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解っているようで解っていなかった給湯設備

業務用建築の給湯設備省エネルギーガイドライン ver.2（一次エネルギー計算ツール紹介や設計実例等を加え内容を充実更新）

公開記念セミナー 開催のご案内
⼀般財団法⼈建築環境・省エネルギー機構（東京都千代⽥区 理事⻑ 村上周三）は、業務⽤建築における給湯設備の省エネルギーに関する設計⼿法と注意点をまとめた『業務⽤建築の給湯設備省エネルギーガイドライン ver.2』を制作いたしました。
業務⽤建築の中でも、特に宿泊施設や病院は給湯エネルギーの消費量の占める割合が多く、また変動する負荷に応じた安全率を考慮した設計が優先された結果、省エネルギーに関しては⼗分効果が得られない実例も従来から多く⾒受けられています。また、供給エネルギーの多様化により熱源の選択肢が増え、給湯設備設計者には前提となる課題や省エネルギーのための設計⼿法とその効果を正しく理解し、適切な設計エネルギー消費量やエネルギーコストを把握する能⼒が問われます。
本ガイドライン ver.2 は、2019 年 12 ⽉に発表した ver.1 をさらに発展させ、具体的なビジネスホテルを想定した設備容量設計の設計実例と、給湯負荷・エネルギー消費量を１時間間隔で算出する新しい計算法及び計算ツールの紹介、複数台機器を設置した場合の設計例等を追加して内容を充実させたものです。⼤浴場の有無に合わせ、様々な熱源や貯湯槽の組合せについて、給湯負荷推定から機器容量設計、さらに⼀次エネルギー計算まで詳細な検討を具体的に⽰しており、設備設計に関わる多くの⽅々に役⽴つ内容となっております。
また、当⽇は参加者の皆様からの具体的な問題について質問等をお受けしながら双⽅向で活発なやり取りができるような時間も設けたいと考えております。
今後も⾃⽴循環プロジェクト 給湯委員会では継続して内容の追加・改善を予定しており、本セミナーを通じて給湯設備のさらなる省エネルギーに向けた課題について参加者の皆様とも議論を深められることを期待しております。

プログラム※やむを得ない事情により講師が変更になる場合がございます。

「業務⽤建築の給湯設備省エネルギーガイドライン ver.2」改定部分ポイント解説
1

東京⼤学⼤学院 ⼯学系研究科 建築学専攻 准教授 前真之⽒(株)ノーリツ 研究開発本部 国内商品統括部 温⽔商品開発部 ⾮住宅商品開発室 ⼟井淳⽒
東京電⼒エナジーパートナー(株) 販売本部 法⼈営業部 EaaS 技術グループ 森⽥明夫⽒

234

給湯需要の⼤きな⽤途の⾮住宅建築物の給湯設備設計事例〜ビジネスホテル(株)ユニ設備設計 取締役 嶌⽥成⼆⽒
⼀次エネルギー計算ツール及び事例
神奈川⼤学 ⼯学部 建築学科 教授 岩本靜男⽒
パネルディスカションと質疑応答『⾃⽴循環プロジェクト』とは、省エネルギーで快適な住宅のための合理的な建築技術の確⽴と普及をめざし、2001 年度から国⼟交通省総合技術開発プロジェクトとして開発研究がはじめられ、以後、住宅や⾮住宅建築物の居住時・建物使⽤時のエネルギー消費に起因する⼆酸化炭素排出量を半減させることの可能な住宅/建築物・設備機器技術の研究・開発を国⽴研究開発法⼈建築研究所が中⼼となり⺠間企業と共同で研究を⾏っています。研究では、住宅/建築物全体のエネルギー消費の要因を分析するとともに、エネルギー消費量を削減するための要素技術・⼿法とその効果を組み合わせ、定量的にエネルギー消費を削減するための設計技術と効果推計⼿法を構築してきました。
研究成果は設計ガイドライン『⾃⽴循環型住宅への設計ガイドライン』等としてまとめられ、各地で講習会等を実施して普及をはかるとともに、住宅事業建築主基準や平成 25 年省エネルギー基準の算定根拠等に広く活⽤されています。

開 催 概 要○名 称 ︓『業務⽤建築の給湯設備省エネルギーガイドライン ver.2』公開記念セミナー○主 催 ︓⼀般財団法⼈建築環境・省エネルギー機構○⽇ 時 ︓2021 年 6 ⽉ 2 ⽇（⽔）13︓30〜17︓00○定 員 ︓80 名○⽅ 式 ︓Zoom ウェビナーを使⽤したオンラインセミナー（チャット機能を使⽤した双⽅向ディスカッション型）○参加費 ︓7,000 円/⼈（資料・消費税込） 税別 6,364 円○資 料 ︓※資料は事前に下記 PDF をメールで送付いたします。
「業務⽤建築の給湯設備省エネルギーガイドライン ver.2」

申 込 方 法１．下記銀⾏⼝座に参加費をお振込ください。
※振込⼿数料は貴社にてご負担下さい。※複数名での参加の場合は、まとめてお振込みいただいても構いません。

銀 ⾏ 名

三井住友銀⾏

預⾦種⽬

普通預⾦

受 取 ⼈

東京公務部（店番号 096）

⼝座番号 ２２５９３

ｲﾂﾊﾟﾝｻﾞｲﾀﾞﾝﾎｳｼﾞﾝ ｹﾝﾁｸｶﾝｷﾖｳ.ｼﾖｳｴﾈﾙｷﾞ-ｷｺｳ
⼀般財団法⼈ 建築環境・省エネルギー機構

２．受付フォームにて必要⼊⼒項⽬のご記⼊の上、お申込み下さい。
（受付は終了しました。（2021/5/31 更新））
※複数名での参加の場合は、お⼿数ですが申込はお⼀⼈様ずつの⼊⼒をお願い申し上げます。
またメールアドレスは Zoom システム上、別々の異なるメールアドレスにてお申し込み下さい。
（受講料をまとめてお振込いただいた場合は、受付フォームの通信欄にその旨ご記⼊下さい。
）
３．事務局の⼿続きが完了しましたら、Zoom ウェビナー登録システムを使⽤して、ご登録いただいたメールアドレス宛に Zoom 受講⽤ URL とパスコードをご案内させていただきます。
当財団(IBEC)銀⾏⼝座への⼊⾦と受付フォームへの⼊⼒をもって正式なお申込となります。
ご登録いただいたメールアドレスに Zoom URL とパスコードが Zoom より送信されますので、必ずご確認ください。
※「参加票(Zoom URL 等)」の送信は当財団(IBEC)銀⾏⼝座に⼊⾦されてから 5 ⽇程度かかりますのでご了承ください。振込⽇指定でご送⾦される場合、当財団(IBEC)で⼊⾦が確認できるまで Zoom URL はご案内できませんのでご注意下さい。
（お申込の予約は受け付けておりません。）※5 ⽇たってもメールが届かない場合は、受信側のセキュリティにより「迷惑メール」フォルダに分類、または受信拒否やご登録のメールアドレスに誤りがある可能性等が考えられます。メールが⾒つからなかった場合には、下記の問合わせ先までご連絡下さい。
※URL は他の⼈と共有できません（参加者毎に URL が異なります）。また複数の機器(PC とタブレット等)を同時に使⽤して参加することはできません。
４．『業務⽤建築の給湯設備省エネルギーガイドライン ver.2（PDF）』は、5 ⽉ 28 ⽇頃の送付を予定しております。

注 意 事 項イ．講師は、急な都合により変更となることがあります。予めご了承下さい。
ロ．お申し込みは先着順で定員になり次第締め切ります。予約は受け付けておりません。
ハ．納⼊された参加費は原則として返⾦致しません。但し定員の都合上お断りする場合は返⾦いたします。
ニ．領収書は、⾦融機関が発⾏する振込⾦受領証等をもって領収書に代えさせていただきます。
ホ．当⽇⽋席された場合、1 週間程度の配信視聴（この場合、要 Zoom アカウント取得（無料））をもって代えさせて戴きます。キャンセルはお受けできませんので⼗分ご注意ください。

問合わせ先⼀般財団法⼈建築環境・省エネルギー機構 建築省エネルギー部 今井・稲垣・⻘⽊
〒102-0083 東京都千代⽥区麹町 3-5-1 全共連ビル麹町館 ２Ｆ
電 話︓03-3222-6946
電⼦メール︓jiritsu1@ibec.or.jp◇本申込みにより当財団が取得する個⼈情報の利⽤⽬的は以下の通りです。
・本セミナーに係る案内及び連絡、受講票の送付
・その他財団が開催する講習会・セミナーの案内
なお、個⼈情報保護法第 24 条第 1 項に定める事項については、当財団のホームページ(http://www.ibec.or.jp/)をご覧いただくか、当財団までお問い合わせ下さい。（電話︓03-3222-6681）