木材利用研究論文報告集18, 40-46, 2019. 12直交集成板を床版に用いた橋梁のライフサイクル温室効果ガス排出量
岩瀬鉄也 1・佐々木 貴信 2・橋本
1 非会員

征二 3・荒木昇吾 4・加用 千裕 5

東京農工大学大学院 農学府（〒183-8509 東京都府中市幸町 3-5-8）
E-mail: s185867v@st.go.tuat.ac.jp

2 正会員

北海道大学教授

大学院農学研究院（〒060-0808 北海道札幌市北区北 8 条西 5 丁目）
E-mail: tak-sas@for.agr.hokudai.ac.jp

3 正会員

立命館大学教授

理工学部環境都市工学科（〒525-8577 滋賀県草津市野路東 1-1-1）
E-mail: shashimo@fc.ritsumei.ac.jp

4 正会員

5 正会員

服部エンジニア株式会社（〒420-0053 静岡市葵区弥勒 2-2-12）
E-mail: s-araki@hattori-eng.co.jp東京農工大学准教授

大学院農学研究院（〒183-8509 東京都府中市幸町 3-5-8）
E-mail: kayoc@cc.tuat.ac.jp

近年，直交集成板（Cross Laminated Timber: CLT）の土木分野への利用が注目されている．本研究では，土木構造物へ CLT を用いた国内初の事例として，秋田県における橋梁の改修への CLT 床版の施工を対象に，ライフサイクル温室効果ガス（GHG）排出量を評価した．さらに，一般的な鉄筋コンクリート（RC）床版との比較を行い，GHG 排出削減効果を検討した．その結果，CLT 床版に防水処理を行わず，廃棄後のCLT の燃料利用を行う場合，RC 床版よりもライフサイクル GHG 排出量は少なく，RC 床版を CLT 床版へ代替することにより GHG 排出量を大幅に削減できることが示された．また，CLT 床版に防水処理を行う場
合は，維持管理における防水材の再塗布を 20 年間隔で実施できれば，RC 床版との代替によって 25%のGHG 排出削減効果が期待できることが分かった．

Key Words: life cycle assessment, greenhouse gas emissions, bridge, cross laminated timber, waterproof
treatment, reinforced concrete

1. 序論

た，2018 年時点で建設後 50 年を経過した橋梁の割合は約 25%であるが，10 年後には約 50%に急増すると見込まれており 3)，改修や更新が必要となる．

近年，地球温暖化問題への対応や伐採適齢期を迎えた国内人工林の活用といった観点から，木材の有効利用が求められている．木材は鉄鋼等の他材料と比較して材料

このような中，近年普及が進んでいる新しい木質材料である直交集成板（Cross Laminated Timber: CLT）の橋梁生産時のエネルギー消費量および温室効果ガス（GHG）への利用が注目されている．CLT は挽き板を繊維方向が排出量が小さく，地球温暖化の緩和に貢献するとされて直交するように積層接着した木質材料であり，厚みのあいる．しかし，これまでの主たる利用先であった住宅建る大きい板を製造できることや単位体積重量がコンクリートの 1/6～1/4 程度と軽量であること等の特徴がある．

築用材の需要は現在横ばいの状況にあり，住宅着工数は少子高齢化や世帯数の減少によって，今後低下する見込みである．
そのような中，住宅以外の木材利用先として，そのため，老朽化した橋梁の床版の改修に，大きさと軽さを兼ね備えた CLT を用いることにより，橋桁や橋台の土木構造物への利用が推進されている 1-2)．

補強を行わず改修できる可能性がある 4)．これにより，日本における代表的な土木構造物のひとつとして橋梁がある．国内には橋梁が約 73 万橋あり，そのほとんどが主な橋梁管理者である地方公共団体の経済的負担の軽減や GHG 排出量の削減が期待できる．

鋼橋やコンクリート橋である．この内，地方公共団体が管理する橋梁は約 66 万橋と，9 割以上を占めている．ましかし，CLT に関わる GHG 排出量について，建築物への利用を対象とした先行研究 5-6)はあるが，橋梁を含む40木材利用研究論文報告集18, 40-46, 2019. 12

土木構造物への利用を対象とした研究事例はこれまで報
告されておらず，実態は明らかになっていない．また，製材・集成材を利用した木橋における GHG 排出量の評価を行った先行研究 7)は報告されているが，CLT のような新しい木質材料を活用した橋梁の検討はまだ行われていない．
そこで，本研究では，日本において初めて土木構造物に CLT を活用した事例として，秋田県における CLT 床版を用いた農道橋の改修を対象として，ライフサイクルアセスメント（LCA）による GHG 排出量の評価を行っ

図-1 改修後の農道橋た．その際，CLT 床版の課題として挙げられる腐朽への対策にも着目し，防水処理を考慮することとした．さらに，一般的な床版材料である鉄筋コンクリート（RC）との比較により，CLT の橋梁への利用による GHG 排出削減の可能性を検討した．

2. 方法(1) 対象とした農道橋
評価対象とした農道橋は秋田県大仙市に位置しており，橋梁管理者は秋田県である．1990 年に架設された橋長10m，有効幅員 3.3m の橋梁であり，改修前は橋桁の形鋼
4 主桁の上に，床版としてクリの角材を橋軸直角方向に並べたつくりであった．架設後 25 年以上が経過して床版の腐朽が進行し，床版補修の必要があったため，CLT

図-2 CLT 床版の側面図（上）と平面図（下）を用いた床版への取替による橋梁補修工事が 2018 年 3月に行われた．なお，橋桁と橋台は改修前の構造が維持装を想定した．

されており，改修は床版とその上の舗装のみとされている 4)．改修後の農道橋を図-1 に示した．

(2) LCA による GHG 排出量の評価

農道橋の CLT 床版の側面図と平面図を図-2 に示した．

LCA とは，調査対象のライフサイクルにおいて，投入本橋の通行車の最大重量から設計荷重を 40 kN としてされる資源・エネルギー，排出される環境負荷等を計量

CLT 床版を設計した結果，面積は 1990 mm×3450 mm，し，それらの環境影響を定量的に評価する手法である．

厚さは 120 mm の床版を 5 枚敷き並べる構成となった．

LCA は ISO 14040 シリーズにおいて一般的な手順が定め

また，防水処理のために，CLT 床版にポリマーセメントられており，「目的と調査範囲の設定」，「ライフサイクル系の防水材（2 mm 厚）と表面保護材を塗布した．幅員のインベントリ分析」，「ライフサイクル影響評価」，「ライ両端に設置された地覆木も CLT で製作し，同様の防水材フサイクル解釈」 の 4 つのフェーズがあり，それぞれのと表面保護材を塗布した．CLT 床版の設置前に床版を支フェーズを相互に反復しながら評価を行う．
本研究では，持させる補助横構 4 本を主桁上面に現場溶接し，床版側

この LCA 手法を用いてライフサイクルにおける GHG 排面に取り付けた金具を介して連結させ，床版を固定した．

出量を評価した．
評価期間は 50 年とし，評価対象としたライフサイク

このとき，補助横構の隙間に硬質ゴムのスペーサーを敷4)設することで調整した ．また，床版の上面は再生密粒

ル過程は，農道橋の改修に伴う材料製造，材料輸送，施度アスファルト混合物（50 mm 厚）によって舗装した．
一方，CLT 床版の比較対象とした RC 床版については，工，維持管理，廃棄・再利用の各過程とした．改修の対機能単位を統一するために，CLT 床版と同様の設計荷重を設定した構造計算を行った．その結果から，RC 床版の再利用過程は対象外とした．CLT 床版については，防水厚さは 160 mm とした．CLT 床版と同様に，橋桁と橋台価対象範囲を図-3 と図-4 にそれぞれ示した．また，比較の補強は行わず，RC 床版の上面へ再生アスファルト舗

対象の RC 床版の評価対象範囲を図-5 に示した．各ライ

象とならなかった橋桁・橋台における維持管理，廃棄・処理ありとなしの 2 つのケースを検討することとし，評41

木材利用研究論文報告集18, 40-46, 2019. 12

フサイクル過程における化石燃料消費由来の GHG（CO2，CH4，N2O）排出量を対象とし，木材の炭素貯蔵については考慮しなかった．
また，木材の燃焼により発生する CO2は，カーボンニュートラルの考え方を適用し，本稿では評価対象外としたが，CH4 と N2O は評価対象に含めることとした．各 GHG は地球温暖化係数 100 年値を用いてCO2 換算した．
化石燃料消費由来の GHG 排出量の評価にあたり，各材料および燃料の使用量はフォアグラウンドデータとして現地調査，設計・施工業者への聞き取り調査，設計見図-3 CLT 床版(防水処理あり)の評価対象範囲積書の入手等によって収集し，表-1 に示した．各材料・燃料使用による GHG 排出量原単位はバックグラウンド
データとして LCI データベース IDEAv2.1.38)を用いることとし，表-2 に示した．なお，CLT 製造業者への聞き取り調査により，CLT の生産に伴う燃料消費量・GHG 排出量は集成材とほぼ同様との見解を得たことから，
IDEAv2.1.3 において集成材のデータを用いることとした．
材料輸送過程において，CLT に関する輸送距離は把握できたが，その他の材料は把握が困難であった．特に比較対象の RC 床版は設計のみに基づく材料試算であるため，各材料の輸送距離を仮定する必要がある．このよう

図-4 CLT 床版(防水処理なし)の評価対象範囲な制約下においては，全ての材料に同一の輸送条件を仮定することが最も公平な評価になり得ると判断し，その他の材料は CLT と同一の輸送距離と仮定した．また，輸送手段は 10 t トラック車とした．
維持管理過程として，CLT 床版の防水処理ありのケー
スでは 15 年ごとに防水材・表面保護材の再塗布を行い，防水処理なしのケースでは 15 年ごとに CLT 床版およびスペーサー（ゴム板）を新規に更新することを想定した．
一方，補助横構は両ケースともに更新をしないこととした．なお，防水処理ありのケースの再塗布時期は設計・施工業者への聞き取り調査から，防水処理なしのケースの更新時期は木橋の法定耐用年数から情報を得た．
一方，

図-5

RC 床版の評価対象範囲

RC 床版については，25 年ごとにひび割れ注入を行うこととし，エポキシ樹脂系の注入材・シール材を用いるも補助横構等の鋼材は再生粗鋼の生産（鉄スクラップ加工のとした．注入時期や注入材の種類は設計業者への聞き後，電炉法による粗鋼生産）（歩留まり 90%11)）によって取り調査により設定した．また，アスファルト舗装は上鉄鉱石から生産される新規粗鋼（転炉法による粗鋼生産）述の維持管理ごとに張り替えることとした．

を代替することとした．スペーサーのゴムについては焼廃棄・再利用過程において，全ての材料は施工から 50却処理の燃焼による発電（発電効率 19%12)）によって系年経過した時点で廃棄・再利用することとした．
ただし，

統電力（東北電力）を代替することとした．廃棄後の RC本過程には上述の維持管理過程において交換された材料床版については，コンクリート部分は再生骨材の生産（歩の廃棄・再利用も含まれる．
廃棄後の床版と地覆木の CLT

留まり 100%13)）によって新規骨材の生産を代替すること

9)はチップ加工後のチップボイラー（熱効率 77.5% ）によとし，鉄筋部分は再生粗鋼の生産（歩留まり 90%11)）にる燃料利用によって A 重油ボイラー（熱効率 88.5% 9)）よる新規粗鋼の代替を仮定した．また，アスファルト舗を代替することとした．なお，CLT は表面にポリマーセ

装は再生骨材の生産（歩留まり 100%13)）によって新規骨メント系の防水材・表面保護材が塗布されているが，燃材の生産を代替することとした．これらの廃棄・再利用料用途の木質チップ（D チップ）の品質基準 10)を満たし過程における GHG 排出量・削減量は先行研究 13-16)と同ており，燃料利用に問題はないと考えられる．廃棄後の様の方法によって評価した．

42

木材利用研究論文報告集18, 40-46, 2019. 12

表-1 各ライフサイクル過程における材料・燃料使用量および廃棄物発生量

表-2 使用材料・燃料の GHG 排出量原単位（単位：kg-CO2eq/各単位）8)
材料・燃料名単位

GHG排出量

材料・燃料名単位

GHG排出量CLT(集成材)

m3233.647

再生アスファルト混合物(山砂, 骨材用)

kg

0.002

合板(普通合板)

m3252.074

軽油

L

0.354

生コンクリートm3

281.625

軽油の燃焼エネルギー

MJ

0.078

鉄筋(普通鋼棒鋼)

kg

0.978

A重油

L

0.427

補助横構, 支持金具(溶融亜鉛めっき鋼板)

kg

2.690

A重油の燃焼エネルギー

MJ

0.080

ラグスクリュー, 接合ボルト, 後施工アンカー(ボルト・ナット)

kg

2.349

C重油

L

0.399

硬質ゴム(合成ゴム)

kg

5.184

C重油の燃焼エネルギー

MJ

0.081

防水材(エチレン, ナフサ分解)

kg

1.483

系統電力(電力, 東北電力)

kWh

0.598

防水材(酢酸ビニルモノマー)

kg

2.424

トラック輸送(トラック輸送, 10トン車)

tkm

0.161

防水材(けい酸カルシウム保温材)

m3

309.494

ひび割れ注入材, シール材(エポキシ樹脂)

kg

5.984

防水材(けい砂)

kg

0.015

廃木材の燃焼エネルギー

MJ

0.002

防水材(砂鉄)kg

0.006

再生粗鋼(鉄スクラップ加工)

kg

0.018

防水材, 表面保護材(工業用水道)

m3

0.149

再生粗鋼(粗鋼(電炉法))

kg

0.646

表面保護材(アクリル酸メチル)

kg

3.166

新規粗鋼(粗鋼(転炉法))

kg

1.831

表面保護材(滑石)

kg

0.033

再生骨材(再生骨材(路盤材用))

kg

0.004

表面保護材(シリカゲル)

kg

1.665

新規骨材(砕石)

kg

0.011

表面保護材(軽質炭酸カルシウム)

kg

0.875

廃ゴムの燃焼エネルギー(廃プラの燃焼エネルギー)

MJ0.087

再生アスファルト混合物(アスファルト)

kg

0.283

※()内はIDEAv2.1.3の製品名

43木材利用研究論文報告集18, 40-46, 2019. 12

表-3 評価期間 50 年におけるライフサイクル GHG 排出量の評価結果（単位：kg-CO2eq，＋値：排出，－値：削減）
ライフサイクル過程

CLT床版(防水処理あり) CLT床版(防水処理なし)

材料製造(木質)

RC床版

1024

1024

133

--

1832

材料製造(鋼材)

1100

1100

1329

材料製造(ゴム)

433

433

-

材料製造(防水処理)

240-

-

材料製造(アスファルト)

186

186

186

材料輸送

8787

312

施工

61

61

49

維持管理(15年目)

488

1723

-

維持管理(25年目)

--

264

維持管理(30年目)

488

1723

-

維持管理(45年目)

488

1723

-

材料製造～維持管理のGHG排出量の合計

4594

8059

4106

廃棄・再利用(木質)

-2027

-8109

-245---101-430-430-1424

材料製造(コンクリート)

廃棄・再利用(コンクリート)
廃棄・再利用(鋼材)
廃棄・再利用(ゴム)

136

543-

廃棄・再利用(アスファルト)-102-102-51

廃棄・再利用のGHG削減量の合計

-2424

-8099

-1821

正味のGHG排出量

2170-392285

表-4 評価期間 50 年における正味の GHG 排出量の感度分析結果（単位：kg-CO2eq，＋値：排出，－値：削減）
現状

防水処理

防水処理

維持管理

維持管理

15%増

15%減

5年短縮

5年延長

効率10%増チップボイラー チップボイラー
効率10%減

CLT床版(防水処理あり)

2170

2314

2026

2632

1708

1899

2441

CLT床版(防水処理なし)-39---233

155-1124

1046

RC床版

2285

--2523

2285

2252

2317

3. 結果および考察引いた正味の排出量は，防水処理ありのケースでは 2170
kg-CO2eq，防水処理なしのケースでは-39 kg-CO2eq とな(1) CLT 床版における防水処理の有無の比較

り，後者の方が小さくなることが分かった．このことから，防水処理は維持管理における GHG 排出削減に効果

評価期間 50 年におけるライフサイクル GHG 排出量の評価結果を表-3 に示した．

があるが，廃棄・再利用を考慮すると，防水処理をしない方が GHG 排出抑制に効果があると考えられる．

防水処理の有無による GHG 排出量を比較すると，料製造過程から維持管理過程までの GHG 排出量は防水処(2) CLT 床版および RC 床版の比較
CLT 床版と比較対象である RC 床版の GHG 排出量を理ありのケース（4594 kg-CO2eq）が防水処理なしのケース（8059 kg-CO2eq）の約 6 割に留まり小さかった．すな
わち，防水処理ありのケースでは，防水材・表面保護材比較すると，RC 床版における材料製造過程から維持管理過程までの排出量（4106 kg-CO2eq）は CLT 床版よりもの生産・塗布を繰り返すことに伴う排出があるが，防水る材料・燃料の新規生産を繰り返すことによる排出が生小さくなり，防水処理ありのケースの約 9 割，防水処理なしのケースの約 5 割であった．
材料製造過程において，

じ，前者の方が後者よりも排出量は小さい結果となった．

RC 床版では鉄筋コンクリートの材料であるコンクリー

なお，防水処理の有無に関わらず，材料製造過程においト・鋼材由来の排出が 9 割以上で大半を占めていた．特に鋼材に注目すると，CLT 床版での使用量は 410 kg なの処理なしのケースでは，CLT 床版の更新に伴い，関連すて，鋼材と CLT 由来の排出量の割合が大きく，材料製造に対し，RC 床版では 1359 kg と 3 倍以上大きいが，鋼材の生産による GHG 排出量は 2 割程度しか差が無かった．

過程の排出量の約 7～8 割を占めた．
一方，廃棄・再利用過程に着目すると，防水処理なしのケースの削減量（8099 kg-CO2eq）は防水処理ありのケ

CLT 床版では，補助横構や支持金具といった鋼材に亜鉛ース（2424 kg-CO2eq）の約 3 倍大きく，特に床版の更新に伴って発生する廃 CLT の燃料利用による重油代替のめっき鋼板が用いられており，それを生産する際の GHG排出量原単位が大きいことが影響したと考えられる．また，維持管理過程において，RC 床版の GHG 排出量は効果が大きかった．このため，排出量から削減量を差し

44

木材利用研究論文報告集18, 40-46, 2019. 12

CLT 床版と比較して大幅に少なかった．RC 床版の維持イラー効率の変化も結果に大きく影響することが確認さ

管理は CLT 床版のように 15 年間隔で交換や防水材塗布を行わず，25 年間隔でひび割れ注入を行うのみであるこれた．特に，CLT 床版の防水処理ありのケースでは，効率の 10%増減によって正味の排出量の大小関係が RC 床とが寄与していた．

版と逆転することが分かった．

さらに，廃棄・再利用過程に着目すると，CLT 床版由来の廃木材の燃料代替と比較して，RC 床版由来の廃コンクリートの材料代替によるGHG削減量は少なかった．

4. まとめ一方，RC 床版による廃鋼材の材料代替による削減量はし引いた正味の排出量は 2285 kg-CO2eq となった．この本研究では，土木構造物へ CLT を用いた国内初の事例
として，秋田県における橋梁の改修への CLT 床版の施工ことから，RC 床版を CLT 床版に代替する場合，防水処を対象に，ライフサイクルにおける GHG 排出量を評価

理ありのケースはほとんど GHG 排出削減が見込めない可能性が高い．一方，防水処理なしのケースでは大幅なした．さらに，CLT 床版への防水処理の有無や一般的なRC 床版との比較を行い，CLT 床版を施工した際の GHG排出削減が期待できると考えられ，RC 床版の排出量の排出削減効果の検討を行った，その結果，主に以下の知100%以上を削減できる可能性がある．ただし，これには見が得られた．
1. CLT 床版において，評価期間 50 年における材料大きかったが，RC 床版における排出量から削減量を差

廃 CLT による燃料代替が必須となる．

製造から維持管理までの GHG 排出量は，防水処(3) 感度分析

理を行う場合の方が行わない場合よりも小さくな

本研究では，主に聞き取り調査や設計見積書の入手にる．しかし，廃棄・再利用を考慮したライフサイ
クル GHG 排出量は，防水処理を行わない場合のよってデータを収集したため，評価結果にはデータや設方が大幅に小さく，廃 CLT の燃料利用によってGHG 削減量が排出量を上回る．

定条件の不確実性が含まれている．そこで，不確実性が大きいと考えられる項目について感度分析を行い，結果への影響を考察することとした．防水処理における防水材・表面保護材の使用量あるいはその生産による GHG

2.

を代替することによってライフサイクル GHG 排出量が 100%以上削減できる．ただし，廃棄後の排出量原単位が現状よりも 15%増加（防水処理 15%増）
あるいは 15%減少（防水処理 15%減）する場合，維持管理における CLT 床版の更新，防水材・表面保護材の再塗布，RC 床版のひび割れ注入の時期を現状よりも 5 年短

CLT 床版の防水処理を行わない場合は，RC 床版CLT の燃料利用が必須である．
3.

CLT 床版の防水処理を行う場合は，防水材の再塗布を 20 年間隔で実施できれば，RC 床版との代替によって 25%の排出削減効果が期待できる．

縮（維持管理 5 年短縮）あるいは 5 年延長（維持管理 5CLT 床版の LCA 事例は，まだ本研究のみに留まって年延長）する場合，廃棄・再利用における廃木材のチップボイラーの熱効率が現状（77.5%）よりも 10%増加（チおり，より信頼性の高い知見を得ていくためには，今後ップボイラー効率 10%増）あるいは 10%減少（チップボイラー効率 10%減）する場合を検討することとした．こ

更なる研究事例の蓄積が不可欠である．

こで，防水処理および維持管理の各変動値（15%・5 年）
は CLT 床版と RC 床版における正味の GHG 排出量の大謝辞：本研究を行うにあたり，対象とした農道橋の設計・小関係が逆転する境界を踏まえて設定した．チップボイ
ラー効率の変動値（10%）は代替対象の A 重油ボイラーのご提供および多大なご協力を頂きました．ここに記して謝意を表します．本研究は JSPS 科研費 16K21023 のの効率水準（88.5%）を想定した．

支援により行われました．

感度分析の結果を表-4 に示した．CLT 床版の防水処理ありのケースでは，防水処理由来の排出量が 15%増加す

参考文献

施工業者，CLT 床版の製造業者の関係各位に関連データ

ると，RC 床版よりも正味の GHG 排出量が大きくなった．より詳細には，13%以上増加すると，RC 床版の排出1)2)量と逆転することが分かった．一方，維持管理時期を 5年延長し，CLT 床版の防水材の再塗布を 20 年間隔で実3)4)施できれば，防水処理ありのケースにおける正味の GHG排出量は大きく減少することが確認された．この場合，RC 床版の正味の排出量の 75%に留まり，RC 床版を代替5)することによる削減効果が期待できる．また，チップボ

45

林野庁: 平成 25～29 年度林業白書, 2014-2018.
森林総合研究所: 改訂 森林･林業･木材産業の将来予測,
pp.15-18, 2012.
国土交通省: 道路メンテナンス年報, pp.28-29, 2018.
佐々木貴信: 軽さを活かした木質新素材の可能性=CLT(直交集成板)を橋梁床版に=, 建設機械, Vol.54, No.11,pp.28-33, 2018.
Liu Y. and Guo H.: Assessing cross laminated timber (CLT) as analternative material for mid-rise residential buildings in cold
regions in China—A life-cycle assessment approach木材利用研究論文報告集18, 40-46, 2019. 12

Sustainability, Vol.8, No.10, 1047. 2016.
Skullestad J. L. and Bohne R. A.: High-rise timber buildings as aclimate change mitigation measure - A comparative LCA ofstructural system alternatives. Energy Procedia, Vol.96, pp.112123, 2016.
7) 橋本征二, 広池秀人, 山中勇司, 貫上佳則, 各田邦夫,今村祐嗣, 小松幸平, 川井秀一: 防腐処理木材のライ
フサイクルアセスメント ~木橋のケーススタディー~, 土木学会論文集, No.755, pp.45-56, 2004.
8) 産業技術総合研究所, 産業環境管理協会: LCI データ
ベース IDEAv2.1.3, 2017.
9) 森のエネルギー研究所: 木質バイオマスボイラー導入指針, 2012.
10) 全国木材資源リサイクル協会連合会: 木質リサイク
ルチップの品質規格について, 2010.
11) 日本鉄鋼連盟: 鉄鋼製品のリサイクル特性を反映した LCI 計算手法, 2015.
12) プラスチック循環利用協会: プラスチックリサイク
ルの基礎知識, 2018.

13) 野田龍, 加用千裕, 山内仁人, 柴田直明: 長野県にお6)ける木製遮音壁のライフサイクル GHG 排出量, 木材
学会誌, Vol.63, No.1, pp.41-53, 2017.
14) 野田龍, 町田初男, 加用千裕: 群馬県における木製遮音壁のライフサイクル GHG 排出量, 木材利用研究論
文報告集, Vol.16, pp.23-30, 2017.
15) 加用千裕, 野田龍, 山内仁人, 柴田直明: 木材および森林の炭素貯蔵量を考慮した木製遮音壁の温室効果
ガス収支, 木材利用研究論文報告集, Vol.16, pp.31-38,
2017.
16) 中野加都子, 三浦浩之, 和田安彦: 廃アスファルトコ
ンクリートの再資源化による環境インパクト低減化の評価, 土木学会論文集, No.559, pp.81-89, 1997.
(Received August 31, 2019)(Accepted November 11, 2019)

LIFE CYCLE GREENHOUSE GAS EMISSIONS OF BRIDGE USING CROSSLAMINATED TIMBER FLOOR SLABS
Tetsuya IWASE, Takanobu SASAKI, Seiji HASHIMOTO, Shogo ARAKI and Chihiro
KAYO
Cross laminated timber (CLT) has recently begun to attract attention as a material for use in civil engineering. In
this research, a life cycle assessment of greenhouse gas (GHG) emissions was conducted for the renovation of a bridgein Akita Prefecture that was the first structure constructed in Japan using CLT floor slabs. Reductions in GHG
emissions from CLT floor slabs compared to the commonly used reinforced concrete (RC) floor slabs were evaluated.
The results showed that the life cycle GHG emissions of the CLT floor slabs were drastically lower than those of RC
floor slabs. This suggests that replacing RC floor slabs with CLT floor slabs could reduce GHG emissions.

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