健康支援
第22巻2号

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地域における身体的フレイルのためのヘルスケアーシステム
熊谷秋三１）２）３）、陳斯２）、岸本裕歩１）２）４）

Health care system on the physical frailty in the community
Shuzo KUMAGAI １）２）３）, Si CHEN ２）, and Hiro KISHIMOTO １）２）４）

Abstract
OBJECTIVE：In the present review, we summarized the epidemiological evidence of frailty including the present
situation, screening and evaluation, and the relationship between frailty and health outcomes such as long-term care.
We also reviewed the exercise intervention studies of frailty and introduced a model using face-to-face and remote
exercise intervention for frailty in community settings. RESULTS：The average prevalence of frailty was 7.9%
in Japanese community-dwelling older adults, and it increased linearly with age, but with no gender differences.
Our a 6-year prospective study observed a strong relationship between higher levels of frailty and long-termcare. Exercise intervention was the most commonly used as effective approach in frailty. A three-month exercise
intervention including both face-to-face and remote exercise program indicated the efficiency of exercise in lowering
the prevalence of frailty by half. Moreover, a simple and effective Fried frailty phenotype questionnaire（FFPQ）
consisting of six items was developed recently. It is notable that the FFPQ can be used not only for screening frailty
status, but also for evaluating the effects of an exercise intervention for frailty in older adults. CONCLUSION：Basedon the above evidence, we introduced a regional model regarding frailty prevention and improvement in Itoshima
City（Itoshima model）and discussed the possibility of future regional expansion in Japan.
Keywords：community-dwelling older adults, frailty checkexpansion

１．九州大学キャンパスライフ・健康支援センター〒 819-0392 福岡市西区元岡 744
Center for Counseling and Health Science, Kyushu University
２．九州大学大学院人間環境学府〒 819-0392 福岡市西区元岡 744
Graduate School of Human-Environments Study, Kyushu University
３．熊谷健康政策研究所〒 816-0812 福岡県春日市平田台 4-47-1
Kumagai Institute of Health Policy
代表著者の通信先：熊谷秋三
E-mail：kumagai.shuzo.296@m.kyushu-u.ac.jp
４．九州大学基幹教育院〒 819-0392 福岡市西区元岡 744
Faculty of Arts and Science, Kyushu University
受付日：2020.3.25，採択日：2020.6.13

129

sheet, exercise intervention, long-term care, regional

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１．はじめにな損失状態である。フレイルを検出するため、上記の３Fried ら によって提唱された身体的フレイルテイ（以つのモデルに基づいた多くの種類のツールが開発されて下、フレイル）は、日本老年医学会２）によって「フレイル」いるが、異なるフレイル評価ツール間の一致度は非常にという呼称に改められ、新たな症候群の定義に基づいた低いままである。最近、Aguayoら７）は同じサンプル内の１）

フレイル予防・改善による、わが国独自の介護予防の地

異なるフレイル評価ツール間の一致性を調査し、さまざ域展開へと移行しつつある。フレイルは、要介護・要支

まなフレイル評価ツールがフレイルとして異なる個人を援認定のリスク因子であるのみならず、種々の日生活機検出し、フレイルの程度に顕著な不均一性が存在するこ能障害発症のリスク因子であることが前向き研究で報告とを見出した。言い換えれば、さまざまなフレイル評価されていることから、近年はフレイルの予防・改善を主ツールはさまざまな定義に基づいており、ほとんどは互たる評価指標とした運動介入プログラムに期待が寄せら換性があるとは考えられない。事実、欠損累積モデルとれている３）。一般的に、運動介入には対面指導を用いる

比較した場合、フレイル表現型モデルと混合モデルは操場合が多いが、地域展開の戦略としては、運動アプリ等作が容易であり、広範なレベルのリスクを識別する。一に加え、IoT 技術を駆使した遠隔運動システムの構築と方、欠損累積モデルには追加の臨床情報が必要だが、フその効果が対面指導と同等に有効であるかの評価が必須

レイル表現型モデルや混合モデルとは対照的に、健康にとなる。さらに、フレイル予防・改善の地域展開には、とって害になるリスクをより正確に識別できる。それ故フレイルチェックおよび効果評価の判定に必要な簡易フに、フレイル評価ツールを選択する際には、フレイルをレイルチェックシートの開発および、その妥当性・信頼正確に検出するだけでなく、使いやすく、十分に妥当性性の検証も必要である。

が検証されることが不可欠である。

そこで本総説では、まずはフレイルの評価指標および現在、フレイル評価ツールとしては、FFPとRockwood

簡易フレイルチェックシートの解説に加え、フレイルと,index； FI）が有名で、ら５）による欠損累積モデル（frailty

要介護・要支援認定および日常生活機能障害との関連にその妥当性と信頼性は十分に検証されている。しかしな関する前向き研究の成果を要約する。次に、フレイル予

がら，FFP と FI は世界中で最も広く使用されている評

防・改善のための対面・遠隔型運動指導を含めた地域展

価ツールではあるものの、調査内容が煩雑であることか開モデルの紹介とその実践に伴う効果評価に関しても要ら大規模疫学研究や多忙な臨床の場での適用には不向き約した。さらに、今後、実施が予定されている市区町村である。その背景としては、FFP の場合は歩行速度や握でのフレイル予防事業のための地域展開モデルを紹介す力を実測したり，身体活動を定量化したりする必要がある。最後に、フレイル研究およびフレイル予防事業の地る。さらに FIは、高齢者総合的機能評価（comprehensive域展開のための課題と展望に関して記述する。

geriatric assessment；CGA）が必要であることに加え、

２．身体的フレイル（フレイル）の疫学が複雑であると考えられている。より簡便な代替方法と調査項目数が 30 項目以上と多いことから、その評価方法

１）フレイル評価

しては、fatigue（倦怠感）、resistance（筋力）、ambulation

世界の高齢者におけるフレイルの平均有症率は 9 . 9 %（有酸素能力）、illness（疾患）、および loss of weight（体で、その分散は 4 . 0 % ～ 59 . 1 % であった４）。報告されて重減少）（FFP の４項目とFI の１項目）を含めた、フレイルいるフレイルの有症率の違いは、各研究で用いられていスケールという５項目のハイブリッド指標が International

るフレイルの操作的定義の違いや対象者特性によって説Association of Nutrition and Aging（国際栄養・エイジン明できるかもしれない。現時点では、フレイルの評価方グ協会）によって 2008 年に開発された８）。今まで、日本

法は，未だ統一された世界標準はないが、これまでに３を含む９）多くの国で、その妥当性などが検証されている。

つの主要なモデル（①フレイル表現型モデル 、②欠損累さらに最も重要な点として、簡易に評価できるフレイルス積モデル５）、および③身体・心理・社会混合モデル６））がケールは、FFP や FIと同程度に、死亡率や障害の予測が公表されている。既存の３つのモデルの中で、フレイルできる点は注目に値する 10）。フレイル管理に関するアジ

表現型モデルは主に身体的フレイルに焦点を当てており、

ア太平洋ガイドライン 11）では、フレイルスケールは FFP

最も代表的なのは Fried ら１）の frailty phenotype（FFP）の迅速な検出方法と考えられている。しかし、フレイル

１）である。欠損累積モデル は、個人の状態や障害の蓄積スケールの構成項目の１つである「疾患」の評価が含まを基盤にしている。障害の性質より、むしろ障害の数がれることで、地域での利用において、自己判定の困難さ強調されている。混合モデル６）は、認知的、身体的およ等から、その汎用性や実行可能性が制限される。そこでび社会的領域を含む１つ以上の領域に影響を与える動的「疾患」の項目を削除した形で、FFP の検出
Chenらは９）、

５）130健康支援第22巻2号

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さらに、彼らは可逆的な項目であることが好ましいとの２）フレイルと日常生活機能障害および要介護・要支援状態との関連（1）日常生活機能障害との関連観点から、疾病（illness）の代わりに inactivityを新たな質

表２に、フレイルとアウトカムとしての総死亡およびに焦点を合わせた Fried frailty phenotype questionnaire（FFPQ）というチェックシートを新たに開発した（表１）。

問項目として入れ替えた。結果として、FFPQ の妥当性・入院・入所を含めた研究成果に加え、日常生活機能障害信頼性は良好であり、構成的妥当性が許容範囲であり、との関連性に関する前向き研究の成果を要約している。

診断精度と併存的妥当性があることが示されたことより、なお、わが国独自の介護関連指標である要介護・要支援FFP 検出の最初のステップとして使用できることが確認

認定の発現をアウトカムとした研究成果は後述する。表された。

２から明らかなように、ノンフレイルに比べフレイル群さらに、Chen ら 12）は横断的なデータではあるが、歩は、総死亡 13）、心血管系の疾患発症 14）、入院 15）、および行数を含む身体活動の指標からフレイルとノンフレイル

アルツハイマー病の発症 16）に加え、日常生活機能としてを判別するための ROC 解析を行い、そのカットオフ値をの転倒 17）、日常生活動作障害 18）、手段的日常生活動作障

報告している。すなわち、そのカットオフ値としての歩害 18）に加え、身体的制限 18）の有意なリスク因子であるこ

行数は 3841 歩 / 日、中高強度活動（MVPA：moderate-とが報告されている。これらの成績から判断して、フレvigorous physical activity ）は 43 . 25 分 / 日、および 10 分

イル保有者は将来の健康リスク因子保有の可能性を示唆

以上継続する MVPA は 9 . 13 分 / であった。

している。

Table 1. The definition of FRAIL-J and FFPQ.
FRAIL-J9)

FatigueFFPQ9)

In the last 2 weeks have you felt tired without a reason? 1 = Yes, 0 = No.
ここ2週間, わけもなく疲れたような感じがしますか？1 = はい, 0 = いいえ.

In the last one month: Do you feel that everything you do is an effort?, Do you feelexhausted without any reason? 1 = Most of the time, 2 = Some of the time, 3 = A little ofthe time, 4 = None of the time. Either of two questions responses of “1” or “2” are scoredas 1 and others as 0.
気分が落ち込んで、何が起こっても気が晴れないように感じましたか？何をするにも骨折りだと感じましたか？（「少しだけ」または「時々」の場合には「いいえ」;「たいてい」または「いつも」の場合は「はい」）1 = はい, 0 = いいえ.

ResistanceDo you normally climb stairs without using handrail or wall for support? 0 = Yes, 1 = No.
階段を手すりや壁を伝わらずに昇っていますか？0 = はい, 1 = いいえ.

Ambulation

By yourself and not using aids, do you have any difficulty walking 1 km without resting? 1 = Yes, 0 = No.
1 kmぐらいの距離を続けて歩くことができますか？0 = はい, 1 = いいえ.

Illness/Inactivity

The illnesses include hypertension, diabetes, cancer (other than a minor skincancer), chronic lung disease, heart attack, congestive heart failure, angina,asthma, arthritis, stroke, and kidney disease. Total illnesses : 0–4 = 0 and 5–11= 1.
高血圧、糖尿病、ガン（小皮膚がん以外）、慢性肺疾患、心臓発作、うっ血性心不全、狭心症、喘息、関節炎、脳卒中および腎臓病. 合計疾患: 0–4 =0 ; 5–11 = 1.

Does your sitting or lying time account for 80% or more of your waking time in a day. 1= Yes, 0 = No.
1日のうち、座っているまたは横になっている時間は、起きている時間の80％以上ですか？1= はい, 0 = いいえ.

Unintentional weight loss > 2–3 kg in the past 6 months. 1 = Yes, 0 = No.
6ヶ月で２～３kg以上の体重減少がありましたか？1 = はい, 0 = いいえ.

Loss of weightFRAIL-J, Japanese FRAIL scale; FFPQ, Fried Frailty Phenotype Questionnaire.
Table 2. The association between frailty and adverse outcomes.
Outcomes(reference: robust)Pre-frailty

Frailty

Systematic Review

Onset of Any Type CVD

HR: 1.23 (1.07-1.36)*

HR: 1.70 (1.18-2.45)*

Veronese, N. Ageing Res Rev.2017;35;63-73 13)

All-Cause Mortality

HR: 1.34 (1.26–1.41)*

HR: 2.00 (1.73–2.32)*

Chang, S. F. Int J Nurs Stud.2015;52;1362-74 14)

Hospitalisation

HR: 1.30 (1.12-1.52) *HR: 1.13 (1.04-1.24)*

Kojima, G. J Epidemiol Community Health.2015;70;722-9 15)

Alzheimer Disease

HR: 0.91 (0.78-1.08)

HR: 1.28 (1.00-1.63)*

Kojima, G. J Am Med Dir Assoc.2016;17;881-81716)

Future Falls

HR: 1.14 (0.95-1.36)

HR: 1.24 (1.10-1.41)*

Kojima, G. J Am Med Dir Assoc.2015;16;1027-33 17)

Disability (BADL)

HR: 1.62 (1.50-1.76)*

Vermeiren, S. J Am Med Dir Assoc.2016;17;1163e1-17 18)

Disability (IADL)

HR: 2.62 (2.08-3.06)*

Vermeiren, S. J Am Med Dir Assoc.2016;17;1163e1-17 18)

Physical Limitation

HR: 1.32 (1.19-1.47)*

Vermeiren, S. J Am Med Dir Assoc.2016;17;1163e1-17 18)

This table was summarized by authors.
CVD, cardiovascular disease; BADL, basic activities of daily living; IADL, Instrumental activities of daily living; *, p<0.05;

131

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129-136，2020（2）要介護・要支援認定構築に向けては、身体活動や体力に関して、２時点もし楢﨑と熊谷は 、地域在住高齢者におけるフレイル、くは多時点間の変化を曝露因子とする前向き観察疫学研

身体活動、そして行動体力と要介護・要支援認定との関究や、のちに記述する運動介入研究のさらなる実践と蓄連を調査した前向き観察疫学研究をレビューし、その先積が望まれるところである。

19）

行知見の整理を試みている。彼らは、取り上げた先行研

３）フレイル改善のための運動介入効果

究の多くが中年期からの健全な生活習慣を通して高齢期にフレイルの無い状態でいること、もしくは、良好な身フレイルは動的な状態であり、フレイルの状態は時間体活動量や体力が維持できている状態でいることが、その経過とともに改善または悪化する可能性がある 23）。この後の要介護・要支援への耐移行性（移行しにくさ）を示の特性は、フレイルの潜在的、予防的および修復的介入していると結論している。以下に、フレイルを曝露因子の可能性を示している。最近、フレイルに対するさまざとして要介護・要支援状態をアウトカムとした前向き研

まな種類の介入効果を調べるための研究が増えてきてい究の成績を紹介する。

る。運動介入は最も一般的に使用され、詳細な運動プロ

我が国において、身体的フレイルと要介護・要支援認グラム内容は一致していないが、フレイルを改善させる定の発現に関する複数の前向き研究が、これまでに報告効果的なアプローチの１つとして証明されている 24）。そされているが、フレイルの評価方法の違いやアウトカムの理由としては、フレイルは身体の老化による複雑な動評価の追跡期間が短いなどの研究方法論的な不備が指摘的システムの調節不全の結果であることに加え、運動されていた。我々は、篠栗町元気もん研究において、地は相互に調節する多くのシステムを同時にアップレギュ域在住高齢者を対象に、フレイル判定基準の１つであるレートし、身体機能をより高いレベルに戻すことができ身体活動量の客観的評価に基づいて判定されたフレイる点にある３）。これまで、フレイルの運動介入研究では、

ル 20）と要介護・要支援の発現に関する６年間の前向き研

フレイルの評価に FFP が多く用いられてきた。その原因究を行った 。その結果、フレイルはノンフレイルに比は、FFP が生物学的、理論的基礎の強固な基盤を有するべ要介護認定のハザード比が約２倍であったことから、ことにある１）。

21）

フレイルは要介護・要支援認定発現のリスク因子である

FFP は介入研究で広く使用され、運動が FFP によるフことを報告した（図１）。さらに、フレイル判定の一つのレイルを改善できることが実証されているが，FFP によ基準である身体活動、特に MVPA（継続時間に関係しなる大規模介入研究や頻繁な間隔での評価には依然としてい）や１～９分継続する軽強度活動（LPA：light physical

困難性が伴う。FFP の判定には歩行速度や握力を実測しactivity）も要介護・要支援認定の単独のリスク因子であたり，身体活動の定量化の必要性があるため、自己評価ることを認めたが、座位時間はリスク因子ではないことすることは難しい。フレイルの管理には、運動介入の効が確認された 。さらに、Chen らは要介護・要支援認果を頻繁な間隔で、かつ迅速的および正確に評価できる定状況のハザード比と LPA および MVPA パターンとのツールが必要である。より簡単なツールとしての FFPQ

関連に関する量・反応関係を cubic restricted splines をは自己申告のフレイルチェックシートであり、FFP を検用いて解析した（図２）。その結果、継続時間に関係なく出するために特別に開発されたものである９）。したがっMVPA との間には有意な負の直線的関連性が認められて、FFPQ がフレイルに対する運動介入の効果を評価すた。一方、LPA に関しては、１～９分継続する LPAとのるための手段として使用できるかどうかについて検討さ22）22）間にのみ有意な負の直線的な関連性が観察された。さられた（未発表）。６ヵ月の多因子運動介入プログラムが、に、同一コホート内における前向き研究では、体力・運FFP と FFPQ として定義されたフレイルに対して改善効動能力指標も要介護・要支援認定発現のリスク因子であ果を有することが示された。さらに、２つの定義の間で介入効果の適正な一致度も観察された。この結果は、大ることが確認されている（未発表）。
上述した前向き研究の成果は、中高齢期におけるフレ規模介入調査または多忙な臨床でのマンパワーなどの資イル予防や、身体活動の促進、体力改善の促進などを源に制約がある場合など、FFP を直接評価できない際に、ターゲットとした生活介入による介護予防効果を期待さFFPQ が介入効果を評価する簡易質問紙法として実行可せるものである。しかしながら、これらの結果はあくま能であることを示唆している。

で関連性を示しているものであって、「フレイルを予防す３．フレイル予防対策の地域展開モデル（糸島モデル）

れば要介護や要支援が予防できる」といった因果関係を直接示しているものではないことを十分に理解しておく

九州大学の研究班では、福岡県糸島市を調査フィル必要がある。因果関係に関するより確かなエビデンスの132

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129-136，2020Unadjusted

Hazard Ratio

3.0

Multivariable-adjusted* p<0.05 vs Nonfrail*

2.17(1.45-3.23)

2.00 *(1.32-3.02)*

2.0

1.54(1.14-2.09)

1.50 *(1.10-2.03)

Reference

1.00(No. of events/participants)

Non-frailty

Frailty

Pre-frailty

Figure 1. Hazard ratios (95% confidence intervals) for newly onset of needing long-term care according to baseline physical frailty status 21).
This figure was drew from table in original article 21).

Multivariable-adjusted models were adjusted for age (years), sex, education (years), living alone (year or no), household finance (comfortable, relatively
comfortable, relatively uncomfortable, or uncomfortable), smoking (current smoker or not), drinking (current drinker or not), cognitive impairment (year or no),and polypharmacy (year or no).

Total MVPA (min/d)

Total LPA (min/d)C

p for linear <0.0001
p for non-linear = 0.45

MVPA in bouts of 1-9 min (min/d)

MVPA in bouts of at least 10 min (min/d)
p for linear = 0.68
p for non-linear = 0.58

F

p for linear = 0.04
p for non-linear = 0.27

Hazard Ratio

EHazard Ratio

p for linear = 0.18
p for non-linear = 0.91

Hazard Ratio

D

p for linear <0.001
p for non-linear = 0.42

Hazard Ratio

BHazard Ratio

p for linear <0.0001
p for non-linear = 0.11

Hazard RatioA

LPA in bouts of at least 10 min (min/d)

LPA in bouts of 1-9 min (min/d)Figure 2. Dose-response associations of MVPA measures and LPA with functional disability 22). (Permission from J Gerontol. Med. Sci.)
Models were fit for each physical activity measure using cubic restricted splines, with three knots at the 5th, 50th, and 95th percentiles.
Lowest value of each physical activity was set as the reference. Results are trimmed at the 1st and 99th percentiles and reported as HRs(black line) and 95% CIs (shaded area).

133

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ドとして産学官の人的・財政的資源を集約することで、けられる。これらの健診でフレイルおよびプレフレイル

2017 年から最低限の行政の関与下であっても、市民が主と判定された方は、市の地域包括支援事業への参加や自体的に取り組めるフレイル予防事業モデルの構築を目指主グループが運営する運動教室に参加できる仕組み（循した取り組みを継続中である。その実現のために、月一環型フレイル予防事業）も既に構築されつつある。

回の産学官連携推進会議を開催している。ここでは、そ以上要約すると、糸島市では①本総説で紹介したフレのモデル事例を紹介する。

イルのチェックシート（FFPQ）を用いた簡易チェックの糸島市は、福岡県の最西端に位置する人口約 10 万人

普及、②詳細なフレイル健診が常時可能な環境の設置、（平成 30 年度）の都市である。福岡市の都心部から約 30③市民団体が主催するフレイル予防教室等との連携、の分と利便性の高い地域であり、平成 27 年度における老年３つを柱とした地域展開モデルを構築した。このモデル

人口割合は、26 . 9％と全国平均を推移している。

をもとに、今後、フレイル予防事業を市内に展開し、地フレイル予防事業を効率よく実施するために、まずは域定着にむけた検証や介入対象者の要介護・要支援認定

フレイルチェックが必要となる。普及のためには、先にの発現などをアウトカムとした検証も行っている。これ報告した簡易なフレイルチェックシート（FFPQ）の開発らの支援モデルは、今後の市区町村で実施されるフレイと妥当検証９）に加え、いつでも誰でも受診可能な環境のル予防事業にとって参考になることが期待されている。

構築を行った。本事業の対象者は、2016 年の糸島圏域４．課題と展望ニーズ調査に回答した約 10 , 000 名から、2017 年４月現

本総説では、今後、市区町村で実施予定のフレイル予在で要支援・要介護認定を受けていない 65 〜 75 歳で、疫学調査のための測定会に参加した 949 名が含まれた。フ防事業の展開に関する疫学的証拠に加え、質の高いフレレイルの実態調査の結果、約 40％がプレフレイル、２％イル予防システム構築に必要な諸条件を検討し、糸島市がフレイルに該当した。我々は、プレフレイルおよびフで展開されているフレイル予防事業を紹介した。

レイル該当者（約 400 名）の運動習慣の定着を図ることをフレイル研究の課題としては、FFP の定義に基づいた目的に約 190 名の参加者に対して、約１年間（2018 年９世界標準の基準値作成、特に地域別の基準値策定を前提月〜 2019 年９月）の運動教室（３か月 X ４フェイズ）を開としたコンソーシアムの構築が必要である。コンソーシ催した。最初の３か月間の第１フェイズでは、対面運動アムのモデルとして、我々の研究グループも参画してい指導に加え、遠隔運動指導も行った。ストレッチおよびる世界各国の認知機能のエイジングの横断・縦断研究に筋力トレーニングを週１回の頻度での運動指導を行った

関するコンソーシアムである COSMIC（Cohort Studies

結果、約 50％がフレイルまたはプレフレイルの改善を認of Memory in an International Consortium）の紹介をすめた（未発表）。運動教室に参加できなかった対象者には、る 25）。本コンソーシアムには、12 か国 14 コホート研究が月１回の健康情報の提供に関しては同意を得て行った。

参画しており、全対象者は 42 , 170 名（男性 42％、54 ～本調査対象者からは、要介護・要支援認定状況の提供に105 歳）の疫学研究からの情報を解析対象としている。現関する同意が得られており、現在、フォローアップ調査

在、著者らは東アジア地区のフレイルの標準値、基準値作成を目標としたコンソーシアムの構築を目指して、日が継続中である。
１年間にわたる運動教室終了後のさらなる運動教室の本、韓国、中国、台湾の研究者と連携して計画中である。

持続的継続のために、以下に記述する自主グループによ

本邦におけるフレイル予防事業の地域展開としては、る地域展開を意図したプログラムを１年間の運動教室内既に 75 歳以上の高齢者にあっては令和２年度より、後期で展開した。参加者は、運動教室を継続するため自主グ

高齢者医療制度の健診においてフレイル等の特性を把握ループを立ち上げ、フレイル予防事業の市民リーダーとするための「後期高齢者の質問票」が導入されることによして、運動教室の維持・管理、新規フレイル該当者の受り、早急な対応が迫られている。また、65 歳以上の高齢け入れ・サポートなどを継続中である。さらに、参画企者に関しても、政府が進めている健康寿命延伸プランに業が開発したフレイル予防の製品開発等のモニター活動

おける介護予防・フレイル対策、認知症予防戦略においにも継続参加している。て、令和６年度よりフレイル予防事業の展開が計画されていることから、革新的な市区町村では既にモデル事業

行 政 主 導 による取り組 みとしては、簡 易フレイルチェックシート（FFPQ）を用いたフレイル検査が受けらが展開中である。本総説で紹介した「糸島モデル」の特徴れる環境を市内全土に構築するために、公共施設にフレとしては、研究面ではコホート内介入研究が実施できるイル健診会場を常設した。市民は電話予約するだけで、環境構築を産学官の取り組みによって実現させてきた点

フレイル健診の検査と看護師による個別面談が無料で受に加え、事業に参画した市民によるフレイルチェック、
134

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運動教室運営などのボランテイア活動の自主運営などが９）C hen S, Chen T, Kishimoto H, Susaki Y, Kumagai

あげられる。超高齢社会に突入している我が国のフレイ

S.: Development of a Fried frailty phenotype

ル予防事業の地域展開に当たって、今後は地域住民の事

questionnaire for use in screening community-

業参画への積極的参画の必要性が鍵となろう。このようdwelling older adults. J Am Med Dir Assoc. 2020 ; 21なフレイル予防事業を市区町村で展開していくためには、（2）:272 - 276 .e 271 .

行政のみならず、産学官連携による協働事業も、その成10）M almstrom TK, Miller DK, Morley JE.: A

功の必要条件となるだろう。

comparison of four frailty models. J Am Geriatr Soc.
2014 ; 62（4）:721 - 726 .

謝辞および利益相反11）D ent E, Lien C, Lim WS, et al.: The Asia-Pacific

本研究は、以下に示す複数の研究助成金からの支援をclinical practice guidelines for the management of得て実施された。ここに感謝の意を表します。①平成 23frailty. J Am Med Dir Assoc. 2017 ; 18（7）:564 - 575 .

～ 28 年度福岡県粕屋郡篠栗町受託研究（代表者：熊谷秋12）C hen, S., Chen, T., Kishimoto, H, Yatsugi, H,三）、②平成 29 ～ 30 年度日本医療研究開発機構、IoT 等

Kumagai, S.: Associations of objectively measured

活用行動変容研究事業（代表者：熊谷秋三）、③平成 29 年

patterns of physical activity and sedentary behavior

度～令和元年度組織連携個別事業（共同研究）事業（糸島with frailty status screened by the FRAIL scale in市）
（代表者：熊谷秋三）

Japanese community dwelling older adults, J. Sports

本論文に関連して、開示すべき利益相反関係にある企Sci. Med., 19 : 166 - 174 , 2020 .

業などはありません。

13）C hang SF, Lin PL.: Frail phenotype and mortality
prediction: a systematic review and meta-analysis of

引用文献

prospective cohort studies. Int J Nurs Stud. 2015 ; 52１）F ried LP, Tangen CM, Walston J, et al.: Frailty in（8）:1362 - 1374 .

older adults: evidence for a phenotype. J Gerontol A14）V eronese N, Cereda E, Stubbs B, et al.: Risk ofBiol Sci Med Sci. 2001 ; 56（3）:M 146 -M 157 .

cardiovascular disease morbidity and mortality in２）フ レイルに関する日本老年医学会からのステートメン

frail and pre-frail older adults: Results from a meta-ト. 一般社団法人日本老年医学会 , 2013 .

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