候変動期のアワビ類の漁業管理

https://this.kiji.is/547262439997883489

40

裕（2018）磯焼けがエゾアワビの資源変動に及ぼす影響について．豊かな海．45，15－20．

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