健康支援
第19巻2号

119‑126，2017

ブリーフインターベンションを応用した自己スクリーニングと行動変容教材が勤労女性のリスク飲酒低減に及ぼす影響
足達 淑子１）、上野くみ子２）、深町 尚子１）、足達 教３）、神代 雅晴２）、杠 岳文４）

Self-screening and educational materials reduce at-risk drinking
among Japanese working women
Yoshiko ADACHI １），Kumiko UENO ２），Naoko FUKAMACHI １），
Kyo ADACHI ３），Masaharu KUMASIRO ２），Takefumi YUZURIHA ４）
Abstract：To examine whether self-screening and self-educational materials of a brief alcohol intervention have effecton at-risk drinking among working women．
： The research was conducted by a follow-up study design with cluster sampling controls in a work place．
The subjects were 161 women who had ingested more than 60g of alcohol at least once in the past year and responded
to the initial survey．They were allocated into the Information Group（ IG；n=100 ）and the Screening Group（SG；n=61）by the location of working sites．After the initial survey with self-screening sheet, IG was provided with two
kinds of simple self-educational leaflet．The questions on the self-screening sheet consisted of Alcohol Use Disorder
Identification Test（AUDIT）, the appropriate amount of drinking per day, and the intention to reduce drinking． Oneof self-educational leaflet was a knowledge of appropriate drinking, and another was a work-sheet of target- behavior
setting and self-monitoring．SG was only received a survey with the self-screening．The two groups were surveyed
with the same self-screening at 1month, and followed up ６ months later．Main measurements were AUDIT score andthe ratios of at-risk drinking（AUDIT ≧ 4）, hazardous drinking（AUDIT ≧ 12）, weekly heavy drinking（amount ofalcohol ≧ 100 g/w）．The collected data were assessed by intention to treat analysis．
： At 6 months, the ratio of at-risk drinking was significantly decreased from 71.1% to 50% in IG．The change in
SG was not significant．The AUDIT score and a daily alcohol consumption were decreased in both groups．The ratiosof hazardous drinking and weekly heavy drinking were not changed．
： Our findings indicate that self-screening and information of brief alcohol intervention had short term
effect on at-risk drinking reduction in the working women．It suggests that self-educational materials simply by
distribution have some potential to improve alcohol drinking behaviors．
： brief intervention, alcohol drinking, Alcohol Use Disorders Identification Test, behavior modification,
working women１）あだち健康行動学研究所

Institute of Behavioral Health

Tel：092-919-5717 Fax：092-928-9522
２）一般財団法人

日本予防医学協会

太宰府市石坂３-29-11

The Association for Preventive Medicine of Japan

３）医療法人枕流堂 あだち循環器科内科クリニック
４）独立行政法人国立病院機構〒818-0118

ｅ-mail： a̲ibh@uma.bbiq.jp

肥前精神医療センター

Adachi Medical Clinic
National Hospital Organization, Hizen Psychiatric Center119

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１．緒言

足達らは先行研究 26，27）から情報提供と簡単な行動変飲酒関連問題は、世界保健機関（World Health Orga-

容法の教示で飲酒改善が期待できる一群が存在すると考nization、以下 WHO）が早死や種々の障害の世界第三位

え、簡易介入を応用して対象者の準備性に配慮した配布

１）教材を作成した 28）。の危険因子と指摘した ように保健医療上の重要課題である２）。日本の飲酒対策は多量飲酒者低減では進展がな

本研究ではこの教材を用い某職域の全飲酒女性を対く適正飲酒の知識の保有も半数未満に留まっている３）。

象に集団的介入を行い、簡易介入に基づく自己スクリー

しかしこの数年でアルコール健康障害対策基本法の制

ニングと行動変容教材配布がリスク飲酒を改善するかど

４）

５）

６）

定 、健康日本 21（第２次） や特定保健指導（改訂） なうかを検討した。

どで予防面が重視されてきた。

２．方法

女性の飲酒については若年女性の飲酒増加が問題視される７）なか、健康日本 21（第２次）は女性のリスク飲

１）質問票と配布教材
介入に用いた資料は、飲酒の自己スクリーニングと酒量を男性の半量（純アルコール量 20 g ／日）に定義し、５）

現状で 8 . 7％の妊娠中の飲酒率の根絶を目標とした 。

行動変容教材としてのリーフレットとワークシート（以飲酒の影響の性差はすでに明らかだが８,９）、飲酒対策に下、行動変容教材）であった。飲酒の自己スクリーニン性差が反映されたのは新しい。2005 年に米国国立衛生

グ（A 4 １枚、以下、質問票）では、NIH 11）の指導アルゴ研究所（National Institutes of Health、以下 NIH）が初

リズムに沿って段階的に週当たり飲酒量から AUDIT 得（以下、めて Alcohol Use Disorders Identiﬁcation Test 10）点に進み、飲酒問題を自己採点させた後に節酒意向を尋AUDIT）による女性のリスク飲酒と１週間の摂取量のね、多量飲酒の健康障害情報を簡潔に記した。AUDIT11）上限を男性の 1 / 2 に設定し 、日本では 2012 年の健康は問題飲酒のスクリーニング法 11）であるが、本研究で日本 21（第２次）が最初であった６）。

は回答しやすいように飲酒量を日本酒換算で示し回答文

飲酒関連問題の予防的介入として効果が確実視さ章の重複部分を省略した。リーフレット（B 5、４ページ）

れているブリーフインターベンション（以下、簡易介は、健康的な飲酒、飲酒の心理効果の誤解、節酒の即12，13）に基づく行動変容法で時効果と具体的方法、飲料別の純アルコール量とエネル

WHO や NIH は一次予防からその情報の体系的使用を提ギー、つまみのエネルギーと塩分量からなっていた 29）。

入）は、動機づけ面接法14）。日本では杠らが本法を職域や特定保ワークシート（A 4、１枚）では、先行研究 23）に基づき「望健指導に適用し効果を確認し 15，16）、特定保健指導におましい飲酒関連行動」15 項目から３〜４項目を選択し、唱している

10，11）

ける飲酒指導６）の原型である Happy Program

17）

を開発

目標行動の達成の有無を○×△の３段階で４週間モニした。Gebara らは女性における 36 件の介入試験から簡ターするセルフヘルプ法を提示した。

18）

易介入が飲酒量の低減をもたらすと総括し 、英国では２）対象と介入法助産師による約 3000 人の妊婦へのスクリーニングと簡図１に本研究の流れを示した。対象者は A 社の飲酒易介入の予備試験が開始された 19）。このように簡易介入

女性 161 名であった。飲酒の定義は、NIH 11）に従い過去の効果は広認されているが、実践適用は欧米でも進まず１年以内に３合以上の飲酒を１回以上体験したものとしその解決策としての Web 活用 20）、費用対効果 21）、実践た。介入手続きは以下によって行った。A 社の６事業所

22）の検討も研究課題とされている。杠らは 2014

を、人数のみを参考に自己スクリーニングのみのスクリ

年に Web 介入ツール SNAPPY-CAT を Web 上に公開しーニング群（以下、SG）の３事業所と、行動変容教材のた 23）。さらに簡易介入の教育要素ごとの効果検討もなさ配布を加えた情報群（以下、IG）の３事業所に分け、全れ、Kaner らは大規模介入試験からスクリーニングと印女性社員 468 名に質問票を依頼文と共に配布した。IG に刷情報提供のみの統制群が、それに５分あるいは 20 分は同時に行動変容教材を配布し、両群とも１か月後と６の面接指導を加えた他の２群とリスク・問題飲酒低減がか月後に同一の質問票調査を行った。SG には６か月後24）同等であったと報告した 。以上から簡易介入は標準調査後に行動変容教材を配布した。初回の質問票に応じ法６，10，11）をより簡素化できる可能性があり、配布するた女性は 346 名（回収率 73 . 9％）で、飲酒率は 46 . 5％でだけの教育法で効果が期待できればその汎用性は高い。

あった。実際には男性も含めた全社員に介入したが、本教材配布の効果については女子大生に飲酒と妊娠に関す研究では女性のみを対象とした。調査期間は 2013 年１

る教材を配布し１週後の効果を検討した三村らの報告 25）

月−７月であった。一連の介入資料は、新年会が終了しがあるが、我々の知る限り簡易介入に基づく教材配布のた１月 15 日に各事業所に送付され、その後職員に配布効果を検討したものは見当たらない。

された。の障壁120

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119‑126，2017あったため欠損はそのまま欠損として扱い、Intentionᅚᕈ㘶㈬⠪㪃㩷㪍੐ᬺᚲ㩷㪥㪔㪈㪍㪈㩷To Treat 分析（以下、ITT 分析）と３時点データが揃った IG 46 名、SG 22 名（以下、提出者と略）の解析により介入効果を検討した。ITT 分析では１か月後の未提出者

㪠㩷㪞㪃㩷㪊੐ᬺᚲ㩷㪥㪔㪈㪇㪇㩷

では開始時の、６か月後の未提出者では１か月後の値を㩷㪪㪞㪃㩷㪊੐ᬺᚲ㩷㪥㪔㪍㪈㩷用いた。また提出者と未提出者との２群間で１か月後の飲酒状況（リスク飲酒、問題飲酒、週間多量飲酒、飲酒量／日、節酒意向、AUDIT 得点と AUDIT の変化量）の㩷 㩷㩷ೋ࿁⾰໧␿⺞ᩏ㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩽㩷㩷㩷㩷ⴕേᄌኈᢎ᧚㈩Ꮣ㩷㩷 㩷㩷ೋ࿁⾰໧␿⺞ᩏ㩷㩷㩷㩷㩷 㩷

群間比較を行い、提出者のバイアスの有無を検討した。
統 計 解 析 は SPSS（12 version）を 用 い、 群 間 の 比 率分布の比較にはχ２検定を、中央値の比較には MannWhitney のＵ検定を用いた。飲酒状況の検討には２元配置の分散分析（ANOVA）を用い、Bonferroni による多重㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷㩷䋱䈎᦬ᓟ㩷㩷⾰໧␿⺞ᩏ㩷㩷㩷㩷

比較を行った。リスク飲酒率、問題飲酒率、週間多量飲㪥㪔㪏㪏㩷㩷㩷㪥㪔㪊㪐㩷㩷㩷㩷㩷䋶䈎᦬ᓟ⾰໧␿⺞ᩏ㩷㩷 䋶䈎᦬ᓟ⾰໧␿⺞ᩏ㩽㩷㩷㩷㩷ⴕേᄌኈᢎ᧚㈩Ꮣ㩷

酒率の群内比較は、Cochran の Q 検定と McNemar 検定により行った。有意水準は危険率５％未満とした。
倫理的配慮として、事前に一般財団法人日本予防医学協会の倫理委員会から承認を得た。インフォームドコ
ンセントは文書で行い、同意の上で質問票に記名して回答するよう依頼した。個人情報保護のため、質問票は封筒のまま職場外の分析担当者に送付され、分析担当者は㪥㪔㪋㪍㩷㩷㩷

個人名を ID 化した後に入力した。

㪥㪔㪉㪉㩷㩷㩷
図１

IG：情報群

調査の流れ

３．結果

SG：スクリーニング群

１）基本特性
表１に示した基本特性は２群間で有意差はなかった。
飲酒頻度は月に２−４回が最も多く、１日飲酒量は１合３）評価法
質問票から算出した評価指標は飲酒頻度、１日飲酒以下と２合以下で約 80％を占めた。週間多量飲酒率は量、週当たり飲酒量、AUDIT 得点、NIH が定義する女

25 . 6％であったが、リスク飲酒（≧４点）率は 75 . 5％と性の週間多量飲酒（日本酒換算で週に５合以上の飲酒）高率であった。問題飲酒（≧ 12 点）率は 12 . 3％、節酒意（AUDIT 4 点以上）の比率、AUDIT 12 点とリスク飲酒 11）向を有する者は 18 . 1％であった。

以上の者の問題飲酒の比率、節酒意向および適正飲酒の

２）飲酒状況の変化正答率であった。飲酒頻度は４件法（①月１回以下、②飲酒状況の推移を表２に示した。飲酒頻度と週当た月に２−４回、③週に２−３回、④週に４回以上）、１り飲酒量は有意な変化がなかった。１日飲酒量は６か月

日飲酒量は５件法（日本酒換算で①１合以下、②２合以後に全体で有意な減少が認められ（p< 0 . 05）、IG では１下、③３合以下、④３〜５合、⑤５合以上）で尋ね、回か月後と６か月後に、SG では６か月後に有意な減少が答を多いほど高得点になるようそれぞれ１〜４点、１〜認められた。AUDIT 得点は、２群とも１か月後と６か５点に点数化した。週当たり飲酒量は「１週当たりの飲月後に有意の低下が認められた。提出者では、１日飲酒酒量は合計するとどれくらいになりますか」という質問

量と AUDIT 得点で時間の主効果が認められた。１日飲への回答であった。節酒意向は「お酒を減らしたいと思酒量の変化は両群とも有意ではなかった。AUDIT 得点いますか」という質問に対する回答の「いつも思う」「とは IG では１か月後と６か月後に有意に減少し、SG ではきどき思う」を節酒意向ありとした。適正飲酒の正答率１か月後は有意に減少したが６か月後の減少は有意ではは、「適正飲酒の量はどれくらいと思いますか」の問いなかった。に１合未満（以下）と答えた者の比率であった。また１

表３にリスク飲酒率、問題飲酒率、週間多量飲酒率か月後に IG で教材の活用状況を把握した。の推移を、ITT 解析と提出者に分けて示した。いずれも開始時は群間に有意差はなかった。リスク飲酒率は、IG

本研究は軽微な集団的介入であり、対象者も少数で121

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表１Phో૕ P㧑

基本特性P+) P㧑P5) P㧑㨜୯      ᦬ߦ࿁એਅ᦬ߦ㧙࿁ᐕ㦂 ᱦ 

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は１か月後、６か月後とも有意に減少した（ｐ＜ 0 . 001）

役に立った」が 48 . 9 % と最も多く、「読まなかった」28 . 9が、SG では有意な減少は認められなかった。なお群間％、「役に立った」15 . 7 %、「ほとんど役に立たなかった」の差は１か月後から有意となった。一方、提出者では6 . 7％であり、ワークシートは「使わなかった」が 57 . 8％

リスク飲酒の群間差は６か月後に有意となった。SG でと過半数であり、「少し役に立った」が 31 . 1％、「ほとんは有意な変化がなく IG で６か月後の減少が有意であっど役に立たなかった」6 . 7％、「役に立った」4 . 4％であった（p< 0 . 05）。問題飲酒率と週間多量飲酒率は１か月後、た。

６か月後ともに群間の差は認めなかった。なお提出者と４．考察未提出者との１か月後の飲酒状況の群間比較では全項目

本研究では自己スクリーニングと行動変容教材の配で有意差を認めなかった。

布でリスク飲酒が改善するとの仮説をたて、職域の飲

３）節酒意向、適正飲酒量の知識、教材活用
節酒意向は両群とも変化がなく、６か月後も節酒意

酒女性全員に対するクラスター比較試験を行った。そ向なしが全体の 69 . 2％であった。節酒意向ありは、IGの結果、IG では６か月後にリスク飲酒率、１日飲酒量、では初回が 13 . 3％、１か月後 17 . 8％、６か月後 15 . 9％

AUDIT 得点が有意に低下したことから、上記の仮説はであり、SG は９％、4 . 5％、14 . 3％であった。適正飲酒

短期的には検証できたと考えた。SG でも１日飲酒量と量の６か月後の正答者は IG が 37 . 8％、SG が 38 . 1％に留

AUDIT 得点は減少しており、自己スクリーニングのみまった。IG の教材への感想では、リーフレットは「少しでも飲酒が改善する可能性が示された。
122

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119‑126，2017表２
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飲酒状況の変化㧝߆᦬ᓟ㧢߆᦬ᓟ)TQWR

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表３ リスク飲酒、問題飲酒、週間多量飲酒の変化㧵㨀㨀࡝ࠬࠢ㘶㈬໧㗴㘶㈬
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(KUJGTߩᱜ⏕⏕₸ᬌቯ本 対 象 者 の 飲 酒 率 は 46 . 5％、 １日３合 以 上 の 飲 酒3 / 4 に達したが節酒意向は 10％台と低く、リーフレットは 11 . 3 % で、2012 年の国民健康・栄養調査における女の未読が約 30％、ワークシートの未使用が約 60％に達性 飲 酒 率（20 歳 代 43％、30 歳 代 42 . 3 %、40 歳 代 44 . 1

した。本研究のリスク飲酒者は一次予防の観点からは情％）、１日３合以上の飲酒率（20 歳代 9 . 5％、30 歳代 7 . 8報提供などの教育を要する者である。上記の結果から、

29）％、40 歳代 8 . 5％） と大差がなかった。国際基準であ教育対象となる女性のリスク飲酒者は全国レベルでも本る AUDIT 4 点以上で定義したリスク飲酒率は 75 . 8％と対象者と同様に多数であり、飲酒問題への関心は乏しい
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119‑126，2017可能性が高いと推察した。とした本研究の特徴でもあるが、同時に研究上の限界

本研究の介入法は、節酒希望の有無や飲酒リスクの強でもある。特に飲酒量は簡単な自己報告によっているたさと無関係に質問票、行動変容教材を配布するという簡め、結果の解釈は慎重に行う必要がある。飲酒量の算定素なもので、教材の学習や実践は自由意思に委ねられは自己報告で問題ないとする先行研究 12）もあるが、介入た。このように飲酒改善の準備性が希薄な対象に対する効果の判定には１週間程度の飲酒記録に基づくべきであ簡素な介入であったが、行動変容教材の配布は自己スクろう。提出者が１か月後から６か月後に大きく減少した

リーニングの効果を促進しリスク飲酒者の減少に長期にのは、本介入が軽微であるため、対象者の印象に残らず影響した可能性がある。６か月後の提出率は 40 . 7％に参加意識や回答への義務感も乏しかったためと考えられ留まったが、１か月後は 78 . 9％であり、その時点でのる。本研究は飲酒量が増大しやすい新年会の終了後に行提出者と未提出者との間に飲酒状況や AUDIT 変化量なったが、季節変動を除外して飲酒行動の変化を評価するどの有意差はなかったことから、結果の解釈に大きな支ためには追跡時期が同時期であることが望ましい。した障はないと考えた。

がって、本介入法の効果を確認するためには、より多数

三村らは、女子大生で既成リーフレットを配布した集団における無作為化対照試験と１年後の追跡調査を行

１週後に妊娠前後の飲酒への態度と胎児アルコール症候

い、少なくとも過半数の回収率を確保する必要があり、

25）群の知識が改善したと報告した 。本研究の IG では対

その際、追跡調査の回収率を上げるためには、回答する象者のリスク飲酒率の低減は１ヵ月後よりも６ヵ月後がという行動を強化するための記念品や個別の情報サービ

大きく、簡易介入が目的とする行動変容が生じた可能性スなどを付加する工夫を要すると考えた。

を示唆している。

節酒意向や適正飲酒の知識には変化がなかったため、簡易介入の基となった動機づけ面接法は、飲酒をはリスク飲酒と AUDIT 低減に影響した心理要因の詳細はじめ食事や喫煙などの習慣変容に有効と認められ 31）、不明である。SG でも１日飲酒量と AUDIT 得点が減少

Prochaska らの多理論統合モデルと短期の動機づけ面接した結果から、質問票に含まれた AUDIT の自己採点・の組み合わせが最も実用的な習慣変容法と推奨されてい評価と健康障害情報が無理のない範囲の飲酒量の低減

32）

る 。動機づけ面接の要点は、患者の心理的葛藤に配慮や多量飲酒抑止の契機となった、あるいは適正飲酒量して指導への抵抗を表面化せずに自らが問題に気づくよ以外の飲酒関連知識が変化した可能性がある。女性飲酒う誘導する点にある。WHO 10）や NIH 11）、日本の特定保者の横断調査では、AUDIT 得点が高いほど飲酒の害を

６）

健指導 が推奨する標準法は、飲酒問題のスクリーニン自覚し節酒意向も高率であったが、AUDIT 4 点以上のグとその結果に応じた個別の助言指導である。しかし前リスク群で節酒助言を受けたものは 7 . 1％と少数であっ述したように標準法は汎用性に問題があり、費用効果のた 27）。性差を反映した飲酒教育の歴史が浅く、飲酒知識さらに高い実用的な方法が求められている。Kaner らはも乏しい現状では、AUDIT の自己採点自体が新鮮な刺飲酒問題スクリーニングと簡易介入の要素別の効果や激となり注意を喚起し、IG に加えた教材は注意喚起の経済性を検討した 24）。スクリーニングは対面で行い、小結果生じた行動変容を促進したのではないかと考えた。

冊子は 16 ページで、一人当たり介入費用は、統制群（ス

今後の課題は、飲酒指導の補助教材としての有用性の検クリーニングに小冊子）が１ポンド、５分の短い助言が討、若年女性や妊婦に特化した教材の開発、本介入法に８ポンド、約 20 分の助言が 32 ポンドであった。その結よる効果の予測因子などである。

果 AUDIT 8 点以下の者の比率は、３群間（20 → 39％、20 → 35％、15 → 36％）で差がなく、対面の助言が効果著者の利益相関（conﬂicts of interest）の開示：本研究はを促進する根拠は得られなかった。本研究の介入法は、

メンタルヘルス岡本事業財団からの助成を受けて行った

Kaner らが対照群に行ったスクリーニング結果のフィー「適正飲酒のための簡単なセルフケア法の作成と実施可

ドバックと印刷情報提供 24）に相当するが、指導者は介能性の検討」の一部である。

在せず教材も簡潔で安価で、簡易介入における教育要素文献を最小限に凝縮している点が特徴である。

１）World Health Organization：Strategies to reduce

本研究の限界としては、対象者が一企業の職員に限

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られる点、自己報告による質問票調査である点、６か月後の提出者が半数に満たなかった点、無作為化比較試験

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