健康支援
第15巻1号

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肥満へ影響を及ぼす生活習慣因子とその相互関係性東正裕1）、仲井宏充2）、友清

雅子3）、川口淳4）「Impact of Lifestyle Factors on BMI and Their Associations」
Masahiro HIGASHI1）, Hiromitsu NAKAI2）, Masako TOMOKIYO3）, Atsushi KAWAGUCHI4）
Abstract
Objective
The objective of this study was to explore the relationship between body mass index（BMI）, a simple indicator ofobesity and a risk factor for predicting lifestyle-related diseases, and lifestyle factors on the basis of a questionnaire
survey.
Methods
The statistical analyses included logistic regression for variable selection and log-linear model analysis for calculating
the odds ratios, p-values, and 95% confidence intervals. The relationships between BMI and lifestyle factors as well as
among the factors were represented by a graphical model based on the calculated odds ratios and their p-values.
Results
Relations between BMI and a lifestyle were different in the age group. The most significant relationships between
BMI and lifestyle factors were observed in men aged 50 years and over. In this age group, breakfast intake pattern,mental fatigue and stress, and exercise habits were directly associated with BMI, and sleeping hours and exercise
habits , which were related to mental fatigue and stress, were indirectly associated with BMI.
Conclusion
Studying the relationship between obesity and lifestyle is challenging mainly because of the complex lifestyle
structure. Our study that used the log-linear and graphical models, which can represent not only the direct but also
the indirect effect of lifestyle factors on obesity, may reveal the relationship between these factors. Thus, our results
may help provide more flexible specific health guidance to patients with the risk of developing lifestyle-relateddiseases.
：age stratification, association analysis, graphical modeling, lifestyle, obesity, questionnaire survey, specifichealth guidance

1 ）久留米大学大学院医学研究科
Kurume University Graduate School of Medicine
2 ）西九州大学健康福祉学部健康栄養学科 (前佐賀県伊万里保健福祉事務所)
Department of Health and Nutrition Science､ Faculty of Health and Social Welfare Science､
Nishikyushu University (former Imari Health and Welfare Office､ Saga Prefectural)3 ）佐賀県佐賀中部保健福祉事務所健康推進課 (前佐賀県伊万里保健福祉事務所)
Kito Health and Welfare Office､ Saga Prefectural (former Imari Health and Welfare Office､ Saga Prefectural)
４）久留米大学バイオ統計センター
Biostatistics Center､ Kurume University School of Medicine

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Ⅰ．緒言

その間接的な因子に関する指導へと移行する事が可能と近年、我が国においては、急速な高齢化の進展や生活なるかもしれない．さらに年齢階層別での指導の必要性も習慣の変化、及び医療の進歩など疾病構造が変化し、疾出てくるかもしれない．このような柔軟な保健指導を実現

病全体に占めるがん、虚血性心疾患、脳血管疾患、糖尿するためには、データに基づく根拠を示すことが重要で病等の生活習慣病の割合が増加した．その結果、生活習あり、本研究ではその方向での貢献を目指した．さらには、慣病が死亡原因の約６割を占め、医療費に占める生活習このような解析法を提示することにより、類似のデータに慣病の割合も国民医療費の約３分の１となっている．

おける研究をより深める一助となり得ると考えられる．

生活習慣病の中でも、特に心疾患、脳血管疾患等の発症の重要な危険因子である糖尿病、高血圧症、脂質異常

Ⅱ．研究方法症等の有病者やその予備群が増加しており、また、その１．対象および方法

発症前段階であると考えられるメタボリックシンドロー

平成20年10月、伊万里保健福祉事務所は、管内の事業

ム（内臓脂肪症候群）が強く疑われる者とその予備群を合所18ヶ所に勤務する就労者を対象に自記式アンケート調

わせた割合は、男女共40歳以上で非常に高く、男性では査を計画し、商工会議所の協力のもと、アンケート調査

２人に１人、女性では５人に１人の割合に達している1）．

に同意した1 , 161人に調査票を配布した．結果、その内の１, 060人から回答を得ることが出来た．

国民の生涯にわたる生活の質の維持・向上のためには、回収されたアンケート調査票の後処理は、回答者名を

糖尿病、高血圧症、脂質異常症等の発症、あるいは重症ID処理で連結不可能匿名化した後、廃棄した．

化や合併症への進行の予防に重点を置いた取組が重要であり、喫緊の課題となっている．そこで国は平成20年４月から「特定健診・特定保健指導」の実施を各保険者に

２．倫理的配慮義務づけ、健診結果に基づき危険度に合った保健指導（積

本研究は文部科学省、厚生労働省による「疫学研究に関する倫理指針」（平成14年６月17日）における「既存資極的支援／動機付け支援）を実施することにした．
生活習慣病は、バランスの取れた食生活、適度な運動習料等のみを用いる観察研究」であり、「研究対象者から慣など適切な生活習慣の実践により予防可能と考えられインフォームド・コンセントを受けることを必ずしも要ている．佐賀県伊万里保健福祉事務所は、特定保健指導

しない」場合に該当する．調査対象者にはアンケート調へのニーズの把握およびそれに基づいた効果的健康指導

査への協力、非協力のいずれをも選択でき、かついずれのあり方の究明を目的として、管内事業所の就労者を対象の場合においても不当または不利益な取り扱いはなされに生活や健康の状況についてアンケート調査を実施した．

ない旨、商工会議所を通じて明示してある．また、この本研究においては、肥満を生活習慣病の一因として考調査データの使用については当時の伊万里保健福祉事務
所長の許可を得ている．

え、肥満と生活習慣の関係を多角的に評価することにより特定保健指導に役立つ知見を得ることを目的とした．現行の特定保健指導は、若年から老年までを一括的に扱う

３．調査項目指導方法であるので、仕事の質・量や家族状況、職責によ

調査項目は以下の３つに大きく分類される．

るストレスなど個人の生活背景や老化による体力の変化

１）
身体状況や生活習慣・主観的健康感に関すること
身長、体重、
仕事の状況、生活リズム、
食生活習慣、
喫煙・などの現実的な状況には十分に対応しきれていないと考える．そのため、肥満と生活習慣の関係を２因子間だけで飲酒習慣、運動習慣など捉えるのではなく、複数ある生活習慣因子間の関連も考２）
特定健診・特定保健指導に関すること
手段、方法、時間、指導内容に関するニーズなど慮した上で肥満への関連を考え、さらに、年齢階層別に分３）
生活習慣改善方法に関すること

けて検討する必要があるものと思われる．今回の研究で各改善方法に対する「やれそうな予感」自己効力感Self

は、これらを実行するために解析方法を模索し、対数線形

Efficacy

モデルに基づくグラフィカルモデルによる連関解析法を適用することにした．肥満と生活習慣の関係に関する研上記１）の項目については、①厚生労働省国民健康・究は、多くの先行研究が存在するが、我々が知る限り本解

栄養調査、②佐賀県県民健康・栄養調査、③佐賀県県民析法による研究は見当たらない．このような生活習慣因子

健康意識調査で使用した質問を利用した．２）の項目は、間の関係性も明らかになれば、生活習慣の肥満への間接

著者らが独自に考案した．３）の項目については、県民的な影響を見ることも可能となり、もし直接的な因子での健康調査の質問に用いた肥満予防方策となる食事及び運

保健指導が困難な場合、もしくは効果が見られない場合、動についての質問に伊万里保健福祉事務所独自の項目を
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加えた．質問はカテゴリーＡ〜Ｆの６グループに分類し、的な特定保健指導の基礎的研究」3）として総合的にまと質問票を作成した（グループ化の内容は表１参照）．

められ、特定保健指導へ活用されることになった．
解析では、BMIを評価項目として、日本肥満学会の肥４．分析方法

、BMI＜25（普満度判断基準（2000年度）BMI＞25（ 肥満）１）
データ処理と概要

通体重・低体重）で２値化した．当初、BMI＜18 . 5（ 低体

調査項目１）を解析対象とした．調査項目２）及び３）

重者、全体の4 . 3 ％）を含め３群化を試みたが、多変量解については、解析を行ったが有意な結果が得られなかっ析を行う上で低体重者のサンプルサイズが極端に少なた．そこで、記述統計処理による「勤労者に対する効果

く、充分な根拠がある結果を得ることが困難であると考表１．解析に用いた質問内容及びグループとコードࠣ࡞㧙ࡊ#ߏ⥄り  ߩߎߣ  01 ⾰໧㗄⋡

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えた．そこで、本研究では、肥満の定義として肥満であ

本解析では変数選択で選ばれた変数を用い、多変量データの関連構造を解析する対数線形モデル5）6）7）によるるか否かの２群基準で解析することにした．

グラフィカルモデル8）9）を適用した．

層別変数としては、まず、性別を考えた．女性群はBMIと年齢階層のカイ二乗検定で有意となったが、多重対数線形モデルは複数項目に対するペア毎の関連を同

ロジスティック回帰分析においては、BMIと生活習慣因時に評価するための統計手法であり、本データにおいて子の関係が体調の意識などが有意で、その他多くの因子

項目はすべて２値化されており、複数の２×２表の解析は有意ではなかったと同時に、今回の解析法ではサンプを１つのモデルで同時に行うことに相当する．このモデ

ルサイズの点で不適切であったので、以後の解析についルを用いる事により条件付き独立性の検討、すなわち２ては肥満と生活習慣因子の間に有意な関係が多く見られつの項目間の単純な関連性だけではなく、他の項目の状た男性群を対象とした．

態（条件）を考慮した関連性の検討を行う．対数線形モデ

表１のＡグループ（ご自身のこと）の業務内容、勤務ルの結果は視覚的に解釈しやすいグラフ表現をすること

時間、勤務体制などを候補に入れて解析を行ったが、有ができる．

効な結果は得られず、本調査で得られたデータの年齢・そのグラフは項目を円で表し、項目間に有意な関連がBMIの要約統計量（標本分布など）や厚労省の資料3）を参ある場合には円同士を線で結び、無い場合には何も書か考に、最終的に年齢を層別変数とし、40歳未満、40歳以れない．本データのような多変量２値データの解析手法

上50歳未満、50歳以上の３つの階層で解析を行った．Ａ

の代表的なものとして多重ロジスティック回帰モデルがグループを除くＢ〜Ｆグループ内の各質問を生活習慣因挙げられる．しかし、このモデルにおいては複数の説明

子（変数）とした．また適用した解析手法上のサンプルサ

変数から単一の目的変数への関連を評価することはでき

イズの確保やその手法の制約などから、すべて説明変数

るが、説明変数間の関連を調べる事はできない．また通を２値化した．その際、質問内容が定性的で、複数用意

常多重ロジスティック回帰分析を行う際には目的変数にされているものについては、程度表現（まあまあ、多少な

直接有意な関係にある説明変数の選択を行うが、この選

ど）から、その意図とするところを基準に２値化した．

択によって除外された項目に関しては如何なる情報も得

また、定量的な回答については、社会通念上標準的とることができない．これらに対し対数線形モデルではモ思われる基準でポジティブかネガティブかの傾向で判断

デル式としては目的変数と説明変数という限定的な枠組

し２値化した．

みを設けることはないので、生活習慣因子内の関連を評

２）
説明変数の選択方法

価しながらBMIへの関連を調べる事ができる．またBMI

グループ内の質問は類似のもので構成されている．実へ直接影響のない項目に関しても直接影響している他の際にグループ内の各変数間の相関係数を調べた結果、す項目への影響を評価することにより間接的な影響と解釈べてのグループにおいて、グループ内の変数間には強することができる．

い相関があり、有意であった（すべてがＰ値< 0 . 001〜

手順としては、はじめに変数増加法とAIC 10）11）による

0 . 0336の範囲）．そこで解析にあたり、解釈を容易にする

モデル選択を行ない、選択されたモデルのパラメータのため、説明変数はグループ内でBMIと関連が強いと思わ

最大尤度推定値を求め、オッズ比（OR）とそのＰ値及びれる変数を以下の方法で選択した．

95 %信頼区間を求めた．これらの解析で使用したソフト

グループごとにBMIを目的変数、グループ内の全変数

ウェアは、モデル選択はMIM 8）を、パラメータ推定ではを説明変数としたロジスティック回帰分析法を用い年齢SAS 9 . 1のCATMOD procedureを使用した．対数線形モ

階層40歳未満、40歳以上50歳未満、50歳以上ごとに行っ

デルのパラメータと変数間の関係を線で結んだグラフにた．変数選択はステップワイズ変数選択法を適用した．

より変数間の関係（関連）のみならず、方向（正負）と強さ

モデルに加える基準Ｐ値（sle）= 0 . 3、モデルに留めておを表わした．項目の表示はBMI＞25（肥満）へ正の関連がく基準Ｐ値（sts）= 0 . 35で実行した．ステップワイズ選択

ある方の水準名を記述した．関連の強さはＰ値に対応す法で候補が複数残った場合はＰ値が小さい方を選択し、る線の太さで表した．

どの変数も残らなかった場合は単ロジスティク回帰分析
法でＰ値が小さい方を選択し、１グループから代表としⅢ．研究結果て１変数を残すような選択基準を設けた．また運動習慣

１．層別変数と２変量解析結果回収された1 , 060人
（回収率91 . 3％）分のアンケート調のようにグループ内にひとつの質問
（１変数）
しかない場
合は、その変数をそのまま採用した．

査票から、性別内訳は無効回答を除くと男性群が675人

３）対数線形モデルによるグラフィカルモデル（GM）（64 . 8％）、
女性群は366人（35 . 2％）の合計1 , 041人であった．
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年齢階層内訳は無効回答を除くと、40歳未満

表２．BMIと性別による人数と割合が479人（45 . 6 ％）、40歳以上50歳未満が280人

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（26 . 7 ％）、50歳以上で291人（27 . 7 ％）の合計
1 , 050人であった．BMIとの２変量の関係については、BMIと性別、性別ごとのBMIと年齢階層を分割表にし、人数と割合、さらにカ$/+

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イ二乗検定を用いた分析結果を表にまとめ
表３．男性群の BMI と年齢階層による人数と割合た．
表２から全体で見る普通・低体重者と肥満者の割合の比は80 . 2：19 . （8 %）で肥満者は全体の約２割、男性群・女性群で見ると肥満者の割合の比は24 . 9：10 . 4で肥満者は約2 . 4倍
男性に多いことが分かる．表３、表４は性別

Pearson χ 2（P=0.1201）

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各年齢階層に20〜30 ％の範囲に存在し、女性群の場合は4 . 9：11 . 6：17 . 3と全年齢階層で肥満者の割合は男性群に比べて低く、その割合は年齢とともに上昇し、50歳以上では40歳未満の約3 . 5倍となった．またカイ二乗検定

表４．女性群のBMIと年齢階層による人数と割合 Pearsonχ2（P=0.0043）
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２．変数選択の結果
BMIを目的変数とし、ステップワイズ変数選択法を適

他の２変数は年齢階層によって異なるものが選ばれた．

用したロジスティック回帰分析の結果、朝食摂取、運動

各年齢階層のロジスティック回帰分析による変数選択の習慣、飲酒習慣は３つの年齢階層すべてで選ばれたが、結果を表５、表６、表７に、そのまとめを表８に示す．

表５．グループ内のロジスティック回帰分析（stepwise変数選択法）
による解析結果（age < 40）

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表６．グループ内のロジスティック回帰分析（stepwise変数選択法）
による解析結果（40 <age< 50）

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表７．グループ内のロジスティック回帰分析（stepwise変数選択法）
による解析結果（age> 50）

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表８．各年齢階層で選択された変数
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表９．変数関連のオッズ比（OR）、P 値、95% 信頼区間

（age<40）㑐ㅪࡄ࡜ࡔ࡯࠲

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表 10．変数関連のオッズ比（OR）、P 値、95% 信頼区間㑐ㅪࡄ࡜ࡔ࡯࠲

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 2‫ ޔ‬2表 11．変数関連のオッズ比（OR）、P 値、95% 信頼区間

（age>50）ㅪ㑐ࡄ࡜ࡔ࡯࠲

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2‫ ޔ‬2３．対数線形モデルによるグラフィカルモデルの結果が約0 . 34倍であった（OR= 0 . 341、Ｐ値= 0 . 0326）．間接的

３つの年齢階層40歳未満、40歳以上50歳未満、50歳以に関連したのは起床時間と精神疲労・ストレスで、前者

上ごとに対数線形モデルをあてはめた結果から得られたは起床が遅い者は朝食欠食がそうでない者に比べ約2 . 4

グラフをそれぞれ図１、図２、図３に示す．

倍であった（OR= 2 . 386、P= 0 . 0025）．後者は、精神疲労・

図１、図２、図３の３つの年齢階層のグラフは、関連ストレスを有する者は、朝食摂取者がそうでないもの者のあった因子間を線で結ぶだけでなく、Ｐ値を使って関に比べ約0 . 5倍であった（OR= 0 . 499、P= 0 . 0263）．

連の強さを線の太さに置き換えて表現している．グラフ

２）
40歳以上50歳未満の場合の丸の中にはBMIの水準である肥満に正に相関する水準

肥満との関連が認められたのは睡眠時間であったが、名を記し、交互作用項が認められた関連には、その線上有意な関連ではなかった（P= 0 . 0723）．また、飲酒習慣をに第３の変数の水準名を付記した．

有する者は睡眠時間が標準的及びそれ以上取っていると各グラフに対応するオッズ比、Ｐ値及びその信頼区間いう結果になった（OR= 0 . 373、P= 0 . 0037）．

をそれぞれ表９、表10、表11に示す．

３）
50歳以上の場合

１）
40歳未満の場合

この年齢階層では、朝食習慣、運動習慣、精神疲労・肥満に対し、直接的に有意に関連していたのは朝食摂ストレスと肥満との間に直接的に有意な関連が認めら取で、朝食欠食者はそうでない者に比べ、肥満のリスクれた．それぞれの肥満のリスクは、朝食欠食者は朝食
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摂取者の3 . 8倍であり（OR= 3 . 810、P= 0 . 0039）、精神疲

歳を過ぎると、その影響が減衰し肥満のリスクが顕在化

労・ストレスがない者の場合において、運動習慣のないする．従って、この年齢階層の普通体重の者も、現状に者がある者に対し6 . 3倍となり（OR= 6 . 323、P= 0 . 0139）、

満足することなく、やがて顕在化する肥満のリスクに備運動習慣を有する場合において、精神疲労・ストレスえるため、生活習慣病への予防意識を持ち、日ごろからがない者がある者に対し0 . 259倍であった（OR= 0 . 259、

正しい生活習慣を送ることが重要と考える．

P= 0 . 0480）．

２）
朝食習慣と肥満

他の因子（精神疲労・ストレス）を介して間接的に肥満

朝食摂取と肥満の関係は40歳以上50歳未満では、そのと有意に関連したのが、睡眠時間と運動習慣であった．

関連は見られなかったが、50歳以上になると朝食欠食は睡眠時間と精神疲労・ストレスの関係は、少ない者は充約４倍の肥満のリスクとなり、その関連は直接的であっ

分摂っている者に対して精神疲労・ストレスを有するリ

た．

スクが2 . 6倍であった（OR= 2 . 576、P= 0 . 0075）．

この結果は、多くの先行研究の報告とも一致し、指導

精神疲労・ストレスが肥満に有意に関連することかの根拠付けになると考える．しかし、40歳未満では、逆ら、睡眠時間は間接的に肥満に影響すると考えられる．

に毎日朝食を摂る食生活習慣を有するものは、肥満のリ

また、普通・低体重者で、運動習慣のある者はない者

スクが増加する傾向が見られたので、そのオッズ比を年に対し精神疲労・ストレスがある者が約0 . 4倍であった

齢１歳ごとにプロットすると、40歳前半でその関係は肥

（OR= 0 . 391

満へと逆転することが分かった．そこで、３つの年齢階

P= 0 . 0148）．運動習慣は、肥満と直接・間接的に関係することが分かった．

層において、朝食摂取と肥満の２×２分割表で検討を

４）３つの年齢層の対比行った．各年齢階層における肥満者でかつ朝食欠食習慣

図１、図２、図３のグラフにおける関連を表わす直線を有する者の割合が16 . 5〜21 . 4 ％の範囲にあるのに比は、40歳以上50歳未満、40歳未満、50歳以上の順に本数

べ、普通・低体重でかつ朝食欠食習慣を有する者は40歳が増加した．他のどの変数とも関連しない変数は、40歳未満で27 . 7 ％、40歳以上50歳未満で15 . 9 ％、50歳以上で未満と40歳以上50歳未満の運動習慣で、50歳以上におい7 . 7 ％であった．残りの２つの組み合わせ（肥満者でかつては飲酒習慣であった．また、50歳以上で肥満と関係し朝食摂取、普通・低体重者でかつ朝食摂取）の場合の割ている精神疲労・ストレスは40歳以上50歳未満では変数

合も、それぞれ4 . 8〜7 . 8 ％、50 . 6〜65 ％の範囲にあるこ

選択段階で脱落し、40歳未満では朝食摂取を通して肥満とから、仮説ではあるが、40歳未満の普通・低体重でかと関連した．一方、睡眠時間は50歳以上で精神疲労・ス

つ朝食欠食習慣を有する者の割合の偏在がオッズ比に影トレスを介して肥満と関連があったが、40歳未満では変響した為と考えられる．

数選択段階で脱落し、40歳以上50歳未満では肥満と直接

これらに関連した研究報告は多数存在する．例えば５年間追跡調査したMaureen Timlin等12）の報告では年齢関連するが有意な関係ではなかった．

の影響を考慮していないが、「朝食欠食者に肥満が多い」

Ⅳ．考察という内容で、50歳以上の結果とは一致したが、40歳未生活習慣病の危険因子と言われている肥満に関連する

満では逆の結果になった．一方、ブリガム女性病院、お変数および変数相互間の関係性を探るために対数線形モ

よびハバード大学医学部のBerkeyらの研究報告13）では

デルによるグラフィカルモデルを適用した分析結果から対象者が９〜17歳の男性・女性で、データを横断的に明らかになったことについて記述する．

分析すると「欠食する子供程体重が重い」という結果で

１）
年齢階層による生活習慣因子と肥満の関連あった．

生活習慣因子と肥満の関連性は年齢階層で変化するこ

しかし、３年間追跡した過体重の子供だけに限って分とが分かった．50歳以上になると、肥満に対して生活習析した場合には、「朝食を欠食した方が体重は減少する」

慣の影響を直接、間接的に受けやすくなる．特徴的なこと報告されている．この点に関しては、本研究と先行研とは、40歳以上50歳未満において、肥満と生活習慣の関究との整合性については必ずしも明快な結論を導くこと

連性が希薄となるが、この年齢階層は、肥満のリスクがが出来ず課題を残した．今後さらに、発展的に当該集団上昇する50歳以上の潜在的前段階とも解釈できる．
また、に対する横断的かつ縦断的な研究が必要と考える．

40歳未満からと50歳以上への移行期に位置し、２つの要

次に、肥満と間接的に関連した因子が40歳未満で２つ因の混在で相反する効果が拮抗し、肥満のリスクを抑制

あった．それらは、朝食摂取を介して有意な関連があっする基礎代謝量にまだ余力があることなどがその理由とた早起き習慣と精神疲労・ストレスであった．前者は「早して挙げられるのではないかと推測できる．しかし、50起きして朝食を摂れば肥満のリスクが上昇する」可能性
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がある．後者は、朝食欠食によって、精神疲労・ストレび基礎代謝量に大きく関わる筋肉量の減少などから運動スを有するリスクが２倍程上昇することが分かった．

習慣の有無が肥満へ影響を与える本研究の結果として導これらについては興味ある報告が米国立衛生統計セン

かれたと推察される．

ター（NCHS）と米疾病対策センター（CDC）が実施した

以上をまとめると、対数線形モデルによるグラフィカ

14）

第３回国民健康栄養調査報告書 でChoらによって「朝ルモデルの結果を年齢階層の視点から見ると、50歳未満

食を食べない人が、食べる人に比べてストレスを感じる」

では肥満と生活習慣および変数間の有意な関連はそれほと報告されており、今回の分析結果とも一致する．そのど多くはなく、50歳以上で、肥満と生活習慣の有意な関なかで、朝食欠食は便秘につながり腸内環境が悪化し栄連が多くなっているが、それらは加齢とともに生活習慣

養吸収が妨げられ、それが原因となり体調不良・ストレ

因子が肥満に対し、徐々に影響を与え、40歳後半くらいスを感じると述べられており、朝食摂取が精神疲労・スから本格的に肥満のリスクが増大すると推察する．そこ

トレスに対しても重要な因子であることが裏付けられたで具体的な指導としては、50歳以上の肥満者およびそのと考える．

予備群の者には、直接的に肥満に関係する生活習慣のみ

３）運動習慣、精神疲労・ストレスと肥満ならず、間接的に肥満に影響を与えている生活習慣の相

運動習慣は40歳未満、40歳以上50歳未満のグラフィカ

互関連も示しながら、総合的、かつ合理的な特定保健指ルモデルでは他の生活習慣変数と関連しなかった．しか導を行う．また、50歳未満の者には、現在は普通体重でし、50歳以上になると運動習慣と肥満には以下のようなあっても、50歳前後の急激な肥満リスクの上昇を説き、直接的及び間接的関係が見られた．精神疲労・ストレス予防に心掛けるよう指導を行う．このように、今回の結がないものに限れば、運動習慣は直接的に肥満と関係し果を活用した年齢階層別指導を構築し、中長期的視野にた．また、普通・低体重のものに限れば、運動習慣と精立ち、運動習慣・朝食摂取・ストレス解消・適度な睡眠

神疲労・ストレスは直接関連し、精神疲労・ストレスはなど、適正な生活習慣を日ごろから心がけるよう指導す

肥満と直接関連する（運動習慣ありの条件下で）．これをることは有効な方法と考える．

運動習慣から見れば、精神疲労・ストレスを介し間接的

Ⅴ．結語に肥満と関係すると見る事ができる．
精神疲労・ストレスと肥満の関係については、Kivimäki

解析結果から指導現場で活用出来そうないくつかの有らの「精神障害と肥満」のコホート研究15）のなかでも精神障意義な結果を得ることが出来た．本研究における成果と害・精神疲労、とりわけストレスが原因で過食となり、肥して次の２点が挙げられる．ひとつは肥満への直接的な満のリスクが高くなることが報告されている．

関連として、朝食摂取や運動習慣が挙げられるが、それまた、この年齢階層では、睡眠時間が少ない者も精神疲以外にも、他の因子を介して間接的な影響を示す生活習

労・ストレスを介して間接的に肥満と関連（運動習慣あり

慣因子が存在するということである．直接的に肥満にはの条件下）していることも分かった．

関係してないように思える生活習慣も、今回分かった連運動習慣については、年齢階層による肥満との関連の関の影響で間接的に肥満のリスクに繋がる可能性がある

変化を、基礎代謝量に身体活動レベルを乗じて求められ事を認識してもらうことにより、根拠に基づいた説得力る推定エネルギー必要量という概念から解釈を試みた．

のある特定保健指導が可能になると考える．

身体活動レベルは、レベル強度の定数なので、ここではもうひとつは、肥満と生活習慣因子および各生活習慣

基礎代謝量の変化に注目すればよい．

因子間の関連モデルが年齢階層で大きく変化することで

16）
か
厚生労働省
「日本人の食事摂取量」（2010年度版）

ある．これらの結果は、一般的な特定保健指導に加え、ら、日本人男性の基礎代謝量は年齢階層18〜29歳、30〜

柔軟な指導を行う上で考慮の対象と考えられる家族背49歳、50〜69歳 で、そ れ ぞ れ1510、1530、1400 Kcalで あ景・仕事の質や量などとともに年齢階層も加え、より適るのに対し、当該標本の同年齢区分の基礎代謝量（Kcal/

切な指導に役立てる事ができると考える．

日）を基礎代謝基準値（kcal/Kg体重/日）に体重（Kg）を乗これらを可能にしたのは、今回の統計解析手法「対数じて求めると、それぞれ1534±253、1539±241、1397±

線形モデルによるグラフィカルモデル」であり、これは209 Kcalという結果になり、両者の基礎代謝量はよく一

各生活習慣因子の関連を視覚的に理解し易くし、肥満と致した．当該標本の基礎代謝量と年齢階層の関係は18〜

生活習慣因子の直接的関連のみならず、別の因子を介し

29歳、30〜49歳では両者の間に大きな差はないが、50〜て肥満と間接的に関連するなどの全体構造が描ける．そ69歳になると約９％減少する．

れによって直接的な効果が見い出された因子に関しての50歳以上では摂取量によるエネルギー収支の観点およ

保健指導が困難な場合に直面したとしても、その間接的
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な因子による代替的な指導が可能となる．すなわち、選13）Berkey C.S、Rockett H.R.H、Field G.A.E、Colditz

択的な指導が可能となり、幅広く効果的な指導へと結果

G.A.Longitudinal study of skipping breakfastが活用できる統計解析方法と考える．

and weight change in adolescents．International

しかし、本研究は既存のアンケート調査データを標本

Journal of Obesity.2003；27：1258-66.

として解析を行ったため、未解明な部分も積み残した．

14）Cho S、Dietrich M、Brown CJ.P、Clark CA、

それらを検証するために、新たなデザインを計画する必Block B.The Effect of Breakfast Type on Total

要性があると考える．今回の研究成果は、その問題提起

Daily Energy Intake and Body Mass Index:Resultsができた点においても有意義であったと考える．

from the Third National Health and Nutrition

最後に、現在の指導現場の実態は、全年齢を一括した

Examination Survey（NHANES III）.J.Am.Coll.

肥満と各生活習慣因子の直接的対応関係で特定保健指導

Nutr.2003；22：296-302.

が遂行されていることを考えると本研究で明らかになっ

15）Kivimäki M、Lawlor DA、Singh-Manoux A、た結果を取り入れた方法で特定保健指導を再構築するこ

Batty GD、Ferrie JE、Shipley MJ、et al. Commonとは、合理的かつ有効な方法であることを提言したい．

mental disorder and obesity-insight from four
repeat measures over 19 years:prospective

引用文献

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