健康支援
第25巻1号 1‑9，2023
doi：10.57438/jshp.20221024̲1

壮年期における運動習慣化の促進要因および阻害要因：
実行期および熟考期を対象とした質的研究黒崎喬嗣１）、内田遼太１）、野間彩花２）、沼尾成晴３）、中垣内真樹３）

Promotional and obstructive factors for exercise habituation amongpeople aged 25 44 years in the stage of contemplation and action：
A qualitative interview study
Takashi KUROSAKI １），Ryota UCHIDA １），Ayaka NOMA ２），
Shigeharu NUMAO ３），Masaki NAKAGAICHI ３）
Abstract
BACKGROUND：A small proportion of adults, aged 25 44 years old, exercise regularly. It is important to promote
maintaining an active lifestyle among middle-aged adults. The promotive and obstructive factors, related to exercise
habits among various populations, have been quantitatively investigated. However, there have been no studies
focusing on individuals aged 25 44 years old. OBJECTIVE：This study qualitatively investigated the promotionaland obstructive factors, related to having and maintaining an active lifestyle among adults aged 25 44 years old.
METHODS：Participants were recruited until theoretical saturation had been attained, such that no new promotionaland obstructive factors were extracted from three consecutive participants. Individuals in the action or contemplation
stage, based on the transtheoretical model, were included. A structural‒construction qualitative research method was
to develop the concepts and categories of promotive and obstructive factors for the action and contemplation stages,
respectively. RESULTS：There were eight participants with both promotional and obstructive factors in the action
stage. Meanwhile, among those in the contemplation stage, there were eight with promotional factors and 11 with
obstructive factors. Among individuals in the action stage, nine promotional factors and 11 obstructive factors were
determined. In contrast, there were six promotive factors and 10 obstructive factors among those in the contemplation
stage. CONCLUSION：This study identified the promotive and obstructive factors, related to the initiation andmaintenance of an active lifestyle, among individuals, aged 25 44 years old.
Keywords：health belief model，interest-correlative sampling，structural-construction qualitative research method
１）鹿屋体育大学大学院体育学研究科 〒 891‑2311 鹿児島県鹿屋市白水町 1
Physical Education, National Institute of Fitness and Sports in KANOYA
２）NPO 法人ウェルスポ鹿屋 〒 891‑2304 鹿児島県鹿屋市花岡町 4518‑3
Non Proﬁt Organization Wellspo Kanoya
３）鹿屋体育大学スポーツ生命科学系 〒 891‑2311 鹿児島県鹿屋市白水町 1
Sports and Life Sciences, National Institute of Fitness and Sports in KANOYA
代表著者の通信先 : 中垣内真樹、鹿屋体育大学スポーツ生命科学系〒 891‑2311 鹿児島県鹿屋市白水町 1
Phone/Fax：0994‑46‑4947 E-mail：gaichi@nifs-k.ac.jp
受付日：2022.3.31，採択日：2022.10.24

J‑STAGE早期公開日：2023.2.3

1

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Ⅰ

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緒言

画 10）では、2021 年までの間に、成人の週１回以上のス

健康日本 21（第二次）１）は、25 〜 44 歳のライフステー

ポーツ実施率を 65 % 程度にする目標を掲げていた。しジを壮年期と定義している。壮年期は、身体機能が充実

かし、2021 年度の調査 11）によると、週１回以上の運動・しており、仕事や育児などのライフスタイルが大きく変

スポーツ実施率は全体で 56 . 5 % と目標到達には至らな化する時期である

１‑２）。しかしながら、この時期は、仕かった。なかでも、壮年期に該当する 20 歳台は 53 . 5 %、事や育児が生活の中心となり、それに多くの時間を割く

30 歳台は 50 . 7 %、および 40 歳台は 51 . 0 % と、それぞれことから、自己の健康管理を軽視しがちである。厚生全体平均よりも低値を示す 11）。今後、運動実施率を向上

労働省３）の調査では、健康診断を受診しなかった理由とさせるためには、壮年期に焦点を当てた方策が必要であ

して、「心配な時はいつでも医療機関を受診できるから」る。

と回答した者の割合は、50 歳台より上の年代が 20 % 以

運動習慣をはじめとした、好ましい健康行動の変容上であるのに対して 20 歳台で 16 . 6 %、30 歳台で 16 . 9 %、を促すモデルに、Transtheoretical Model（TTM）があ

40 歳台で 18 . 8 % と低い。また、「時間がとれなかったる 12）。TTM は、認知、情動、行動へ働きかける「変容か ら」と 回 答 し た 者 の 割 合 が 20 歳 台 24 . 4 %、30 歳 台プロセス」、行動変容に伴う恩恵と負担のバランスを持35 . 5 %、40 歳台 41 . 4 % と年代を重ねるごとに増加し、つ「意思決定のバランス」、望ましい結果を生み出すた３）

40 歳台でピークとなっている 。さらに、20 歳台は「めめに必要な行動をどの程度上手く行うことができるか

んどうだから」といった消極的な態度を有する割合が選という個人の確信を指す「セルフエフィカシー」、そし３）。これらのことから、壮択肢の中で最も高い（25 . 0 %）て「行動変容ステージ」の４つの要素から構成されてい年期は自己に対する健康意識が低いと捉えることがでる 12 , 13）。中でも、行動変容ステージは、「運動実施しよきる。また、壮年期は、将来疾患発症の危険を高める肥うと考えているか」といった意図と「運動実施している満の増加や心理的な不調が高い時期でもある。実際、肥か」といった行動をもとに、対象者の運動に対する準備満者（BMI 25 以上）の割合は、20 歳台で男性 23 . 1 %、女性を評価する概念として用いられている 13 , 14）。行動変容性 8 . 9 %、30 歳 台 で 男 性 29 . 4 %、 女 性 15 . 0 %、40 歳 台

ステージは、６ヶ月以内に運動開始する意図を有してで男性 39 . 7 %、女性 16 . 6 % と年代を重ねるごとに割合いない「前熟考期」からはじまり、６ヶ月以内に運動をが高く、男性は 40 歳台でピークを迎え、女性では 50 歳

開始する意図を有する「熟考期」、不定期に運動を実施

台で 20 . 7 %、60 歳台で 28 . 1 % とさらに増加していく４）。

する「準備期」、運動を習慣化して６ヶ月に満たない「実同様に、悩みやストレスがある者の割合は、20 歳台で行期」、および６ヶ月以上運動習慣を有する「維持期」を

男性 42 . 4 %、女性 53 . 0 %、30 歳台で男性 48 . 8 %、女性経ていく。また、５つの段階は一方向に移動せず、場60 . 4 %、40 歳台で男性 49 . 5 %、女性 60 . 4 % と年代を重合によっては逆戻りをすることもある 13 , 14）。実際に、ねるごとに増加し、男女ともに、40 歳台がピークとな

Dishman et al. 15）は身体活動や運動を習慣化していても、５）る 。このように、壮年期は身体的にも心理的にも健康６ヶ月後には約半数の者が中止してしまうと報告していリスクの高まる時期と考えられる。以上のことから、壮る。よって、方策を図る際は、運動開始だけでなく、継年期は環境・身体・心理面から将来的な健康リスクの増続にも注視すべきである。

減に影響を及ぼす重要な時期と考えられる。そのため、

ここで、スポーツ庁 10）は政策目標としてスポーツ実施

ライフステージの中でも壮年期に焦点を絞って生活習慣を「週１回以上の頻度」、厚生労働省１）は運動習慣を「週の改善を図ることが、その後の中年期および高年期の健２回以上の頻度、１回あたり 30 分以上、および１年以康維持に重要となるだろう。

上継続」と各々定義づけていることを踏まえ、本研究は、壮年期における身体および精神的な健康課題を解消「週１回以上の頻度かつ１回あたり 30 分以上」を運動習させる健康行動の１つとして、運動の実施が挙げられ

慣ありと定義する。行動変容ステージに含まれる「実行る２,６‑９）。厚生労働省２）によると、運動は、生活習慣病期」は、本研究における運動習慣の定義を満たしているの発症やこれらを原因として死亡に至るリスクを下げる

が、継続する期間が短いことから、今後、未習慣への逆ことを報告している。また、スポーツ庁の調査６）では、戻りを防ぐ必要がある。一方、「熟考期」
は、運動をまっ一般成人において、運動習慣を有している者は有してい

たくしていないが、将来的に開始する意図を有しているない者に比べて主観的健康感が高いことを報告していことから、今後、「準備期」や「実行期」への移行を図る

る。これらのことから、健康づくりの一環として運動の必要がある。つまり「実行期」と「熟考期」は、それぞれ習慣化を図ることが重要である。

運動を継続および開始する上で重要な位置づけをしてい運動習慣の推進を図るため、第２期スポーツ基本計ることから、本研究は２つのステージに対象を絞ること2

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Ⅱとする。
また、運動習慣者の増加を促進する行動理論に、ヘル方法

１．対象者の募集および選定方法

スビリーフモデル 16）がある。このモデルの中には、①健

本研究では関心相関サンプリング法 37）に基づき、理康行動をもたらすための「きっかけ（促進要因）」と②健論的飽和に至るまで１名ずつ募集した。具体的には、１

康行動に対する「障害（阻害要因）」の２つの観点が含ま

名の研究者が運動施設や市役所などを訪問し、候補となれている 17）。Marcus et al. 18）は運動習慣の決定因子に促りそうな者に直接声を掛けて募った。

進要因を挙げ、調査する意義について言及している。諸

対象者の条件は、鹿児島県Ｋ市在住の壮年期者（25 〜

外国では、運動開始および継続を図るため、専門の指導44 歳）のうち、2019 年１月から 12 月までの運動習慣（頻者からの支援 19 , 20）、プログラムの情報提供 21）、医師から度、時間、継続期間）を聴取し、運動行動変容ステー

の支援

22）

ジ 38）を参考に、実行期（運動を週に１回以上、１回あたなど、促進要因の概念を活用した取り組みが23）

は阻害要因をり 30 分以上行っているが、始めて６ヶ月未満である）も運動実施に関する重要な決定因子と位置付けている。つしくは熟考期（運動を行っていないが、関心を持っておまり、運動の習慣化を図るためには「促進要因」と「阻害り６ヶ月以内に始めようと思う）に該当する者とした。

要因」を考慮した方策が必要といえる。

そのため、他の３つのステージの者は以下の理由から除報告されている。また、Marshall at al.

これまでに、様々な対象者で運動に対する促進・阻害外した。①「前熟考期」の者は開始する意図を有してお要因が明らかにされている。促進要因に関するカテゴ

らず、促進要因に関する発言が見込めない。②
「準備期」

「物理的
リーは、
「スポーツへの社会化論」24）をもとに、「私は現の者について、運動行動変容ステージ 38）では、環境（施設へのアクセス）」、「時間（仕事や家事からの解在、運動をしている。しかし、定期的ではない。
」とい放）」「社会（友人や指導者）」、「情報（プログラムやイベう位置づけから、運動習慣をし始めた段階とは言い難ント）」、および「心理（モチベーションの改善）」など多い。③「維持期」の者は６ヶ月以上運動習慣を有し、阻数存在する

25 ‑ 27）

28）。また、先行研究では、大学生 、一般

害要因に関する発言が見込めない。

成人 26 , 29）、および高齢者 30）を対象に調査されている。一

本研究では、３名連続で新しい概念が抽出されなかっ方、阻害要因に関するカテゴリーも「物理的環境（施設た段階を理論的飽和とみなした 39）。調査期間は 2020 年

へのアクセス）」、「時間（仕事や家事で忙しい）」、「社会

８月から 10 月までの間とした。
なお本研究は、鹿屋体育大学倫理審査小委員会の承認（運動仲間）」、「心理（やる気が起きない）」、および「身体（けが）」など多数存在する
33）

28）

校生 、大学生 、一般成人

27 , 31 , 32）。先行研究では、高34 , 35）、および高齢者を得て実施した（第 11 ‑ 76 号）。研究の実施に際しては、

30）

を対

ヘルシンキ宣言および鹿屋体育大学研究倫理指針（人に象に調査されている。そのような中、運動・スポーツ実関する研究）を遵守した。インタビューの冒頭に調査の施率の低い壮年期に対象を絞った研究は見られない。

目的、趣旨、IC レコーダーでの録音を行うことを十分

また、促進・阻害要因に関する先行研究のほとんどはに説明し、研究参加に書面で同意を得た個人のみを対象

量的研究法を用いている。量的研究法は、限られた選択とした。

肢による回答から統計処理を行っているため、客観性を保証することができる一方、数値データから微細な現象

２．調査項目
調査項目は、年齢、性別、職業、2019 年１月から 12を拾うことができず、個別性を担保することが困難であ36）る 。そのような個別性を長所とする研究手法に質的研

月までの運動習慣（頻度、時間、継続期間）、実施した究法がある。質的研究法は、数値データとして表現できい種目（熟考期のみ）、および促進・阻害要因とした。促ないが、言語データを用いることで微細な現象を拾うこ進要因は「運動を習慣化するうえで、あったら良かった

36）とが可能である 。すなわち、先行研究で用いられていと思う身の回りの条件や外部からの支援はありますか」、る量的研究法で得られている知見に質的研究法で得られ阻害要因は「運動習慣を阻害していた要因について思いた知見を新たに加えることで、研究課題をより包括的に当たることはありますか」と１名の研究者が対象者に尋解釈することができる。

ね、自由に回答してもらった。形式は１対１の半構造

以上より、本研究は、壮年期における個別性を踏まえ化インタビュー法を用い、インタビュー中は IC レコー

た運動の習慣化に関する方策の一助とすべく、壮年期のダーを用いて音声データを録音した。後日、録音した音

実行期および熟考期に該当する者を対象に質的研究法を

声データを再生し、３名の研究者によって逐語録を作成

用いて促進・阻害要因を検討することを目的とした。

した。

3

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Ⅲ

３．分析方法本研究は具体例の少ない発言も採用され、研究目的に

結果

１．対象者
実行期の対象者は、促進・阻害要因ともに８名（男性

焦点を絞ることのできる構造構成的質的研究法を用い37）た 。２名の研究者が逐語録を精読していく中で、促進・４名、女性４名、年齢：37 . 4 ± 5 . 9 歳）になった時点で阻害要因に関する発言を抽出した。それらの発言の抽出

理論的飽和に至った（表１）。すべての者が促進・阻害要過程では、類似した発言を分析ワークシートにまとめ、因を知覚していた。

見出しを付けたものを概念とし、概念を包括したカテゴ

熟考期の対象者は、促進要因８名（男性１名、女性７

37）

リーを作成した 。

名、年齢：34 . 3 ± 6 . 2 歳）
、阻害要因 11 名（男性３名、また、分析結果の信頼性を確保するために、以下の女性８名、年齢：34 . 0 ± 6 . 3 歳）になった時点で理論的40）４点を検討した 。①信用可能性については、研究者の飽和に至った（表２）。この中ですべての者は阻害要因

誤った解釈を避けるために、概念化したものを郵送にてを知覚していたが、２名の対象者は促進要因を知覚して対象者に提示し同意を求めた。②明解性については、本いなかった。

研究と類似した対象者と運動習慣で同様の結果が生じるかを確認できるようにするために研究プロトコルを示し

２．促進要因のカテゴリーおよび概念促進要因のカテゴリーおよび概念を表３に示す。また。③確認可能性については、得られた知見が研究者のた、文中では、概念を【

偏見に影響されていないことを示すために、根拠となる】、カテゴリーを《》で示す。

発言を示した。④移転可能性については、得られた知見

実行期の対象者からは、９つの概念を抽出することがが他の対象者や状況でどの程度、適用できるかを観測でできた。９つの概念のうち、【運動仲間】、【家族】、およ

きるようにするために、対象者の特徴を詳しく述べた。

び【専門の指導者】の３つは《社会的支援》というカテゴ

表１．実行期８名の運動習慣（インタビュー順に掲載）
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表２．熟考期11名の運動習慣（インタビュー順に掲載）
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表３．壮年期における促進要因のカテゴリー，概念，定義，発言例
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表４．壮年期における阻害要因のカテゴリー，概念，定義，発言例
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リーにまとめられた。また、【運動プログラム】、【運動・実行期の対象者からは、11 個の概念を抽出すること

スポーツイベント】、【複合プログラム】、および【測定ができた。
【仕事】、【家事】、【子ども】、【他の趣味】、おプログラム】の４つは《情報的支援》というカテゴリーによび【運動プログラム】は《時間的制約》にまとめられた。

まとめられた。他にも、【時間】や【運動施設の設備】がまた、【行動が起きない】や【継続すること】、および【疲

抽出され、カテゴリーはそれぞれ《時間的余裕》や《物理労】の３つは《心理的制約》にまとめられた。他にも【体的環境の支援》としてまとめられた。

調】《身体的制約》、【運動仲間】《社会的制約》、および【天一方、熟考期の対象者からは、６つの概念を抽出する

候】《物理的環境の制約》が抽出された。

ことができた。【運動仲間】は《社会的支援》、【運動プロ

一方、熟考期の対象者からは 10 個の概念を抽出する

グラム】と【クラブ・サークル】の２つは《情報的支援》にことができた。【仕事】、【家事】、および【子ども】の３

まとめられた。【時間】は《時間的余裕》にまとめられた。

つは《時間的制約》としてまとめられた。実行期と同様、他には、【アクセス】による《物理的環境の支援》と【安価【行動が起きない】、【継続すること】、および【疲労】は《心利用】による《経済的支援》が抽出された。

理的制約》にまとめられた。他にも【体調】《身体的制約》、【運動仲間】《社会的制約》、および【天候】と【アクセス】《物理的環境の制約》が抽出された。

３．阻害要因のカテゴリーおよび概念
阻害要因のカテゴリーおよび概念を表４に示す。
5

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動の実施という１つの健康行動を開始しているため、他

４．分析結果の信頼性①信用可能性については、概念を抽出した後、再び対の健康行動として【複合プログラム】や【測定プログラム】

象者宛に郵送したところ、実行期の者はすべて、熟考期を必要としていた可能性がある。

の者は１名を除く者から概念の同意を得た。②明解性に一方、阻害要因は 11 個の概念が抽出された。量的デー

ついては、本論文の方法欄に分析方法を示した。③確認

タを用いた先行研究では、運動を実施している大学生や可能性については、表３および表４に発言例を、④移転

一般成人でも《時間的制約》は知覚しやすいと報告され可能性については、表１および表２に対象者の特徴を示ており 28 , 34）、本研究でも同様に《時間的制約》が抽出されした。

た。ただし、壮年期の実行期の者に特徴的な点として【子ども】の育児や世話による《時間的制約》があげられ、そⅣ考察の影響が大きいようである。本研究では、「運動ができる時間帯に限りがあり、家のこととか子どものこととか

１．実行期の特徴と課題
促進要因は９つの概念が抽出された。その中で、【運で、運動ができる時間が限られてる（Ｃさん）
」や「子ど

動仲間】、
【家族】、および【専門の指導者】の３つの概念

もたちの長期休暇、夏休みとか冬休みとか秋の大型連休

は《社会的支援》としてまとめられた。社会的支援は、「個とか（Ｆさん）」など、子どもの育児や世話による運動時

人を取り巻く重要な他者から得られる有形・無形の援助」

間の不足について具体的な発言があった。スポーツ庁 11）と定義されている 41）。先行研究では、社会的支援をすで

は、運動習慣が横ばいもしくは減少した者が感じる阻害に多く受けている者ほど、運動行動変容ステージの上位

要因について、30 歳台が「子どもに手がかかるから」に42）に位置することが量的研究で明らかにされている 。同

回答した割合は 33 . 5 % と他の年代より大幅に多いこと

様に、運動習慣のある高齢者が他者との関わりを運動継を示している。また、他者の育児協力が不十分な場合は、続の要因の１つであると報告されている 30）。しかし、本運動実施の減少および QOL 低下につながると報告され研究では、運動を継続するために必要と感じた支援を聞ている 44）。これらのことから、壮年期の実行期の者におき出しているため、現時点では十分に社会的支援を受けいて、特に子どもの育児や世話が時間的制約を生み、運ていない可能性がある。また、本研究では、「○○先生

動習慣の阻害要因となることが示唆される。本研究ではが来たときに、わあって人が集まってきたので、そうい

育児協力者の有無を聞き出すことはできなかったが、今うのは必要なのかな（Ｃさん）」や「夫が子どもを見てく

後の方策として、育児協力者からの社会的支援や、託児れないとウォーキングができないので（Ｈさん）」と、他所の設置といった物理的環境の支援が必要であると考え者を特定できる発言があった。これは、実行期のみ得らられる。

れた特徴の１つであり、先行研究では明らかにされていない。よって、運動継続を図るためにも、他者を特定で

２．熟考期の特徴と課題
促進要因は、６個の概念が抽出された。そのなかで、きる【家族】や【専門の指導者】からの社会的支援が重要【運動仲間】のみ《社会的支援》として抽出された。先行となる可能性がある。
促進要因の概念は、ほかに、【複合プログラム】およ研究では、運動していない大学生の促進要因として、【運び【測定プログラム】が抽出された。本研究で抽出され動仲間】と回答した割合は【時間の確保】に次ぐ２番目でた《情報的支援》に含まれる【運動プログラム】や【運動・あったと報告されている 28）。また、高齢者の場合、まっスポーツイベント】、および【クラブ・サークル】（熟考期

たくしない者はする者に比べて運動に対する否定的なイのみ）はすでに先行研究において、多数のカテゴリーのメージを持っており 30）、高齢になるほど運動開始の意図【複合プログラ一部として存在している 25 ‑ 27）。しかし、を持たなくなるため、運動仲間は運動開始を規定する要ム】および【測定プログラム】は先行研究にて未だ抽出さ因として重要と報告されている 45）。本研究でも、「一緒れていない概念であり、これらは質的研究の利点であるに続けてくれる人が居ることで、『めんどくさいなー』っ

個別性が反映された結果と捉えることができる。そもそていうのを乗り越えるって感じですね（Ｋさん）」や「誰も、ヘルスビリーフモデルは促進要因が生活習慣病に対か一緒にする人がいればっていうのも（Ｐさん）」といっする「脅威」を増加させ、運動に限らず様々な健康行動

た、一緒に運動できる仲間の存在を必要とした発言がみ17）に至ることを示している 。先行研究では、保健指導プられた。これらから、《社会的支援》は他の世代と同様

ログラムを希望する者ほど「運動」や「野菜摂取量を増やに開始するための方策としても必要となることが示唆さす」などの健康行動をすでに実行していることが報告さ

れる。

43）

れている 。本研究で選定した実行期の者は、すでに運促進要因の概念は、ほかに、【安価利用】が抽出され、
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1‑9，2023《経済的支援》としてまとめられた。厚生労働省 46）は、今後、壮年期の運動実施率を上げるような施策が展開で個人の健康づくりに意識を喚起づけるため、《経済的支きる可能性がある。運動を継続したい壮年期の者に対し援》に含まれるインセンティブを提供する施策を講じてては、運動実践プログラム単体ではなく、そこに栄養指いる。インセンティブの金額が高額になるほどプログラ

導など別のプログラムを付加して提供することが考えら

47）

ム参加率が高まること や、未習慣者ほど運動実施に至れる。例えば、睡眠や栄養に関する講話などのプログラ

るまでに希望する金額が高いこと 48）が報告されている。

ムと運動実践プログラムを１つの教室にまとめた【複合本研究で熟考期に該当した者は、「（運動施設の）値段もプログラム】や、プログラムの成果を確認できる腹囲や安い」と発言し、既存の施設に対して【安価利用】できる

体脂肪率などの身体計測や睡眠や栄養に関する計測など条件を求めていた。これは、施策として用いられるインを取り入れた【測定プログラム】の提供などが挙げられセンティブに限らず、《経済的支援》に新たな概念としる。一方、運動を開始したい壮年期の者に対しては、イて【安価利用】が追加されたことを示す。また、本研究

ンセンティブだけでなく、運動施設やプログラムを安価

では熟考期の者のみ抽出されたことから、インセンティに利用できる環境整備が考えられる。例えば、フィットブと同様、運動を実施していない者ほど、《経済的支援》

ネスクラブを【安価利用】すべく、運動施設や運動実践を知覚している可能性が考えられる。

プログラムの利用料金を抑えるなどのサービスが挙げら

また、【アクセス】が促進要因・阻害要因双方にて抽出れる。さらに、本研究では先行研究で既に概念化されたされた。一般成人で運動開始を望んでいる者は、施設へ促進・阻害要因に関する発言例を示したことで、個人がの利便性を求めており 29 , 49）、壮年期に対象を絞った本研有する促進・阻害要因をより明確化できた。このように

究でも同様の結果が得られた。また、促進要因の中で「仕本研究で得られた新たな概念のみならず、既に概念化さ事帰りだとそのまま家に帰宅することが多くて、帰り道れた促進・阻害要因であっても質的に個々から抽出するに運動する場所があったらな（Ｐさん）」と発言しており、ことで、より個々に適した支援が可能となろう。

自宅と職場の間に運動施設がないことが運動開始できなⅤい理由とされた。これは、壮年期に限らず勤労者にとっ結論て運動施設への【アクセス】は自宅からだけでなく職場本研究では、質的研究を用いて壮年期における運動開からも考慮する必要があることを示唆する。今後、自宅始および継続に関する促進・阻害要因を検討することにと職場間の運動施設の有無を調査し運動習慣との関連にした。その結果、個別性を踏まえつつ、双方の者が知覚ついて検討する必要がある。

する促進・阻害要因の概念を明らかにすることができた。
今後は、抽出された促進・阻害要因を注視した上で、運動の習慣化を図る方策および介入を検討していくことが３．本研究の限界と強み
本研究にはいくつかの限界がある。第一に、半構造化求められる。

インタビューの際、面接者が無意識的に気になる情報を選択する、面接者バイアスが生じている可能性がある。

謝辞および利益相反

第二に、実行期の対象者の約半数以上が公務員であっ本研究は、令和２年度健康運動指導研究助成を受け実た。また、熟考期の対象者のうち、促進要因は女性７名施したものです。本研究の実施にあたり、対象者の皆様だったのに対し、男性は１名のみとなった。このようにに深く感謝の意を表します。
開示すべき利益相反に相当する事項はありません。

本研究の対象者は、職種および性差に偏りがあり、選択バイアスが生じている可能性がある。質的研究における分析では、研究目的にふさわしい対象者を得られるようにサンプリングすることは許容されている

文献

39）

が、本研究

１）厚生労働省：健康日本 21（第二次）国民の健康の増では、対象者を１名ずつ募集する方法を取っており、調進の総合的な推進を図るための基本的な方針．

査を続けるにつれて属性の偏りが生じたことから、結果

https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/dl/

を一般化するには限界があると考える。

kenkounippon 21 ̲ 01 .pdf（参照日2022 年10 月12日）．

一方、本研究の強みとして、壮年期の者に対象を絞っ

２）厚生労働省：健康づくりのための身体活動基準 2013 .

て研究したことが挙げられる。これまで壮年期におけるhttps://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/ 2 r 985200000

運動開始および継続に関わる促進・阻害要因は報告され

2 xple-att/ 2 r 9852000002 xpqt.pdf（参照日2022 年 10ていないが、本研究ではそれぞれの概念を質的研究にて

月12日）
．

抽出することができた。また、本研究の知見を活かして、

３）厚生労働省：平成 28 年国民生活基礎調査の概況
7

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https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/16）Rosenstock IM: Historical origins of the healthk-tyosa 16 /dl/ 16 .pdf（参照日 2022 年 10 月12日）

belief model．Health Educ Quart, 1974 ; 2 : 328 -

４）厚生労働省：令和元年国民健康・栄養調査報告．

335 .

https://www.mhlw.go.jp/content/ 000710991 .pdf

17）松本千明：医療・保健スタッフのための健康行動理（参照日 2022 年 10 月 12 日）．

論の基礎：生活習慣病を中心に . 医歯薬出版：東京 .

５）厚生労働省：2019 年国民生活基礎調査の概況．

2002 ; 1 - 14 .

https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/18）Marcus BH, Forsyth LH: Motivating people to be

k-tyosa 19 /dl/ 14 .pdf（参照日 2022 年 10 月12日）

physically active. Human Kinetics: Champaign.

６）スポーツ庁：令和元年度体力・運動能力調査報告書．

2003 ; 183 - 207 .

https://www.mext.go.jp/sports/content/ 20201015 -19）Dunn AL, Marcus BH, Kampert JB, Garcia ME,

spt̲kensport 01 - 000010432 ̲ 5 .pdf（参 照 日 2022 年

Kohl Ⅲ HW, Blair SN: Reduction in cardiovascular

10 月 12 日）．

disease risk factors: 6 -month results from Project
Active. Prev Med, 1997 ; 26 : 883 - 892 .

７）H a m e r M , C h i d a Y : W a l k i n g a n d p r i m a r y20）King AC, Taylor CB, Haskell WL: Effects of

prevention: a meta-analysis of prospective cohort

differing intensities and formats of 12 months ofstudies. Br J Sports Med. 2008 ; 42 : 238 - 43 .

exercise training on psychological outcomes in８）Lobelo F, Rohm Young D, Sallis R et al.: Routine
assessment and promotion of physical activity inolder adults. Health Psychol, 1993 ; 12 : 292 - 300 .

healthcare settings: a scientific statement from the21）Goodman RM, Wheeler FC, Lee PR: Evaluation

American Heart Association. Circulation, 2018 ;of the Heart To Heart Project: lessons from a

137 : e 495 -e 522 .

community-based chronic disease prevention
project. Am J Health Promot, 1995 ; 9 : 443 - 455 .

９）Hassmén P, Koivula N, Uutela A: Physical exercise

22）Margitic S, Sevick MA, Miller M, et al.: Challenges

and psychological well-being: a population study in
Finland. Prev Med. 2000 ; 30 : 17 - 25 .

faced in recruiting patients from primary care

10）スポーツ庁：第２期スポーツ基本計画 .

practices into a physical activity intervention trial.
Prev Med, 1999 ; 29 : 277 - 286 .

https://www.mext.go.jp/sports/content/ 1383656 ̲23）Marshall SJ, Biddle SJ: The transtheoretical model

002 .pdf（参照日 2022 年 10 月 12 日）.

of behavior change: a meta-analysis of applications11）スポーツ庁：令和３年度「スポーツの実施状況等に

to physical activity and exercise. Ann Behav Med,

関する世論調査」.

2001 ; 23 : 229 ‒ 246 .

https://www.mext.go.jp/sports/content/ 20220310 -24）Kenyon GS, McPherson BD: Becoming involvement

spt̲kensport 01 - 000020487 ̲ 5 .pdf（参 照 日 2022 年

in physical activity and sport; A process of

10 月 12 日）.
12）Prochaska JO, Diclemente C: Stages and processes

Socialization. Rarick GL, Physical Activity: Humanof self-change of smoking: toward an integrative

Growth and Development. Academic Press,

model of change. J Consult Clin Psychol, 1983 ; 51 :Cambridge. 1973 ; 303 - 332 .
25）Van Stralen MM, De Vries H, Mudde AN, Bolman

390 - 395 .
13）岡浩一朗：行動変容のトランスセオレティカル・モ

C, Lechner L: Determinants of initiation and

デルに基づく運動アドヒレンス研究の動向 . 体育学

maintenance of physical activity among older

研究 , 2000 ; 45 : 543 - 561 .

adults: a literature review. Health Psychology
Review, 2009 ; 3 : 147 - 207 .

14）Marcus BH, Banspach SW, Lefebvre RC, Rossi
JS, Carleton RA, Abrams DB: Using the stages of26）Sonoda D, Chogahara M, Hikoji K, Tani M,change model to increase the adoption of physicalMatsumura Y: Discriminant analysis of adopters

activity among community participants. Am J

and adherers of sport activities: focused on the

Health Promot, 1992 ; 6 : 424 - 429 .

differences of their support needs. Journal of
Asiani for All, 2017 ; 14 : 22 - 35 .

15）Dishman RK, Sallis JF, Orenstein DR: The

27）健康・体力づくり事業財団：アクティブエイジング

determinants of physical activity and exercise.

を促進する啓発情報パッケージとモニタリング開

Public Health Rep, 1985 ; 100 : 158 - 171 .
8

健康支援
第25巻1号

1‑9，2023

発のための実践モデル事業

運動・スポーツ活動の39）瀬畠克之，杉澤廉晴，Fetters MD，前沢政次：個

プロモーションガイドラインに関する政策情報レ

人面接による地域高齢者の医療に対するニーズのビューと事業実態調査 2010 .

調査．日本公衆衛生雑誌，2002 ; 49 : 739 - 748 .

https://www.health-net.or.jp/tyousa/houkoku/pdf/40）Holloway I, Wheeler S: Qualitative Research inh 22 ̲activehoukokusyo.pdf（参 照 日 2022 年 10 月 12

Nursing（2 nd Ed.）. 野口美和子（監訳）：ナースの日）.

ための質的研究入門 研究方法から論文作成まで．

28）Ebben W, Brudzynski L: Motivations and barriers

医学書院：東京，2000 ; 246 - 261 .

to exercise among college students. Journal of41）久田満：ソーシャルサポート研究の動向と今後の課

Exercise Physiology Online, 2008 ; 11 : 1 - 11 .

題．看護研究，1987 ; 20 : 170 - 179 .

29）松村雄樹，長ヶ原誠，彦次佳，谷めぐみ，薗田大地：42）板倉正弥，岡浩一朗，武田典子，渡辺雄一郎，中運動・スポーツ実施の開始希望者と再開始希望者の村好男：成人の運動行動と運動ソーシャルサポート

条件要因に関する比較研究．生涯スポーツ学研究，の関係．ウォーキング研究 , 2003 ; 7 : 151 - 158 .

2020 ; 17 : 1 - 11 .

43）永嶺仁美，山本晴美，森田久美子：成人若年期にある30）重松良祐，中垣内真樹，岩井浩一，藪下典子，新労働者の糖尿病に関する知識と保健指導希望に関連

村由恵，田中喜代次：運動実践の頻度別にみた高する要因．日本健康医療学会雑誌，2018 ; 27 : 9 - 16 .

齢者の特徴と運動継続に向けた課題．体育学研究 ,44）中山正剛，田原亮二，小林勝法，神野賢治：育児期

2007 ; 52 : 173 - 186 .

女性の運動・スポーツ実施に関する基礎的研究．別31）Steinhardt MA, Dishman RK: Reliability and

府大学短期大学部紀要，2015 ; 34 : 67 - 76 .

validity of expected outcomes and barriers for45）宇良千秋，多賀努，山崎幸子，矢冨直美：都市高齢habitual physical activity. J Occup Med, 1989 ; 31 :者における運動開始の意図を規定する要因の検討．

536 - 546 .

日本老年医学会雑誌，2011 ; 48 : 345 - 351 .

32）Zunft HJ, Friebe D, Seppelt B, et al.: Perceived46）厚生労働省：個人の予防・健康づくりに向けたイン

benefits and barriers to physical activity in a

センティブを提供する取組に係るガイドライン．

nationally representative sample in the European

https://www.mhlw.go.jp/file/ 04 -Houdouhappyou-

Union. Public Health Nutr, 1999 ; 2 : 153 - 160 .

12401000 -Hokenkyoku-Soumuka/ 0000124571 .pdf
（参照日 2022 年 10 月 12 日）

33）Allison KR, Dwyer JJ, Makin S: Perceived barriers47）Burns RJ, Donovan AS, Ackermann RT, Finch

to physical activity among high school students.

EA, Rothman AJ, Jeffery RW: A theoretically

Prev Med, 1999 ; 28 : 608 - 615 .
34）Ishii K, Inoue S, Ohya Y et al.: Sociodemographic

grounded systematic review of material incentives

variation in the perception of barriers to exercise

for weight loss: implications for interventions. Ann

among Japanese adults. Journal of Epidemiology,

Behav Med, 2012 ; 44 : 375 - 388 .
48）松下宗洋，原田和弘，荒尾孝：運動行動の動機づけ

2009 ; 19 : 161 - 168 .

に効果的なインセンティブ．日本健康教育学会誌，

35）Al-Otaibi HH: Measuring Stages of Change,

2014 ; 22 : 30 - 38 .

Perceived barriers and self efficacy for physical49）Matsumura Y, Chogahara M: Facilitative factors

activity in Saudi Arabia. Asian Pacific Journal ofon career patterns of sports participation in

Cancer Prevention. 2013 ; 14 : 1009 - 1016 .
36）Creswell JW, Plano Clark VL: Designing andmiddle-aged and older adults: a comparative study.

Conducting Mixed Methods Research. 大谷順子（監International Journal of Sport and Health Science,訳）：人間科学のための混合研究法−量的・質的アプ2020 ; 18 : 220 - 230 .

ローチをつなぐ研究デザイン−．北大路書房：京都，2010．
37）西條剛央：ライブ講義・質的研究とは何か SCQRM
ベーシック編．新曜社，東京．2007 ; 99 - 235 .
38）岡浩一朗：運動行動の変容段階尺度の信頼性および妥当性−中年者を対象にした検討−．健康支援 ,2003 ; 5 : 15 - 22 .
9