スノーケリングガイド基準

令和５年（2023 年）９月

レジャーダイビング認定カード普及協議会（一財）日本海洋レジャー安全・振興協会
協力：海上保安庁

交通部

安全対策課

はじめに
海上保安庁によると､ 平成 30 年から令和 4 年までの過去 5 年間において､ スノーケル使用中の事故者数は 265 人 ( 年平均 53 人 ) であり､ 事故者のうち､ 5 割を超える方が死亡または行方不明となっており､ 他のマリンレジャーと比較しても死亡または行方不明となる割合が高い｡
事故原因としては、スノーケルクリア等の基本的なスキルが出来ずに誤嚥し溺水するなどの知識技能不足、実施中の活動に対する不注意及び気象海象不注意等が大半を占めている。また、事故者のライフジャケット着用率は約１割に留まっており、ライフジャケット等の浮力体を着用していれば、事故を防ぐことができた可能性がある。
また、スノーケル使用中の事故は、スノーケリングガイド等の引率下においても発生しており、これを踏まえ、これまで各教育機関において個別に定めていたスノーケリングガイド等に関する基本事項に関し、スノーケリングの明確な定義をはじめ、最低限守るべき統一的な基準の策定を行い、これまで以上に安全なサービスの提供が行われることを目的としている。
令和 5 年 9 月 21 日

スノーケリングガイド基準 2023.09

目次
１．範囲および目的・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P1
２．定義・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P1
３．条件・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P1
４．知識と技術・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P2
５．準備用品・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P4
６．安全に関する注意点・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P4
７．保険について・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P5
８．その他・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P5

スノーケリングガイド基準 2023.09

スノーケリングガイド基準
1．範囲および目的
この基準は、スノーケリングガイド及びスノーケリングインストラクター（以下、「スノーケリングガイド等」という。）が実施する講習や管理下における活動に関する最低基準の条件を規定するものである。これらの条件を、いかなる条件下であれ、スノーケリングにおける最高基準を規定するものではない。実際は、これらの条件を越えた安全な活動やプログラムを奨励すべきである。

2．定義（1）スノーケリング
スノーケリングとは、マスク、スノーケル、フィン及びライフジャケット等の浮力体を身に付け、水面での浮力を十分に確保しつつ、水面上を漂うように移動し、口にくわえたスノーケル（パイプ状の呼吸管）を通して常に呼吸活動を継続しながら、水面から水中の様子を観察する活動のことをいう。

（2）スノーケリングガイド
スノーケリング活動を管理、補助する能力を認められた者を指す。参加者の安全を図り、環境への影響を最小限に抑えるためのアドバイスとガイダンスを提供するとともに、スノーケラーを引率する。

（3）スノーケリングインストラクター
スノーケリング講習を開催し、スノーケリング認定証を申請するために必要となる教育機関の有効な資格を有している者。

3．条件（1）スノーケリングガイド等の年齢各教育機関の定める基準を優先する。

（2）参加者の年齢等各教育機関の定める基準を優先する。一般的には 6 歳以上が望ましい。また、10 歳未満の参加者には保護者が同伴すること。

（3）健康状態
スノーケリングガイド等は、参加者の当日の健康状態がスノーケリング活動に適しているかを必ず確認すること。

（4）人数比天候、気温、海況のほか、個人の運動能力、水への慣れ、年齢やその日の体調を鑑み、全ての参加者が安全確保の出来る範囲内で決める。

（5）リスク認識と予測
スノーケリングガイド等は、スノーケリングの潜在的リスクに関する情報を参加者に与えなくてはならない。また水中活動に参加する前に、参加者はこれらのリスクを認識し予測することを認める適切な書式に署名することに同意しなくてはならない。

スノーケリングガイド基準 2023.09

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4．知識と技術（1）スノーケリングガイド等に必要とされる知識と技術①

知識ア） スノーケリングについて・ スノーケリングの独自性（定義）・ スノーケリングの特徴
・ スノーケリングの教育的意義イ） スノーケリング器材について
・ 用具・道具の種類と使い方・ 用具・道具の手入れと保管
ウ） スノーケリングの実際について
・ 基本的な活動の流れ～準備、エントリー、スノーケリング、エキジット、整理～・ バディ活動の重要性
・ ハンドシグナル・ 水中での視覚と聴覚
・ 水中物理エ） 気象・海象・自然環境についての知識・ 天候、波浪、海浜流・ 海洋生物等（危険生物含む）
・ 環境保全オ） 健康と安全について
・ 体調管理・ 活動計画・ 安全管理と危機管理・ 生理学と医学・ 法的責任と保険カ） スキンダイビングについての基礎知識
・ 水中生理学（水圧が人体に与える影響とその対処法について）・ ハイパーベンチレーションとシャローウォーターブラックアウト
・ 基本的な活動の流れ～潜降、水中遊泳、浮上～キ） ルールとマナーについて
・ 漁業法、水産資源保護法、漁業調整規則等②技術ア） スノーケリング指導について（デモンストレーションレベル）
・ 準備運動・ マスク装着とクリア
・ スノーケル装着とクリア
・ フィン装着とキック・ 浮力体装着
・ エントリー・ エキジット

スノーケリングガイド基準 2023.09

2イ） 安全管理について・ 引率とグループコントロール
・ バディシステムウ） レスキューについて
・ 発見
・ 対処（水底からの引き上げ等）
・ 曳航・ 引き揚げエ） 応急手当について
・ CPR
・ 自動体外式除細動器（AED）
・ 酸素供給法・ けがの手当て③

活動計画
スノーケリングガイド等は、参加者、天候、海況等の変化に常に注意を払って、参加者の安全を最優先に実施することとする。
ア）参加人数と経験イ）活動時間ウ）天候エ）潮流と潮汐オ）海況カ）気温
キ）水温ク）使用器材
ケ）観察できる生物等
コ）活動環境にあわせた注意事項（船舶往来等）
サ）緊急時の対応（緊急医療サービスの連絡先、避難場所、参加者の緊急連絡先リスト等）
シ）準備用品と設置場所（2）参加者に必要とされる知識と技術※については、浅場（足がつく水深）で練習を行うこと。

①バディシステム ※②マスク、フィン、スノーケル、浮力体の使い方③

スノーケリング器材の準備④

スノーケリング器材の点検⑤

安全なエントリーとエキジット⑥

フィンを履いた状態での立ち上がり方 ※⑦

スノーケルクリア ※⑧

マスククリア ※⑨フィンキック ※⑩

スノーケリング姿勢 ※⑪

ハンドシグナル ※スノーケリングガイド基準 2023.09

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セルフレスキュー ※⑬

スノーケリング器材の洗い方

OP マスクなしでの遊泳 ※5．準備用品※についてはスノーケリング活動中に携行すること。

スノーケリングガイド等は、以下の用品を準備、または活動拠点となる施設にあるかを確認し、緊急時等に使用できるようにしておくこと。
(1)

ファーストエイドキット(2)

自動体外式除細動器（AED）(3)

緊急酸素キット（少なくとも 15 リットル／分で 20 分間供給できるもの）(4)

低体温等に備えるもの（毛布等）(5)

緊急信号装置（ホイッスル等）※(6)

時間を計るもの（時計等）※(7)

救助を要請する手段（携帯電話等）(8)

現地の緊急医療サービスの連絡先(9)

活動を船舶等に伝える手段（フロート、旗等）(10) 水面支援フロートやレスキューチューブなど､ 参加者が水面でつかまることができる用品があると望ましい｡

6．安全に関する注意点
スノーケリングガイド等は、危険からできるだけリスクを少なくする方法を参加者にアドバイスするものとする。
(1)

日焼け

(2)

熱疲弊 / 熱射病

(3)

低体温症

(4)

疲弊

(5)

交通に関連する危険（例､ 衝突､ スクリュー等）(6)

危険な海洋生物等(7)

バディシステム(8)

はぐれた場合の対処法(9)乗るボートを間違える(10) 流れ(11) 波の動き(12) 緊急時の対応（津波､ 雷等注意報､ 警報発令時の対処と避難場所）(13) その他､ 活動場所の注意点

スノーケリングガイド基準 2023.09

47．保険について(1)

スノーケリングガイド等は、賠償責任保険に必ず加入すること。

(2)

参加者には、傷害保険をかけることを推奨する。

8．その他
法令等を遵守するとともに、活動地域のルールに従って活動すること。

参考及び引用1．ISO13289
2．ISO13970
3．スノーケリングの海難の現況（Ｃカード協議会資料），海上保安庁 交通部 安全対策課，
令和 5 年 5 月 24 日
4．訪日外国人等に対する体験ダイビング及びスノーケリングの提供に関するガイドライン，国土交通省  観光庁観光地域振興部  観光資源課，令和 2 年 6 月
5．Ｃカード協議会各教育機関テキスト，2023 年 6 月現在
6．スノーケリング指導者教本，（一財）社会スポーツセンター（日本スノーケリング協会）※ 2022 年 4 月 1 日より、（一財）日本海洋レジャー安全・振興協会が承継

監修
レジャーダイビング認定カード普及協議会

略称：Ｃカード（Certification-Card）協議会

加盟教育機関 14 社
・ BSAC （株式会社ＢＳＡＣ）
・ DACS （セントラルスポーツ株式会社）・ JCS （日本海中技術振興会）
・ JEFF （株式会社ジェフ）
・ JP （NPO 法人バリアフリー・スポーツ・ネットワーク，日本職業潜水教師協会）
・ JUDF （一般社団法人全日本潜水連盟）
・ KD JAPAN （関西潜水連盟）
・ NAUI （株式会社ナウイエンタープライズ）
・ PADI （株式会社パディ・アジアパシフィック・ジャパン）・ SDI （株式会社インターナショナルトレーニング）・ SNSI （ＳＮＳＩジャパン株式会社）
・ SSI （ＨＥＡＤ Ｊａｐａｎ株式会社）・ STARS （水中活動研究所有限会社）・ Three-i （有限会社スリーアイ）
一般財団法人 日本海洋レジャー安全・振興協会
日本スノーケリング連盟

協力
海上保安庁 交通部 安全対策課

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