平成 30 年度（第 29 回）

研究助成・事業助成 報告書 要約

目

次

研 究
1. 退院間もない在宅療養高齢者の医療・介護予防の課題検討―訪問看護早期導入による介護予防を推進する取組み― ············································· 1
静岡県立大学看護学部 湯澤まさみ

2. 在宅療養支援診療所における医療従事者のアドバンス・ケア・プランニング実施状況と阻害要因の検討 ·············································································································· 3
畿央大学大学院

健康科学研究科 松川真葵

3. 在宅脳梗塞患者の身体活動量の向上を目的とした入院時からの取り組み－生活活動指導は運動指導より有効か－ ···································································· 5
聖隷クリストファー大学大学院 リハビリテーション科学研究科 芦澤遼太

4. 頭頚部疾患患者に対する病棟看護師と MSW による退院支援の評価 ································ 8
人間環境大学大学病院 看護学研究科 三浦慎太郎

5. 顔の見える関係強化に焦点を当てた訪問看護師と介護支援専門員の連携促進プログラムの開発 ·················································································································· 11
日本赤十字看護大学大学院 藤川あや6. 日常的にリハビリテーションを行なっている脳卒中片麻痺患者の日常生活自立度と代償動作量の関係 ··············································································································· 14
埼玉県立大学大学院 保健医療福祉学研究科 平田恵介

7. 化学療法を施行する血液がん患者の在宅での活動量と身体機能及び QOL に関する調査 ···· 16
松下記念病院 リハビリテーション科 尾崎圭一

8. パーキンソン病患者の静止時振戦の特徴－加速度計を用いた条件特異性の検討－ ········· 18
川口脳神経外科

リハビリクリニック 壹岐伸弥

9. 変形性股関節症患者の跛行と身体機能，活動範囲の術後 1 年間の経時的な変化および因果関係の解明 ············································································································ 21
新潟大学大学院

医歯学総合研究科 本間大介

10. 慢性片麻痺のための上肢表面刺激を伴う NESS H200 と生活行為に焦点をあてた作業療法の併用の効果：ケースシリーズ研究 ··········································································· 23
株式会社 メディケア・リハビリ 南 征吾

11. 介護予防機器利用者に対する自分史を活用した運動及び意欲に関する研究 ··················· 25
介護老人保健施設イマジン 多良淳二

12. 健康寿命延伸を目的とした立位機能年齢評価と回復訓練の検討 ·································· 28
興生総合病院 三谷良真

13. 脳卒中片麻痺者に対する昇降プラットフォームを用いた荷重知覚課題による立位バランス
トレーニングの開発 ····························································································· 30
神戸リハビリテーション病院

河石 優

14. Ｗeb システムによるセルフトレーニングプログラムの自動選択の有効性について ········· 32
市民団体 平塚ポート 山崎尚樹

15. 支援者を対象にした精神疾患のアンチ・スティグマプログラム開発～精神障害者の在宅ケアの向上とソーシャルインクルージョンを目指して～ ·················· 33
関西学院大学大学院 人間福祉研究科 原見美帆

16. 在宅障がい児・者に対する入浴補助用具の開発に関する研究 ······································· 36
あおぞら診療所新松戸 的場千賀子

17. 中国における在宅介護福祉を取り巻く事業環境に関する調査 ····································· 38
株式会社張福祉コンサルティング 張 悦

18. 発達障害児に対する介入英語プログムラムの検討 ···················································· 41
弘前大学大学院

保健学研究科富田桃子

19. 結核患者の在宅療法を促進させる施設から在宅への橋渡しプログラムの開発－第一段階：医療者の心理的障壁の測定－ ······························································· 43
横浜市立大学大学院 医学研究科 森 朱輝

事 業
1. 女性のがん患者の就労及び生活支援に関するサロンの運営と互助活動への促進支援 ········· 46
ＮＰＯ法人ワークスタイル・デザイン 加藤真理

2. メッセンジャーナース推進事業

市民講座

あなたは、今日をどう生きますか？ ············ 48

一般社団法人よりどころ メッセンジャーナース認定協会

田口かよ子

3. 塩田地域における地域包括ケアシステムの構築のための検討と実践 ······························ 49
塩田地域包括支援センター 水上明美

4. 地域で暮らす医療的ケアの子どもたちを支える看護職の看看連携構築に向けた研修会の発足 ····· 50
訪問看護ステーションつくし

医ケアの子どもを支える看護の会 玉置ふみ子

5. 在宅における重症児・医療ケア児の療育への取り組み ················································ 51
社会福祉法人ふれ愛名古屋 重症児者居宅介護 haru 淺井麻哉

6. 医療的ケアのある方の地域移行、受け入れの拡大をめざして地域の訪問看護ステーション等のスタッフへの人工呼吸器研修会を開催し、地域の医療資源を開発する ··························· 52
国立病院機構下志津病院 川口由紀子

7. 【要介護高齢者を介護する家族に笑顔と希望を！】在宅介護者のためのほっと一息サロン【あ・える家サロン】for ケアラーズ＠世田谷 ·························································· 53
株式会社エス・ピー・アイ 篠塚千弘

8. 地域を支える、地域を生きる―介護スタイルを変える技術支援の活用― ························ 55
久留米リハビリテーション病院

ワンルームリフトケア研究会 宮原賢司

9. POTT プログラムを学ぼう！～ＰＯ（ポジショニングで）Ｔ（食べる喜びを）Ｔ（伝える）
プログラムの北陸・信越地区での伝承の取り組み ······················································ 57
グループホーム癒しの家 柳澤美直代

10. 神経筋疾患専門病院の看護師による自宅訪問 ·························································· 58
国立精神・神経医療研究センター病院 花井亜紀子

11. ダイバージョナルセラピーを活用して、高齢者ケアや介護予防で活躍できる人材を育成 · 59
新居浜市介護支援専門員連絡協議会 岸 治代

12. パーキンソン病の在宅ケア事例勉強会 ··································································· 61
ＮＰＯ法人 パーキンソン病支援センター

ボランティア活動

寺松由美子（要約はありません）

1. 地域の総合力を活かした認知症患者等の自立生活支援
認定ＮＰＯ法人

えんがわ 中田八郎

2. 認知症の人や高齢者が輝くまちづくり事業～ゆめ伴プロジェクト in 門真～
デイサービスりんく門真 角脇知佳

3. ドリカムキッズ活動報告
認定ＮＰＯ法人 NEXTEP ドリカムキッズ

福迫早紀

4. 子ども食堂の運営について
なないろ子ども食堂 田中宏一

5. 健康寿命延伸のための地域介護予防プログラム
神戸 YMCA 狩山晴奈

退院間もない在宅療養高齢者の医療・介護予防の課題検討―訪問看護早期導入による介護予防を推進する取組み―

２．目的

病院を退院して間もない在宅療養高齢者が、在宅療養生活が継続できるための医療と介護予防の課題を検討し、訪問看護の早期導入による介護予防の推進に

研究者

湯澤まさみ

共同研究者

寄与する。

１）

３． 方法

望月愛子 ２） 今福恵子 ３）１）静岡県立大学看護学部

対象者の選定・研究方法、倫理的配慮、信在 宅 看 護 学 域 客 員 共 同 研 究 員

頼性等の確保、介護支援専門の調査

２）訪問看護ステーションあい所長

Ａ市内の医療機関退院後２～４か月を経

３）日本赤十字豊田看護大学看護学部

た在宅療養高齢者で次の要件を満たす者（元静岡県立大学看護学部）

10 名
・生活習慣病、骨・関節等の慢性疾患

１．緒言を有している者

日本の介護保険に対して、専門家は、介・介護保険介護制度の要支援１又は護保険の重度化要因には、慢性疾患等が影響しており、治療と予防を同時に行うこと

２、障害高齢者の日常生活自立度Ｊができる看護の支援は、効果的な介護予防の者で医療保険介護保険等で訪問看に繋がる。」（辻，2006）と述べ、介護予防

護が予定されていない者

への取り組み方策を示している。研究者は、・Ａ市内の地域包括支援センターで、慢性疾患等多くの疾病や障害を抱え在宅

上記要件を満たし調査訪問可能としで療養している高齢者には個別的な支援た者が重要と考え、介護予防を目的として個別面接は一人 30 分～40 分行い 質的帰に療養上のケアや診療の補助を行う「介護納的に分析した。抽出されたカテゴリ

予防訪問看護」に関心を持ち、地域においーを【 】で表した。インタビューはて訪問看護の利用を進めたいと考え、 平2018 年 8 月～2019 年 1 月、聞き取り

成 25 年から研究を継続している。

内容は入院経過や退院に際しての医師「 慢性疾患等を今般、訪問看護師から、や看護師等からの指導、日常の健康管有して退院する在宅療養者、特に軽度の理や介護支援専門員の支援の状況等と方への訪問看護は殆どない。より早期にした。研究の目的や倫理的配について多くの方に介入できれば、介護予防に役「説明書」で説明、「同意書」で同意を立つのではないか」との 示唆を得て、研得た。協力機関に個人が特定できない究に至る。

旨を説明し、逐語録の内容確認、意見＜用語の定義＞

交換を行うと共にスーパーバイザーの軽度要介護者：助言を得た。介護支援専門員 30 人に

介護保険制度に基づく要支援１・２の者

アンケートを実施した。

及び障害高齢者日常生活自立度Ｊの者

４．結果

訪問看護：

（１）対象者：

訪問看護ステーションの訪問看護師が、

男性 4 名女性 6 名、60 代 3 名 70 代 3 名

高齢者の自宅に訪問し、提供する医療・80 代 4 名、単身者４名配偶者や子供との介護保険等に基づく看護サービス

2 人暮らし 5 名、複合家族 1 名であった。入院時の病名は生活習慣病、骨・関1

節疾患が各 5 名、退院後 8 名が複数医療

は、日常的な医療が必要で、かかりつ機関に受診している。

け医の相談や指導が望まれ、国が告示（２）医療に関する状況

等で、服薬基準を示す等適正な服薬へ入院に至る経過と退院後の健康状況につの指導を高めているところであり、関いて【専門医療機関の活用とプライマリ

係者の対応が望まれる。

ーケアの充実】【療養者の受診行動の見直

介護予防に関する課題は 、 軽度要介護

し】【保健福祉サービスの予防的取組み】

者の重症化予防として健康管理のための【退院支援に多職種による指導】【在宅セルフケア獲得が重要で、地域の医師等療養に向けた医師や看護師の指導】による指導・支援が必要と考える。介護が、抽出された。さらに、退院後の在予防には、日頃の病状の早期発見と対応

宅医療について【プライマリケアの実は重要であり、訪問看護を導入する必要

践】【適正な受診と服薬指導】が、抽出

性やメリット等が説明できないとしていされた。

る介護支援専門員に対する意識や知識の（３）介護予防に関する状況

向上策は急務と考えられた。

健康管理、日常生活・居住住環、保健地域包括ケアシステムの構築が急がれ福祉医療サービスの利用について 【セている今日、高齢者の在宅療養に「保ルフケアの獲得・服薬管理】【栄養管理・健」分野が取り込まれ、セルフケア獲得

歯と口腔のケア】【転倒予防とリハビリの等のために身近の医師や看護職が支援し励行】【保健福祉・介護保険サービスの検ていくことや、介護支援専門員の理解促

討】が、抽出され、 介護支援専門員の支進による訪問看護の早期導入が図られて援について【 自立支援に向けた支援の在いくことが望まれる。

り方】【サービス提供機関等と幅広い連

６．結論

携】【健康状況把握に意識・知識の向上】

在宅療養高齢者は、受診している病気をが、抽出された。介護支援専門員は、介理解し適正受診に心がけ、日々の健康管護予防訪問看護の利用が少ないと考える理に努める。医師や看護師等は、退院支要因として、「 軽症から訪問看護を導入

援に適切に対応、介護との連携を図りなする必要性やメリット・重症化の防止

がら療養者のセルフケア獲得への支援、について説明できない」等と回答して適性服薬に関する相談や指導に努める。

いた。

介護支援専門員は、常に心身機能を把握

５． 考察

するための意識や意識の向上を図る。介医療に関する課題は、専門医療機関へ護予防に向けた訪問看護の早期導入にの早期受診や、重症化予防に向けたかか

は、関係者の一層の理解が必要と考えら

りつけ医によるプライマリーケアの実れた。

施、療養者は、受診している病気を理解

引用・参考文献し、適正受診に心がけることが必要と考辻えられ、 退院指導では、効果的に実施

会保険研究所,2006

するため「退院計画書」の活用状況を

第 8 次静岡県保健医療計画

改善すること、退院前に在宅療養に食一郎:介護予防のねらいと戦略社

平成 30 年

3 月静岡県事やリハビリ等具体的な指導や介護へ

第 8 次高齢者保健福祉計画・第 7 次介護の適切な橋渡しが必要と考えられる。

保険事業計画さらに循環器病や糖尿病等の療養者

他

2

平成 30 年 3 月富士市

在宅療養支援診療所における医療従事者のアドバンス・ケア・プランニング実施状況と阻害要因の検討

る 5)。しかしながら、わが国における在宅医療を提供する診療所の医師を対象とした ACPの実施に影響する患者・家族の基本特性や医師の特徴について検討した研究は今のところ

松川 真葵 1)

研究者

ない。

1)

共同研究者

秋山 明子 ，福山 由美

2)

そこで、本研究では、在宅医療を提供する

所属名

診療所の医師を対象に、医師が ACP(医師を中1) 畿央大学大学院健康科学研究科

心とした医療ケアチームと患者・家族との話

2) 佐賀大学医学部看護学科

し合いによって治療・ケアの方針を決定していくプロセス)の実施を困難に感じる要因、

緒言 わが国では、地域包括ケアシステムを

ACP の実施の必要性を感じない医師の特徴に推進することが課題となっており、地域生活

ついて検討することとした。

の継続を選択するにあたっては、本人・家族

方法 予備調査として、三重県に所在地を置がどのように心構えを持つかが重要であるとく診療所 1,254 施設に勤務する医師 1,254 人

1)考えられている 。厚生労働省の「人生の最を対象に、郵送による無記名自記式質問紙調

終段階における医療・ケアの決定プロセスに査を実施した。調査期間は 2018 年 9 月 15 日

2)

関するガイドライン」 において、医療・ケア～10 月 15 日であった。調査項目は、施設のに関する本人の選択は、医師の診断を基にイ状況、調査対象者(医師)の基本属性および死ンフォームドコンセントが行われ、医師を中

生観、医師が終末期について患者・家族と話心とした医療ケアチームと患者(場合によっし合った直近 1 症例に関する項目であった。

ては家族)との話し合いによって治療・ケアの分析方法は、
話し合いの相手を「家族のみ」、

方針が決定するとされている。この医師を中「患者・家族の両方」の 2 群に分け、2 群に心とした医療ケアチームと患者・家族との話

おいて患者の基本属性、話し合いの際の患者・し合いによって治療・ケアの方針を決定して家族の様子、医師が感じたことに差があるか

いくプロセスはアドバンスケアプランニング

比較するため、χ2 検定(Fisher の直接法)、t(Advance care planning:以下、ACP とする）

検定を行った。医師が患者・家族との話し合とよばれている。

いに困難を感じる要因、患者・家族と話し合

ACP の実施が患者へ与える影響について、いの必要性を感じない医師の特性に関する分先行研究によると、ACP を実施することによ析は、ステップワイズ法による重回帰分析をり本人の終末期の希望が尊重されたケアが行行った。
すべての分析は IBM SPSS Statistics

3)

われる割合が高くなるとされている 。我が22 を用いた。有意水準は 5％に設定した。
本研究は、畿央大学研究倫理委員会の承認

国の ACP の実施率について、厚生労働省の調4)査によると 、病院が 23.9%であったのに対を得て実施した（承認番号 H30-21）。

し、診療所が 13.3％であった。

結果 本報告は予備調査の結果について報告

日本の ACP の研究において、病院に勤務すする。三重県に所在地を置く診療所 1,254 施

るがん薬物療法専門医を対象にした調査によ設に勤務する医師 1,254 人に調査票を郵送し、ると、医師が考える終末期の話し合いの課題

4 件が宛先不明で返送され、96 人から調査票には「医療者に起因する課題」があげられての返送が得られた(回収率 7.7%)。そのうち、

おり、その他にも「患者家族の課題」、「シス

医師が終末期について患者・家族と話し合っ

テムと体制に関する問題」があるとされていた直近 1 症例に関する項目を回答した 45 人

3

を分析対象とした(有効回答率 3.6%)。

結論 医師が ACP の実施を困難に感じる患者

調査対象者の基本属性について、医師の年側の要因は、患者の意思決定能力が十分でな

齢は 57.9±10.7 歳、在宅医療の経験年数は

く、疾患、終末期、延命治療への理解が乏し

19.6±10.6 年であった。
ACP の実際について、い状態であること、患者の話し合いへの積極

患者の死亡時の年齢は 85.3±11.0 歳、
主な傷性が低いことであった。家族側の要因は、患

病名はがんが 23.8%、死亡場所は自宅での死者の家族関係が良好でないことであった。

亡は 68.9%であった。話し合いを行った相手

ACP の実施の必要性を感じない医師の特徴

は患者・家族の両方 23 人(51.1%)、家族のみ

は、年齢が高く、死を考えることを回避する

20 人(44.4%)であった。

態度が強く、
死への関心が低いことであった。

医師と終末期の話し合いをした相手が家族

今後、死生観の形成プロセスの検証、およびのみの群では、患者・家族の両方の群に比し死生観教育の在り方について検討する必要性て、障害高齢者の日常生活自立度、認知症高が示唆された。

齢者の日常生活自立度が有意に低く、有意に引用文献

意思決定が十分にできる状態ではなかった。

1)

三菱 UFJ リサーチ＆コンサルティング:

医師が患者との話し合いに困難を感じる患平成 27 年度 老人保健事業推進費等補助金者の要因は、患者が意思決定できる状態でな

老人保健健康増進等事業 地域包括ケアシス

いこと、患者の理解力が乏しいこと、患者のテム構築に向けた制度及びサービスのあり方

積極性が乏しいことであった。医師が家族とに関する研究事業 報告書＜地域包括ケア研の話し合いは難しいと感じたことに有意に影究会＞地域包括ケアシステムと地域マネジメ

響していた要因は、良好な家族関係であった。

ン ト 、 平 成

患者と終末期の話し合いを必要だと思わない

http://www.murc.jp/uploads/2016/05/kouka

ことに有意に影響する医師の特性は、医師のi_160509_c1.pdf (2019.5.12 閲覧)

年齢、死生観尺度の下位項目である死からの2) 厚生労働省 人生の最終段階における医回避、死への関心であった。

療の普及・啓発の在り方に関する検討会：人考察 本研究では、在宅医療を提供している生の最終段階における医療・ケアの決定プロ

診療所の医師が ACP の実施を困難に感じる要セスに関するガイドライン解説編 改訂 平

因、ACP の実施の必要性を感じない医師の特成 30 年 3 月．

徴について検討した。その結果、医師が ACP

3) Detering KM, Hancocket AD, Reade MC,の実施を困難に感じる患者側の要因は、患者

et al. : The impact of advance careの意思決定力が低下していること、疾患に対

planning on end of life care in elderly

して理解していないこと、ACP に積極的な態

patients: randomised controlled trial.

度でないことであった。また、家族側の要因

BMJ 340:c1345, 2010.

は、家族関係が良好でないことであった。ACP

4) 厚生労働省：人生の最終段階における医の実施の必要性を感じない医師の特徴は、医療に関する意識調査 報告書、平成 30 年 3師の年齢が高いこと、医師の死生観(死への関月．

心が低いこと、死を考えることを回避する態

5) 垂見明子、三松早記、森田達也、他：終度)であった。
医師の死生観が ACP の実施に影末期についての話し合いに関するがん治療医

響することが示唆されたが、死生観の形成にの意見：質問紙調査の自由記述の質的分析．

どのようなことが影響するかは未だ不明な点

Palliat Care Res、 11(1): 301-305、

が多い。

2016．

4

28(2016) 年 3

月 ．

在宅脳梗塞患者の身体活動量の向上を目的とした入院時からの取り組み－生活活動指導は運動指導より
有効か－ず、ほとんど検討されていない。
本研究の目的は、軽症脳梗塞患者を対象に急性期病院入院時からの生活活動指導が運動指導と比較して、退院 2 週後から退院
3 か月後の身体活動量を大きく向上させら研究者 芦澤遼太

1)

れるか否かを明らかにすることであった。

共同研究者 吉本好延 2)

方法1) 聖隷クリストファー大学大学院

脳 梗 塞 、 TIA に よ り 入 院 し 、 National

リハビリテーション科学研究科

Institute of Health Stroke Scale5 点未2) 聖隷クリストファー大学

満かつ、Mini-Mental State Examination27

リハビリテーション学部

点以上の 33 名(中央値:年齢 72.0 歳)を対象緒言とした。本研究は一重盲検ランダム化比較

脳梗塞患者の大部分は軽症脳梗塞と一過性試験であり、対象者をランダムに生活活動

脳虚血発作(Transient Ischemic Attacks：

群と運動群に割付した。入院時に生活活動

TIA)である 1)。軽症脳梗塞患者は脳梗塞発

群には生活活動指導として、日常生活での症後 3 か月以内に 14.2%で再発を認めてい座位や臥位を立位に置換すること(例：座位ることから 2)、急性期病院入院時からの再でのテレビ鑑賞を立位でのテレビ鑑賞にす

発予防対策が必要である。脳梗塞患者の再る)や生活の中で一工夫して身体活動を増発予防対策の一つとして身体活動の向上がやすこと(例：駐車場のなかでも遠い場所に

3)。身体活動は運動と生活停車させて歩く)を指導した。運動群には運活動に大別され、「運動」は体力の維持・向動指導として、ウォーキングやサイクリン上を目的とし、計画的・継続的に実施される

グ、スポーツなどを増やすことを指導した。

もの、「生活活動」は日常生活における労働、

また、退院後の日常生活を想定したタイム

家事、通勤・通学等で運動以外のものと定義

スケジュールの作成を依頼し、作成後フィされる 4)。身体活動を高めることを目的とードバックを行なった。自宅退院後は、電話した介入には、ウォーキングやスポーツなにて身体活動の実施状況を確認した上で、ど活動強度の高い「運動」が処方される場合

更に身体活動を促した。主要評価項目であ推奨されている5)が多いが 、疲労や意欲の低下など身体的・る身体活動量は、オムロン活動量計 Active

心理的要因により継続率は 21%と低い 6)。一style Pro HJA-750C (OMRON 社製)を使用し方で、生活活動は日常生活の中で実施しな測定した。1.5METs 以下の活動は座位行動とければならない活動であり、天候等の環境定義されるため 7)、本研究では 1.6METs 以

的要因に左右されにくく、身体活動を長期上のデータを身体活動量(METs・時)とし、退間継続しやすいことが考えられる。そのた院 2 週後の初期評価前と退院 3 か月後の最め生活活動を指導することで、運動を指導

終評価前のそれぞれ連続 1 週間の平均値をした場合よりも身体活動量が向上する可能

身体活動量として、採用した。副次評価項目性がある。しかし生活活動指導と運動指導として、座位行動時間の割合(%)、1 日に身による身体活動量への影響は対象者を問わ

体活動量中の低強度活動量(METs・時)と中5

～高強度活動量(METs・時)、6 分間歩行距離

活動指導が運動指導と比較して急性期病院(6MWD)、30 秒椅子立ち上がりテスト、運動

退院後の身体活動量を大きく向上させるか

自己効力感、身体活動自己効力感(歩行・階

否かを検討した。本研究の結果より、生活活段)、Lubben Social Network Scale-6 を退動指導は運動指導よりも身体活動量が向上

院時、初期評価時、最終評価時に測定した。

し、身体活動指導の一つとして生活活動指初期評価時と最終評価時の 2 群間比較を導が有効であることが考えられた。

Mann–Whitney U test で、生活活動群と運引用文献

動 群 そ れ ぞ れ の 前 後 比 較 を Wilcoxon

1)Mathew R，et al.(2013)．Distribution

Signed-rank Test で比較し、効果量(r)を Z

of NIHSS in the Cincinnati/Northern

値と人数から算出した。有意性の判定は全Kentucky Stroke Study．Stroke，44(11)，て危険率 5%とした。

3211-3213．

結果2)Sangha RS,

主要評価項目である身体活動量は、前後比

life in patients with TIA and minor

較で、生活活動群のみが有意な向上を認め

ischemic stroke．Neurology，85，1957–(中央値 10.8→14.3METs・時、p<0.05)、r は

1963．

0.51 と高値を示した。運動群では有意差を

3)Kernan WN,et al．(2014)．Guidelines

認めず(中央値 13.6→14.6METs・時、p≧for the prevention of stroke in0.05)、r も 0.12 と低値であった。副次評価

patients with stroke and transient

項目は、前後比較で両群ともに 6MWD が有意

ischemic attack：a guideline forに向上し(p<0.05)、生活活動群のみ、中～高

healthcare professionals from the

強度活動量、身体活動自己効力感の歩行のAmerican Heart Association/American

項目のみ有意に向上した(p<0.05)。

Stroke Association．stroke，45(7)，考察

2160-2236．

前後比較では、生活活動群のみ有意に身体

4) 厚生労働省 (2013)．健康づくりのため活動量が向上し、軽症脳梗塞患者では生活の身体活動基準 2013．

活動指導によって身体活動量が向上するこ

5)Lamberti N，et al．(2017)．Effectsとが示された。また、中～高強度活動量、of low-intensity endurance and

6MWD、身体活動自己効力感も向上すること

resistance training on mobility inが示された。生活活動指導では買い物の際

chronic stroke survivors： a pilotには駐車場を遠くにして多く歩行すること

randomized controlled study．European

や、立位でテレビを鑑賞することなどを指Journal of Physical and Rehabilitation

導しており、生活の中で一工夫した身体活

Medicine，53(2)，228-239．

動を促したことで、中～高強度活動量や自6)Simek EM, et al.(2012)．Adherence to

己効力感の向上につながり、身体活動量がand efficacy of home exercise programs向上した可能性が考えられた。

to prevent falls：a systematic review

結論and meta-analysis of the impact of

本研究では、軽症脳梗塞患者に対して生活

exercise program characteristics．

6

et al.(2015)．Quality ofPrev Med，55(4)，262-275．
7)Sedentary Behaviour Research
Network．(2012)．Letter to theeditor： standardized use of the terms"sedentary" and "sedentary
behaviours"．Appl Physiol Nutr Metab，
37(3)，540-542

7

頭頸部疾患患者に対する病棟看護師

識」
「理解度」
「満足度」の評価を行った．さと MSW による退院支援の評価

らに，患者の退院後の評価は「問題発生」「満足度」で行った．分析方法は単純集計、研究者 三浦慎太郎 1）2）

クロス集計を行なった後、Fisher の直接確

1）人間環境大学大学院 看護学研究科

率検定、Cohen のカッパ係数を用いて分析を

2）藤田医科大学病院 看護部

行なった．なお，統計解析には IBM SPSS

緒言

Statistics 23 for windows を使用した．

2016 年の診療報酬改定で「退院支援加算 1」

倫理的配慮はＢ大学研究倫理審査委員会のが新設され，多職種連携の退院支援が重視

承認(2017N-020)とＡ大学病院の事例によされている．しかし，既存研究では複数職る調査許可を得た．対象者に対しては書面

種連携による退院支援の研究報告，退院支と口頭で説明を行った後，調査票の回収を援の効果の評価は見られない．そこで本研以って同意とした．

究では自宅への退院が決定した頭頸部疾患

結果

患者(以下，患者)に対し，病棟看護師(以下，1)退院時の調査においては患者，看護師，看護師)と病棟専従の医療ソーシャルワー

MSW の三者を 1 組とした 22 組のうち，回収カー(以下，MSW)が連携して行っている退院

できた 20 組(有効回答率 90.9％)，退院後支援の実態と課題を明らかにする．また，

14 日目の患者は 22 名のうち 12 名(有効回退院支援を受けた患者の退院後の問題発生，答率 54.5％)を分析対象とした．患者は平均満足度などの評価を分析し，退院支援の介

年齢が 68.5±12.0 歳であった．患者の特徴

入方法を提案する．

は「男性」が多く，「がん」が多く，退院後方法の在宅サービスでは医療保険を使用し，ADL

研究デザインは個人識別符号を用いた無記は高く，認知力は日常生活に支障がなかっ

名自記式調査による横断研究(患者，看護師，

た．看護師は女性が多く，平均年齢がMSW の三者は退院時に調査)と縦断研究(患27.5±5.2 歳，経験年数は 4.6±3.5 年であ者のみ退院時と退院後 14 日目の 2 時点で調った．退院支援の知識では医療加算につい査)である．対象は A 大学病院から自宅へ退て理解している看護師が少なかった．MSW は院する患者と患者の退院支援を行なった看すべて女性で，平均年齢は 23.7±1.0 歳，

護師と MSW である．調査期間は 2018 年 5 月

経験年数は 2.1±1.5 年であった．

上旬から 11 月下旬とした．データ収集方法

2)患者の支援を受けた認識が高く，看護師

は退院支援に関する項目を「医療ケア」「日が退院支援を実施できていたのは，医療ケ

常生活ケア」「療養生活と介護」の 3 カテゴ

アにおける医療処置の「手技の実践」と「手リーに分類した．看護師と MSW は「ニーズ

技習得の確認」，衛生材料の「準備」
，
「医療

把握」
「実施」
「連携」
，患者では「受けた認

用麻薬の使用方法」，日常生活ケアにおける8

「食事」と「入浴」に関連した日常生活指導

2)頭頸部がん患者に対しては放射線療法がであった(p<0.05)．一方，医療ケアにおける多く選択されており，早期反応として出現

医療処置の「内容や手技の説明」や衛生材

する口腔粘膜炎による疼痛に対しては治療料の「紹介や調達方法の説明」，「急変時・予早期から麻薬が導入されている．また，頭後予測」に関連した支援内容では患者の支頸部疾患患者は呼吸・摂食嚥下機能に障害援を受けた認識が低く，看護師が退院支援を抱えたまま退院することも多い．以上よを実施できていなかった．また，看護師・り「麻薬の使用方法」や「食事・入浴」に関

MSW 両者が退院支援を実施できていなかっ連した日常生活指導が多く，退院支援が十たのは療養生活と介護のうち「家族介護者分に行なわれていることは頭頸部疾患患者の身体面への支援」を除くすべての支援内に対する退院支援の特徴と考える．

容であった．

3)看護師と MSW の二者間においてほとんど

3)看護師と MSW おいてニーズ把握に一致がの支援内容でニーズの把握が一致していなあったのは医療ケアの「状態急変時の受診いことから，ニーズを含めた情報の共有が方法，連絡先の説明」と日常生活ケアの「訪できていないと考えられる．

問看護の介入内容の決定」のみであった

4)患者の退院時の理解度・満足度は全体的(p<0.05)．

に高く，退院後 14 日間での問題発生もほと

4)退院時の患者の理解度は 94.4％，満足度

んどなかった．しかし，退院後 14 日目におは 88.9％，退院後 14 日目の満足度は 91.7％，

ける満足度は，退院時よりも低下しており，退院後に問題発生したのは 9.1％であった．

特に「療養生活と介護」の支援内容で満足

一部問題発生したケースは「療養生活と介度が低く，問題発生のあるケースもあった．

護」で多くみられた．また，支援内容別の退以上より，①効果効率的な退院支援を実践

院後の満足度は「日常生活ケア」の「訪問看するためには多職種連携における情報の可護」を除くすべてで 10.0～40.0％，「療養生視化による共有を目的としたツールなどの活と介護」のすべてで 16.7～44.4%と低かっ

システムづくり，②看護基礎教育におけるた．

退院支援の教育内容と方法の改善，入職後考察の看護師と MSW に対して退院支援における

1)医療ケアのうち「医療処置・衛生材料のOJT などの教育プログラムを作成し，導入す“技術”に関連した支援」は実施がされ，るとともに段階的な教育の必要がある．

患者の支援を受けた認識があったが，それ結論らの知識に関する支援(情報提供など)や

1)「麻薬の使用方法」や「食事・入浴」に関「急変時・予後予測」といった安全・安心を連した日常生活指導の実践は頭頸部疾患患保証するための支援は受けた認識がなかっ者に対する退院支援の特徴である．

た．

2) 患者は技術についての支援は受けた認

9識があるが，知識に関する支援は受けた認
識がなかった．
3)看護師・MSW 間で患者・家族のニーズ共有ができていなかった．
4)退院時の理解度・満足度は全体的に高く，退院後 14 日間での問題発生もほとんどなかった．一部問題が発生していたケースは「療養生活と介護」で多く，退院後 14 日目
における満足度は，退院時よりも低下していた．

10

顔の見える関係強化に焦点を当てた
訪問看護師と介護支援専門員の連携促進プログラムの開発

ケーション演習、事例検討、在宅医・在宅医療コーディネーターとの意見交換、連携強化に向けた目標設定・改善を実施した。
また、研修会時は、対象者同士の交流を積研究者 藤川あや 1)
共同研究者 石田千絵

極的に促すように心掛けた。
2)

３．研究方法所属名（１） 研究デザイン：対照群をもたない 1

1)日本赤十字看護大学大学院博士後期課程

群介入前後比較デザイン。

2)日本赤十字看護大学（２） 調査期間：2017 年 8 月～10 月。
（３） 対象者と募集方法：対象者のサンプ

緒言

リングは便宜的抽出とし、A 県ホームペー

我が国では、医療と介護のニーズを併せ持ジから介護保険サービス事業所を検索し 2

つ在宅療養者の増加が予想されていること

地域の訪問看護ステーションと居宅介護支から、訪問看護師と介護支援専門員の連携

援事業所を抽出した。

が求められている。しかし「連携のしにく（４） 介入方法：本研修プログラムは、1

さ」や「専門用語による言葉の壁」の課題

回目研修会後に 1 か月の実践期間を設け、が報告されている。そこで、本研究では、

実践期間後に 2 回目研修会を実施し、その医療介護ニーズのある在宅療養者を支援す

後に 1 か月間のフォローアップ期間を設ける訪問看護師と介護支援専門員の連携促進

た。

プログラムを開発することを目的とした。

（５）調査項目：在宅医療介護従事者の顔方法の見える関係評価尺度（福井, 2014）、医療

１．本研究の概念モデルの検討：専門職間介護従事者における連携行動評価尺度（藤連携の文献レビューを実施した結果、本研

田・福井・池崎, 2015）、連携意識評価尺度

究で開発する研修プログラムは、Freeth &（福井・藤田・池崎他, 2014）、リレーショ

Reeves（2004）が専門職間連携教育開発でナルコーディネーション尺度日本版（成適用した 3P（Presage 先見-Process 過程

瀬・阪井・永田, 2015）であった。

-Product 結果）モデルを概念モデルに採用（６）データ分析：調査時期は研修前、研した。

修終了直後、研修終了 1 か月後とした。分

２．研修プログラムの作成：研修プログラ

析方法は、研修前と研修終了直後の得点をムのコンテンツは、「相互関係性」や「コミ対応のある t 検定にて分析した。統計パッ

ュニケーション」の向上に効果が認められケージは SPSS ver24 を用いて分析（両側検ている高実績モデル(Gittell, Godfrey &定、有意水準は 5％）した。

Thistlethwaite, 2013）を基に試案した。

４．倫理的配慮：日本赤十字看護大学倫理試案した研修プログラムは、予備調査実施審査委員会の承認（第 2017-049）後に行っ後に専門職間連携に精通している研究者 5た。

人により修正された。プログラムの内容は結果

1 回 2 時間 30 分の 2 回の研修会で、1 か月

研究対象者数と脱落率は、1 回目研修会対間の実践期間を挟んだ構成とした。研修の象者 54 人、2 回目研修会対象者 45 人（脱項目は、コミュニケーションスタイルのタ

落率 16.7%）、研修終了 1 か月後対象者 33

イプ分け（鈴木, 2002）を用いたコミュニ人（脱落率 38.9%）であった。2 回目研修会

11までの対象者を解析対象とした。なお、長

結論期効果の評価は、研修終了 1 か月後までの本研究では、訪問看護師と介護支援専門員

対象者を解析対象とした。対象者の職種は、間の連携促進を目的として、職種間の関係

訪問看護師 24 人（53.3%）、介護支援専門員

強化のために高実績モデルを、学習・指導21 人（46.7%）であった。過去 1 年間に多モデルである 3P モデルを用いた研修プロ

職種連携研修会に参加していない者は、訪グラムを開発した。その結果、「顔の見える

問看護師 13 人（54.2%）、介護支援専門員 5関係」、「連携行動」に得点の上昇が認めら人（23.8%）であり介護支援専門員の研修会れた。研修プログラム内容は、高実績モデへの参加の割合が高かった。顔の見える関ルを基に①コミュニケーションスタイルの係評価尺度の平均総得点は研修前 78.4 点

タイプ分けを用いたコミュニケーション演(SD12.8) か ら 研 修 終 了 直 後 82.4 点

習②事例検討③在宅医と在宅医療コーディ(SD12.9)と有意な上昇を示し(p=0.02)、さネーターによる講話と意見交換④実践の振らに 1 か月後も 83.7 点(SD12.1)と上昇を示り返りとしファシリテーションを導入した。

した。連携行動評価尺度の平均総得点は、

今後は開発した研修プログラムをパッケー

研修前 65.7 点(SD9.4)から研修終了直後

ジ化し、多職種連携研修を企画する各市区

69.1 点 (SD9.2) と 有 意 な 上 昇 を 示 し

町村介護保険担当課や介護保険事業者等の(p=0.00)、さらに 1 か月後も 69.4(SD9.5)

機関が、短い準備期間で負担が少なく効果と上昇を示した。しかし、連携意識評価尺的な研修会が期待される。

度、リレーショナルコーディネーション尺

引用文献

度日本版の平均総得点の変化は認められな

1) Freeth, D., & Reeves, S. (2004).

かった。

Learning to work together: using the考察

presage, process, product. (3P). model

顔の見える関係評価尺度の平均総得点が研to highlight decisions and possibilities.

修終了直後に上昇し 1 か月後も維持された

Journal of interprofessional care, 18

理由として、対象者同士の交流を積極的に(1), 43-56.

促したことから交流の機会が増え、研修終

2)了後にそのつながりを生かすことができた

Gittell,J.

(2012).

Relational

coordination：

推察される。また、連携行動評価尺度の平Guidelines for Theory, Measurement and均総得点が研修終了直後に上昇し 1 か月後

Analysis.

も維持された理由として実践期間に向けた

http://positiveorgs.bus.umich.edu/

目標設定と、研修終了後の連携強化に向け

old_site/Positive/PDF/rcgtma2011825pdf

た目標の修正を促したことが推察された。

[2016/4/23 閲覧]

以上のことから、簡便な顔の見える関係・

3) 成瀬昴・阪井万裕・永田智子 (2014).

連携促進プログラムは、長期的に効果が持

Relational coordination 尺度日本語版の続されることが示された。以上のことから、信頼本研究では専門職間連携教育の理論に基づ性・妥当性の検討. 日本公衆衛生学会,

く研修プログラムを開発し、訪問看護師と61(9), 565-573．

介護支援専門員の専門職間連携を促進する

4) 福井小紀子 (2014). 「在宅医療介護従可能性が示された。

事者における顔の見える関係評価尺度」の適切性の検討. 日本在宅医学会

12

誌,16(1), 5-11.
5) 福井小紀子・藤田淳子・池崎澄江・辻村
真由子・乙黒千鶴 (2015). 顔の見える関係ができたあとの多職種連携とは？「連携」の中身を評価しよう―連携力の 3 つのレベ
ルと評価尺度. 訪問看護と介護, 20(11),936-942.
6) 藤 田 淳 子 ・ 福 井 小 紀 子 ・ 池 崎 澄 江(2015).
在宅ケアにおける医療・介護職の多職種連
携評価尺度の開発. 厚生の指標, 62(6),1-9.
7) 鈴木義幸 (2002). コーチングから生まれた熱いビジネスチームをつくる 4 つのタ
イプ.ディスカヴァー・トゥエンティワン.

13

上, 同意を得て実施した。

日常的にリハビリテーションを行なっている脳卒中片麻痺患者の日常生活自立度と代償動作量の関係

結果 FMA と介護度には −0.36 と相関を認めなかった。FMA 及び介護度を説明変数として，利用サービスを目的変数とした重回帰分
析の結果は R2=0.66 (p<0.01)であった（図1）。最大歩行速度及び， TUG, FIM には相互に 0.60 以上の中等度の相関を認めことで，多重共線性（multicollinearity）を避けるた
め， FMA と介護度に，最大歩行速度を説明変数に加えた場合 R2 = 0.70 (p = 0.0007) ，TUG を加えた場合 R2 = 0.66 (p = 0.001),
FIM を加えた場合 R2 = 0.69 (p = 0.0009)となった。

Relationship between the degree ofdaily life independence and the amountof compensation in hemiparesis patientswith chronic stroke who receive
rehabilitation care.
研究者責任者 平田恵介 1)
共同研究者 宮澤拓 2) 渡邉孝志 3)1)埼玉県立大学大学院・よつば訪問看護リ
ハビリステーション
2)上尾二つ宮クリニック
3)老人保健施設シルバーケア敬愛緒言 内閣府 1)によれば脳卒中はその国内罹患者が 117 万人に及び, 要介護状態となる
要因第一位となるほど日常生活活動（ADL）に支障を来す片麻痺の後遺症を引き起こす。そのため, 患者の自立度向上と介護者の負担軽減に資するリハビリテーション（以下, リハビリ）に関する介護保険サービスの充実は
もとより, その適正化は超高齢社会に突入した本邦の財政において重要課題である。
片麻痺患者の基礎情報及び, 運動力学的分析から麻痺側機能と FIM による ADL の詳
細なデータを元に, 介護度と利用サービスとの対応を検証することで, クリニックや通所介護, 在宅でのリハビリサービスの適正性を検討する。

図 1 介護度及び FMA を説明変数，利用サービスを目的変数とした場合の多重線形回帰方法 協力施設, 病院で医療, 介護保険でリハビリを受けている脳卒中片麻痺患者のうち, トレッドミル歩行課題が可能であった 20 名（67±2.6 歳, 男性 15 名, 女性 5名）のデータを用いた。
調査項目 FIM（Functional Independence
Measure, /128 点）, 下肢 FMA（Fugl-Meyer
Assessment, /34 点）, TUG（Timed Up and
Go test, 秒）, 介護度, 代償動作量（全身
計測用 6 軸慣性センサと床反力計にて以下の 2 課題を計測。股, 膝関節モーメント,ス
テップ長,立脚時間を下記の左右比として算出。）（非麻痺側）  （麻痺側）
 （）（非麻痺側）  （麻痺側）

調査項目を説明変数とし, 利用サービスを目的変数として,重回帰分析を行ない,事後検定には Turkey-Kramer 法を用いた（p <0.05）。
本研究はヘルシンキ宣言に則り, 研究責任者所属施設の倫理審査委員会の承認（承認No.29501）を得た。また, 対象者に説明の図 2 説明変数をステップ長及び両脚支持時間の対称性とし，目的変数を利用サービス（上）， FIM （中）， FMA （下）とした場合

14

の多重線形回帰にし, 将来の医療・介護費の膨張の抑制に貢献する基礎データを提供した。

歩行時の最大股・膝関節モーメントの左右対称性を説明変数とした場合は R2 = 0.08
(p = 0.70)と低い値で， FMA と介護度に説明変数として加えても変化がなかった。
また，ステップ長と両脚支持時間の左右対称性を説明変数として, 利用サービスを目的変数とした場合 R2 = 0.01 (p = 0.98),
FIM を目的変数とした場合 R2 = 0.56 (p =0.003),FMA を目的変数とした場合 R2 = 0.60
(p = 0.001) であった（図 2）。
考察 本研究は実験に参加した脳卒中片麻痺者の利用している介護サービスが機能面，能力面に応じるものであるかを検証することで，介護資源の適正利用がなされているかについて議論を試みた。介護度が利用サービ
スと高い相関があったことは介護度に応じ，外来，通所，在宅でのリハビリテーションが施行されていることを裏付けていた。介護度に，FIM，TUG，最大歩行速度などの能力面を示す項目を説明変数として加えても，結果としてより高い相関係数を示すことはなかった。FMA や歩行時の運動学，運動力学変数の左右対称性といった機能面の項目でも利用中のサービスを説明することはできなかった。よって，本研究に参加した片麻痺者においては，麻痺の程度や片麻痺の能力を説明するとされる運動機能項目と利用中のサービスには関連性が見出されなかった。
FMA が運動麻痺の機能をよく表す評価として長く用いられているのに対し，運動，運動力
学変数の左右対称性が機能を反映するかについては議論が分かれている。過去には片麻痺者の転倒歴が歩行の時空間変数の対称性と相関するとした研究が多く存在する 4)5)。
その一方，片麻痺者は歩幅の対称性を促す介入に対して，大きく振り出している側の歩幅を縮める代償行動をとるといった研究結果も存在する 6)7)。本研究においては，完全な左右対称性によって利用サービスを予測できず，後者の主張を支持する結果となった。
結論 脳卒中片麻痺者が利用している医療，
介護サービスは，介護度を除き歩行機能や麻痺の程度，日常生活能力には応じていなかった。これは身体機能の障害と能力，または参加活動制限に乖離が生じる片麻痺者の病態像を反映した可能性がある。また環境因子などを内包した対象者の問題を解決する上で，リハビリテーション関連の社会資源が運用，提案されている可能性が考えられた。
片麻痺患者の障害状況に影響する因子を多角的に分析し, 実際に利用しているリハビ
リに関する社会的資源との関連性を明らか

15

引用・参考文献（１）
内閣府, 高齢者の健康・福祉.平成 29 年版高齢社会白書. 2017.
（２）
厚生労働省， 介護サービス施設・事業所調査の概況, 2018
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H.
Sadeghi,P.
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vol. 12, no. 1, pp. 34–45, 2000.
（４）
BowdenMG,
Balasubramanian CK, et al., Anteriorposterior ground reaction forces as ameasure of paretic leg contribution inhemiparetic walking. Stroke. 2006; 37:
872–876.
（５）
Balasubramanian CK,
Bowden MG, et al., Relationship between
step length asymmetry and walking
performance in subjects with chronic
hemiparesis. Arch Phys Med Rehabil.
2007; 88: 43–49.
（６）
Awad LN, BinderMacleod SA, et al., Paretic Propulsion
and Trailing Limb Angle Are Key
Determinants of Long-Distance Walking
Function After Stroke. Neurorehabil
Neural Repair. 2015; 29: 499–508.
（７）
Lauziere S, MievilleC, et al., A more symmetrical gait after
split-belt treadmill walking increases
the effort in paretic plantar flexors in
people post-stroke. J Rehabil Med. 2016;
48: 576–582.

化学療法を施行する血液がん患者の在宅での活動量と身体機能及び QOL に関
する調査

①対象
対象は当院にて外来通院をしながら化学療法を施行されている PS：0～2 の血液がん患者で,医師により評価が可能と判断され,本研究に同意が得られた 17 名とした.その内,初回から 6 ヶ月後も評価が可能であった 10名を対象に調査を行った.評価が困難であった内訳は運動器疾患の発症が 2 名,活動量計の未装着が 5 名であった. 本研究はパナソニック健康保険組合松下記念病院の倫理委員会にて承認を得ており,対象者には文章で研究に関する十分な説明を行い,署名による同意を得た上で実施した.
②測定方法
評価項目として身体機能,身体活動量,QOL,
倦怠感を外来化学療法の期間中である初回評
価時と初回評価から 6 ヶ月後の時点で測定を行った.身体機能は握力,膝伸展筋力,6 分間
歩行距離（6MWD),short physicalperformance battery（SPPB）を評価した.膝伸展筋力の測定にはハンドヘルドダイナモ
メーター（μTas F1 ANIMA 社製）を用いた。
身体活動量は活動量計(オムロン社製
HJA-750C Active style Pro)を用いて測定を行った.対象者には活動量計を入浴時と就寝時を除いて腰部に 2 週間装着してもらうよう説明した.活動量は 1 日の平均歩数と運動強度を 3 区分(1.0Mets 台,2.0 Mets 台,3.0 Mets
以上に区分)し,それぞれ 1 日あたりの平均活動時間を算出した.データは1 日のうち5 時間
以上に渡って活動記録が確認され,かつ 2 週間のうち 7 日以上の記録がみられたデータのみを採用した.QOL は EuroQol 5 Demension 日
本語版（EQ-5D）を使用し,倦怠感は Brief
Fatigue Inventory(BFI)日本語版を用いた.
また,対象者の基本属性として年齢,性別,疾患分類（白血病,悪性リンパ腫,骨髄腫）,BMI,PS を診療記録から調査し,栄養状態
を簡易栄養状態評価表（Mini Nutritional
Assessment：MNA）
を用いて聞き取り調査した.

研究者 尾崎圭一 1)
共同研究者 高見涼帆 1),進藤篤史 1),和田勝也2),森下慎一郎 4),村田博昭 3)

所属名1)パナソニック健康保険組合 松下記念病院
リハビリテーション科
2)パナソニック健康保険組合 松下記念病院
血液内科
3)パナソニック健康保険組合 松下記念病院
整形外科
4)新潟医療福祉大学 医療技術学部 理学療法学科
１．はじめに化学療法はがん患者に対して行なわれる治
療法のひとつであるが,化学療法を継続する条件には全身状態（Performance Status :PS）が良好である必要がある.一方で,化学療法は様々な有害事象が引き起こされ 1),
日常生活で活動性の低下に繋がる.PS を維持するには,化学療法中も運動を実施し,身体機能を維持することが望ましい.しかし,
血液がん患者の場合には重度の血球減少が特有にみられるため活動性低下に繋がる可能性が高いと考えられる.諸外国では化学療法中のがん患者に対する運動療法の介入も積極的に行なわれているが 2),本邦ではがんのリハビリテーションは入院患者が対象であり,外来患者に対しては実施できな
い.外来のがん患者も身体機能や QOL が低下している可能性が高いにも関わらず,調査は行われていないのが現状である.
２．目的
本研究は,外来で化学療法を行っている血液がん患者を対象に,身体活動量・身体機
能・QOL・倦怠感を評価し,各項目の経時的な変化を調査する.
３.方法

16

③統計処理れているが 4),今回の結果は身体活動量と身体機能,身体活動量,QOL,倦怠感,BMI,MNA

6MWD のみに増加を認めた.6MWD のは身体活動の変化の検討は Wilcoxon の符号順位和検定

量の増加に伴い,全身持久性の向上も図れたを用い,初回と 6 ヵ月後の比較を行った.統計のではないかと考える.一方で,3Mets 以上のソフトはEZR ver1.38 を用い,統計学的有意水

高活動時間が増加傾向を示したにも関わらず,

準は 5%未満とした.

筋力や QOL には変化がみられなかった.今回

４．結果の対象者は 8 割が女性であり,家事動作は対象者の基本属性は平均年齢 56.9±13.5 歳,

3Mets 程度の運動強度を有するため,一時的

男性 2 名/女性 8 名,白血病 3 名/悪性リンパ腫に制限した日常生活動作が経過に伴った病状

4 名/多発性骨髄腫 3 名であった.BMI は初回の安定などによって改善した可能性が示唆さ

2222.0±3.0kg/m ,6 ヶ月後22.6±3.1kg/m と有れた.しかし,あくまでも家事動作は日常生活

意な変化は認められなかった.PS(0/1/2)は初範囲での活動であるため筋力には影響が及ば

回 8 名/2 名/0 名,6 ヶ月後 9 名/1 名/0 名であなかったのではないかと考える.

った.身体機能は 6MWD で 423.4±77.0m から

今後はさらに症例数を増やし,身体活動量と446.0 ± 70.6m と 有 意 な 向 上 を 認 め た

身体機能や QOL,倦怠感の関連性まで見出す(P<0.05).その他の項目では有意差はみられ必要があると考える.そして,その関連性を元なかった.身体活動量は 4017.1±2209.5 歩かに,運動プログラムの立案や身体機能の向上

ら 4843.7±2628.4 歩と有意に増加を認めたや QOL 向上に繋げることが重要だと考える.

(P<0.05).運動強度に関しては 3Mets 以上の

６．結論

活動時間が 62.4±30.0 分から 69.6±38.7 分

外来化学療法中の血液腫瘍患者の身体活動量と増加傾向を示したが(P=0.05),その他の活は低値を示していた.経時的に身体活動量は動時間には変化がなかった.EQ-5D と BFI,MNA増加し,全身持久力も向上を認めた.しかし,には変化を認めなかった.

筋力や QOL の向上はみられなかったため,日５．考察

常生活での活動水準の改善とともに,運動処

血液腫瘍患者は治療に伴う重度の血球減少の方によって身体機能や QOL の向上を図る必要

みでなく、長期の入院治療を経て,外来化学療性が明らかになった.

法へ移行するケースも少なくない.そのため、７．引用文献入院中の感染予防などの指導により過度な活１）
高倉保幸:がんのリハビリテーション―原

動範囲の狭小化を惹起している可能性もある.

則と実践 完全ガイド－. 2018, ガイアブッ

今回の結果から 1 日の平均歩数は経時的な増クス 2018;pp.3-15

加を認めた.しかし,増加を示した 6 ヶ月後の２ ） Leigh AF. et al ： Relationship of

身体活動量でも日本人の平均歩数より低値をexercise to quality of life in cancer

示していた.がん患者は診断をうけた直後か

patients beginning chemotherapy. J Pain

ら身体活動量が低下していると報告されていSymptom Manage, 2011; 41(5) : 859-869

3)

る .本研究の対象者は年齢も比較的若く,PS

３）Kerry S, et al: Exercise Motivation andが良好であり,外来で治療が継続できている

Behavior Change. 2007 ; Handbook of Cancer

患者であった.また,BMI や倦怠感にも変化をSurvivorship : pp.113-132

認めなかったことからも,悪液質などの影響

４）Visovsky C. et al：Exercise and cancer

より,診断後から長期的に活動を制限してしrecovery. The Online Journal of Issues In

まっている可能性があると考える.また、
身体2005 ; Nursing 10(2)活動量は身体機能や QOL との関連性も報告さ

17

パーキンソン病患者の静止時振戦の特徴－加速度計を用いた条件特異性の検討－ックの研究倫理員会にて承認を受けた後に実施し、全ての対象者に対して研究実施前に本研究の趣旨を説明し、同意を得たうえで実施した。対象者には、椅子に腰掛けた座位姿勢を取ってもらい、前方の机に両上肢の載せた状態を保持させた。3 軸加速度
センサ内蔵の無線動作角度計システム（MicroStone 社製 MVP-RF8）を中手骨背面にバンドで固定し装着した（図１）。計測
条件は、開眼にて安静状態を維持する安静
条件、中型ペグボード（DLM 社製）へ対側
上肢でペグを挿入するペグ条件、認知的負荷を加えたしりとりを 1 人で行うしりとり
条件の計 3 条件を設定した。データ解析は、
MATLAB（R2018b、The Mathworks Inc.）を用いて、静止時振戦を呈する PD 群、静止時
振戦を呈さない健常若年者群、健常高齢者群において、安静条件、ペグ条件、しりとり条件の 3 条件の加速度の振幅の程度を示
す実効値（Root mean square: 以下、RMS）、
ピークパワー周波数を産出し比較した。

研究者
壹岐伸弥 1）
共同研究者 平田康介 1）、石垣智也１,2）、
中野英樹 3）、川口琢也 1）1） 川口脳神経外科リハビリクリニック
2） 名古屋学院大学 リハビリテーション学部 理学療法学科
3） 京都橘大学 健康科学部 理学療法学科
緒言
パーキンソン病（Parkinson's disease；以下、PD）の静止時振戦は、企図振戦とは異なり、筆記や箸などの意識的な動作時には消失・軽減するため、実際の日常生活動作には影響が少ないことが多い。一方で、静止時振戦を呈する患者からは、不安障害や社交不安から機能改善を希望する内省を実臨床において聴取することから、静止時振戦を要因として社会参加が制約されている症例が少なくないと考えられる。しかしながら、静止時振戦が残存することを許容できる患者の場合は振戦の消失を治療目標とはしないとされており 1）、リハビリテーシ
ョンへの適応も十分に示されていないのが現状である。本研究では、Simone2）らの条件課題を参考に、PD 患者の静止時振戦においても、付加される運動課題や認知的負荷によって運動制御に変調を生じ、結果として静止振戦にも条件特異的な変化が認められるのではないかと仮説立て、静止時振戦の加速度の解析から PD 患者における静止時振戦の条件特異的な特徴について検討することを目的とした。
方法
対象は、静止時振戦を認めている地域在住
PD 患者（以下、PD 群）5 名、比較対照群として、健常若年者 24 名、健常高齢者 3 名とした。本研究は、ヘルシンキ宣言に従って実施され、川口脳神経外科リハビリクリニ

結果
RMS は、PD 群で、安静条件 0.14±0.15m/s2（平均±標準偏差）、しりとり条件 0.54
±0.64 m/s2、ペグ条件 0.46±0.99 m/s2、健常若年者群で、安静条件 0.05±0.16 m/s2、しりとり条件 0.11±0.36 m/s2、ペグ条件
0.09±0.16 m/s2、健常高齢者群で、安静条
件 0.03±0.00m/s2 、しりとり条件 0.05±
0.04 m/s2、ペグ条件 0.03±0.01 m/s2 であった。ピークパワー周波数は、PD 群で、安静条件 3.78±2.25 Hz、しりとり条件 6.16
±5.16 Hz、ペグ条件 3.90±3.45 Hz、健常

18

若年者群で、安静条件 1.78±1.13 Hz、しりとり条件 2.22±3.16 Hz、ペグ条件 1.85
±1.39 Hz、健常高齢者群で、安静条件 1.47
±0.65 Hz、しりとり条件 1.35±0.41 Hz、ペグ条件 3.09±3.85 Hz であった。PD 群では他群と比較し、全条件において RMS とピークパワー周波数は有意に高値を示し、条件特異的な特徴は認められなかった。しかし、症例毎に分析すると条件特異的に振戦が増減する者が認められた（図 2）。

考察
PD 群において他群と比較して RMS とピーク
パワー周波数が高周波化することについて、先行研究を支持する結果となった。今回、PD 群の基本属性と各条件の特性を分析した

19

ところ、さまざまな個別特性を有する結果となったことについて、しりとり条件やペグ条件時に静止時振戦が増大するケースにおいては、安静時から意識的に振戦を抑えようとする制御が入っている可能性があったと考える。また、しりとり条件やペグ条
件が安静条件よりも振戦が減弱化するケースにおいては、認知的負荷を加えるしりとり条件よって過度な振戦の制御が外れた可能性があることや対側上肢の運動を行うペグ条件では随意的な制御が半球間抑制による影響で一時的に減弱したのではないかと考える。今後は、サンプル数の蓄積と合わせて、Unified Parkinson’s Disease
Rating による詳細な病期分類やワーキング
メモリおよび二重課題を定量化していくことで、これらの関係性について更なる検討を行う必要があると考える。
結論
PD の静止時振戦は健常若年者および健常高齢者に比べ大きく、かつ高周波化しており、条件よる一様な影響は認められないが、個別症例内では条件特異的な特徴を示す者もおり、病態には個人差が大きいことが考えられた。そのため、リハビリテーションに
おいては、個々で異なる面に着目し、評価していくことで、今後の介入可能性や介入
指針を整理していくことができるのではな
いかと考える。
引用文献
1）日本神経学会 「パーキンソン病診療ガ
イドライン」作成委員会：パーキンソン病
診療ガイドライン．医学書院，東京，2018，
p174-176.
2）Simone O, Morris ME, Robert L: Dualtask interference during gait in people
with Parkinson disease: effects of motor
versus cognitive secondary tasks.
Physical therapy. 2002; 82(92) :888-897.

3）Hong JL, Sang KK, Hyeyoung P et al.:Clinicians’ tendencies to under-rateparkinsonian tremors in the less

affected hand. PloS one. 2015; 10(6):e0131703.
4）Zhou Y, Jenkins ME, Naish MD: The
measurement and analysis of Parkinsonian
hand tremor. 2016 IEEE-EMBS
International Conference on Biomedicaland Health Informatics. 2016; 978(1):414-417.

20変形性股関節症患者の跛行と身体機能，活動範囲の術後 1 年間の経時的な変化および因果関係の解明

跛行が残存する例が多い．THA は人工股関節を挿入することから，術後は疼痛の軽減や機能の改善が生じ，歩行機能や跛行が経時的に改善し，活動範囲も同様に変化することが考えられる．しかし，退院後における身体機能，歩行能力や跛行の程度，身体活動との因果関係は明らかではない．
目的
変形性股関節症患者の跛行と身体機能，身体活動範囲の縦断的な変化および因果関係の解明を行うことである．
方法
対象は当院で THA を施行した股関節症患者
11 例とした．データの計測時期は術前および術後 3 ヵ月の 2 時点を解析した．測定項
目は身体機能として，股関節筋力，可動域をすべての運動方向で測定した．また，跛行の評価として快適速度で歩行した際の 5 歩行
周期における体幹と骨盤の前後傾，回旋，左右 傾 斜 方 向 に 生 じ る Root meansquare(RMS)を算出した．歩行能力の指標として，Timed Up and Go Test(TUG)を測定した．身体活動の指標として，E-SAS を測定した．荷重時痛は Visual Analog Schele(VAS)
を用いて課題時の疼痛を評価した．股関節機能として，日本整形外科学会股関節症機能判定基準(JOA hip score)を用いて評価した．統計解析は術前と術後 3 カ月にて差の検定を行い，各時期ごとに身体活動範囲と跛行，身体機能の変化を検証した．すべてのデータに Shapiro-wilk 検定(正規性)を行った後に，差の検定(対応のある t 検定もしくはウィルコクソン符号付順位和検定)を実施した．有意水準は 0.05％とした．
結果(1)対象者に関して対象は 11 名であり，各時期において年齢，
身長，体重に有意差はなかった．
(2)身体機能の縦断的な変化
筋力と関節可動域の比較に関して，術前と比較し術後 3 カ月では内転可動域を除くす
べての筋力と可動域が有意に増加していた．
(3)跛行の縦断的な変化
跛行の縦断的な変化に関して，術前と比較研究者
本間大介 1)2)
共同研究者
湊 泉 3)
宮坂 大 4)
酒井 芳倫 5)
島田 勇人 6)
鈴木 勇人 1)
堀米 洋二 1)
今井 教雄 7)
堂前 洋一郎 3)
遠藤 直人 1)
所属名
1)新潟大学大学院医歯学総合研究科 機能再建医学講座 整形外科教室
2)新潟万代病院 リハビリテーション科
3)新潟臨港病院 整形外科
4)新潟万代病院 整形外科
5)新潟市民病院 整形外科
6)水戸済生会第 2 病院 整形外科
7)新潟大学大学院 地域医療長寿学講座
緒言
高齢化の進んだ現代社会において，平均寿
命と健康寿命には乖離が生じており，健康寿命の延伸が早急の課題となっている．介護を要する原因の最たるものは関節疾患であり，健康寿命を妨げる要因と考えられる
1)．申請者が所属する病院では代表的な関節疾患である変形性股関節症(股関節症)患者が多く来院し，保存療法や人工股関節全置換(Total Hip Arthroplasty: THA)などの手術療法を提供している．股関節症の病態は関節の変形に伴い，荷重時痛や筋力低下，関節可動域制限などの機能障害を呈し，歩行能力の低下とともに特徴的な跛行が出現する．跛行は関節裂隙の狭小化 2)に関与し，脊柱や膝関節などの隣接関節障害の誘因となる可能性も考えられる．そのため，跛行の改善は重要であると考えられるが，THA 後にも21

し術後 3 カ月では体幹 y の運動方向以外のすべての運動方向で歩行時の動揺が有意に減少していた．
(4)身体活動の縦断的な変化
術前と術後 3 カ月の比較に関して，転ばな
い自信，休まず歩ける距離，TUG の値が有意に改善していた．
考察
対象者の股関節の構造に関して，多くは末期および進行期の症例であり，股関節周囲の機能に重篤な機能障害を呈していた可能性が考えられた．股関節症患者の身体機能は，筋力と関節可動域を測定したが，術前と比較し術後 3 ヵ月では内転可動域を除きす
べてが有意に改善していた．THA 後には股関節の変形に由来する疼痛が改善し，術前よりも大きな可動域を獲得できたことから，
各運動方向における筋発揮の改善が生じたことが考えられた．跛行の指標として，歩行時の体幹と骨盤に生じる前後，上下，左右方向に生じる加速度から連続する 5 歩行周期の RMS を算出した．術前と術後 3 ヵ月の比
較では，体幹 y 方向を除くすべての運動方
向で RMS の値が有意に減少しており，歩行時の動揺が減少していることが明らかとなった．術前の歩行時の動揺は荷重時痛や関節可動域制限，筋力低下など様々な機能障害が複雑に関わり合い，跛行が生じていることが考えられる．対象者の機能は，術前と比べ術後 3 カ月は内転可動域を除くすべての機能および荷重時痛は有意に改善していた．そのため，歩行時の疼痛の減少とともに，歩行に必要な可動域の確保，筋発揮が改
善し，歩行時の動揺に関しても多くの運動方向で改善したことが考えられた．身体活動の指標として E-SAS を測定したが，術前と術後 3 ヵ月の比較において，転ばない自信，休まず歩ける距離，TUG が有意に改善していた．股関節症患者の値と E-SAS の基準値を比較すると 3)，生活の広がりと入浴動
作は術前と術後 3 ヵ月ともに一般高齢者以上の値となり，転ばない自信と TUG，休まず歩ける距離，人とのつながりは特定高齢者から一般高齢者の間の値となった．これらの結果から，術前の股関節症は，荷重関節である股関節の変形に伴う，機能障害，歩行能力の低下が生じた結果，歩行が強く関係する項目では，高齢者の基準値と比較し低い値を示す可能性が示された．術後 3 ヵ月では身体機能や歩行能力が改善していたため，転ばない自信と休まず歩ける距離，
TUG は有意に改善しており，E-SAS の基準値と比較しても一般高齢者以上の値を獲得できたと考えた．
結論
股関節症患者の筋力，可動域，跛行，歩行能
力は術後 3 ヵ月では改善しており，身体活動に関しても転ばない自信，休まず歩ける
距離，TUG は術前と比較し術後 3 ヵ月では有意に改善していた．
引用・参考文献
1) 平成 28 年国民生活基礎調査の概況．厚
生
労
働
省
．
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa16/index.html(2019 年
5 月 29 日参照)
2)
Tateuchi,
Hiroshige,etal.
"Associationsofradiographic
degeneration and pain with daily
cumulative hip loading in patients withsecondary hip osteoarthritis." Journalof orthopaedic research 34.11 (2016):
1977-1983.
3) E-SAS 高齢者のイキイキとした地域生
活づくりを支援するアセスメントセット．
公益社団法人日本理学療法士協会．
http://jspt.japanpt.or.jp/esas/(2019 年
5 月 29 日)

22慢性片麻痺のための上肢表面刺激をる．合目的的活動は，遊びと仕事に内在す

伴う NESS H200 と生活行為に焦点をある概念であり，本人の興味や関心に基づくてた作業療法の併用の効果：ケースシ

活動である２-4）．我々は，合目的的活動と電リーズ研究

気刺激療法を併用するリハビリテーション
を 合 目 的 的 電 気 刺 激 療 法 （ Purposeful

研究者

Activity - Electrical Stimulation for南征吾１）２）

Therapy; PA-EST）とした．

共同研究者

本研究の目的は，脳卒中患者の慢性重度

青木秀哲３），小林隆司４），高村幸太１）１）株）メディケア・リハビリ

片麻痺の上肢の活用を促し，廃用手の予防

２）

大阪河﨑リハビリテーション大学につなげ，補助手への役割に転換する．本３）

大和大学保健医療学部

研究は，慢性重度片麻痺の人に，補助的上４）

首都大学東京大学院

肢の移行に向けた装具型機能的電気刺激療法を在宅で自主訓練と，生活行為に焦点をあてた作業療法を併用した援助技術の開発

１． はじめにである．

近年，脳卒中後の上肢麻痺の治療効果の向上には，多様な練習様式，反復訓練，物なお，本研究は倫理審査を得て実施した品操作訓練等が用いられている．その治療（大和大学倫理審査番号 33）．本研究は，は，Constraint-induced movement therapy

FRANCE BED MEDICAL HOME CARE RESEARCH(CI 療法)やミラーセラピー，反復促通療法，

SUBSIDY PUBLIC INTEREST INCORPORATED

電気刺激療法（FES，TES），痙縮については

FOUNDATIONS より公的な財団より助成金をボツリヌス療法などがある１）．最近では，

得て実施した．また，フランスベッドより，慢性重度片麻痺の人でも随意運動がある人

装具型機能的電気刺激装置を借用し研究をに対して，運動療法と電気療法を併用する

実施している．

と運動療法単独の介入よりも治療効果が高２． 対象者

いとする報告がある．ところが随意運動の重度片麻痺を呈する脳卒中患者を対象に乏しい人の場合は，手関節の良肢位を保持実施する．対象者は，研究の同意を得られしながら筋収縮を促すことは困難となり，た 3 名（男性 1 名，女性 2 名）に実施した．

廃用や拘縮，学習されない手などの２次的

彼らは，平均年齢 60.7 歳（SD±4.5），発症な障害をきたす．

してからの年数は平均 50.3 ヵ月（SD±

そこで本研究では，装具型の上肢機能的32.2）であった．初期評価は，Fugl-Mayer

電気刺激装置である NESS H200 を用いて，Assessment（FMA：運動機能）の平均 34.7

随意運動の乏しい慢性重度片麻痺の人に作（SD±8.3），Motor Activity Log（MAL）の業療法を検討した．

使用頻度の平均 0.24（SD±0.34），動作の質の平均 0.21（SD±0.3）で 3 人とも重度

本研究は，脳卒中の重度片麻痺側上肢に対して補助的上肢への移行を目指し，合目の片麻痺上肢であった．

的的活動（Purposeful Activity）と電気刺

３． 方法
生活の目標にあわせた訪問作業療法を週

激療法を併用したケースシリーズ研究であ23

1 回以上，生活行為の目標課題に合わせたへの移行を促し，生活行為の拡大に貢献で電気刺激療法を自宅訓練で週 3 回以上 10～

きると示唆された．

60 分間，実施した．実施期間は約 4 ヵ月間

６． 結論

を 1 クールとした（電気刺激療法 3 ヶ月間，

本ケースシリーズ研究によって，廃用レ

休息 1 ヶ月間）．

ベルにある重度片麻痺上肢に対して，日常

４． 結果

生活で使える手への移行を促進し，日常生
活を少しでも豊かにでき，生活の質を高め

約 3 ヶ月後の重度片麻痺上肢の支援プロ
グラムの結果，FMA の平均は 34.7（SD±8.3）

る手立てを示せたと考えている．

から 46.0（SD±9.2），MAL（使用頻度）の

７．文献

平均は 0.24（SD±0.34）から 1.02（SD±1 ）Langhorne P, Coupar.F., Pollock A,0.03），MAL（動作の質）の平均は 0.21（SDMotor±0.3）から 0.85（SD±0.15）となり，麻systematic review. Lancet Neurol.

痺側上肢の使用を認めた．休息後の結果は，2009; 8: 741-54.

recoveryafter

stroke:a

FMA の平均 46.0（SD±9.0），MAL（使用頻度）

2 ） Dewey J. Democracy and education.

の平均 0.84（SD±0.6），MAL（動作の質）

Toronto. Collier-MacMillan, 1916.

の平均は 0.76（SD±0.51），麻痺側上肢の3）Cromwell FS. Eleanor Clarke Slagle,

使用を 3 人とも認めた．電気刺激の頻度は，

the

1 週間の平均 105.8 分（SD±23.6）であっJournalた．対象者に実施したプログラムの内容は，

1977; 31:645-648.

本人の大切な合目的的活動と電気刺激療法

leader,ofthewoman.

AmericanOccupational

Therapy.

4）Dykhuizen G. The Life and Mind of Johnを組み合わせて実施した（図 1）．

Dewey.

Carbondale:

Southern.

PA-EST は，本人の大事な生活行為の目標

Illinois University Press, 1973を設定することで，麻痺側上肢を生活の中

5）Kielhofner G, Forsyth K. Model of Human

で使う頻度が上がり FMA が上がった．また，

Occupation: Theory and Application:

本研究で使用した NESS H200 の FAST モード

Therapeutic Strategies for Enablingを使用した後は，筋の緊張を緩まり動きや

Change.

すい状態をつくることができ，麻痺側上肢

Wilkins,US; 4Rev Ededition. 2008;

を日常生活に参加を促せた．

185-203

Lippincott

Williams&

6）Clark PN. Human development through５． 考察
作業療法士の Clark は，本人の意図的な

occupation: theoretical frameworks

活動や目的のある活動によって，その人自in contemporary occupational therapy

身の存在を高めて健康を取り戻すと指摘しpractice, part 1. American Journal of

６）ています ．本ケースシリーズ研究では，

Occupational Therapy. 1979; 33(8):従 来 の 作 業 療 法 の 合 目 的 的 動 作

505-14.

（Purposeful Activity）と電気刺激療法を併用した実践によって，脳卒中による廃用
レベルにある重度片麻痺上肢を補助的上肢24介護予防機器利用者に対する自分史を活用した運動及び意欲に関する研究ル式運動器具の運動のみを提供した。
運動機能評価は各期終了時に測定を実施した。意欲及び生活の広がりについては研
究前評価と介入後期に質問紙（聴取）評価を

多良淳二

1）

共同研究者 小池順平

1）

研究者

三井奈々乃
所属名

実施した。さらに研究期間終了後に今回の
中野文江

１）

取り組みが「楽しかったか」に関するアンケ

１）

ート調査を行った。
介入時に提供した被験者に由来する映像

１）介護老人保健施設イマジンに関しては、被験者にとって思い出深い写緒言

真を提供いただくよう依頼し、その写真に運動器の機能向上は高齢期の生活機能をまつわる内容やその時代にまつわる画像を維持・改善するために大変重要なことでは準備し、その画像をスライドショー化したあるが、そのための運動は反復運動の繰り映像をタブレット端末にて提供した。映像返しであることが多く、継続した運動を行は介入期のペダル運動実施時に提供した。
評価内容として、運動機能面に関しては、

い難く、集中して行うことができないことが多い。運動意欲が向上するような効果的

５ｍ歩行、膝伸展筋力、握力、Timedに運動が行える環境について検討する必要

and

がある。

欲は標準意欲検査法（Clinical Assessment

目的for Spontaneity: 以下 CAS）の中で、被験GoUp

Test（以下 TUG）を計測した。意

本研究では介護予防の促進に必要な運動

者の主観的な意欲を評価する質問紙法（以場面を作り、簡易に行える運動器具を用い

下 CAS 質問紙）を用いて意欲を評価した。

て、運動を意欲的に行える環境下での運動

生活機能の評価は、機能的自立度評価法

効果及び本人の意欲への影響を検討するこ（Functional Independence Measure:

以とを目的とした。

下 FIM）及び生活の広がりについて、生活の方法

空間的な広がりにおける移動を評価する指(1) 対象者および研究期間標である Life Space Assessment（以下 LSA）
を用いて評価した。

当施設通所リハビリテーション利用者 19
名を被験者とした。研究期間は 3 か月とし、各期間における運動機能面の評価結果に期間 1 か月目を介入前期、２か月目を介入ついて統計学的処理を行い、その効果検証

期、３か月目を介入後期とした。

を行った。また CAS 質問紙と FIM、LSA に関(2)研究デザイン

しては介入前評価と介入期間終了後の結果について統計学的処理を行った（Spss17.0）。

各研究期間における介入内容および評価を以下に記した。研究前：運動介入、タブレ

結果

ット端末の呈示のいずれも未実施。介入前

研究対象者は、19 名、平均年齢は 81.5±

期：ペダル式運動器具の運動のみを提供し

6.9 歳、女性 13 名、男 6 名であった。介護た。介入期：被験者自身に由来した映像を付加

度は、要介護３：1 名、要介護２：6 名、要しながらの運動を提供した。介入後期：再度ペダ

介護１：8 名、要支援２：3 名、要支援１：25

1 名であった。主疾患の内訳は、運動器疾患

認し、結果は以下グラフの通りであった。

10 名、脳血管疾患 6 名、認知症１名、心大（１）運動機能面における結果についての血管疾患 1 名、神経筋疾患１名であった。

考察

5M 歩行は、各実施期間で有意な差は認めら

膝伸展筋力の向上はスライド提示の有無れなかった(Wilcoxson-t)。膝伸展筋力は、に関わらず、ペダル運動を行うことで膝伸

左右共に実施期間の主効果を認め

展筋力の向上に効果があることが示唆され（ANOVA,P<0.01）、右下肢は研究前と介入前た。特に右下肢に関する優位性は今回の被期、介入後期との間に有意な向上を認めた

験者の利き足と関係していると思われる。

(Bonferroni の補正,

P<0.017)。右握力は、

右握力の主効果に関して、実施中の姿勢

実施期間の主効果を認め（ANOVA, <0.01）、

は座位の安定を保つために把持物（グリッ

右握力は、研究前と介入期との間に有意なプ）がある状態であり、グリップを把持する

向 上 を 認 め た (Bonferroni の 補 正 ,姿勢が継続されていることが影響しているP<0.017)。左握力では実施期間の主効果がと推察される。効果に関して左右差がある

認められなかった。TUG（通常の歩行速度評

ことは、膝伸展筋力と同様で、被験者の利き価）は、実施期間の主効果を認め（ANOVA,

手が関係していると思われる。また特に右<0.01）、研究前と介入前期、介入後期との間握力が研究前と比較して介入期の評価と有に有意な向上を認めた(Bonferroni の補正,

意差が認められていた。介入期はスライド

P<0.017)。TUG（最大の歩行速度評価）は、を提供する環境下であるため、スライドを実施期間の主効果を認め（ANOVA, <0.05）、

注視しながら無意識に手に力を込めていた研究前と介入期、介入後期との間に有意なことが結果に影響しているのではないかと

向 上 を 認 め た (Bonferroni の 補 正 ,推察される。

P<0.017)。CAS 質問紙、FIM、LSA 共に、研究

TUG の主効果に関して、山下ら 1）は膝伸前評価と介入後期評価で有意な変化は認め

展筋力と TUG の相関関係を示していることられなかった(Wilcoxson-t)。

からもペダル運動実施に伴い膝伸展筋力の被験者へのアンケートについて、アンケ向上も見受けられ、運動実施時に伴い、TUG

ート回答者は 19 名で、内容は、質問ペダルへも効果が現れたことが考えられる。

運動の楽しさ、スライドの楽しさ、スライド（２）意欲と生活機能、FIM の結果についてを提供しながらの運動の楽しさについて確の考察
CAS 質問紙を用いた評価結果は研究前と

20
15
10

被験者が感じた楽しさについて
17
16

介入後期で有意差はみられなかった。スラ

楽しい
普通
楽しくない

8

イドショー化した自分史が自己肯定感を向上させ、意欲にも影響があるのではないか

9と考えた。結果として主観的な意欲への影
響はなかったが、研究前後の評価結果とし

5
考察

2

0
運動

3
0
スライド

2

て意欲への変化が肯定的になっている被験0者も見受けられたため、提供する内容に変運動＋スライド化を加えることで異なる結果を導きだせる26

可能性がある。今回提供した介入期におけ生活面への効果は認められなかった。

るスライドは、運動実施時、同一スライドのアンケート調査の結果より、自分史のスラ反復であったため、慣れや刺激の逓減は否

イド化に関しては被験者にとって楽しいも定できない。それゆえスライドのアレンジのと感じられ、自分史を刺激として用いたを作成側にとっても負担の少ない範囲で変ペダル運動器具の提供は、ペダル運動のみ化させ、運動中の環境を被験者が常に興味を提供するよりも楽しさを感じながら活動

関心を持ち、楽しめている状態に設定するが行えていた。

必要があると考えられる。
FIM、LSA に関しても有意差が認められな引用文献かった。今回の介入では、期間的制約から生

１）山下輝明他

活機能、生活の広がりに直接的な影響を及

ける膝伸展筋力とバランス・歩行の関係

ぼさなかったと考える。しかし上述した意

理学療法学 2009（０）VOL37

欲への結果と同様に、提供した刺激自体に変化を持たせていくことで、運動自体を意欲的に行う環境が身体機能への変化をもた
らし、結果的に生活面への変化に影響を与える可能性はあると考える。
（３）アンケート結果についての考察
スライドの内容を『楽しい』と答えた方が84％おり、その内容を提供した中での運動については、提供しないで運動する状態よりも『楽しい』と感じて運動を行えていたことが伺える。
また感想では自身の昔を回想するような回答や、環境に没頭できたと思われる回答などがあった。今回スライドを被験者自身の経験に由来した興味あるものとしたことで『楽しい』と思われる環境下での運動を提供することができ、動機づけの一助になるものと考える。
結論
今回の研究では、ペダル運動器具を用いた運動の提供により、膝伸展筋力、握力、TUG などの運動機能への向上が認められた。
また自分史を刺激として併用したペダル運動器具の提供では、運動機能面に関して、右握力、TUG で効果が認められたが、意欲及び27

運動器不安定症患者にお健康寿命延伸を目的とした立位機能
年齢評価と回復訓練の検討

構成指標）へ与える影響を検証することを目的として，実験Ⅰ（即時効果の検証）
・実験Ⅱ（短期効果の検証）を実施した。

研究者 三谷 良真

方法1)

実験Ⅰは健常若年者と健常中高齢者を対

共同研究者
島谷 康司

2)

，島 圭介

象とし，実験Ⅱは健常若年者を対象として

3)

1) 社会医療法人 里仁会 興生総合病院行った。立位機能年齢および構成指標（単2) 県立広島大学 保健福祉学部

軌跡長，動揺速度平均，仮想壁 On/Off 切り3) 横浜国立大学 大学院工学研究院

替え時の矩形面積）の測定には Wii ボード，緒言

ウェブカメラ，VLTC デバイスを使用し，60

近年の日本の高齢者人口の増加は著しく，秒間の立位保持を課題として用いた。

その背景には世界でもトップレベルの平均訓練方法には①足趾屈曲筋力増強を目的

寿命と健康寿命が影響している。しかし，とした足趾把持訓練，②固有受容感覚の入平均寿命と健康寿命の間の期間は「日常生力を目的としたセルフモニタリング訓練を活に制限のある“不健康な期間”」あるいは採用した。

「介護を要する期間」と考えられている。

実験Ⅰでは訓練前の立位機能年齢およびそのため，健康寿命の延伸を図ることで，構成指標を測定した値をベースラインとし，医療費や介護給付費の削減効果が得られる

各訓練後の測定結果との比較を行い，即時ことなどが期待される。また，要介護にな効果の検証を行った。

った原因の上位には転倒・骨折が位置して実験Ⅱでは被験者を無作為にそれぞれ足

おり，健康寿命の延伸を図る上では転倒予

趾把持群，セルフモニタリング群，コント

防に対する取り組みを行うことは極めて重ロール群に分類した。介入期間は 3 週間と要であると考えられる。

し，立位機能年齢および構成指標の測定は介入前後で行い，短期効果の検証を行った。

効果的な転倒予防を行うための具体的な結果方略として，実現可能で有効な介入戦略の実施及び総合的な転倒リスクの評価を行う

実験Ⅰの若年者における比較では，立位ことが重要である。我々は立位・歩行の支機能年齢は条件間で有意な差は認めなかっ援 を 目 的 と し た Virtual Light Touch

た。単軌跡長，動揺速度平均においてはベContact（以下，VLTC）デバイスを開発し 1)，

ースラインと比較しセルフモニタリング訓

姿勢動揺の安定化に寄与することを報告し練後の方が改善を示した。

た。また，VLTC デバイスを応用し，対象者

高齢者における比較では，立位機能年齢のバランス機能を評価した結果を「立位機は条件間で有意な差は認めなかった。動揺

能年齢」として評価する方法論を提案し 2)，

速度平均においてはベースラインと比較し転倒リスクの定量化が可能なことを報告してセルフモニタリング訓練後の方が有意なている。しかし，どのような訓練が立位機低値を示した。また，仮想壁 On/Off 切り替

能年齢を改善させることができるかまではえ時の矩形面積においてはベースラインと明らかにされていない。

比較し,足趾把持訓練後の方が低値の傾向を示し，セルフモニタリング訓練後の方がそこで本研究は訓練が立位機能年齢および立位機能年齢を構成する動揺指標（以下，28

有意な低値を示した。

実験Ⅱでは，立位機能年齢の結果におい足趾把持訓練による筋力や歩行能力の改善て，足趾把持群，セルフモニタリング群と効果は 3〜4 週間程度で得られると報告さもに介入前と比較して，介入後に有意な減れており，本研究でも同様に 3 週間の訓練少を示した。また，仮想壁 On/Off 切り替えを行ったことによる足趾屈曲筋力の強化が時の矩形面積の結果においても，足趾把持生じた可能性が考えられる。足趾屈曲筋力群，セルフモニタリング群ともに介入前とと外乱に対する姿勢制御能力には正の相関比較して，介入後に有意な減少を示した。

があるという報告からも，本研究における考察

足趾把持訓練による効果が仮想壁 On/Off

実験Ⅰでは若年者，中高齢者ともに，訓切り替えの外乱に対する反応を改善したこ

練による立位機能年齢への即時効果は認めとで，立位機能年齢の改善に寄与したことられなかった一方で，構成指標においてはが示唆された。

足趾把持訓練，セルフモニタリング訓練の結論

即時効果を認める結果となった。セルフモ

本研究は健康寿命の延伸を目的として，

ニタリング訓練では若年者の単軌跡長や動転倒リスクに有用な立位機能年齢評価の改

揺速度，中高齢者の動揺速度や仮想壁

善に訓練が有効かを明らかにするために検On/Off 切り替え時の矩形面積など，様々証を行った。結果，足趾把持訓練による筋なパラメーターの安定化に有効な結果を示

力増強訓練やモニタリング訓練による固有した。特に，本研究の評価項目で使用した受容感覚の増加を促すことで，立位機能年

仮想壁 On/Off 切り替え時の矩形面積にお齢および構成指標の改善が認められた。しいても，モニタリング訓練による安定化をたがって，対象者の立位機能年齢の評価と示したことは興味深い。

評価結果に応じた訓練内容を指導すること
で，転倒リスクの軽減および健康寿命の延モニタリングによる重心動揺の安定化が得られる背景として，身体運動のモニタリ伸が実現されることが期待される。

ングを行うことで，姿勢制御に必要な固有

引用文献

受容感覚の入力を増やすことが影響してい1) Shima,K, Shimatani,K,et al: Virtual

る可能性があると考えられている。また，Light Touch Contact:a Novel Concept for

太極拳などの固有受容感覚への入力を増やMitigation of Body Sway. 7th ISMICTI,す運動の効果として，経験者ほど正確な関Tokyo, Japan,pp.108-111, 2013

節位置の認識が可能になることや，外乱刺2) 坂田茉実，島圭介 他：仮想ライトタ

激に対して素早い立ち直りが可能になるとッチコンタクトを利用した立位機能評価シ報告されている。したがって，セルフモニ

ステム，計測自動制御学会論文集，

タリング訓練が固有受容感覚への入力を向

vol.52,no.8 pp.437-445, 2016

上させたことで，仮想壁 On/Off 切り替え時の外乱に対する立ち直り反応を改善させた可能性が考えられる。
実験Ⅱでは足趾把持群，セルフモニタリ
ング群ともに，立位機能年齢および仮想壁
On/Off 切り替え時の矩形面積において，
介入後に有意な減少を示す結果となった。

29

脳卒中片麻痺者に対する昇降プラット
フォームを用いた荷重知覚課題による
立位バランストレーニングの開発
研究者 河石優 1)
共同研究者 西脇寿弥 1)、平野達郎 1)
1) 神戸リハビリテーション病院
諸言
脳卒中後のリハビリテーションにおいて、バランス機能の改善は重要な課題の一つでさらに、「床面平衡維持課題」の実際の課ある。これまで、脳卒中片麻痺に対し、バ

題中の機器と被験者の動きを以下に示す。

ランス機能を改善させる有効なアプローチ
として、様々なバランストレーニングが提案されている。しかし、自身の荷重知覚の促通に焦点を置いたバランストレーニング
は見当たらない。近年、脳卒中後のバランス機能の獲得には、自身の荷重感覚が知覚できる事が重要であることが報告されており 1)、脳卒中後のバランス機能の改善には、
自己身体の荷重感覚に積極的に注意を向け
上図は、被験者の麻痺側下肢側にあるプ

させ、荷重感覚の知覚を促通することがより効果的と考えられる。

ラットフォームが上下に垂直移動した際に、目的被験者に求められる動きを示している。プ

本研究の目的は、脳卒中片麻痺者に対し、ラットフォームが上昇した場合（図 上段）、

麻痺側下肢の荷重感覚の知覚を促通する新被験者の麻痺側下肢に床面から圧が加えらたたなバランストレーニング機器を開発、れることになり、左右のプラットフォーム

作製することである。このバランストレーとの間に高さの違いが生じる。その際、被ニングは、床面が垂直方向に昇降する外乱

験者はその圧と床面の上昇を麻痺側下肢で刺激を利用し、麻痺側下肢への荷重応答を知覚し、体重移動により麻痺側下肢への荷求め、それを繰り返し実施することで、麻重量を増加させることで、上昇してきたプ痺側下肢の荷重感覚の知覚を促通し、立位

ラットフォームを沈み込ませ、再度、左右バランス能力、歩行能力の向上を図るものの床面の高さを平衡にさせる。
プラットフォームが下降した場合（図である。

下段）、被験者は麻痺側下肢への荷重量を減方法
作製するトレーニング機器は、利用する

少させることで、下降したプラットフォー

対象者に対し、以下の「床面平衡維持課題」

ムを浮き上がらせ、再度、左右の床面の高を実施させるものとする。

さを平衡にさせる。

30

プラットフォームは、上から圧を加えれとが可能となっている。これらの仕組みにば下に沈み、圧を逃がせば再度上昇するバより、バネ下部のプレートをモーターによネのような性質（定位置で固定されない）

り上昇させると、バネを縮める方向に作用を持つものとする。プラットフォームの上し、結果としてバネ上部に接続されている

昇、下降の制御は、外部から操作が可能な昇降用のプレートに上昇方向に圧を加える。

ものとし、実験者が被験者の様子を確認しつまり、昇降用のプレートとモーターを直ながら、制御するものとする。なお、機器接接続するのではなく、それらの間にバネの製作は医療機器メーカー（テクノライフを緩衝させることで、モーターはプレート

ジャパン株式会社、神戸市）と共同で実施を制御された位置で固定するのではなく、する。

プレートの上昇方向への圧の増減を制御す

結果

ることになり、これにより、「床面平衡維持

（1）機器の概要

課題」を可能とした。

被験者に対し「床面平衡維持課題」が実考察施出来るよう、2 枚のプレートを使用し、今回作製したバランストレーニング機器

その内の一枚は床面に固定され、一枚は機の特長として、床面の垂直方向への移動を動部と連結され垂直方向に昇降する仕様と操作することにより、被験者の麻痺側下肢した。

への床反力を外部から操作出来る点が挙げられる。これにより、対象者は、床面の垂直移動に伴って荷重量を調節する必要があるため、麻痺側下肢の荷重感覚に積極的に注意することが求められる。その結果、荷重感覚の知覚が促され、荷重と筋出力との関係が正常化されることが期待できる。
この機器を用いた「床面平衡維持課題」に
より荷重感覚が学習されれば、立位バラン
ス能力のみならず、歩行能力の改善も図れることが考えられる。
今回、本研究では、機器の作製に終始し、実際の脳卒中片麻痺者を対象に「床面平衡維持課題」を実施するには至らなかった。
今後は、脳卒中片麻痺者を対象にした臨床試験を実施し、「床面平衡維持課題」による（2）機動方法

トレーニングが、バランス機能の向上に与昇降用のプレートは、その横の機動部と連結しており、大型の二つのバネの上部にえる効果を検証する必要がある。

接続されている。それらのバネの下部には

引用文献

別の一枚のプレートが接続しており、その

1) Duysens

プレートはモーターによって昇降させるこJ,MassaadF:

Neurophysiol. 26(2):225-6, 2015.

31

Clin

Web システムによるセルフトレーニ
ングプログラムの自動選択の有効性について
Automatic selection of selftraining program by web system

ことができたようである。また運動難易度も高くしすぎず、達成感、コントロール感を得られるような設定としたが、逆に物足りなさを感じたようである。アンケート調
査における健康意識に関しては「運動」項
目に関して、6.7 ポイント増加し、生活習(研究者所属氏名)

慣に関する意識向上も 5.2%確認できた。

市民団体 平塚ポート専門家が介入するのではなく、AI に近い

研究員

自動判定による運動処方においても、高齢山崎 尚樹

者の自己肯定感を高める可能性があるだろ（共同研究者氏名）

うと推察できる。今回はサンプル数が少な株式会社 AwesomeLife

く、統計解析ができなかったが、引き続き通所介護 フィジオルーム見附町調査を行い、健康への意識付けを促してい管理者 田中 一秀

けるように取り組みを進めていきたい。

学校法人ふれあい学園
湘南医療大学 保健医療学部
理学療法学科 中村 壽志【目的】高齢者における運動の必要性は多くの研究でうたわれているが、どのような処方が適しているか言及されていない。運動を実施する際に、受動的な姿勢で望むよ
りも、能動的な意識で取り組むのでは効果に差を期待できるため、ホームエクササイ
ズでの意識変化を調査していく。
【方法】対象は地域密着型通所介護に通う
介護認定者で床への移乗が自立し、認知機能に問題のない 20 例であった。横浜市における健康意識調査票を用い、主観的健康意識を調査し、自動運動プログラムシステ
ムによる個別性を重視した運動プログラムを提供しホームエクササイズを促した。運動実施後に再度健康意識調査を行い、主観的健康感の変化を追う【結果】【結論】今回の研究では簡易設問による自動運動プロ
グラムが本人の自立性を高め、健康意識の改善につながることを期待して実施した。
ホームエクササイズの実施状況の調査を会えて行わずに、対象者の自立性を促したことは、自分自身で責任を持って取り組める32

支援者を対象にした精神疾患のアン
チ・スティグマプログラム開発～精神障害者の在宅ケアの向上とソー
シャルインクルージョンを目指して～に対するスティグマ態度を明らかにすること、
2）
スティグマ態度の低減に効果的なプログラ
ムを開発すること、3）本研究実施にあたりピ
アサポーター（自身も精神障害と向き合いながら仲間のリカバリーをサポートする人たち）

１）の能動力を尊重しながら協働し、ソーシャル研究者 原見美帆

インクルージョンを図る機会とすることを目

共同研究者
坂口幸弘

2）

,松岡信一郎

3）

,中野千世

4）

的とした。

1）関西学院大学大学院人間福祉研究科

方法

博士課程後期課程「精神疾患の正しい知識を伝える講義」と

2）関西学院大学人間福祉学部教授「ピアサポーターによるリカバリーストーリ

3）和歌山市保健所 保健対策課の発表」「ピアサポーターと受講者との感想・、

4）地域活動支援センター櫻意見交換」という構成の研修会（90 分）を開
催し、「研修会直前」、「研修会直後」、「研修会
から 1 か月後」の 3 回に分けて同じ質問紙に

緒言
Corrigan１⁾らは、精神疾患にはスティグマ

よる自記入形式の調査を行った。
調査期間は 2019 年 1 月～2019 年 3 月で期（汚名）が存在していることを述べており、
11谷岡ら ⁾が日本の 280 名の住民を対象に精間中 3 回の研修会を実施した。調査内容は、

神障害者のイメージをたずねた調査では、「変

年齢、支援者としてのキャリア年数、主な担わっている。
」19.9％、「こわい」15.7％とい

当分野等の基本属性と、精神疾患に対するス

う結果であった。Yamauchi ら 12⁾が看護学生

ティグマ態度を測定する「Link スティグマ尺を対象に精神障害者のイメージをたずねた調度」4⁾（12 項目、4 件法）、精神疾患の理解の査では、実習前は「怖い」、「コミュニケーシ程度を測定する「精神疾患・障害の理解尺度

ョン」がとりにくそう等、ネガティブなもの（MIDUS）」」8⁾9⁾10⁾（15 項目、5 件法）、多面が多かったが、実習後は「怖くない」、「話し的・多次元的に共感性を測定する「多次元共やすい」等、ポジティブなものに変化してい感性尺度（MES）10 項目版」2⁾7⁾（10 項目、5た。下津 5⁾は社会的スティグマは認知（無知件法。
「他者指向的反応」
・「自己指向的反応」
・と・ステレオタイプ）・感情（偏見）・行動（差「被影響性」
・「視点取得」
・「想像性」の 5 つ

別）レベルでとらえることを示しており、の下位尺度）の 3 つの尺度を使用した。

6

Stuart ら ⁾はアンチ・スティグマプログラム

分析では IBM・SPSSversion25 を用いた。研を実施する際は、一般住民の中でも対象を絞

修会直前・直後の差を算出し、差を比較する

りながら展開し、スティグマを感じている当ためにｔ検定を行った。また、相関分析では事者のリカバリー（回復）も図っていく必要

Spearman の順位相関分析を用い、クロス集計

3

では、Fisher の直接確立法を用いた。

性を述べている。また、栄 ⁾は当事者の語り

倫理的配慮として関西学院大学人を対象とは当事者自身にもエンパワメント効果をもたする行動学系研究倫理委員会の承認（受付番

らすことを示唆している。

号 2018－58）を得た。

以上のことから本研究はこれらの知見を活かしたアンチ・スティグマプログラムを実施

結果

し、1）精神障害者の支援に携わっている、あ

回答者数は、研修会直前調査・研修会直後

るいは携わる可能性のある支援者の精神疾患調査共に 58 名で、研修会から 1 か月後調査

33

ィグマ態度も低減されたと考えられる。
また、は、21 名（回収率 36.2％）であった。
年齢は研修会直前・直後の 58 名は平均

Link スティグマ得点の差と MES の他者指向的

42.83 歳、SD=9.21、1 か月後の 21 名は平均

反応得点の差に負の相関がみられたことから、

43.30 歳、SD=7.32 で、支援者としてのキャリ

共感的配慮が含まれる他者指向的反応が高ま

ア年数は、研修会直前・直後の 58 名は、平均

るほど、スティグマ態度は低減されると考え9.12 年、
SD=8.48、1 か月後の 21 名は平均 9.14られる。1 か月後には約半数は効果が持続し年、SD=7.07 であった。主な担当分野についなかったが、Link スティグマ得点の減少と精ては、「精神障害」が最も多く、51.7％（30 名）

神障害分野の担当か否かで有意差がみられたと約半数を占めた。

ことから、精神障害者への支援や直接交流の機会の継続がスティグマ態度の低減につながLink スティグマ得点の結果は、研修会直前
は合計得点の平均値は 31.65 点、SD=4.44 で、ることが示唆された。

スティグマの高低を測る目安とされている

結論

30 点を超えたのは、
63.8％（37 名）であった。

本研究の研修プログラムは、支援者の精神

研修会直後の合計得点の平均値は 29.47 点に疾患に対するスティグマ態度を低減する効果

減少し、30 点以上は 41.4％（24 名）であっがあった。精神疾患の正しい知識とスティグた。
1 か月後は合計得点の平均値は 30.67 点、

マ態度には関連がみられ、共感性の他者指向

SD=6.14 で、30 点以上は 66.7％（14 名）であ的反応とスティグマ態度にも関連がみられた。

った。

また、精神障害者への支援や直接交流の継続

Link スティグマ得点の研修会直前・直後のが効果の持続に影響することが示唆された。

差は、MIDUS 得点の研修会直前・直後の差と引用文献5％水準の正の相関（r＝.308）がみられ MES

1）Corrigan, P.W., Wassel, A. (2008).

の他者指向的反応得点の研修会直前・直後のUnderstanding and influencing the

差と 5％水準の負の相関（r＝-.301）がみら

stigma of Mentall illness. JOURNAL OFれた。また、MIDUS 得点の研修会直前・直後の

PSYCHOSOCIALNURSING, 46(1). 42-48.

差とキャリア年数に 5％水準の正の相関（ｒ2）木野和代・鈴木有美（2016）． 多次元共＝.316）がみられた。1 か月後調査結果では、感性尺度（MES）10 項目短縮版の検討― 宮「研修会直後より Link スティグマ得点が減

城学院女子大学研究論文集, 123. 37-52.

少した・減少していない」の 2 群と「精神障3）栄セツコ (2015). 精神障害当事者にエン害分野の担当・担当ではない」の 2 群でクロ

パワメントをもたらす公共の場の設計―語

ス集計を行い、有意差（χ²=5.130、ｐ=0.05）

り部グループ「ぴあの」の実践事例をもとにを示した。

－. Core Ethics, 11. 83-94.

考察4）下津咲江・坂本真士（2015）． 精神障害に対する態度、偏見、Link スティグマ尺度

研修会直前・直後を比較すると、Link ステ
ィグマ得点が 30 点以上であった割合は臨床精神医学, 44. 93-100.

63.8％から 41.4％に減少し、得点の減少も

5）下津咲絵（2018）. 抑うつ患者の非機能

68.5％にみられたことから本研究で実施した的スキーマとセルフスティグマに関する心研修会のスティグマ低減効果が明らかになっ理学的研究. 北海道医療大学博士学位論

た。Link スティグマ得点の差と MIDUS 得点の文 .

差に正の相関が見られたことから、正しい知

6）Stuart, H., Arboleda-Flo’rez, J.,

識が習得されるほど、精神疾患に対するステ

Sartorius, N. (2012). Paradigms Lost:

34

Fighting Stigma and the Lessons Learned
was originally published. Oxford university Press. （石丸昌彦（監訳）（2015）．
パラダイム・ロスト－心のスティグマ克
服、その理論と実践 中央法規）
7) 鈴木有美・木野和代（2008）.多次元共感性尺度（MES）の作成－自己指向・他者指向の弁別に焦点を当てて－ 教育心理学研究,
56．487－497．
8) Tanaka, G．
（2003）．Development of the
Mental Illness and Disorder Understanding Scale. International Journal ofJapanese Sociology, 12. 95-107.
9) Tanaka, G., Ogawa, T., Inadomi, H. etal. (2003). Effects of an educational
program on public attitudes towards
mental illness. Psychiatry and Clinical
Neurosciences, 57. 595-602.
10)田中悟郎（2005）. 精神障害者に対するスティグマ低減プログラムの包括的な評価
研究 平成 15 年度～平成 16 年度科学研究費補助金（基盤研究（C）（2））研究成果
報告書．
11)谷岡哲也、浦西由美、山崎里恵ら(2007). 住民の精神障害者に対する意識調
査精神障害者との出会いの経験と精神障害者に対するイメージ 香川大学看護学雑誌 , 11(1), 65-74.
12) Yamauchi, T., Semba, T., Sudo, A. et
al. (2011). Effect of psychiatric train
ing on nursing student’s attitudes
towards people with mental illness inJapan. The International journal ofsocial psychiatry, 57(6), 574-579.

35

在宅障がい児・者に対する入浴補助用具の開発に関する研究

結果【フレームの作製】販のサイズオーダーできるパイプとジョイントを使用して、各家

研究者 的場千賀子

1)2)

庭の浴槽サイズに合わせられるフレームを共同研究者 塚田典子 1)3）・長島史明 1)2)

作製したジョイントと浴槽の接地面には滑所属 １）あおぞら診療所新松戸

り止めを貼って、滑り予防を行った。【補現所属

助ネットの作製】補助ネット１号を試作

２）訪問看護ステーションそらし、浴槽に湯を張らない状態で試乗し、フ３）訪問看護ぴいす

レームに補助ネットを設置する方法やベル

緒言

トの取り付け方、問題点を把握した。補助

医療技術の進歩により、在宅酸素療法や在ネット 1 号試用の結果から、補助ネットの宅人工呼吸療法などを行いながら在宅で生大きさは幅 45 ㎝×長さ 105cm、長さは体活する小児が増加してきている。小児の在格や成長に合わせて 10 ㎝間隔で 75 ㎝～

宅支援において、入浴は、清潔や健康を保105 ㎝の間で調節できるようにした。素材

つだけでなく、「生活のリズム付け、コミは丈夫で乾きやすいナイロン 100％のメッュニケーション、生きる力を養っている」

シュのものにした。脚側を引っ張るベルト１）というように、とても大切である。訪と補助ネット本体を繫ぐ方法として、バッ

問入浴サービスや市販されている入浴補助

クル・フック・ハトメを利用し、補助ネッ

具を利用したりしている家庭も多い。しか

ト２号～６号を試作し、6 種類の方法を試し、成長や児の身体的特徴や人工呼吸器等した。ベルトをフレームへ引っ掛ける方法の医療デバイスに合わせて、安全に入浴では２種類試した。

きるようにするためには、家族や支援者が考察

様々に工夫をしながら頑張っている。我々

補助ネットは、ネットが弛まないようにしが実際に訪問している中でも、「どうやっっかりと張った状態で身体を支えられるよて入れてあげたらいいのだろう」と悩んだ

うにする工夫が必要であった。フレームへ

り、相談を受けたりすることも多く、まのベルトのひっかけ方や、ベルトの本数・た、「湯船の中で支えるのは落としそうで

固定方向・位置、プラスチックパーツの取怖い・身体に負担もかかる」という声もより付け位置や取り付け向きは、写真１-①

く聞かれ、困っている現状がある。様々なの方法が、縫い付け部がほぼ真っ直ぐ引っ

浴槽・医療依存度・身体的特徴・成長に合張られており、縫い付け部への負荷が少な

わせて使える入浴補助具の開発は、そのニいと思われた。また、ベルトのフレームへーズに応えられると考えられる。

引っ掛け方法は、直接ベルトをフレームに目的引っ掛けた写真２-②の方法の方がシンプ

身体的特徴・医療依存度などの様々な要因ルであり、設置が簡便であると思われる。

を考慮し、個々のケースに適応する安全な

今回、補助ネットは手作りのため、特にベ

入浴補助用具の開発。

ルトやプラスチックのパーツの縫い付け部

方法

はかなり頑丈に縫製しているが、本研究に移乗・移動能力が全介助の在宅障がい児・

おいて強度や耐久性のテストは行っていな

者８名の協力を得て、フレームと補助ネッい。また、フレームに関しても、同様のテトの試作・試用を行い、改良を重ねる。

ストは行っていないが、体重 50 ㎏近い研36

究者が、湯を張らない状態で試乗したが、安定していた。今後、強度・耐久性のテストを行っていくことも必要になるであろう。フレームは各家庭の浴槽サイズに合わ
せてオーダーできる。また、補助ネットは
10 ㎝刻みで身長に合わせてサイズを調整できるようになり、横になった状態で浴槽内に入れる人であれば、小さな子どもから大きな大人まで使用できるが、体が重くなるほど、浴槽から持ち上げる大変さが生じ、介助者に負担がかかってくる。体重40 ㎏近い人も、2 人で介助を行うことで負担は軽減されたが、より負担がかからない
ような工夫が必要となってくる。筋緊張が非常に強い場合も、この入浴補助具を使って大きな湯船に浸かることで、筋緊張が緩写真１：補助具とベルト

み、リラックスできる効果があった。また筋力が非常に弱く、身体全体がぐにゃぐにゃと軟らかく支えることが困難な場合も、枕の使用や肩付近を支えるベルトを付けたことで頭頸部をしっかりと支えられ、緊張や筋力の程度や気管切開など医療デバイスの有無に関わらず使用できることが分かっ

写真２：フレームへの引っ掛け方

た。緊張が強く、股関節を曲げた座位の姿
勢で緊張が取れる場合は、この入浴補助具
よりも、シャワーチェアなどを利用して座位で入浴する方が合っていると思われる。
結論
今回開発した入浴補助具（写真３）は、医療デバイスに関わらず、成長や体格、自宅の浴槽に合わせて、「安心・安楽」な入浴を補助するものとして有用である。介助者がいつでも体を支えられるよう安全に対する配慮を行った上で使用する。

写真３：完成入浴補助具

引用文献
１）大泉江里，雨宮由紀枝，倉内暢子：「超重症児」の在宅おふろ事例集 ＜SMA：脊髄性筋萎縮症Ⅰ型 篇＞，p2，
2017

37

中国における在宅介護福祉を取り巻く事業環境に関する調査
The environment for overseas homecare -.research of home careenvironment survey in China

2．方法
本調査事業において、調査対象は、上海リハビリテーション協会、中国の福祉用品販
売事務所、在宅介護者事業者、日本の福祉用品展示会や視察に来られる中国の方々を対象としてインタビューを実施した。また研究者：張悦中国と日本現地で介護用品情報交換会・交

所属：株式会社張福祉コンサルティング

流会を開催して、実査を行った。

1．緒言

3．結果

近年、中国は日本を上回るスピードで「高日本介護関連企業進出の現状と課題を整理

齢社会」に向かっている。2017 年のデータ

した上、解決方法について考察した。日本によると、中国における代表的な都市、上の介護用品事業者の取組みにより改善でき

海における、60 歳以上の高齢者は全人口のる課題として４つがあげられる。それを以33.2％、65 歳以上の高齢者は 21.8％を占め、降に示す。

前年度より 18.64 万人、すなわち 6.2％が４．課題とそれに対する考察増加した。今後も一人っ子政策の影響で、

4-1 現地にあった商品開発

高齢化と介護の課題がより顕在化していく

介護用品は利用者とその家族の生活を支えことが懸念される。

る一部でもある。日中の福祉制度、文化、

昨年 1 月からは上海では介護保険制度がス風習が違い、日本の介護保険の元で開発しタートし、福祉に対する社会全体の関心度ている商品が現地のニーズには一致しないが高まっている。 それにともない、中国で部分は多い。場合によっては、機能が過剰も日本と同様に在宅介護の質を保つために、な場合もある。中国で介護用品を利用する

正しい介護福祉用品の導入や、介護福祉用

住環境、生活文化、例えば入浴習慣、介護品レンタル等のサービスを導入することが者レベル、などについて調査し、反映して不可欠である。

いく必要がある。また、IOT 技術、ロボッ

筆者は、中国上海出身で、日本に来て以来ト技術などについても市場が求めている要

18 年間、福祉介護関連事業に従事し、福祉素であり、そちらも念頭に置く必要がある。

用品のプランナーにも従事している。今回

4-2 現地にあった価格設計の研究調査を通して日本の介護用品とサー

中国において福祉用品における支援はまたビスを中国で活用する可能性を明確にし、未整備である。ホームケアでの福祉用具の日本の介護用品・介護サービスの内容およ購入、基本的には利用は 100％利用者負担

びその事業がグローバル化を実現するためである。輸出費用を加え、日本のカタログのチャレンジ案を提言したい。

上の価格より２倍近く高くなる場合が多い。
上海の後期高齢者 75 歳高齢者以上の平均
年金収入は 100 万円未満であることから、介護用品に保険補助金が充当されることはほぼない。日本高齢者の平均年金収入は 300

2005 年と 2015 年の介護現場の変化が一目瞭然

38

万円、充実した介護保険制度がある。中国

護サービス、介護用品を必要とする人が増

国内の市場では、現行の介護用品を見直し、えていく見込みである。今まで中国の社会不要な機能を取り除き、価格を低減する工での「子供たちが親を扶養し、面倒を見る」

夫が必要である。

風習も変わってきている。社会の力はもち

4-3 介護用品専門人材の育成が急務

ろん、最新介護用品、サービスが欠かせな

中国ではケアマネジャーがいない、参考にい存在だ。市場に新たに求められているのなるカタログもない、カンファレンスや定は「生活の質が保たれる介護の暮らし」で期的な見直しも当然ないのが現状である。

ある。より専門性がある介護が求められて福祉用具購入する場合はネットで探すこといる時代となっている。

が一般的である。パソコンやスマートフォ

日本においては、介護保険制度により、熟ンの操作が出来ない環境の家庭では商品を練している介護サービスと福祉用品が培わ

サンプル展示している薬局などの店に行く

れてきている。中国進出のタイミングとしことになる。結局デザインと値段で決めてて機は熟してきていると言えよう。

しまう。このため、日本の介護用品の良さ

一方日本の介護保険と違って、中国では、を説明でき、操作でき、場合によってメン

民間企業による進出やサービスが主流であテナンスできる人材が求められている。介る。

護用品専門人材の育成は商品販売と繋ぐ対日本の介護企業が中国進出する際に、環境、策でもある。現地政府、関連部門も介護用制度、文化が異なる国での事業展開は、商品専門人材の育成する機能を整備しようと品開発と価格設定、プロモーションの仕方いう方向がうかがわれる。このように人材など色々な工夫が必要である。

育成でも現地部門と積極的な連携が望まし

今までの日本の介護メーカー＝「高級」のい。

イメージ戦略、富裕層向けのマーケティン

4-4

From Japan のブランド強化

グ設計では市場が限られてしまう。中国の商品のプロモーションを通して、日本の生活にも密着した商品開発と価格設定、要介護用品の差別化を示すことが重要である。

するに中間消費者も届く商品設計、アクテ

日本の商品どこか良いのか、どのような長ィブシニア層へのアプローチが必要である。

所を持つ商品なのか、日本介護用品の安全、また、世界中に介護人材不足の課題に直面

安心、快適などの良さが中国で十分に認識している。日本はこれから外国の介護スタ

されていないことが問題である。積極的にッフを受入れる時代になってきている。介

現地にあった商品の PR、皆さんの目に触れ

護腰痛や人材不足につながっている現状をやすい所でのプロモーションが重要である。

踏まえ、介護人材の負担も軽減できるよう、

今後外国人介護人材のグローバル化により、日本の介護用品と介護サービのグローバル

From Japan のブランド強化は、中国だけで化を進めていくことがこれからの研究テーなく、ほかのアジアの国にとっても有力なマでもある。
引用文献
１）日本貿易振興機構（ジェトロ）2017 中国における福祉機器・用品市場 調査報告書
２）王桂新・戴二彪（2015）「中国における

宣伝効果となる。
5．結論
中国では人口高齢化の加速にともない、介39

少子高齢化の実態，発生要因と対策」公益財団法人アジア成長研究所，pp 2-22。
３）王文亮（2008）『現代中国の社会と福祉』
ミネルヴァ書房
４ ） 上 海 民 政 局 公 式 HP
http://mzj.sh.gov.cn/gb/shmzj/index.ht
ml40

発達障害児に対する介入英語プログラム どのようなコンテンツであれば参加可能かをの検討回答してもらった。
結果

研究者
富田 桃子 1）
共同研究者
三上 美咲 1）,小枝 周平 1）,
山田 順子 1）
所属名
1) 弘前大学大学院保健学研究科

英語を使ったイベントに 75％が参加したことがなかった。また、英語を用いることが発達を促すツールとなる知見は 70％が知識としてなかった。英語への関心度は、機会があれば参加してみたいとの回答が 90％を超えており、発達障害を持つ保護者も英語に対しての関心諸言度は高いことが明らかとなった。しかし、障害度が重度である幼児の保護者はあまり参加

近年、他言語学習が脳機能を活性化されることが明らかになってきている 1)。脳の 発達段
階にある幼児期に英語をツールとして使用することは、発達障害児の諸機能の改善に寄与するのではないかと考えた。しかし、特定の苦手さを有する発達障害児に対してどのようなアクティビティを構成することが妥当であるのかという点についてはこれまでの研究では十分には検討されていない。本研究では、
まず幼児期の発達障害児にどのようなコンテ
ンツやプログラムの構成が有効であるのか、発達障害児の保護者は英語学習に対してどのようなニーズを持っているかを調査することとした。さらに、発達障害児は特有の不器用さを有することが多いことから、発達障害児

させたくないと回答していた。プログラムの構成では、長時間よりは短時間に設定し、内容は体を使ったもの、歌を歌う、動きや声のモノマネであれば、70％以上が安心して参加できると回答していた。
考察
本研究の結果、発達障害児をもつ保護者の多くは英語に対する高い関心度を示しているものの、大半が実際に英語に関わるイベントに参加したことはなく、英語が脳の活性化につながるという知識が浸透していなかった。これは、英語教育に関する先行研究 2)が学童期を対象とし、英語を教科として捉えた研究であることから、幼児の英語と脳機能の活性化との手先の操作能力についての調査も実施した。
いう点に着想していないために生じたと推察① 英語を発達のツールとして使用すること される。一方で、保護者の英語に対する関心に関する保護者の意識調査
方法

度は高かったことから、英語に関わるプログ
ラムの有用性や安全性がしっかりと示される
ことにより、発達障害をもつ幼児および保護研究に対する同意を得られた、児童発達支援者の参加を促せることがわかった。また、プセンターに通う 4 歳～6 歳の発達障害児を持つ ログラム実施の際には、小集団による短時間
保護者 20 名を対象に、英語をツールとして用 の活動であれば参加が可能そうであった。小いた療育に対する知識やイベントへの興味、

集団指導は仲間同士のやりとりを育む指導形
態として有効であるとされていることから 3)、41

発達障害児を対象に英語プログラム を実施

きであるのか）、それとも発達障害児用の課する場合においても小集団指導を実施するこ

題を構成するべきであるのかの課題が残ったとが有用であると考える。しかし、発達障害ことから、今後は、種々の心理検査と同時に児を対象とした場合に、小集団の定義および課題を実行することにより、より発達障害児

時間の設定については今後詳細な調査を実施に合った課題が発見できると考える。

する必要があると考えられる。

結論②発達障害児の子どもの不器用さに関する事

本研究により、幼児期の発達障害児を持つ保前調査

護者の多くは英語に高い関心を示しているものの、英語に関する活動や情報が少なく、実方法
保育園に在籍している定型発達児 22 名および児童発達支援センターを利用中の発達障害児 8名を対象とした。幼児用ハサミを使用し、290㎜の直線、90 ㎜×90 ㎜の四角、直径 90 ㎜の円の 3 種類の線切り課題を行った。線切り課
題のはみ出し幅およびハサミの使用方法について得点化した。
結果
発達障害児は定型発達児と比較し、どの図形においてもはみ出し幅が大きく、発達障害児は高頻度で手先の不器用さがあった（p<0.05）。直線切りのような比較的簡単な課題であっても、定型発達児と比較して非常に出来栄えが悪く、ハサミの操作方法も拙劣際に関わった経験はほとんどないということがわかった。今後の研究を進めるにあたり、まずは発達障害児の保護者に対して英語に関わるプログラムの有用性や安全性をしっかりと示すことが急務であることが明らかとなった。また、プログラム内容は、小集団による短時間のもので、体を動かしたり、歌を歌ったり、モノマネなどであれば、発達障害があっても保護者および子どもからの受け入れがよいと考えられた。さらに、発達障害児には高頻度に特有の不器用さがみられることから、提供される活動についてはスモールステップをつくり、活動内容を簡素化、段階付けをしっかりとしておくといった工夫の必要性があることが明らかとなった。

であった。

引用・参考文献考察

1) Cantell, M.: Long-term experimantal
outcome of developmental coordination
disorder: Interviews with 17-year olds.
The 13th ISAPA, Abstract:111 20112) 上野一彦、その他：特別支援教育の理論と実践 II 指導、金剛出版 20093) 村中智彦、その他：小集団指導における知的障害児童の課題遂行を高める先行条件の検討−物理的環境と係活動の設定を中心に−、
特殊 教育学研 究 ，46 (5)，299−310，
2009

発達障害児には発達性協調運動障害に代表される特有の不器用さが多くみられる。発達障
害児へ英語コンテンツを使用する場合には、定型発達児と同じ課題では出来栄えが違うことからも、定型発達児と同様の課題内容や難易度設定では困難が伴うことが予想された。
単純に課題の難易度を簡単なものにしたらよいのか（低い年齢の課題と同じ内容にするべ42

結核患者の在宅療養を促進させる施設から在宅への橋渡しプログラムの開発－第一段階：医療者の心理的障壁の測定－

核患者に対する態度が変化すると考えられることから、潜在的意識へ介入する教育プログ
ラムの開発が必要である。
そこで本研究では、
潜 在 連 合 テ ス ト （ Implicit Association
Test：以下 IAT）6)を用いて、第一段階として医療者の心理的障壁を測定する紙筆版結核

森 朱輝

研究者

1）

IAT（以下結核 IAT）作成を目的とした。

共同研究者

方法
1）

1）

落合 亮太 ，徳永 友里 ，

本研究では、研究者がガイドライン 7)に則り、

今津 陽子 1），平井 美佳 2），

結核 IAT を作成した。作成には、感染看護学

渡部 節子 1）に精通した看護学研究者 1 名、感染症看護専

所属名門看護師 1 名、感染管理認定看護師 3 名およ1）横浜市立大学大学院 医学研究科

び、心理学に精通した心理学研究者 1 名と行

2）横浜市立大学 国際教養学部

い、内容妥当性を検討した。
結核 IAT の正答数より、「紙筆版結核 IAT

緒言

値（以下 IAT 値）」を算出した。IAT 値が正に結核はネガティブなイメージに晒されてきた傾くほどポジティブ、負に傾くほどネガティ疾患であり、患者が退院に至っても施設へのブな潜在的意識を有することを意味する。

再入所が困難である場合や、地域医療機関で本研究では、A 大学看護学科 3 年次生（以の受け入れが困難との課題が指摘されている

下看護学生）および、人文学系 2・3・4 年次

1）。また、医療者の一部も結核に対してネガ生（以下一般学生）を対象とした。データ収

ティブなイメージを抱いている可能性が指摘

集期間は、2018 年 5～6 月であった。

2)

IAT 値の得点分布を確認し、作成した結核されている 。

IAT の再テスト信頼性、弁別的妥当性、既知

日本の結核罹患率は 13.9（人口 10 万対）
3)4)であり 、結核中蔓延国 とされ、現在も我集団妥当性、併存妥当性を検討した。統計解が国における重要な問題である。薬剤の内服

析には、統計解析ソフト SPSS Statistics ver.

は 6 カ月～１年と長期に渡り、やがて在宅治24 を使用した。解析は全て両側検定とし、有療へ移行する。そのため、治療完遂には家族

意水準は p＜0.05 とした。

や地域という在宅コミュニティの理解が重要

本研究は、横浜市立大学ヒトゲノム・遺伝である。在宅でも治療を遂行するためには、

子研究等倫理委員会【許可番号：A180300003】

患者と医療者の関係が良好であることが望まの承認を得て実施した。

しい。しかし、アンケート調査などの従来の結果調査法では、回答ヘの社会的望ましさの影響

初回テストには、対象となる看護学生 96を除外できていない可能性がある。

名中 41 名（42.7％）、一般学生 27 名中 20 名

意識には顕在的意識と潜在的意識があり、（74.1%）が参加し、再テストには、看護学生

5)

潜在的意識は行動に影響するとされている 。

41 名中 37 名（90.2％）、一般学生 20 名中 20

潜在的意識は社会的望ましさの影響を受けに名（100.0%）が参加し、全員から有効回答を

くく、潜在的意識を明らかにすることで行動得た。再テスト信頼性では、IAT 値の級内相への介入が可能になると考えられる。医療者

関係数は 0.679 であった。

のネガティブな潜在的意識が低下すれば、結弁別的妥当性では、全対象者における結核

43

IAT と日本語版 Social Desirability Scale8）なかった。潜在指標としての IAT と顕在指標（以下 SDS）
得点の相関係数は 0.023 であり、間の相関に関するメタ分析では 2）、潜在指標

有意な相関を認めなかった（p=0.861）。

と顕在指標間の相関は必ずしも高くなく、全既知集団妥当性では、看護学生と一般学生

く相関しない場合もあることが示されている。

の 2 群間の IAT 値には有意差を認めなかった

また、Banaji ら 5）は、測定時に社会的望まし（t=0.929、 p=0.357）。次に、看護学生にてさやプライバシーが関わる場合は、IAT と顕感染看護学単位取得の有無別に IAT 値を検討

在指標間の相関が低いことを報告しており、したが、2 群間には有意差を認めなかった本研究でも相関が認められなかったと考えら（t=-0.220、 p=0.827）。さらに、看護学生にれる。

て結核知識問題の正答数と IAT 値間の相関関

結論

係を検討し、相関係数 0.032 と有意な相関を

結核への潜在的意識を測定する結核 IAT は、認めなかった（p=0.845）。

一定の信頼性と妥当性を有していた。結核
IAT と既存の尺度を併せて使用することによ

併存妥当性では、全対象者における結核
9）

IAT と感染脆弱意識尺度日本語版 （以下PVD）

り、結核への意識を多角的に捉えることが可

得点の相関係数は 0.190 であり、有意な相関能となり、結核についての教育プログラムのを認めなかった（p=0.142）。

評価をより行い易くなると示唆される。
今後、考察作成した結核 IAT を評価指標とした教育プロ

本研究において、級内相関係数 0.679 であり、グラムを作成していく。

作成した結核 IAT は一定の再テスト信頼性を引用文献
1）豊田誠，佐々木結花（2010）：Ⅲ.高齢者
結核の問題点，結核，85，881-894．
2）大森麻美（2012）：看護師の結核に対する意識調査を通して－結核のイメージと知識の因果関係について－，日本看護学会論文集 成人看護Ⅱ，42，106-108．
3）厚生労働省：平成 28 年結核登録者情報
調査年報集計結果について，
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunit
suite（2017 年 12 月 12 日）
4）厚生労働省：「結核緊急事態宣言」，
https://www.mhlw.go.jp/www1/houdou（2018 年 7 月 19 日）
5）Banaji, M. R., Greenwald, A. G.（2013）/北村英哉，小林知博（2015）：心の中のブラインド・スポット 善良な人々に潜む非意識のバイアス（第一版），北大路
書房，京都.
6 ） Greenwald, A. G., McGhee, D. E.,
Schwarz, J. L. （ 1998 ）： Measuring
individual differences in implicit
cognition；The implicit association
test, Journal of Personality andSocial Psychology, 74, 1464-1480．
7）潮村公弘（2015）：潜在連合テスト（IAT）の実施手続きとガイドライン－紙筆版
IAT を用いた実習プログラム・マニュア
ル－，対人社会心理学研究，15，31-38.
8）北村俊則，鈴木忠治（1986）：日本語版有するものと判断できる。
全対象者における結核 IAT 値と SDS 得点の相関係数は 0.023 であり、有意な相関は認められず、弁別的妥当性は確認された。
看護学生と一般学生の 2 群間では有意差が確認できなかった。医療系学生と一般健常者を対象にしたてんかんに関する IAT 調査 10）
では、医療系学生の方がてんかんに対してポ
ジティブな反応を示している。本研究の看護
学生は結核に特化した講義を受けていないことから、2 群間に大きな潜在的意識の違いがなかった可能性がある。次に、IAT 値と結核
知識問題正答数の間に相関を認めなかったことについて、先行研究 10）も同様の結果であったことから、単純な知識獲得は対象者の潜在的意識を変容させないことが示唆される。本研究では結核 IAT の既知集団妥当性を確認することはできなかったため、今後比較対象を変えた検討が必要である。
全対象者における IAT 値と PVD 得点の相関
係数は 0.190 であり、有意な相関は認められ

44

Social Desirability Scale について，
社会精神医学，9（2），173-180．
9）福川康之，小田亮，宇佐美尋子（2014）：
感染脆弱意識（PVD）尺度日本語版の作
成，心理学研究，85（2），188-195.
10）藤間詩央里，原恵子，田畑梓，他（2016）：
医療系学生と一般健常者におけるてんかんに対する潜在的偏見，てんかん研
究，34，10-22.
11）山内隆久（1996）：偏見解消の心理 対
人接触による障害者の理解（初版第 1
刷），ナカニシヤ出版，京都．
12 ） Holfmann, W., Gawronski, B.,
Gschwender, T. et al ．（ 2005 ）： A
meta-analysis on the correlation
between the Implicit Association
Test and explicit self-reportmeasures ， Personality and Social
Psychology Bulletin, 31, 1369-1385．

45女性のがん患者の就労及び生活支援に関するサロンの運営と互助活動へ
の促進支援

結果：
①サロン「ぴありぼんカフェ」の参加者（患者・家族等）は、20〜50 歳代の女性が約 9割で、働く世代や育児中の女性であった。

事業者 加藤真理 1)

同じ病気の患者同士で話す機会が少ない患

共同事業者

者が意見交換でき、患者同士が支え合う場

宮崎徳子・大川明子・藤井夕香 2)となった。セルフケアの体験や外見ケア等

徳山直子 3)により、不安や悩みの軽減につながった。

伊藤姿 4)

所属名②情報誌「ぴありぼん」を地域に配布する

1) 特定非営利活動法人法人ワークスタイ

ことで、がん患者の治療や働くことへの理

ル・デザイン

解を職場や地域に広め、がんとともに働き

2) 四日市看護医療大学看護学部

やすい環境について考えるきっかけが促進

3) 三重県乳腺患者友の会「すずらんの会」

された。

4) 子宮がん患者の会「くちなしの会」

考察：①がんという病気に罹患し、一人では対処

緒言：できない状況の中で、同じ病気を持つ参加

がん患者の３人に１人が働く世代となって者同士が不安や心配について自己開示するおり、特に女性の乳がん・子宮頸がん患者ことにより、他者との関係を強化することについては、若い就労世代や子育て世代へができていることの心理的開放感を体験しの支援が重要となっている。
「事業所におけている。

る治療と職業生活の両立支援のためのガイ②参加者は、他者の経験や行動へ関心を寄

ドライン」が公表され、両立支援に関するせ、手術を決断した自分の選択を肯定的に

体制・制度は整備されつつある。しかし、評価し自尊心を高めており、安心につなが働きながら治療しているがん患者のメンタ

り、参加意識を強化している。

ルヘルスに着眼したサポートには注目され③身体への装いの展示や指導も同時に行い、ていない。がん患者にとって就労は生活を女性としての身体面への関心と強化による維持することのみならず、働くことは生き

積極的な関心を喚起することも就業や家族る喜び・励みにつながることから、メンタ

へのかかわりを勇気づけることの効果とな

ルヘルスケアはがん患者の就労支援に対しっていた。

て重要な役割を持つと考える。

④がん患者への就労や生活支援においては、

方法：

地域及び家庭での環境づくりが、がん患者①女性がん患者の就労・生活ささえあいサの就労や生活と治療継続に大きく関連を持ロン「ぴありぼんカフェ」の開催（乳がん・つことから、情報発信と連携のための情報

子宮がん患者の就労及び生活上の困難等に誌の作成と配布は重要な役割を持つ。

関する参加者の懇談・意見交換及びストレ

結論：ス対処方法の研修）①がん患者の就労と生活の不安を軽減する②情報発信と連携の協力のための冊子「ぴためには、患者相互の共同感覚（仲間意識）ありぼん」発行（地域住民・地域医療機関・を促進することに注目した内容を実施する

企業へ配布）

ことにより、患者同士の相互の意識の向上を図ることができる。

46

②患者の不安の軽減を図るためには、総合的な計画の立案と環境を準備して、参加効
果を向上することが必要である。
③がん患者の就労及び生活の安定を図るた
めには、関連機関への情報提供による認知促進を図ることが必要である。

47

メッセンジャーナース推進事業 市民講座
あなたは、今日をどう生きますか？

・順天堂大学医学部教授 樋野興夫
・肺がん患者会ライオンハート岡山代表
田中勇「主体的に生きるということ」

事業者 田口かよ子 1）

・在宅看護研究センターLLP 代表 村松静子
2）

共同事業者 村松静子 、吉田和子

3）

所属名

参加者数

1） 一般社団法人よりどころ

一般市民とメッセンジャーナース 80 名

メッセンジャーナース認定協会
結果

2） 在宅看護研究センターLLP 代表

樋野氏から、医療者の言葉の影響力の大き

3） 一般社団法人よりどころさを指摘され、医療の受け手が尊厳を持ってメッセンジャーナース認定協会会長

生きることができる医療者側の姿勢が求めら諸言
日本の医療体制制度の急激な変化に、肝心れることを学ぶ。田中氏からは、医療者の心の医療の受け手の意識は追いついていかない。

無い言葉・態度が患者を苦しめているという

この現状の中、病院での看護の在り方や看護ことが語られた。この後、参加者同士の意見

師の存在の意味が問われる今、医療の受け手交換を行い、患者と向き合い対峙できる看護と医療者を繋ぐ懸け橋となる看護師の存在が師への期待が語られた。

求められる。この求めに真摯に向き合い住民
考察・結論

一人ひとりが主体的医療を選択できることを支援する、それが認定メッセンジャーナース

自分が病気になった時、家族が病気になっである。
2010 年第 1 回研鑽セミナーを開講し、た時どう生きるか。を自分の問題として考え2019 年 11 月現在 34 都道府県に 121 名のメッることを市民と共有する貴重な時間を得た。

センジャーナースが誕生した。今後も市民講

死が非日常になっている今日を反省し、「生ま座等を開催し、主体的医療を誰もが選択できれる、死ぬ」を身近に考える社会へと戻してる社会を作っていくこと、また、その行動をいくことが必要であり、その一役を医療者は支援できるメッセンジャーナースの活動を市担う責任がある。医療に対する過度な期待を民に伝えて行きたい。

正し、命は限りあるもの、その時まで出来る
限りその人らしい生活を送ることができるよ
う、寄り添い、支援できる存在が、メッセン

目的

ジャーナースである。今回の市民講座ではそ市民講座を開催し、「主体的医療を選択できの存在を周知する良き機会となった。

る社会」を市民自ら作っていく必要性を理解し行動に移していけることを目的とした啓蒙活動とする。
方法
講演会と参加型グループワークを通して理解を深める。
講演内容「あなたは、今日をどう生きますか？」48

塩田地域における地域包括ケアシス
テムの構築のための検討と実践
事業者
塩田地域包括支援センター 水上明美
緒言
当塩田地域における地域包括ケアシステ
ムの構築について検討し、実践活動を行う『塩田地域包括ケアシステム検討会』の活動を推し進める目的
当地域の包括ケアシステム構築に向け、地域住民への周知、医療・介護・地域の連携、様々な分野の職種の人的交流を検討会の活動を通じて深める
方法
検討会に所属する構成員が部会に分かれ、シンポジウムの開催、出前講座、自治会サロン開催にむけての協力、参加、地域ニーズの抽出への取り組みなどを行う
結果
・出前講座を 8 つの自治会で開催。住民の参加は延べ 220 人
・公民館で塩田地域包括ケアシステム検討会主催のシンポジウムを開催し、180 人の来場者があった考察
地域包括ケアシステムは流動的なものであり、システムの構築と実践には終わりがない。継続的な活動が欠かせない49

地域で暮らす医療的ケアの子どもたちを支える看護職の看看連携構築に向けた研修会の発足

や研修会後のアンケートの回答を量的、質事業者 玉置ふみ子 1）【結果】的記述的に分析し、研修会の有用性や今後の課題を検討した。

参加者は平均 41.7 名で、参加者の 5 割弱は

共同事業者
2）

3）

4）

訪問看護師であった。参加動機は、「子ども

長谷川初美 、松原照美 、神谷宣 、阪上由美

5）への看護実践を行っている」が 37.7%、「今所属

後の看護実践の参考にしたい」が 30.7%であ1）訪問看護ステーションつくしった。今後の実践に役立つかどうかについ

2）訪問看護ステーションりんては「非常に役立つ」が 80.3%であった。話3）協立訪問看護ステーション

題提供に関して「参考になった」は 88%であった。今後の課題については「就園・就学な

マリナセンター4）西宮すなご医療福祉センター

どの節目節目に多職種が集まる機会を増や

5）大阪大学大学院医学系研究科博士後期

す」、「学校、訪問看護ステーション、児童発達支援等の看護師間の情報共有・連携のシ課程

ステム作り」、「基幹病院との連携等を含め【緒言】

た医療体制のシステム作りを検討」等であ地域で暮らす医療的ケア児は、自宅や児童った。また、会の運営に関しては「多職種のデイサービス、学校等と様々な場で生活し方とグループワークができてとても参考にている。その生活の場において、医療的ケアなった」や「この会での意見を整理し声を行児を支える看護職の役割は大きい。しかし、政にあげるべきである」等の情報発信のあ子どもを支援する看護職が顔の見える関係

り方についても話が広がった。

にあり、看看連携がなされているかと言えば、西宮市の現状は十分ではない。そこで、【考察】

看看連携構築に向けて「地域で暮らす医療

この会は、地域で暮らす医療的ケアの子ど的ケアの子どもたちを支える看護を考える

もと家族を支える看護職の日ごろ抱えてい会」を発足した。今回、この会の有用性につる課題や悩みの共有の場となり、地域で働

いて研修会後のアンケート結果やグループ

く看護職の連携のあり方を検討する機会とワークの内容から検討した。

なった。今後、看看連携のシステム作り、西宮市における小児在宅支援体制整備の検討ができる会の運営を目指していく。

【方法】
2017 年「地域で暮らす医療的ケアの子どもたちを支える看護を考える会」を創設し、2018 年 5 月～2019 年 3 月までに計 6 回の研修会と特別講演を開催し、各会、30 分の話
題提供の後グループワークを行っている。
毎回の研修会後にアンケートを実施し、会に対する満足度、今後の課題、運営に関する意見等を質問した。グループワークの意見50

在宅における重症児・医療的ケア児の療育への取り組み

パルスオキシメーター（血中酸素飽和濃度計測器）や血圧計は身体を動かしたり発作などで体調が変化する子どもが多い中、事業者 淺井 麻哉

数値として児の状態を把握しながら、安全

社会福祉法人 ふれ愛名古屋に活動に取り組めるようになる。
フィジオロールやトレーニングバルーン
は、遊びながら肺に溜まった痰の排出を助諸言け、体幹機能の向上にも有効である。

平成 22 年 3 月 NPO 法人ふれ愛名古屋を設立し、「どんなに重い障がいをもっていてもスイッチツイストやビックマックなどのコ地域の中で暮らす」という理念のもと重症

ミュニケーションツールを使用し、全介助

児の居宅介護事業をおこなってきた。平成の重症児が自らの発信で、YES＆N0 を伝え

29 年 2 月には所轄庁より社会福祉法人の認る、おもちゃを動かす、音楽を鳴らす、事可を受けた。

前に録音したメッセージを再生するなど、子供たちが主体的に遊びに参加することで、個々にあったコミュニケーション方法の確

方法立を目指す。

H30 年夏より、保育士などの児童の専門知識を有するヘルパーまた、看護師が居宅に入り、療育の目線で介護、看護を行っている。
結果
たとえば、パルスオキシメーター（血中
酸素飽和濃度計測器）や血圧計などの医療機器は、発作や呼吸状態の安定のために役立っています。また、クッションチェアは、支援者の両手が開くことで手遊びの幅が広クッションチェアによる座位での食事介助

がり、ビックマックは個々のコミュニケー
ションが上達するのに役立っています。

結論
重い障がいのある子ども達はしゃべられ考察

なくても身体が動かなくても情緒は育って座位が不安定な児童は、クッションチェ

いきます。体が自由に動かせない毎日を医アに座ることで支援者の両手があき、描い療で安全性を保つだけでなく、主体的に遊たり製作をするなど手遊びの幅が広がる。

びながら人として育って、地域の中で社会また、抱っこによる食事介助は伝達が難し性を育んでいくことに、今回の助成金を利かったが、座位での食事介助は伝達内容が用することが大いに役立ちました。

統一でき、支援者を増やすことが可能となる。

51

医療的ケアのある方の地域移行、受け入れの拡大をめざして地域の訪問
看護ステーション等のスタッフへの人工呼吸器研修会を開催し、地域の医療資源を開発する

講師：

事業者 川口由紀子１）

結果

千葉県千葉リハビリテーションセンター
第一小児神経科部長 田邉 良先生、体験講習：人工呼吸器メーカー6 社によるデモ機器の体験と説明等

共同事業者 山本重則２）

当初の計画では平成 31 年 2 月 9 日に 1 日

土屋 仁３）

型の研修会を予定していたが、当日の天候

所属名が雪となり、急遽、一部メーカーの体験講習

１）国立病院機構下志津病院 地域医療連のみを実施し、後日代替開催を行った。この携室 医療ソーシャルワーカー

ため実際の参加人数は、当初予定の 2 月 9２）国立病院機構下志津病院下志津病院

日は 18 名、3 月 23 日は 39 名で合計 57 名
となった。

副院長

当日のアンケートからは、全体の内容は、

３）国立病院下志津病院 医療機器管理室

92.1％が「とてもよかった」と回答し、講演

主任臨床工学技士についても 97.4％が「とてもよかった」と回答している。開催時間については「どちら緒言
下志津病院は重症心身障害児者病棟をかというと短い」「短い」をあわせて 56.7％

120 床運営するとともに、
重症心身障害児者だった。また、37％が「同じ研修会（人工呼の短期入所事業や通園事業・通所支援事業

吸器体験と講習）の再度開催」を希望していを通して在宅医療を必要とする障害児者のた。

支援を行ってきている。2011 年から周産期
考察

医療対策事業として一次支援事業を千葉県より受託し、呼吸器障害等の在宅医療を必アンケート結果から、今回の研修会が満要とする NICU 等から地域に移行した小児

足感が高かったこと、このような研修会へ（ポスト NICU 児）の入院受け入れを積極的の高いニーズがあることが読み取れた。参に実施してきている。

加者からの意見からは普段、実際に訪問し平成 24（2012）年度は厚生労働省の重症ているスタッフでも多岐に渡った不安を抱

心身障害児者の地域生活モデル事業を受託

えながら対応していることがわかった。

し、千葉県重症心身障害児者地域生活支援
結論

ネットワーク協議会を立ち上げ、その後も研修会等を定期的に開催している。このネ開催結果から今回の開催が在宅医療推進

ットワーク協議会に参加実績のある施設をに役立っていると思われた。今後もこのよ

通じて県内の訪問看護ステーションに声をうな研修会開催をとおして社会資源拡大にかけ、実技と講演講習を行った。

働きかけていきたい。

事業方法
講演と体験講習を実施した。

52

【要介護高齢者を介護する家族に
笑顔と希望を！】在宅介護者のためのほっと一息
サロン【あ・える家サロン】
for ケアラーズ＠世田谷

家族にとっては平日の昼間のサロンへの参加は難しいことも分かった。

事業者：篠塚千弘
所属：株式会社エス・ピー・アイ
緒言：
自ら自宅で親を看取った経験から、介護や世話、看病をする家族の心身に不安や不調が多いことに気づき、「介護者」や「家族」（２）アンケートの心のケアというアンテナが高くなり、家サロン、セミナーや勉強会に参加した人、族側の終末期の迎え方、医療との折り合い

サロンに興味をもってくれた人に、【家族が方、仕事と介護の両立、など、身をもって要介護になったら？家族目線の介護につい実感した経験を活かして介護家族が気軽にての簡単アンケート】を実施してみたとこ集えるサロンを自宅で開催することにした。

ろ、183 名が回答に協力下さった。

方法：
自宅をサロンとして開放し、介護家族の QOL（Quality of life）の向上を図り、また、その家族の向こう側にいる要介護者の「幸せな逝き方」QOD（Quality of dying/death）
も一緒に考え、QOD の実現を図った。昼間空いている自宅をサロンにすることで、経費的メリットも図った。

結果：（１）サロン考察：

週 2 回木曜日の介護家族のためのサロンは、地域でチラシを配ったり、地域包括センタ

日本では働きながら介護をしている人が約
240 万人にも上がり、一年で約 10 万人が介ーやあんしんすこやかセンターなどにもチ護離職している。また、晩婚化に伴いダブラシを置いてもらい協力してもらった。まルケア（介護と育児）している女性、組織

た、週末に開催したセミナーや勉強会にはの要として働いている働き盛りの大黒柱の参加してくれる人も多く、働き盛りの介護

男性など、介護が突然身に降りかかった時、53孤立した介護家族は多いことが改めて分かった。昼間家族が留守の間、自宅を開放して介護家族向けのサロンを始めたが、働き盛りの介護家族にはその時間を取ることもままならないので、WEB を利用したサロンで集えることも重要だと気付いた。

結論：
いつでもどこでも気軽に訪れることのできる健全なコミュニティ（居場所）を設け、孤独な介護家族に希望をみつけてほしいと、サロンとして自宅を開放すると同時に、場所と時間にとらわれないオンラインサロンを構築し、「介護家族の孤独解消」「幸せな見送り方」「幸せな逝き方」のために、引き続き、検証を重ねながら活動を続けて
いきたい。

54

地域を支える、地域を生きる―介護スタイルを変える技術支援の
活用―

（2）講演
国際医療福祉大学
大学院福祉支援工学分野教授：東畠
弘子氏より、「地域（事業者）（講演風景）

久留米リハビリテーション病院を支える、これからの福祉用具の役割」と題

理学療法士：宮原 賢司

し講演頂いた。
（3）シンポジウム

1.緒言
一居室で生活を完結するワンルームリフ

横浜市総合リハビリテーションセンター

トケアを活用した在宅支援の紹介と、福祉

地域リハビリテーション部部長：渡邉愼一

機器に関する見識を深めるため、研究発表・

氏を座長に、阿南貴将氏・齊場三十四氏・宮講演・シンポジウ

原が、ワンルームリフトケアと福祉機器にムを実施した。

関してシンポジウムを実施。

（ワンルームリフトケア）（シンポジウム）
4.結果

2.事業目的研究発表に 44 名、講演・シンポジウム等(1)福祉機器を活用した支援の見識を深める。

に 65 名の参加者があり、参加者からの質問(2)ワンルームリフトケアでの在宅支援のが闊達に行われた。また施設・職種の垣根を紹介・普及。

越えたネットワークを持つことができた。

(3)地域関係機関のネットワーク構築。
5.考察
リフトを含む福祉機器に関する研究発

3.事業方法平成 31 年 3 月 17 日（日）久留米シティ

表・講演・シンポジウムを実施した。様々なプラザにて福祉機器や在宅支援に関する研

角度・視点から意見交換が行え、支援関係者

究発表・講演・シンポジウムを実施した。

は福祉機器を活用した支援の必要性を再認
識し、福祉機器に関する見識を深める機会(1)研究発表となったと考える。ワンルームリフトケア

久留米リハビリテーション病院：坂田猛を紹介・周知したことは、既存の福祉機器を氏、宮原賢司、松田淳平氏、久留米工業大活用し使用者のニーズに近づける支援を考学：大神優佳氏、北九州市立大学教授：松田える意識を高めたと考える。また、今後は当鶴夫氏、久留米大学教授：田川善彦氏から、地域で標準的な在宅支援が行われるよう、ワンルームリフトケアを含め福祉機器によ地域ネットワークを強め、他施設間での情る在宅支援・新たな機器開発に関する発表

報交換を随時行い、リフトなど福祉機器にがあった。

関して見識を深めていくことが必要と考え
る。

55

6.結論
在宅支援に関わる関連職種が、福祉機器の理解を深めることは重要。
各専門職の技術支援の向上とともに、地域で福祉機器に関する関連職種のネットワークを強化することが求められる。

56

POTT プログラムを学ぼう！
～PO（ポジショニングで）T（食べる喜びを）T（伝える）プログラムの北陸・信越地区における伝承の取り組み～結果
研修前アンケートからポジショニングや食事介助において「困難を感じる」の回答が多くを占めていた．また，ポジショニングスキル
チェックでは参加前に比べ，研修後の平均点１）が向上した．
研修の感想としては，基礎知識，

事業者 柳澤美直代

体験学習，応用的技術の習得，実践・伝承す

共同事業者
２）

３）

４）

る意欲が挙げられた.また一般向け健康相談

大倉由貴 ，竹内真奈美 ，清水徳子 ，廣５）２）

瀬真由美 ，原等子

会では食事時の姿勢に関する相談が寄せられ

１）グループホーム癒しの家

た.

２）新潟県立看護大学
３）上越総合病院

考察４）長野市民病院

本事業により技術教育の流れ，方法の伝承に

５）かみいち総合病院

向かう進化が確認できた．グループメンバー，
ファシリテーターとの関わりは相互作用し，

緒言

相互成長となり臨床実践と伝承への意欲に繋POTT プログラムは，食事時のポジショニング

がった．

技術と教育方法で構成されているポジショニ
ングスキルの伝承プログラムである.高齢者

結論

は様々な疾患や体系の変化や機能低下によっ本事業は POTT プログラムの研修を 2 か所，市て食事量の低下，
誤嚥，
肺炎を起こしやすく，民啓発活動を 1 か所で実施した.その結果，知食事支援，誤嚥，姿勢に関することは，医療・識と技術を習得し，臨床で実践・伝承を進め

福祉における支援の大きな課題となっている． ることができた．今後は，技術の定着とフォ
そこで，POTT プログラムの伝承に向けた有志

ローアップ，さらなる裾野を広げた伝承活動のワーキンググループを立ち上げ，指導者研である.

修会，施設別研修会，大学基礎教育等を実践してきた．しかしグループメンバーの居住地

引用文献

域においても研修が実施されていない地域が１）迫田綾子，原田裕子（2018）：看護にあるなど，伝承の課題があった．そこで，今おける食事時のポジショニング教育と汎まで培った研修スキルを活用して POTT プロ

用に関する検討，日摂食嚥下リハ会誌 22

グラムを用いた研修を実施し，ベッドや車い（3）：249-259.

すを用いた安楽な座位姿勢の技術を北陸・信越地域にさらに広めることを目的とした.
方法
POTT プログラム未開催地域である佐渡市と長野市で研修会を開催した．また，一般市民に向け福祉・介護・健康フェアで技術体験会などを開催した.

57

神経筋疾患専門病院の看護師による自宅訪問

タッフ（認定看護師・理学療法士など）
結果
訪問件数は 10 件で、疾患は ALS 6 件、多事業者 花井 亜紀子

系統萎縮症 1 件、筋強直性筋ジストロフィ

所属名ー1 件、視神経脊髄炎 2 件であった。退院か

国立・精神神経医療研究センター病院

ら訪問までの期間は退院時から 10 ヶ月後

医療連携福祉部/看護部と幅広く、訪問依頼元は本人、家族、訪問診
療や訪問看護、ケアマネージャ、保健師と多岐に渡った。訪問の依頼内容は、主に症状の緒言
筋萎縮性側索硬化症（以下 ALS）や筋ジス

進行に伴い顕在化する課題や問題に対するトロフィーなどの神経筋疾患においては、相談であり、栄養面に関わる内容や呼吸苦原因不明で根治治療がなく、かつ進行性のなどの症状緩和に対するケアの方法、今後疾患で慢性的な経過をたどるものが多く、の生活支援についてなどであった。全ての経過とともに医療・介護の依存度が高まり、訪問で関わっている在宅サービス提供者が専門的な支援が継続的に必要である。入院同行し、現在の状況の情報共有、問題や課題

中の初段階での関わりでは、十分な支援にについての検討した上で、先を見越した支は至らず、専門病院としては退院後の療養援を提案し、サービス調整などにつなげた。

生活を支える体制が必要であると考えてい考察る。現行の退院後訪問指導料では、退院後 1症状の進行とともに慢性的は経過をたど

か月以内の訪問が 5 回まで認められているる神経筋疾患患者は、その希少性から専門が、神経筋疾患患者にとって専門的な療養病院による継続的な支援が必要である。と支援が必要となるのは、症状の進行などにきとして「生きる」に直結する問題が生じる

よるケアや支援の再編が必要となる時期でこともあり、ケアや支援は倫理的配慮ととあり、退院直後ではないことが多い。専門病

もに特殊性があり、そのタイミングで適切院として退院後も、その時期に関係なく、必な療養支援を受ける必要があると考える。

要な療養支援に関わる必要があると考え、自宅訪問により、生活の場で患者や在宅サ

その方法のひとつに自宅訪問を検討したい。

ービス提供者と情報共有することは、患者方法の医療の質を高めると共に、精神的安定や

１）自宅訪問対象患者：ALS 患者等医療的ケ

悲嘆や喪失の緩和にもつながると考える。

アを要する患者、病状の進行が速い患者、家

また在宅サービス提供者自身の安心にもつ族支援が必要な患者、主治医と患者家族かながり、総じて患者の QOL を高める支援とら自宅訪問の同意が得られている患者、自なりうると考える。

宅訪問を希望した患者、在宅サービス提供

結論

者から自宅訪問の依頼があった患者

１）専門病院の看護師による自宅訪問は、よ

２）自宅訪問期間：平成 30 年 6 月 1 日からり専門性の高い継続的な療養支援につなが平成 31 年 3 月 31 日で、上記自宅訪問が必る。２）自宅訪問が必要となる時期は、患者

要な患者に対し、主治医、患者本人または家家族様々であり一定期間に定めることはで族より訪問の同意を得て自宅訪問し、必要きない。３）自宅訪問により患者の生活の場な支援を提供する。

を知ることで、その後の療養支援に役立て

３）自宅訪問者：退院支援看護師、各専門スることができる。

58

場所：総合福祉センター第 3 研修室

ダイバージョナルセラピーを活用して、高齢者ケアや介護予防で活躍できる人材を育成18:30～ 20:30
受講者： 受講者数 32 名

内訳）介護職20 名、OT 4 名、ケアマネ 4 名,その他 4
事業者 岸 治代
共同事業者

１）

名

山内和子２）※高齢者の生活史や価値観に寄り添う具体所属的な支援をたくさんの事例から学びました。

1）新居 浜 市介護支援 専門員連絡 協議会

10 月 2 日（火） 第３回 ＤＴのプロセス

2）新居浜市通所介護事業所連絡会

演習～アセスメントから評価まで～
場所：総合福祉センター第 3 研修室

１．はじめに ： 昨今、介護人材の不足は

18:30～ 20:30

深刻で介護の理念、知識や技術を、十分に時

受講者：受講者数 29 名

間をかけて継承していくことが難しい状況

18 名、OT4 名、ケアマネ 3 名、その他があります。人材育成に費やす時間や予算

4名内訳）介護職は限られ、短時間でわかりやすい学習の方※高齢者の「したいこと」「好きなこと」を法が求められています。そこで可視化でき引き出すアセスメントの演習を行いました。

て実感を伴う学習ができるダイバージョナ

10 月 30 日 （火） 第４回 ＤＴプログラ

ルセラピー（以下 DT）を通して、コミュニ

ム演習①～レクリエーションのＤＴ的アケーションのスキルや残存能力を引き出す

イデア～

ケアの技術、介護予防事業にて行動変容を場所：プラチナガーデン 18:30～ 20:30

促すための働きかけの手法を学ぶとともに、受講者：受講者数 25 名 内訳）介護職 17

利用者本位、意思決定の尊重なども含めた名、OT 3 名 、ケアマネ 3 名、その他

学習の機会をもつことを目的に本事業を企

名2画しました。さらに、身近な地域で働く多職※身近なものを利用して「楽しむ」アイデア

種に声をかけることで所属の法人を越えたは現場ですぐに活用できるものばかりでし交流ができて、事業終了後も一緒に学び合た。

う環境づくりを意識しました。

11 月 27 日 （火） 第５回 ＤＴプログラ

２．取り組みの内容 ：ム演習②～認知症からターミナルケアま

7 月 24 日 （火）第１回 ダイバージョナ

で～ルセラピー（ＤＴ）とは～原論と概論～

場所：プラチナガーデン

開所式・オリエンテーション

受講者：受講者数 24 名 内訳）介護職 17

場所：なごみの里「金子」18:30～ 20:30
受講者：受講者数 28 名

名、OT

18:30～ 20:30

4 名、ケアマネ 3 名

内訳）介護職※グループ分けをして各自の担当事例のア

19 名、OT 2 名、ケアマネ 6 名、その他

セスメントの情報から 1 例を選出。課題の1名

整理、課題解決に向けた事例の「力を活か※業務に追われる日常を少し横において、す」アイデアを出し合いました。

高齢者が「自分らしく楽しむ」ことができる

12 月 18 日 （火） 第６回 ＤＴ実践研修

支援を考えました。

のまとめ～日常のケアにどう活かすか？

8 月 14 日 （火） 第２回 高齢者の楽しみ～と生活～レジャーとライフスタイル～

場所：プラチナガーデン

59

18:30～20:30

受講者：受講者数 23 名 内訳）介護職 16で、高齢者とのコミュニケーションや尊厳

名、OＴ 4 名、ケアマネ 3 名をもった効果のある支援について技術を伝※グループごとの成果を発表しました。即

えていく余裕をもつことが難しい状況を作興劇をいれたり、情景が分かる絵を描くな

り出しています。そこで、小規模な事業者のど試行錯誤の中で多職種での共通理解が深

人材育成の一環として役立ててもらう狙い

まっていきました．

もあり、地域全体で技術の底上げを目指し

12 月 18 日 （火） 振り返り会

ました。

表彰式

20：30～ 21：00

ダイバージョナルセラピーの理論や実践

芹澤隆子先生（講師）、受講者 23 名 、を学ぶことで、適切なアセスメントと課題（株）翼 竹中、棚野の分析がしっかりとなされた上で、レクリ・優秀皆勤賞 2 名（ジャンケン勝ち抜き）

エーションのプログラムや個別性のある関・「私が認知症になったとき」作文 優秀賞

わりができることに改めて気づくことがで

1 名（タータン人形、オクタバンド、その他

きました。また、その思考過程が説明できる備品を表彰者に進呈、活用状況を適時モニこと、高齢者や家族、支援者が共通認識をもタリング）って目標を立て、支援計画に協働して取り※介護予防事業従事者も含め、多様な参加組むことを現場の目線で深めることができ者が高齢者の「楽しむ」権利について考えるました。受講者はそれぞれの場で学んだこことができました。

とを活かし、事例を共有しながら学習や実践が継続していけるような体制をつくって

今後の継続した学習は新居浜市介護支援いく予定です。

専門員連絡協議会と新居浜市通所介護事業所連絡会で協力して実施していく。
３．結果：高齢者の生活史や大切にしていることを理解し、今ある力をできるだけ引き出せるような支援ができる人材の育成と地域の介護や障がいのある人達にかかわる多様な職種の交流を目的に、DT 実践研修会を6 回に分けて開催しました。参加者の内訳
は通所介護や通所リハビリテーション事業所に従事する介護職、介護支援専門員、作業療法士、介護予防事業従事者、福祉用具事業者などで、のべ 161 名の参加がありました。
名簿の登録者は 40 名で、その内 16 名が 6
回すべて受講しました。
４．まとめ： 少子高齢化が進み、働き手の減少の影響がひしひしと感じられます。介
護保険制度の度重なる制度改正は、制度の発足から 20 年近くが経とうする中で「走りながら考える」から、サービスの質を重視する方向に変わってきました。しかし、その質が専門職の配置や書類の整備に偏りがち60

パーキンソン病の在宅ケア事例勉強会

パーキンソン病チェックシート（大塚製薬）
結果

事業者：寺松由美子

１）上京区ケアマネジャー交流会

所属名：特定非営利活動法人パーキンソン2018 年 8 月 15 日 参加者：30 名
アドバイザー：田中誠先生、高田千影看護師

病支援センター２）左京南主任ケアマネ研修会緒言2018 年 9 月 26 日 参加者：19 名

パーキンソン病の方が住み慣れた地域で自分らしい暮らしを続けるには、介護支援

アドバイザー：磯野理先生、松久保眞美看護師

専門員がパーキンソン病の方の介護に関す

１）パーキンソン病の在宅ケア事例勉強会

る理解と疾病の知識を得ることがより良い（京都府下全域）

療養生活を導き、ご家族の介護負担を減ら2018 年 11 月 17 日 参加者：25 名

し、社会からの孤立を防ぎます。

アドバイザー：辻輝之先生、北仲裕美看護師
２）京都市伏見深草包括支援センター研修会

パーキンソン病の事例を用いて、症状の進行に伴って活動性が低下するなど特有の2019 年 2 月 15 日 参加者：66 名

症状の対応方法を検討し、介護支援専門員

アドバイザー：綾木孝先生、小松勝看護師（ケアマネジャー）の病気の理解を深める

考察と共に、今後の支援や知識に活かしていた（１）ポイントを絞った具体的な症状の説

だくことを目的としました。

明と専門的なレクチャーが深い理解になり、方法

特にパーキンソン病の嚥下障害については
対象：介護支援専門員

早期支援が重要だという理解が深まった。

（２） 人数：合計 140 名（4 回開催）

（２）自分とは違う視点が新たな気づきに（３） 場所：京都市内

つながり、一人で考えるのではなく、情報や（４） 時期：4 回（8 月､9 月､11 月､2 月）

相談のために連携の可能性が拡がった。

（５） 内容：所要時間 2 時間～3 時間（３）実際に先生や看護師さんと会話する

1）パーキンソン病の事例を用いて各 4～5

機会を得て、距離感が少し縮んだ。

名のグループを作り、ファシリテータが進結論

行補助を行う方法でワークショップを行っ（１）パーキンソン病に特化した情報提供

た。（約 30 分）を目指したことで、パーキンソン病に関心

2）各グループの発表に対してアドバイザー

や経験のある介護支援専門員が多数おられからコメントが出された。（約 10 分）

ることがわかった。

3）脳神経内科専門医から事例の症状理解を（２）グループワークを行うことで、他事業深めるためのミニレクチャーがプロジェク

所、アドバイザーとの連携強化の意識が高ターを用いて行われた。
（約 20 分）くなったという感想が圧倒的に多かった。

4）アドバイザーを交えて参加者全体で、事（３）パーキンソン病ケアパスやチェック

例の疑問点や質問、サービス計画に反映す

シートを提供したことで、症状の進行に即るためのアドバイスなどのディスカッショ

した社会資源や医療連携が包括的に把握でンを行った。
（約 50 分）きるという評価につながった。

5）グループワークの記録、勉強会のアンケ（４）一般的な情報ではなく、専門的で実際ートを提出。

に役立つ情報提供を望まれていることがわ

配付資料：パーキンソン病ケアパス（当法人

かったので、より専門的な勉強会を提供すオリジナル）

ることが必要だと感じた。

（１）61