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地域自立高齢者 1,379 人におけるフレイル判定の方法による該当率の差異 亀岡スタディ吉田司１）２），木村みさか３），渡邊 裕也４），三宅 基子３），横山 慶一５）６），
武７），吉田 光由８），高田 和子９），
吉中 康子５），海老根直之４），菊谷
山田実10），山田 陽介９），来田 宣幸２），野村 照夫２）

Differences in frailty prevalence between evaluating methods in 1,379
community-dwelling older adults −Kyoto ‑ KAMEOKA study−
Tsukasa YOSHIDA １）２）, Misaka KIMURA ３）, Yuya WATANABE ４）, Motoko MIYAKE ３）,
Keiichi YOKOYAMA ５）６）, Yasuko YOSHINAKA ５）, Naoyuki EBINE ４）, Takeshi KIKUTANI ７）,
Mitsuyoshi YOSHIDA ８）, Kazuko ISHIKAWA-TAKATA ９）, Minoru YAMADA10）,
Yosuke YAMADA ９）, Noriyuki KIDA ２）, Teruo NOMURA ２）
Abstract
Frailty is a stage before disability requiring long-term care. Intervention with exercise, nutritional support, oralcare, and psychosocial programs is expected to reverse frailty and reduce a risk of disability. The aim of this study
was to examine the prevalence of frailty in community-dwelling elderly people using different frailty screening
methods and different processing methods for missing values. A total of 1,379 community-dwelling elderly people
aged 65 years and older who were not certified to need long-term care or support participated in physical function
measurements（PFM）from March to April 2012 in Kameoka, Kyoto, Japan. Prior to PFM, they had answered aquestionnaire called the Living Area Needs Assessment（LANA）between July to August 2011. Five variables fromthe LANA questionnaire（weight loss, slowness, forgetfulness, exhaustion, and walking frequency）and two variablesfrom PFM（grip strength and gait speed）were used as frail indexes. Frailty was rated using criteria A consistingof the LANA indexes alone or criteria B consisting of 3 LANA indexes and 2 indexes from PFM. Missing values
were handled in 3 different ways: treated as in criteria（condition a）, treated as not（condition b）, or excluding
the subjects with missing values by the list-wise method（condition c, 856 subjects without missing values）. Frailty
was assessed by combinations of the 2 sets of criteria（A, B）and 3 ways of handling missing values（a, b, c）. A
person was judged to be frail when 3 or more variables were met in the criteria. The prevalence of frailty was 24.1%
by method Aa, 10.4% by Ab, 11.6% by Ac, 13.9% by Ba, 5.8% by Bb, and 5.9% by Bc. The prevalence of frailty bymethods Ab, Ac, and Ba were nearly in agreement with those in previous literature. The prevalence of frailty washigh when criteria A consisting of LANA indexes alone were applied and when missing values were treated as in
the criteria than treated as not. Sex differences were observed when criteria B including PFM indexes were applied.
This information is useful for local governments to formulate disability prevention policies and to evaluate theappropriate use of criteria for frailty screening.
Key words：Community-dwelling elderly, Frailty, Screening, Physical function, Care prevention

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9‑18，2017１）亀岡市役所高齢福祉課
Senior citizenʼs welfare section, Kameoka city government, Kyoto, Japan
〒621-8501 京都府亀岡市安町野々神8番地
8, Yasu-machi Nonogami, Kameoka city, Kyoto, Japan
0771-25-5127
E-mailtsukasa2nd@gmail.com

２）京都工芸繊維大学大学院工芸科学研究科
Graduate School of Science and Technology, Kyoto Institute of Technology, Kyoto, Japan
３）京都学園大学健康医療学部
Faculty of Health and Medical Sciences, Kyoto Gakuen University, Kyoto, Japan４）同志社大学スポーツ健康科学部
Faculty of Health and Sports Science, Doshisha University, Kyoto, Japan
５）京都学園大学経済経営学部
Faculty of Economics and Business Administration, Kyoto Gakuen University, Kyoto, Japan
６）NPO法人元気アップAGEプロジェクト
Non-Proﬁt Organization Genki-up AGE Project Inc., Kyoto, Japan７）日本歯科大学大学院生命歯学研究科
Graduate School of Life Dentistry, the Nippon Dental University, Tokyo, Japan
８）広島大学大学院医歯薬保健学研究院
Graduate School of Biomedical and Health Sciences, Hiroshima University, Hiroshima, Japan９）国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所
National Institutes of Biomedical Innovation, Health and Nutrition, Tokyo, Japan
10）筑波大学大学院人間総合科学研究科
Graduate School of Comprehensive Human Science, University of Tsukuba, Tokyo, Japan

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緒言

目とともに客観的な体力指標が付加されている．Fried

日 本 の 高 齢 者 人 口 は2015年 ９ 月15日 推 計 で3,384万

らと同様に体力に関する情報を含めてフレイルの判定

人，総人口に占める割合は26.7%と過去最高を記録しを し て い る も の に，Shimada et al.の 報 告 が 挙 げ ら れ

１）た ．今後，高齢者人口の増加が見込まれているが，とる10）．一方で，Yamada&Arai 11）や新開ら12）13）は，質問

りわけ75歳以上の後期高齢者人口の急増が日本の高齢化

紙のみの主観的な評価よってフレイルを判定している．

の特徴である．それに伴い，介護を必要とする人口も急

わが国の介護予防スクリーニングである基本チェックリ

増することは確実で，効果的な高齢福祉施策の立案が進

ストは，質問紙によって要介護認定発生のリスク保持者

められている．高齢化に対応するために2000年に介護保を判別しており14），フレイルが介護状態に陥る前段階で険制度がスタートし，2006年には介護予防重視型システ

あることを考えれば，基本チェックリストはまさにフレムによって要介護者の急増を防ぐ仕組みが導入された．

イルを判別しているのと等しく，質問紙によるフレイル

そして，2015年の改定２） でさらに介護予防の重要性がの判定法の一種として使われている．地域におけるフレ

強調されるようになったものの，介護認定者の増加を抑イルの実態を把握し，介入のターゲットを明確にするこえることは容易でない．そのため，介護予防についてとは，公衆衛生上非常に重要である．しかしながら，フは，各市町村が従来の介護事業の枠組みとは別に実施しレイル判定については，質問紙のみで実施する，もしくていくことが求められるようになった．この２年間はそは質問紙と体力によって判断する，など方法が統一されの移行期として，特に市町村レベルでの高齢福祉施策のていないのが現状である．フレイルの判定方法について立案や遂行に資する科学的データの蓄積や解析，情報発は，さらなるエビデンスの蓄積が待たれる．

信が求められている．

一方，調査に基づく研究では，欠損値の扱い方が難し

ヘルスプロモーションにおいては，有症者や高リスク

い問題となる．多くの場合，欠損のあるデータを分析か者を対象に手厚い介入を行うハイリスクアプローチと，ら除外する傾向がある15）16）．しかし，健康行政や健康教

地域在住者に広く啓発等を行うポピュレーションアプ

育などの現場においては，欠損や未回答のある者の方がローチがあり，それぞれ一長一短が存在する．市町村がなんらかの問題を抱えている可能性が高く，このような実施する介護予防においては，既に意識が高く自己管理

対象への保健福祉施策も重要な視点となる．欠損値に関ができる者や，逆に既に介護認定を受けて要介護になっしては，欠損値の入ったデータセットを複数作成して欠ている者ではなく，その中間状態にある「自立度が低下

損値を推定する多重代入法17） や，欠損値のパターンかしつつある者」に対して実施することが重要であると考ら欠損値を推定する完全情報最尤法18） などの代替方法

えられている．ヒトが介護を必要とする状態に陥る過程が考えらえるが，統計の専門知識をもつ分析者がいなけの背景には，加齢に伴う生理機能の低下が存在する．これば，この方法は難しい．

れは，一般的に虚弱と表現される現象であるが，日本老フレイルの定義や指標が完全に確立されておらず，加年医学会は2014年に，虚弱を「フレイル（frailty）」とえて欠損値の取り扱いについて議論が必要な現状は，介改め，「自立度が低下しつつある者」をフレイルと呼ぶと護予防を実施する現場を混乱させる可能性がある．そこ

３）

いうステートメントを発表した ．フレイルは身体的なで本研究は，フレイルの判定を，質問紙のみの判定法と要因のみならず，社会的・精神的な機能低下を含めた

質問紙および体力データを用いた判定法の２種で，欠損４）概念であるとしている ．フレイルの発生要因はfrailty

値の取り扱い，性差，年齢等の観点から地域在住自立高

５）cycleによって示されており ，サルコペニアを中核と齢者のフレイル該当率とそれぞれの判定法の特性を明らした身体的虚弱とともに，独居・閉じこもり，認知機能かし，大規模コホート調査で使用可能なフレイル判定方

障害・抑うつなどの社会的・精神的な虚弱によってもフ法を検討することとした．

レイルが連鎖的に発生するモデルが示されている．フレ方法

イルから介護状態へは不可逆的に進行するのではなく，適切な介入によってフレイル状態から改善する可逆性

亀岡スタディは，京都府亀岡市をフィールドとする，が示されており６），frailty cycleの負の循環を断ち切る「外傷予防と介護予防を推進・検証するための前向きコことが求められる．実際に，運動や栄養指導等によってホート研究」である．本研究は，亀岡スタディのベース

フレイルが予防あるいは改善されることが報告されていラインデータとなる2011年７月から８月に実施した日常

る７）８）．

生活圏域ニーズ調査（以下，ニーズ調査），および2012

フレイルの定義として代表的なのは，Fried et al.の定

年３月から４月に市内の自治会館や公民館などで実施し９）義である ．Fried et al.の定義には，健康状態などの項

た身体機能測定会における体力データを用いた．本研究
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計画は、京都府立医科大学医学倫理審査委員会（番号E

0.05，疲労（何事にも努力が必要で前に進めない状態が−371）の承認を受け実施した．

週３日以上ある），身体活動の低下（男性<383kcal，女ニーズ調査は，亀岡市が郵送法で実施し，市内の要介性<270kcal），歩行速度の低下（15フィートを６または

護３以上の介護認定者を除く65歳以上の全高齢者18,231

７秒以上，身長補正を行う），筋力低下（握力：男性≦人に対して，13,159人（72.2%）の有効回答を得た．亀

29~32kg，女性≦17~21kg）のカットオフ値を設定して岡スタディは，亀岡市全23町地区のうち地域性を考慮し判定している22）．本研究のＢ基準は，Friedのフレイルた10町で，３ヶ月間，運動をメインに口腔ケアと栄養を判定を参考に，質問紙からＡ基準と共通して体重減少

組み合わせた総合型介護予防プログラムの効果検証を（あり），散歩頻度（週１日未満），易疲労感（はい）の行った19）20）．本研究では，ニーズ調査回答者のうち，要３項目と，握力（男性26kg未満，女性18kg未満）と歩支援・要介護認定を受けていない上記10町在住の自立高行速度（1.0m/s未満）の体力データを使用した（いずれ齢者で，介入研究に先だって実施した身体機能測定会にも括弧内を該当とした）．握力は，サルコペニアのアジ

参加した1,379人を分析対象とした．対象者の年齢は73.1

アワーキンググループ（AWGS）によるサルコペニア±5.6歳で，前期高齢者864人，後期高齢者515人，およの診断基準23），歩行速度は，Makizako et al.の日本人のび，男性676人，女性703人であった．身体機能測定会をカットオフ値24）を採用した．

開催するにあたり、対象者には研究に関する意義・目

フレイル判定における欠損値の扱いは，ａ）該当と的，実施方法，参加は任意であること，個人情報の保護

する，ｂ）非該当とする，として処理し，Aa法（質問方法などを説明し，書面による同意を得た．

紙のみ，欠損値は該当とする），Ab法（質問紙のみ，欠解析項目は，ニーズ調査より性，年齢，および５項目

損値は非該当とする），Ba法（質問紙と体力の組み合わの質問「６か月間で２〜３㎏以上の体重減少がありまし

せ，欠損値は該当とする），Bb法（質問紙と体力の組みたか（はい・いいえ）：以下，体重減少」「以前に比べて，合わせ，欠損値は非該当とする）の４条件でフレイル

歩く速度が遅くなってきたと思いますか（はい・いいを判定した．また，調査に基づく研究で多く用いられるえ）：以下，歩行速度低下」「５分前のことが思い出せま，

欠損値の処理方法であるｃ）リストワイズ法で除外す

すか（はい・いいえ）：以下，短期記憶」「，（ここ２週間）る，として欠損値を処理した，Ac法（質問紙のみ，欠わけもなく疲れたような感じがする（はい・いいえ）：

損のないデータのみ），Bc法（質問紙と体力の組み合わ

以下，易疲労感」，「散歩で外出する頻度（ほぼ毎日・週せ，欠損のないデータのみ），を設定し併記した．いず４，５日・週２，３日・週１日・週１日未満）：以下，

れの条件においても，３項目以上該当した場合をフレイ

散歩頻度」，体力データより握力（左右最大値の平均），

ル（F：Frailty），１〜２項目該当をプレフレイル（P：10m通常歩行速度（以下，歩行速度）を用いた．握力とPrefrailty），０項目該当を非該当（R：Robust）とした．

21）

歩行速度の測定は，Kimura et al.の方法に従って実施

代表値は平均値±標準偏差で記述した．比率の差は，した．

カ イ 二 乗 検 定 を 用 い た． フ レ イ ル の 該 当 率 の 差 は，フレイルの判定は，Yamada&Araiの方法11）を一部改Friedman testおよびWilcoxon signed−rank testを用い変した５項目の質問紙による判定（以下，A基準）と，て分析した．Friedman testにより有意な差が認められFried et al.の方法９）を一部改変した３項目の質問紙と２た場合はBonferroni法によって有意確率を調整した．全

項目の体力データの組み合わせによる判定（以下，Ｂ基ての有意水準は５%とした．

準）の２基準によって実施した．

結果

Ａ基準におけるYamada&Araiの原法11）は，１）体重減少（あり），２）歩行速度低下（はい），３）ウォーキ

表１に，項目別に該当，非該当，欠損の人数と割合

ング等の運動を週１回以上していますか（いいえ），４）を示した．質問紙５項目の欠損発生は，体重減少が135

短期記憶（いいえ），５）易疲労感（はい），の５項目で人（9.8%），歩行速度低下が34人（2.5%），短期記憶が31ある．ニーズ調査では，「３）ウォーキング等の運動を週人（2.2%），易疲労感が73人（5.3%），散歩頻度が384人

１回以上していますか」を質問項目に取り入れていない（27.8%）であった．体力データ２項目では，握力が14人ため，最も近い質問であると考えられる「散歩頻度（週（1.0%），歩行速度が26人（1.9%）であった．欠損個数が１日未満）」で代用した（いずれも括弧内を該当とした）．

１つ以上の割合は，Ａ基準は36.2%，Ｂ基準は36.8%でFried et al. ９）はフレイルを，shrinking，exhaustion，

あった（表２）．

weakness，slowness，low activityで 定 義 し， 各 々，フレイルの該当率は，Aa法で332人（24.1%：男性146

体重減少（去年の体重 ― 現在の体重）／去年の体重≧人，女性186人：前期高齢者155人，後期高齢者177人），
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Ab法で144人（10.4%：男性75人，女性69人：前期高齢

前期高齢者19人，後期高齢者32人）であった．２条件間者73人， 後 期 高 齢 者71人 ），Ba法 で191人（13.9%： 男のフレイルの該当率はz=‑13.1（p<0.001）で有意な差が性78人，女性113人：前期高齢者58人，後期高齢者133認められた（表３）．

人），Bb法で80人（5.8%：男性36人，女性44人：前期高性差による該当率の検討ではBa法とBb法で統計的齢者23人，後期高齢者57人）であった．４条件間のフに有意な差が認められ，Ba法で男性はＲが高くＦがレイルの該当率は，χ2=905.9（p<0.001）で有意な差が低く（p=0.003），Bb法で男性はＲが高くＰが低かった

認められ，Ab−Ba条件間を除くすべての条件間でフレ（p=0.048）．年齢層別では，Aa・Ba法で前期高齢者のイルの該当率に差が認められた（p<0.001）（ 表３）．欠

Ｒが高くＰが低く，Ab・Bb法で前期高齢者のＲが高く損値のない865人のフレイルの該当率は，Ac法で100人

Ｆ・Ｐが低かった（いずれもp<0.001）（表４・５）．欠（8.7%：男性50人，女性50人：前期高齢者59人，後期高損のない対象者の性差による該当率は，有意な差が認め

齢者41人），Bc法で51人（5.9%：男性29人，女性22人：られなかったが，年齢層別ではAc法で前期高齢者のＲ㻺㻩 㻝㻟㻣㻥

表１ 項目別該当・非該当・欠損の人数㻭ᇶ‽ 㻮ᇶ‽䕿䕿 㻢䛛᭶㛫䛷㻞㻙㻟䟙䛾య㔜ῶᑡ䛜䛒䜚䜎䛧䛯䛛య㔜ῶᑡ䠄ヱᙜ䠖䛿䛔䠅௨๓䛻ẚ䜉䛶Ṍ䛟㏿ᗘ䛜㐜䛟䛺䛳䛶䛝䛯䛸ᛮ䛔䜎䛩䛛䕿Ṍ⾜㏿ᗘపୗ䠄ヱᙜ䠖䛿䛔䠅㻡ศ๓䛾䛣䛸䛜ᛮ䛔ฟ䛫䜎䛩䛛䕿▷ᮇグ᠈䠄ヱᙜ䠖䛔䛔䛘䠅䕿䕿 㻔䛣䛣㻞㐌㛫㻕䜟䛡䜒䛺䛟⑂䜜䛯䜘䛖䛺ឤ䛨䛜䛩䜛᫆⑂ປឤ䠄ヱᙜ䠖䛿䛔䠅䕿䕿 ᩓṌ䛾㢖ᗘᩓṌ㢖ᗘ㻔ヱᙜ䠖㐌㻝᪥ᮍ‶㻕䕿 ➼ᑻᛶᥱຊ
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表２ 基準ごとの欠損個数

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表３ フレイルの人数と割合

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9‑18，2017が高くＦ・Ｐが低く，Bc法で前期高齢者のＲが高くＰ減少」，「歩行速度低下」，「短期記憶」，「易疲労感」の４項が低かった（いずれもp<0.001）（表４・５）．

目は欠損率が2.2~9.8%である一方，「散歩頻度」の欠損がそれぞれの基準間の該当個数のクロス集計表を表６に27.8%と高率であった．
「散歩頻度」は，回答が５件法で示した．理論値が４以下になる項目があったため，欠損あり，他の質問と比較して回答難度がやや高かったのがは該当とするクロス集計表（表６−A）では該当個数をその理由と考えられる．欠損値の処理法でフレイルの該０個，１個，２個，３個，４個以上の５段階にし，欠損当率が大きく変わるため，妥当性を保ちながら「散歩頻は非該当とするクロス集計表（表６−Ｂ）では，該当個度」に関する質問を簡略化することが，現場でのフレイ数を０個，１個，２個，３個以上の４段階に再集計をし

ル評価の活用を広げる方法のひとつかもしれない．

てカイ二乗検定を実施した．該当個数はＢ基準よりもＡ

欠損データは，その扱い方によって結果を大きく歪める．Linden25） は，13項目からなるPatient Activation

基準寄りに広く分布していることが確認された．

Measure （PAM：精神の健康管理への積極性評価尺考察度）の，のべ1,138人分の欠損のない完全なデータセッ

本研究は，地域在住高齢者に質問紙を郵送し，得られトを用いて，ランダムに欠損を入れた場合にPAMの評た回答からフレイルを判定するＡ基準と，質問紙および価がどのように変化するかをシミュレーションした．結

その後の身体機能測定会の体力データからフレイルを判果，欠損の個数が増えるほど評価が異なる可能性が高く定するＢ基準の２基準を用いてフレイルの判定をした．

なり，完全なデータセットの評価を基準として少なくとまた，フレイルの判定には欠損データの有無を考慮しても2.5%，最大で44.4%の乖離が生じたと報告している．

４条件で検討した．加えて，欠損値をリストワイズ法で本研究では，全対象者のうち約３分の１は少なくとも１除外した条件も併記した．

つ以上の欠損データがあり，欠損データを「該当とする」

質問紙の項目ごとの欠損率は，2.2~27.8%だった．質「非該当とする」もしくは「分析から除外する」のいず

問項目別では，「 はい」「 いいえ」の２件法である「体重れを選択しても大きなバイアスが生じる可能性を否定で

表４ 評価法による性別のフレイル該当者数
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表５ 評価法による年齢区分別のフレイル該当者数

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表6‑A 基準間の該当個数のクロス集計表（欠損は該当とする）
表6‑B 基準間の該当個数のクロス集計表（欠損は非該当とする）

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大で４人に一人程度まで達する可能性を示している．

フレイルの該当率は，Aa法で24.1%，Ab法で10.4%，

Ｂ基準のように体力データを加味してフレイルを判定

Ba法で13.9%，Bb法で5.8%だった．また，欠損値を除外しているShimada et al.10）の報告では，日本人自立高齢

したAc法で11.6%，Bc法で5.9%だった．Ac法はAb法と者の11.3%がフレイルと判定されている．この結果は，近い該当率で，Bc法はBb法と同等の該当率だった．研

本研究のBa法（欠損値は該当とする）のフレイル該当

究をベースとした調査では，欠損のあるデータを分析か率と概ね一致している．握力測定や歩行テストは，日常ら除外する場合が多いが15）16），本研究のように５項目中

生活において必須の動作による測定方法であるが，それ３項目該当するとフレイル評価できる場面であっても，にもかかわらず欠損となる場合がある．このような生活

リストワイズ法では評価なしという結果となり，評価対における基本動作の欠損の多くは，①痛み（障害）があ

象者から脱落させることにつながる．介護予防や保健指る，②測定を実施すると転倒や痛みの発生などのインシ導などの現場では，欠損や未回答のある者はなんらかのデントが予測される，のいずれかが原因であると推察さ問題を抱えている可能性が高いと考えられるため，欠損れる．小西ら26）は，地域在住高齢者239人に対して日常値を含めて評価し適切な指導につなげることが重要であ生活に関する質問から体力を推計し，下半身の痛みと体ると考えられる．

力の関係を分析した結果，痛みのある人は痛みのない人に比べて体力が有意に低値であったと報告している．痛Ａ基準によるフレイル判定法を開発したYamada &11）は，日本人の自立高齢者においてフレイルはみによって測定を中止した参加者は，パフォーマンスを

12.5%だったと報告しており，本研究では欠損値を非該最大限に発揮することができずに測定値が基準値を下回当とするAb法と欠損値を除外したAc法でのフレイル該ることが多い．加えて，痛みが原因で測定できない者は当率と大きな差はなかった．ただし，本研究のAa法でそもそも低体力であることが多く，仮に測定を実施して解釈すると，フレイルを潜在的に有している対象者は最も基準値を上回る可能性は低い．次に，転倒や痛みへの

Arai

15

健康支援
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9‑18，2017

不安は体力測定値の欠損につながる．桝本ら27） の報告を図るようなサービスを提供する対象者を選定する場合

では，65歳以上の20.8%が過去１年間に転倒経験がある

では，Ｂ基準のように客観的な体力指標を踏まえた判定と回答している．体力測定値の欠損には，高齢者が自身方法が，介護予防の現場で役立つだろう．

の転倒経験をふまえてテストを回避した背景があるのか
28）Friedman testの結果，Aa，Ab，Ba，BbのうちAb−は，年１回の体力測定を

Ba条件を除く条件間で有意な差が認められた．すなわ

５〜８年継続して参加している60歳以上139人の，追跡

ち，条件によってフレイルの該当率に差があり，Ab法

期間の転倒状況とベースラインの体力の関係を検討し，とBa法は似ており，他の条件は異なるフレイル判定方

転倒を経験した群は経験しなかった群に比べて様々な体法であることが明らかになった．本研究の結果，Ａ基準

力値が低値であったことを示した．転倒や痛みなど何らは陽性と判定されやすく，Ｂ基準は性差が認められやす

かのリスクを考慮して測定を回避したため欠損となった

い方法である，という特性が確認された．また，Ａ基準

者は，測定を実施していたとしても基準値を上回る可能では欠損値を非該当とし，Ｂ基準では欠損値を該当とし性は低かったと言えよう．以上のことから，体力データて扱う方法が，先行研究10）11） とのデータに近いフレイを加味したフレイル判定では，少なくとも体力データのルの該当率であることが示された．

もしれない．また，水野ら

介護状態の前段階とされるフレイルは，未曽有の超高欠損は該当として扱うことが妥当と判断できる．
フレイルの該当率に対する性差は，質問紙と体力デー

齢社会を迎えている日本，とりわけ住民にサービスを提タ使った Ｂ基準でのみ有意な差が認められ，Ba法では供する各自治体にとって深刻な課題である．フレイルに男性は女性に比べて非該当が多くフレイルが少ない，

は可逆性が示されており６），適切な働きかけによってフBb法では男性は女性に比べて非該当が多くプレフレイ

レイル状態からの脱却が可能である．つまり，この層へ

10）

の報

の的確なアプローチがまさに介護予防である．このよ

告では，男性（10.3%）よりも女性（12.3%）の方がフレうな背景から，大規模コホート研究や現場の保健指導でイル判定者は多く，本研究においてBa法では同様の傾は，できるだけ簡便で判別力の高いフレイル判定方法が向が見られた．一般的に男性は女性よりも体力が高く，求められる．介護保険の改正２） で，これまでの要支援

高齢期においてもその関係性は継続するため29）30），高齢という枠組みがなくなり，要支援認定者は地域支援事期における体力特性の性差がフレイルの判定に影響し業の介護予防サービスに移行され，自立高齢者と同一たと考えられる．性差を踏まえてフレイルを判定するにのサービスを受けるように変革される．しかし，自立高

は，体力データを用いた判定方法が有効である可能性が齢者と同一のサービスとは言いつつも，実際には対象者示唆された．

の体力レベルや様々な機能の状態によって，提供される

ルが少ないという結果であった．Shimada et al.

フレイルの該当率に対する年齢の影響では，すべてのサービスは細分化されなければ，適切なサービスとは言条件で前期高齢者は非該当の比率が高かった．いずれのえない．介護予防事業を実施する最も身近な事業者であ９）‑11）

においても，年齢とともにフレイルの該る自治体は，広く該当者をスクリーニングして早期介入

当率は高くなっており，年齢とフレイル発生の関係性にが必要な者を割り出すことと，機能が低下した者を維疑う余地はない．本研究では，後期高齢者におけるフレ

持・改善させるためのサービスを適切に提供することがイル該当率が11.1 〜 34.4%となっており，75歳以上の高ますます重要になってくる．

先行研究

齢者は最大で３人に一人がフレイル状態である可能性が

本調査結果では，２種類の判定基準と欠損値の扱いに導き出された．

よる４条件で，フレイルの判定を行った． 得られた結Ａ基準とＢ基準の該当個数の関係で該当個数は，Ｂ基

果を比較したところ，調査方法によって該当率は大きく

準よりもＡ基準方向に広がる分布が観察された．この結変動した（5.8% 〜 24.1%）．質問紙のみによる評価方法

11）の定義にしたがったフレイル判

は陽性と判定されやすく，体力データを加味した方法は定の方法が，体力データを含めた方法よりも陽性となり性差が明らかになるなど，それぞれの特性を有しているやすい判定方法であることを示唆する．介護予防を，要ことが明らかとなった．各市町村で在住する高齢者の特介護状態の発生をできる限り防ぐという観点でとらえれ性や提供できるサービスが異なるため，各々の自治体にば，フレイルの判定は，その後の介護予防施策につなが必要な介護予防施策も多様である．担当者が地域の特性

るスクリーニングとしての意義が高く，その趣旨を鑑みに応じたフレイル判定法を選択する際，本研究が一助とると，陽性となりやすい質問紙によるフレイル判定はよ

なれば幸いである．

果は，Yamada et al.

り目的に合致した方法であろう．一方で，既に機能が低

本研究の限界は，第一に，欠損値が生じた理由を明ら下しそれ以上悪化させないよう維持する，もしくは改善かにしていない点である．今後は，長期的な観察や戸別
16

健康支援
第19巻1号

9‑18，2017

訪問などを実施することで，欠損値をもつ回答者の傾向

for physical frailty in very elderly people.

を捉えることが可能であると考える．第二に，欠損値の, 1994； 330： 1769-1775.

扱い方の妥当性が評価されていない点である．介護の予９）Fried LP, Tangen CM, Walston J, et al.：Frailty in

防の現場でも実施できる簡便で妥当性のある評価方法を

older adults： evidence for a phenotype.

確立するための，更なるエビデンスの蓄積が必要と考え, 2001； 56： M146-156.

る．

10）Shimada H, Makizako H, Doi T, et al.：Combined
prevalence of frailty and mild cognitive impairment

謝辞

in a population of elderly Japanese people.

本研究を実施するにあたり協力いただいた亀岡市職, 2013； 14： 518-524.

員，亀岡スタディ関係者，元気アップAGEプロジェク

11）Yamada M, Arai H.：Predictive Value of Frailty

ト地域サポーター，ならびに亀岡市の住民の皆様に深謝Scores for Healthy Life Expectancy in Community-

します．なお，本研究は，文科省科研費基盤研究（A）

Dwelling Older Japanese Adults.

24240091（代表者木村みさか），京都府地域包括ケア推, 2015； 16： 1002.e7-1002.e11.

進機構および亀岡市からの助成を受けて実施しました．

12）新開省二，渡辺直紀，吉田裕人，他：要介護状態化
リスクのスクリーニングに関する研究：介護予防

文献

チェックリストの開発，日本公衆衛生雑誌，2010；１）総務省統計局：統計トピックスNo.90 統計からみた

57：345-354．

我が国の高齢者（65歳以上）−「敬老の日」にち

13）新開省二，渡辺直紀，吉田裕人，他：『介護予防

なんで−：１．高齢者の人口，2016.5.11閲覧可能，

チェックリスト』の虚弱指標としての妥当性の検（http：//www.stat.go.jp /data/topics/topi901.htm）

証，日本公衆衛生雑誌，2013；60：262-274．

２）厚生労働省：地域支援事業の充実に併せた予防給付

14）遠又靖丈，寳澤篤，大森（松田）芳，他：１年間のの見直し，2016.5.11閲覧可能,

要介護認定発生に対する基本チェックリストの予測（http：//www.mhlw.go.jp/topics/2014/01/dl/

妥当性の検証：大崎コホート2006研究，日本公衆衛tp0120-09-03d.pdf）

生雑誌，2011；58：3-13．

３）一般社団法人日本老年医学会ウェブサイト：フレイ

15）斎藤民，近藤克則，村田千代栄，他：高齢者の外出ルに関する日本老年医学会からのステートメント，

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JAGESプロジェクトから，日本公衆衛生雑誌，

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Fried LP：Initial Manifestations of Frailty Criteria

における自転車関連事故発生率とその傷害率：潜在and the Development of Frailty Phenotype in the

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