精神医学のフロンティア：最近の危険ドラッグ関連障害患者における臨床的特徴の変化
精 神 神 経 学 雑 誌 第 120 巻 第 5 号（2018） 361 368361頁

精神医学のフロンティア
最近の危険ドラッグ関連障害患者における臨床的特徴の変化：全国の精神科医療施設における薬物関連障害の実態調査：2012 年と 2014 年の比較
松本俊彦

Toshihiko Matsumoto

われわれは，危険ドラッグ（NPS）に対する規制強化が強力に実施された 2012〜2014 年における NPS 関連障害患者の臨床的特徴の変化を検討するために，2012 年と 2014 年の「全国の精神科医療施設における薬物関連障害の実態調査」のデータを用いて，NPS 関連障害患者の臨床的特徴について，この 2 つの年度間で比較した．その際，対照群として，同じ時期における覚せい剤（MAP）関連障害の臨床的特徴についても同様の比較を行い，NPS に特徴的な変化について検討した．その結果，2012 年から 2014 年にかけて，NPS 関連障害患者では有職者率が減少するとともに，依存症候群の診断基準に該当する者の割合が上昇し，その一方で，精神病性障害に該当する者の割合が低下していることが明らかになった．この結果は，集中的に規制強化が行われたこの 2 年間において，依存症水準の NPS 乱用者が増え，その結果，乱用者の社会的機能が低下した可能性を示唆している．こうした事態の一端を担う原因として，わが国の NPS 対策が，あまりにも供給断絶に偏り，需要低減のための対策が不十分であったことが関係しているかもしれない．
＜索引用語：危険ドラッグ，覚せい剤，薬物乱用，薬物依存，精神症状＞

はじめにスメディアを賑わすようになった9）．こうした状

わが国では，2011 年頃から 2014 年末にかけて，況は医療現場にも反映され，例えば救命救急セン

既存の規制薬物の化学構造式を一部変更すること

ターにおいては，NPS 使用に関連する意識障害やで法令による規制を回避した，「脱法」的な化学合けいれん，心停止を呈して搬送される患者が急増

成物質，危険ドラッグ（new psychoactive sub-し2），また，精神科医療機関においても，NPS 使stances：NPS）の乱用が深刻な社会問題となっ用によりさまざまな精神症状を呈した患者が急激た．日本中毒情報センターの報告 によれば，に増加した5）．

3）

NPS に関連した有害事象の報告は 2010 年以降激国は，このような NPS 乱用拡大に対して，その増しており，2011 年以降，NPS の影響下による危含有成分を法令で規制し，販売者を取り締まるな険運転や自動車事故，暴力，自殺行動の報道がマど，いわば「供給断絶」的な対策を強力に推進し

著者所属：国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所薬物依存研究部
本論文は PCN 誌に掲載された最新の研究論文7）を編集委員会の依頼により，著者の 1 人が日本語で書き改め，その意義と展望などにつき加筆したものである．

精 神 経 誌（2018）120 巻 5 号

362てきた．そのなかでも画期的な対策であったのはてきた．具体的には，まず，調査実施年の 7 月下包括指定であった．これは，従来の，「既存の規制旬に，調査対象施設に対して調査の趣旨と方法を薬物の化学構造式を一部変更した脱法的な薬物」

葉書により通知し，調査協力を依頼する．次いで，を後追い的に規制する方法に代わって，「化学構8 月下旬に依頼文書，調査に関する案内文書（各造式の一部が異なっても，主要骨格が共通してい医療機関掲示用），調査用紙一式を各調査対象施ればダメ」という規制方法であり，この方法を用設宛に郵送し，調査対象施設の担当医師に，条件いれば，新たに流通する可能性のある NPS を先回を満たす薬物関連精神障害患者に関する情報を調りして規制対象とすることができる．包括指定査用紙に記入してもらっている．調査用紙回収期

は，まず 2013 年 3 月に，ハーブ様形状の NPS 製

限は調査年 11 月末としているが，実際には，例品に含有される合成カンナビノイド成分に対して年，調査実施年の翌年 1 月末まで，葉書，FAX に行われ，次いで 2014 年 1 月には，粉末・液体状のよって調査用紙の回収作業を行っている．

NPS 製品に含有されるカチノン誘導体に対して行われた．

調査項目もまた毎回の調査でほぼ共通している．具体的には，年齢，性別，教育歴，就労状況，しかし，このような包括指定をはじめとする規犯罪歴，各種薬物の生涯使用経験，最近 1 年以内

制強化が NPS 乱用者にもたらした影響についての薬物使用状況，現在の「主たる薬物」（現在治療は，十分に吟味されているとはいえない現状があ中の臨床的問題に最も影響を与えていると思われる．そこでわれわれは，わが国における NPS 対策る薬物）の種類，薬物使用に関する ICD 10 F1 分の効果と課題を検討する際の基礎資料を得るため類の下位診断などである．に，包括指定をはじめとするさまざまな規制の強化が行われた 2012〜2014 年における NPS 関連障

2．対象

害患者の臨床的特徴の変化を調査し，論文にまと本研究では，上述の病院調査のうち，2012 年4）めた7）．本稿では，その論文の内容を紹介すると

および 2014 年6）病院調査で収集された薬物関連障ともに，規制強化の功罪についての私見を述べた

害症例のうち，「主たる薬物」が NPS であり，かい．

つ，調査時点から過去 1 年以内に NPS 使用が認められた症例を対象とした．
Ⅰ．研究の方法および結果

2012 年調査では，調査施設 1,609 施設中 1,136 施

1．「全国の精神科医療施設における薬物関連障設（70.6％）より回答が得られ，調査実施期間に害の実態調査」（以下，病院調査）

受診ないしは入院が報告された薬物関連障害症例

この調査は，1987 年以来ほぼ隔年で，全国の有は 1,161 例であった．この 1,161 例中，面接調査へ床精神科医療施設を対象として実施されてきたもの協力に同意が得られ，かつ，人口動態的変数とのであり，精神科医療機関における薬物関連障害使用薬物に関する情報が欠損していなかった症例

患者に関しては，わが国唯一の悉皆調査である．

848 例が抽出された．このうち，主たる薬物がなお，本調査の対象は，調査対象年の 9〜10 月

NPS の症例は 138 例であり，さらに最近 1 年以内の 2 ヵ月間に，調査対象施設において通院・入院に NPS 使用が認められた 123 例〔男性 112 例，女治療を受けた，アルコール以外の精神作用物質使性 11 例：平均年齢（標準偏差）28.2（7.9）歳〕を用による ICD 10 F1 分類「精神作用物質による精最終的な解析対象とした（NPS 2012 年群）．

神および行動の障害」該当患者である（アルコー

一方，2014 年調査では，対象施設 1,598 施設中ル単独使用の症例は含まれないが，何らかの薬物1,201 施設（75.2％）より回答が得られ，1,709 例とアルコールの併用事例は含まれる）．の薬物関連障害症例が報告された．このうち面接

この調査では，例年同じ方法で情報収集を行っ調査への協力に同意が得られ，かつ，人口動態的精神医学のフロンティア：最近の危険ドラッグ関連障害患者における臨床的特徴の変化

変数と使用薬物に関する情報が欠損していなかっ363

事に就いているのかどうかを調べた．

た症例 1,579 例が抽出された．このうち，主たる③補導・逮捕歴：薬事関連犯罪，および，それ以薬物が NPS の症例は 492 例であり，さらに最近 1外の犯罪に関して，それぞれ補導・逮捕歴の有年以内に NPS 使用が認められた 355 例〔男性 317無を調べた．

例，女性 38 例：平均年齢（標準偏差）23.3（8.4）④ICD 10 F1 分類下位診断：F1x.0〜F1x.8 までの歳〕を最終的な解析対象とした（NPS 2014 年群）．

すべての下位診断それぞれに関して該当の有無を調べた．

3．対照群

2）統計学的解析

本研究では，対照群として，わが国において第NPS 2012 群と NPS 2014 群との 2 群間，およ二次大戦後 70 年あまりにわたって一貫して最もび，MAP 2012 群と MAP 2014 群との 2 群間にお乱用者の多い薬物である覚せい剤（methamphet-いて，それぞれ高校卒業以上の学歴，調査時点にamine：MAP）の関連障害患者を設定し，2012 年

おける就労，補導・逮捕歴，ICD 10 F1 分類下位と 2014 年の病院調査から，「主たる薬物」が MAP診断（F1x.0〜F1x.8 までの各下位診断）においである MAP 関連障害患者のデータを抽出した．て，母比率の差の検定を Fisher の正確確率検定に2012 年調査では，「主たる薬物」を MAP とすより行った．次に，性と年齢の影響を調整した各る患者は 356 例であったが，そのうち調査時点か2 群間の比較を行うために，性（男性と女性）おら過去 1 年間に MAP 使用が認められた 131 例〔男よび年齢（30 歳未満と 30 歳以上）により対象者

性 86 例，女性 45 例：平均年齢（標準偏差）38.6を 4 層に分け，層別解析を上述の 4 つの変数に対（10.8）歳〕を抽出した（MAP 2012 群）．また，して実施し，Mantel Haenszel の共通オッズとそ2014 年調査からは，MAP を「主たる薬物」とすの信頼区間を算出した．すべての検定は両側検定

る 666 例から，最近 1 年以内に MAP 使用が認めで，有意確率は 0.05 に設定した．以上の解析はられた 279 例〔男性 201 例，女性 78 例：平均年齢

IBM SPSS Ver. 22 を用いて行った．

（標準偏差）42.2（11.1）歳〕を抽出した（MAP

以上の手続きで得られた，2 つの 2 群間比較か2014 群）．以上の手続きより抽出された，これらら結果を照合し，2012〜2014 年において NPS 関

2 つの MAP 関連障害患者群を，対照群として設連障害患者にみられる特徴的な変化を検討した．

定し，解析対象とした．

3）倫理的配慮
本研究は国立研究開発法人国立精神・神経医療

4．方法

本研究では，NPS 2012 群と NPS 2014 群とのあ研究センター倫理委員会の承認を得て実施された（承認番号 A2014 023）．

いだで，性別と年齢を調整して以下の変数に関する 比 較 を 行 い， 同 様 の 比 較 を MAP 2012 群 と5．結MAP 2014 群とのあいだでも行った．そのうえ

表 1 は，NPS 2012 群と NPS 2014 群とのあいだ

果で，NPS 2012 群と NPS 2014 群とのあいだの変化における比較の結果である．Fisher の正確確率検を，MAP 2012 群と MAP 2014 群のあいだの変化

定により両群間で有意差が認められた変数は，を対照群として比較・検討した．

「調査時点における就労」（52.6％ vs. 33.2％， ＜1）変数0.001），および ICD 10 F1 分類の下位診断カテゴ

本研究で比較した変数は以下の 4 つである．

リーのうち，「（F1x.1）有害な使用」（18.7％ vs.

①高校卒業以上の学歴：最終学歴が高校卒業以上7.0％， ＜0.001），「（F1x.2）依存症候群」（59.3％かどうかを調べた．
②調査時点における就労：調査時点で何らかの仕vs. 75.5％， ＝0.001），「（F1x.5）精神病性障害」（44.7％ vs. 31.5％， ＝0.011）であった．性と年60（52.6％）

有職
あり
あり

調査時点における就労（N＝469）

補導・逮捕歴/薬事関連であり補導・逮捕歴/薬事以外であり

73（59.3％）5（ 4.1％）55（44.7％）

あり
あり
あり
あり
あり
あり
あり

（F1x.2）依存症候群（F1x.3）離脱状態（F1x.4）せん妄を伴う離脱状態（F1x.5）精神病性障害（F1x.6）健忘症候群（F1x.7）残遺性障害・遅発性精神病性障害（F1x.8）他の精神および行動の障害
2（ 1.6％）15（12.2％）

1（ 0.8％）5（ 4.1％）8（ 2.3％）30（ 8.5％）3（ 0.8％）112（31.5％）

11（ 3.1％）

10（ 2.8％）

268（75.5％）25（ 7.0％）43（12.1％）

76（21.4％）

83（23.4％）

118（33.2％）

248（73.2％）

NPS 2014 群（n＝355）

1.000

0.215

1.000

0.011

0.571

0.549

0.001

0.000

0.874

0.363

0.164

0.000

0.286

有意確率a

1.3

0.6

1.1

0.6

0.8

0.7

2.2

0.3

0.9

1.7

1.4

0.4

1.1

Mantel Haenszel
Common Odds Ratiob

0.3

0.3

0.1

0.4

0.3

0.2

1.4

0.2

0.5

1.0

0.8

0.3

0.7

95％信頼区間の下限bFisherʼs exact test
性（男女）と年齢層（30 歳未満，30 歳以上）の組み合わせによる 4 層での層別解析
注：特記なき場合は解析対象は 478 名．高校卒業以上の学歴と仕事は回答に欠測があったため解析対象者および各年の人数が他と異なる．
（文献 7 より和訳して引用）

aNPS：new psychoactive substance

23あり（F1x.1）有害な使用（18.7％）

16（13.0％）あり（F1x.0）急性中毒

21（17.1％）

21（17.1％）

80（67.8％）NPS 2012 群（n＝123）

高校卒業以上水準高校卒業以上の学歴（N＝457）

項目

5.8

1.2

12.5

0.9

2.4

2.1

3.5

0.5

1.6

2.9

2.4

0.7

1.7

95％信頼区間の上限

表 1 「全国の精神科医療施設における薬物関連障害の実態調査」における NPS 関連障害患者：NPS 2012 群と NPS 2014 群の比較
364
精 神 経 誌（2018）120 巻 5 号

精神医学のフロンティア：最近の危険ドラッグ関連障害患者における臨床的特徴の変化

365

齢の影響を調整した，層別解析による NPS 2012障害患者に特徴的なものといえる可能性が高い．

群と NPS 2014 群 の 比較においても，MantelNPS 関連障害患者にみられたこれらの変化のHaenszel の共通オッズ比（OR）が有意であった

うち，前二者については，2012〜2014 年において項目に違いはなく，「調査時点における就労」〔

NPS 乱用患者のなかで依存症水準の者が増加す＜0.001，OR 0.4（95％信頼区間 0.3〜0.7）〕，およるとともに，依存症の影響により社会的機能の低び ICD 10 F1 分類の下位診断カテゴリーのうち，下を呈するに至った患者が増加している可能性を「（F1x.1）有害な使用」〔 ＜0.001，OR 0.3（95％意味する．すなわち，この 2 年間のうちに，NPS信頼区間 0.2〜0.5）〕，「（F1x.2）依存症候群」〔

乱用患者のなかで，薬物使用に対する自律的なコ＝0 . 0 0 1，O R 2 . 2（9 5％ 信 頼 区 間 1 . 4〜3 . 5）〕
，ントロールを失った結果，職業的活動が阻害され「（F1x.5）精神病性障害」〔 ＝0.011，OR 0.6（95％たり，NPS 使用に関連する社会的トラブルによっ信頼区間 0.4〜0.9）〕であった．て失職したりした者が増加した可能性がある．

表 2 は，MAP 2012 群と MAP 2014 群とのあい

このことは，これまで供給断絶，すなわち，薬だにおける比較の結果である．Fisher の正確確率

物規制と販売者取り締まりの強化を中心に進めら検定により両群間で有意差が認められたのは，れてきた，わが国の NPS 対策の限界を示している「薬事関連犯罪による補導・逮捕歴」（61.8％ vs.

かもしれない．というのも，依存症水準に至った77.0％， ＝0.002）だけであり，「高校卒業以上の乱用者は，ある薬物が入手できなくなれば，別の学歴」「調査時点における就労」「すべての ICD

薬物へと依存対象を移行させる可能性があり，根10 F1 分類下位診断」に関しては有意差が認めら本的な解決にはならないからである．実際，本研れなかった．性と年齢の影響を調整した，層別解究の母体となっている病院調査において，NPS を析による MAP 2012 群と MAP 2014 群の比較でも「主たる薬物」とする患者は 2012 年から 2014 年に結果は同じであり，Mantel Haenszel の共通 ORかけて激増しているが（138 例→492 例），これにが有意であった項目は，「薬事関連犯罪による補伴って全薬物関連障害患者数も顕著に増加してい導・逮捕歴」〔 ＝0.002，OR 2.0（95％信頼区間る（848 例→1,579 例）．なるほど，2014 年調査に1.3〜3.2）〕だけであった．

おける調査対象施設の協力率（75.2％）は 2012 年調査（70.6％）に比べて上昇しているが，これだⅡ．考察

けでは全薬物関連障害患者数の増加を説明するこ本研究により，2012〜2014 年の 2 年間で精神科とは困難である．むしろ NPS の乱用拡大が他の薬医療施設における NPS 関連障害患者の臨床的特物の乱用拡大を促進したと考えるべきであり，そ徴として，次の 3 つの変化が明らかにされた．第の意味でも，本研究の結果は，供給断絶に偏り，1 に，患者のなかで何らかの仕事に就いている者需要低減を軽視したわが国の NPS 対策の課題をの割合が減少したことであり，第 2 に，ICD 10明らかにしたものといえるであろう．

F1 分類下位診断における「有害な使用」該当率のところで，3 つ目の知見である，精神病性障害低下，および，この下位診断と相互排除的な関係の減少に関しては解釈が難しい．冒頭で述べたよにある「依存症候群」該当率の上昇である．そしうに，2013 年と 2014 年の 2 回にわたる包括的なて最後に，ICD 10 F1 分類下位診断における「精規制が行われており，こうした規制に対応し，神病性障害」該当率の低下である．同じ期間におNPS に含有される精神作用物質の成分が変更さける MAP 関連障害患者では，薬事関連犯罪によれていると推測される．したがって，精神病性障る補導・逮捕歴をもつ者の割合が増えたことを除

害該当者の減少は，そのような含有成分の変更とけば，こうした変化はいっさい認められなかった

関係している可能性はあるが，現時点では，NPSことを考慮すると，この 3 つの変化は，NPS 関連に含有される成分の詳細は不明なものが多く，こありありありありありありありあり（F1x.1）有害な使用（F1x.2）依存症候群（F1x.3）離脱状態（F1x.4）せん妄を伴う離脱状態（F1x.5）精神病性障害（F1x.6）健忘症候群（F1x.7）残遺性障害・遅発性精神病性障害（F1x.8）他の精神および行動の障害
0（ 0.0％）37（28.2％）

1（ 0.8％）38（29.0％）0（ 0.0％）4（ 3.1％）86（65.6％）4（ 3.1％）7（ 5.3％）5（ 1.8％）84（30.2％）0（ 0.0％）78（28.1％）

1（ 0.4％）2（ 0.7％）154（55.4％）

19（ 6.8％）7（ 2.5％）65（23.4％）

214（77.0％）72（25.9％）82（29.5％）

MAP 2014 群（n＝279）

0.182

0.728

0.320

0.906

1.000

0.086

0.053

0.167

0.154

0.710

0.002

0.904

0.211

有意確率a―

1.0―

1.0―

0.2

0.7

2.3

0.5

0.9

2.0

0.9

0.7Mantel Haenszel
Common Odds Ratiob

―0.7―

0.6―

0.0

0.4

0.8

0.2

0.5

1.3

0.6

0.5

95％信頼区間の下限

bFisherʼs exact test
性（男女）と年齢層（30 歳未満，30 歳以上）の組み合わせによる 4 層での層別解析
注：特記なき場合は解析対象は 409 名．高校卒業以上の学歴と仕事は回答に欠測があったため解析対象者および各年の人数が他と異なる．
（文献 7 より和訳して引用）

aMAP：methamphetamineあり（F1x.0）急性中毒あり

補導・逮捕歴/薬事以外であり
33

81（61.8％）

あり

補導・逮捕歴⊘薬事関連であり（25.2％）

35（26.7％）

47（35.9％）

MAP 2012 群（n＝131）

有職

高校卒業以上水準調査時点における就労（N＝469）

高校卒業以上の学歴（N＝457）

項目―1.7―

1.5―

1.2

1.1

6.7

1.3

1.4

3.2

1.5

1.1

95％信頼区間の上限

表 2 「全国の精神科医療施設における薬物関連障害の実態調査」における MAP 関連障害患者：MAP 2012 群と MAP 2014 群の比較
366
精 神 経 誌（2018）120 巻 5 号

精神医学のフロンティア：最近の危険ドラッグ関連障害患者における臨床的特徴の変化

367の問題についてはこれ以上議論を深めることがで者に対する健康被害はより深刻なものとなり，さきない．

らには，交通事故や暴力といった形でコミュニ

なお，本研究では，MAP 関連障害患者では，ティの安全を脅かすものとなった印象があり，規2012〜2014 年において，薬事関連犯罪による補制強化の功罪について改めて考えさせられた．最導・逮捕歴をもつ者が増えたことが確認されてい終的には，2014 年 12 月の薬事法改正により，販る．おそらくこれは，NPS に対する取り締まり強売店舗に対する販売停止命令および自主検査命令化により，警察などの捜査能力が向上し，検挙さの対象が拡大され，販売店舗は一斉に撤退したた

れる違法薬物乱用者が増加したためであろう．

めに，NPS 乱用は収束へと向かっていった．

最後に本研究の限界についてふれておきたい．

しかし，われわれはこれで一件落着と安堵する

本研究の限界はいくつかあるが，主要なものは以べきではないと考えている．というのも，すでに下の 3 点である．第 1 に，本研究は精神科医療機実施された 2016 年調査8）では，NPS を「主たる薬関に受診・入院した薬物関連障害患者を対象とし物」とする患者が大幅に減少した一方で，「かつてたものであり，地域にある薬物乱用者全体の特徴は NPS を乱用していたが，現在は MAP を乱用しを反映したものではない．したがって，本研究のている」という新たな MAP 乱用層の出現が確認

結果をただちに一般化することには慎重さが必要されているからである．また，平成 28 年版犯罪白である．第 2 に，本研究の解析に用いた情報は，

書1）によれば，平成 26 年・27 年には，大麻取締法各調査実施施設で薬物関連障害症例の治療を担当違反による検挙者数は著増するという，NPS 乱用した医師によって収集されたものである．したと逆相関する動きをみせている事実が示されていがって，個々の医師の判断基準にばらつきが存在る．このことは，ハーブ型 NPS（いわゆる「脱法した可能性，ならびに，治療場面において患者のハーブ」）から大麻へと乱用薬物を変更した者が一申告バイアスが混入した可能性は除外できない．

定数存在する可能性を示唆するデータとはいえな

そして第 3 に，本研究では，適切な多変量解析のいだろうか？

モデルを作るために，解析の対象とする変数を必薬物依存症専門医の立場からいえば，確かに要最小限に絞り込んでおり，その結果，併存障害

NPS は恐るべき薬物であったが，1 つだけ例外的や家族背景などに関する変数を含めた解析を行っにすぐれた点があったと感じている．それは医療ていないことである．

アクセスのよさである．例えば MAP 依存症患者以上の限界にもかかわらず，本研究は，NPS にの場合，一般に MAP 使用による社会的もしくは対する規制が強化された 2 年間における NPS 乱用

医学的問題が生じてから専門医療につながるまで患者の変化を検討した唯一の研究であり，わが国には数年，あるいはそれ以上の時間を要する傾向の薬物乱用対策を企画・立案する際の基礎資料とがある．しかし NPS 依存症の場合，初回使用からして重要な意義がある．

わずか数ヵ月で専門医療につながってくる患者が多かったのである．もちろん，その背景には，おわりに―展望―2013 年と 2014 年の 2 回にわたる包括指定にもNPS が引き起こす症状の激しさも関係しているのだろうが，同時に，違法ではないゆえに逮捕の懸念がないことも無視できなかったであろう．

かかわらず，その後も新規の「脱法」的な NPS 乱

著者の臨床経験からいえば，NPS 依存症患者の用は続々と登場し，その勢いはとどまるところを医療アクセスのよさは治療上のメリットであった

知らないかのようであった．それどころか，規制ような印象をもっている．なるほど，すでに述べを強化すればするほど，新たに流通する NPS の有たように，NPS 依存症患者の一部には他の違法薬害性はむしろエスカレートした．すなわち，使用物へと乱用対象を変えた者もいた．しかしその一Powered by TCPDF (www.tcpdf.org)

精 神 経 誌（2018）120 巻 5 号

368

方で，治療を受けることで回復する者も少なくなかったのである．ここにこそ早期に医療につながることの最大のメリットがあったように思われる．つまり，NPS 依存症患者の多くは，薬物使用期間が短く，それだけに依存症の重症度はまだ比較的軽く，仕事や家族，友人との関係性が破綻していないために，治療後に戻れる場所が残されていたのである．の実態把握と薬物依存症者に関する制度的社会資源の現状と課題に関する研究（研究代表者：和田清）」分担研究報

告書．p.111 144，2013
5）Matsumoto, T., Tachimori, H., Tanibuchi, Y., etal.：Clinical features of patients with designer drug
related disorder in Japan：a comparison with patientswith methamphetamine and hypnotic/anxiolytic relateddisorders. Psychiatry Clin Neurosci, 68；374 382, 20146）松本俊彦，高野歩，谷渕由布子ほか：全国の精

その意味では，現在における NPS 乱用の終息状

神科医療施設における薬物関連精神疾患の実態調査．平成

況が，規制強化によって NPS 依存症に罹患する者

26 年度厚生労働科学研究費補助金医薬品・医療機器等レの医療アクセスが悪化し，問題が地下に潜行してギュラトリーサイエンス政策研究事業「「脱法ドラッグ」をしまったわけではないことを願うばかりである．
なお，本論文に関連して開示すべき利益相反はない．
謝辞

ご多忙のなか，毎回，病院調査にご協力いただ

いている全国の精神科医療施設の担当医の先生方に，この場を借りて心より厚く御礼申し上げます．
文

再犯の現状と対策のいま―．20162）Kamijo, Y., Takai, M., Fujita, Y., et al.：A multicenter retrospective survey of poisoning after consumption of products containing synthetic chemicals in Japan.
Intern Med, 53；2439 2445, 2014
薫，竹内明子ほか：日本中毒

情報センターで受信したいわゆる「合法ハーブ」による急性中毒に関する実態調査．中毒研究，24；323 327，20114）松本俊彦, 谷渕由布子，高野とその家族に対する支援に関する研究（研究代表者：和田清）」総括・分担研究報告書．p.95 128，2015
7）Matsumoto, T., Tachimori, H., Takano, A., et al.：Recent changes in the clinical features of patients withnew psychoactive substances related disorders inJapan：comparison of the Nationwide Mental Hospital
Surveys on Drug related Psychiatric Disorders under-献1）法務省法務総合研究所：平成 28 年版犯罪白書―

3）黒木由美子，飯田含む薬物乱用・依存の実態把握と薬物依存症者の「回復」

歩ほか：全国の精神科医療施設における薬物関連精神疾患の実態調査．平成24 年度厚生労働科学研究費補助金医薬品・医療機器等レギュラトリーサイエンス総合研究事業「薬物乱用・依存等

taken in 2012 and 2014. Psychiatry Clin Neurosci, 70；
560 566, 20168）松本俊彦，伊藤翼，高野歩ほか：全国の精神科医療施設における薬物関連精神疾患の実態調査．厚生労働科学研究費補助金（医薬品・医療機器等レギュラトリーサイエンス政策研究事業）．危険ドラッグを含む薬物乱用・依存状況の実態把握と薬物依存症者の社会復帰に向けた支援に関する研究（研究代表者：嶋根卓也）平成 28 年度
総括・分担研究報告書．p.101 136，20179）和田清，舩田正彦，富山健一ほか：脱法ハーブを含む違法ドラッグ乱用の現状．日本薬剤師会雑誌，65；
13 17，2013