健康支援
第14巻2号

15‑22，2012

体重調節における運動・身体活動効果と食事効果
岸本裕歩1）、野藤悠2）、大河原一憲3）4）、中田由夫5）

Effects of exercise and diet on weight control
Hiro KISHIMOTO1）, Yu NOFUJI2）, Kazunori OHKAWARA3）4）, Yoshio NAKATA5）
Abstract
Lifestyle modification by interventions combining healthy diet and increased physical activity is an effective
preventing and therapeutic approach on weight control. This review discusses a single effect of physical activity
or diet on preventing weight gain and promoting weight loss. Moreover, we reviewed recent prospective studies
and randomized control trials（RCT）using lifestyle modifications. Although the majority of studies that focused on
combining dietary and physical activity approaches significantly decreased body weight, BMI level, and prevalenceof obesity, the results of the studies focused on the effect of single approach were inconsistent. A 24-month RCT
in obese men demonstrated that increased physical activity and/or energy restriction improved metabolic profiles
equally. Therefore, both physically active lifestyle and healthy diet are important and effective for weight control.
The combining approaches promote appropriate weight control and prevent obesity-related disorders.
: weight control, physical activity, diet1 ）九州大学大学院医学研究院
811‑2501 福岡県粕屋郡久山町大字久原1822‑1ヘルスＣ＆Ｃセンター内
電話 092‑652‑3080 FAX 092‑652‑3075 電子メール hiro4@envmed.med.kyushu‑u.ac.jp
Department of Environmental Medicine, Graduate School of Medical Science, Kyushu University
3‑1‑1 Maidashi, Higashiku, Fukuoka City, 812‑8582, Japan
Phone : +81‑92‑652‑3080, Fax : +81‑92‑652‑3075 E‑mail : hiro4@envmed.med.kyushu‑u.ac.jp
2 ）九州大学健康科学センター
Institute of Health Science, Kyushu University3 ）電気通信大学情報理工学部
Faculty of Informatics and Engineering, University of Electro‑Communications
４）国立健康 ･ 栄養研究所基礎栄養研究部
Department of Nutritional Science, National Institute of Health and Nutrition
５）筑波大学医学医療系
Faculty of Medicine, University of Tsukuba

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はじめにされた前向きコホート研究の系統的レビューでは7）、16編

肥満や肥満に関連した疾患は世界中で増加しており、のうち７編が追跡開始時の身体活動は体重増加の予測因

これらの疾患を予防するための政策が各国で展開されて子であると報告している8‑14）。一方、体重増加が追跡開始

いる1）。わが国ではメタボリックシンドロームの予防を目時の身体活動よりも追跡後の身体活動との間で強い負の関的に、内臓脂肪の減少、すなわち体重増加や肥満を予防連を認める研究もいくつかみられた。2005年に発表されたするための運動習慣や食習慣の改善に取り組んでいる。

12編の系統的レビュー 15）では、最近の報告であるほど身しかし、平成21年度の国民健康・栄養調査2）によれば、体体活動と体重増加の関係性が強く、身体活動の予測能が重管理を心がける者は平成16年度の調査に比べ増えてい向上していると述べられている。このように、体重増加やるにもかかわらず、肥満者の割合は横ばいないし増加傾

肥満に対する予測因子としての身体活動の有用性は、対向にある。このことから、体重調節における運動・身体活

象集団の規模の拡大、身体活動の評価方法の改善、解析

動と食事の効果についての科学的知見を再確認するととも手法の精度向上など研究方法論的なバイアスが減少したに、それぞれの役割や実現可能性について考察する必要ことによって向上したと考えられている16）。

がある。
本稿では、体重調節における運動・身体活動と食事そ

２）運動・身体活動の変化量
運動・身体活動量レベルは、しばしば追跡期間中に変れぞれの効果に関して、諸外国で報告されている先行研究をまとめ、体重増加と肥満の予防・改善における運動・化することがある。それゆえ、最近では繰り返し測定に身体活動および食事の影響について考察する。

よって運動・身体活動の変化量を評価し、その後の体重増加および肥満の関係をみる前向き研究が報告されている。Health Professionals Follow-up Studyに 参 加し た40

運動・身体活動と体重調節〜 75歳の男性19,478人の追跡調査17）では、追跡期間中に運動・身体活動と体重調節に関する研究の始まりは1940年代に遡る。身体活動量や消費エネルギー量の少な

ジョギング、ランニング、水泳、自転車、ボート漕ぎなさが小児肥満の原因の一つであること3）、女子高校生の肥どの６メッツ以上の運動を週1.5時間以上おこない、テレ満形成には過食よりも身体活動の方が影響すること4）な

ビ視聴時間を短縮し、間食をしない生活習慣にかえた場

ど、初期の研究では成長期の肥満に対する運動・身体活合、ベースライン時の体重よりも平均1.4 kg減少すること動の影響が示されている。1950年代、Morrisら5）の身体活を報告している。また、追跡開始時における６メッツ以上動と心疾患との関連をみた疫学研究を機に、運動・身体の運動時間は体重との間に負の関連があること、この関活動と生活習慣病を含む様々な健康事象との関係が報告

連は高齢者（65歳以上）よりも中年者（40‑64歳）で強いされている。

こと、一般に加齢に伴う体重増加はどの集団にもみられる現象であること18）も考慮すると、6メッツ以上の運動を65歳未満で習慣化し、不活動な時間や過剰なエネルギー

１．運動・身体活動の定義と種類
本総説では、運動・身体活動を次のように定義する。ま摂取を減らすことで、体重増加を阻止できる可能性が示ず、身体活動は「骨格筋により生み出され、カロリー消費唆された。対象者や研究方法論上の限界により、体重調につながる身体動作」6）とした。次に、運動は「身体活動節の効果が必ずしも一致するわけではないが、Australian

6）

Longitudinal Study on Women's Health19）、Study ofの一部に含まれ、計画・意図された身体活動」 とした。

Womenʼ s Health Across the Nation20）、Aerobics Center
Longitudinal Study21）、およびWomanʼ s Health Study22）

２．体重増加や肥満の予測因子としての運動・身体活動１）一時点の運動・身体活動レベルの疫学調査より、身体活動の維持・増加は体重増加の予防に有効であることが認められている（表1）。

運動・身体活動と体重調節に関する多くの疫学研究では、分析疫学（観察疫学）の中の横断研究や前向きコホート研究といった研究デザインが用いられている。特に前向３．客観的評価による運動・身体活動と体重調節に関する最近の研究動向

きコホート研究では、追跡開始時（一時点）の運動・身体身体活動の評価方法には、質問紙による主観的評価法

活動レベルによってその後の体重増加量や肥満の発症頻と二重標識水法などを用いる客観的評価法がある。大規度を比較することで、追跡開始時の肥満の有無によって運模な疫学研究では前者が主に用いられている。しかし、動・身体活動の思い出し方が異なるといった因果の逆転に前者の方法では身体活動が過大に申告される傾向がある。

よるバイアスを最小限にすることができる。2000年に報告

Wilksら23）は、加速度計や二重標識水法など客観的評価法
16

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⴫ 1  身体活動と体重増加・肥満との関係をみた前向き研究り૕ᵴേߣ૕㊀Ⴧട࡮⢈ḩߣߩ㑐ଥࠍߺߚ೨ะ߈⎇ⓥ
表１による身体活動と体脂肪量の変化との関係を検討した前〜 250分/週の身体活動で減量効果が高まること、４）減向き研究のレビューを行なった。集められた文献は、成人量後に体重を維持するためには、250分/週以上の身体活を対象に2000年１月〜 2008年９月に発表された研究で、動が望ましいこと、である。

「体重」「、体重調節」「、運動」「、身体活動」の検索キーで抽運動・身体活動は、測定値の評価方法に研究間での違出された６編であった。６編のうち３編では、身体活動量いがあるため、それぞれの研究結果を量的にまとめることと体脂肪量との間に負の関連を報告していたが、いずれは非常に困難である。加えて、上述のガイドラインは欧米の研究においてもこれらの関係性は弱かった。また、残り諸国による研究成果に基づくため、日本人を含む欧米諸の３編では、研究開始時の身体活動量とその後の体脂肪国以外の集団とって妥当なガイドラインであるかという問の変化量との間に関連を見出せなかった。対象文献の１題点もある。体重調節における運動・身体活動の効果に編であるEkelundら24）の研究では、若年者では身体活動量関する知見は、対象集団の拡大や研究方法論的手法の改と体脂肪量の間に負の関連があるが、55歳以上の中高年

善によって、両者の関連性がより明確になることが予想さ者では逆に正の関連が認められ、年齢によって身体活動れるため、今後は、日本人による科学的根拠も数多く発表と体脂肪との関連性は異なった。以上のことから、身体活されることが期待される。

動量が多いことが体重増加や肥満の予防に貢献するという研究成果は、質問紙による主観的評価や客観的評価に

食事と体重調節
体重の増減は、主にエネルギーの摂取と消費のバランスよる先行研究の一部で得られているものの、その関係性はによってもたらされる。本章では、エネルギー摂取の観点明確であるとは言えないことが示唆された。

から、主なエネルギー源である脂質、炭水化物、蛋白質

近年、米国スポーツ医学会と米国心臓学会の合同声
25）

26）

27）など様々（主要栄養素）の摂取やそれらを大きく捉えた食品、食品な機関から、寿命の延長や慢性疾患の予防といった包括群、食事パターンと体重増加や肥満との関係を検証する。

明 、世界保健機関 、米国保健社会福祉省的な健康管理のための身体活動のガイドラインが出されている。また、体重調節に着目した指針では、米国スポーツ

１．主要栄養素横断研究では脂質の摂取量と体重増加や肥満発症の間医学会が体重調節のための身体活動についての声明を出28）している 。その概要は、１）体重増加を予防するには、に正の関係を見出しているが、前向きコホート研究の結果

150 〜 250分/週の中等度以上の身体活動が必要であるこは一致していない29,30）。多くの場合、人は食事で単一の栄と、２）減量するには、250分/週以上の中等度以上の身体養素を摂取するのではなく、複数の栄養素が混在する食活動を実施することで臨床的に意味のある減量効果が期品を摂取する。そのため、単一の栄養素と体重増加や肥待できること、３）適切な食事制限との併用ならば、150満の関係を検討する場合、他の栄養素の影響を排除する
17

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必要がある。しかし、栄養素間の摂取量の相関性が強く、

３．食事パターン

単一栄養素と肥満の関係が他の栄養素の交絡によって歪食事パターンとは、因子分析やクラスター分析などの統む可能性がある。また、単一栄養素と肥満の関係は主要計手法によって、日ごろ摂取する食品の類似性（食事パ栄養素のみでなく、生活習慣の変容、つまり健康を意識しターン）に食の嗜好性や食生活の特徴を含めて分類するた行動による交絡の影響を受ける可能性も考えられる。炭

評価方法である。30編の横断研究による系統的レビュー 43）

水化物の摂取量と体重増加および肥満の関係も同様に、

では、食事パターンとBMIとの間の因果の逆転や調査方交絡の問題が生じているため一致した結論が得られてい法の違いによるバイアスを制御できず、食事パターンと

31）ない 。蛋白質の摂取量については、ランダム化比較試験

BMIとの間には一貫した関連が得られなかった。しかし、（randomized control trial：RCT）により高蛋白食が短期

Baltimore Longitudinal Study of Agingに参 加した男女32）

間の体重減少に有効であることを示す知見

459人の解析結果44）では、精白パン・精製穀類・加工肉・があるが、長期的な効果は不明のままである

じゃがいも・肉・砂糖入り清涼飲料水の摂取が少なく、かつ非精白パン・低脂肪食品・果物・豆・シリアルの摂取が多い食事パターンは、男性の腹囲、女性のBMIまた２．食品・食品群
体重増加や肥満の抑制と関係の深い食品・食品群としは腹囲との間に負の関連を認めた。また、Nurses' Healthて、全粒穀類・食物繊維33‑35）、果物・野菜36）、乳製品・カStudy II に参加した26 〜 46歳の女性51,670人における８37,38）がある。反対に、年間の研究45）では、Prudentパターン（果物・野菜・全粒体重増加や肥満の促進と関係の深い食品・食品群とし穀類・魚・鶏肉の摂取が多い食事）からWesternパターン

ルシウム39,40）、コーヒー・カフェイン
41）42）が報告され（赤身肉や加工肉・精製穀類・デザート・じゃがいもの多ている。このような食品・食品群および飲料の摂取と体重い食事）へと食事パターンが変化した女性で体重増加量増加の関連は、実践的な食事指針を作成する上で有用なが最も多く（平均6.5 kg）、パターンが逆方向に変化した群根拠となっている。

で体重増加量が最も少ない（1.3 kg）ことが示されている。て、砂糖入り甘味飲料

およびアルコール

本来ならば、食品・食品群によるRCTの成果をもとに食事指針を作成することが望ましいが、このような試験は体重調節における運動効果と食事効果実施費用が高いわりに、対象者のプログラム遵守度が低くWeinheimerら46）は、減量に対する運動と食事の効果を脱落例も多い。そのためRCTの成績が必ずしも優れていみた1950年から2009年までのRCTにおいて、平均年齢がるとは言えず、食事指針で用いられた科学的根拠として50歳以上、BMIが25 kg/m2以上、介入期間が６週間以上は観察疫学研究の成績を主に採用しているようだ。また、を条件に抽出した52編を系統的にレビューしている。その食事では複数の食品・食品群を組み合わせて摂取するこ

結果、報告数が最も多かった体重減少率は、食事制限＋とに加え、居住地域や国の社会経済状態によって入手可

運動あるいは食事制限のみの介入で５〜 10%、運動のみの能な食品とそうでない食品もあることから、研究成果を健介入で５%未満であった（図１）。また、BMIが25 kg/m2

康支援現場などで応用する際には、研究の対象集団の人以上、平均年齢が18歳以上、介入期間が１年以上の条件

種や地域など社会背景要因にも留意する必要があると考で抽出した80編のRCTにおいて、介入12 ヵ月後の体重減えられる。

少量は、運動による介入で約２kg、食事による介入で約６図１

体重減少への運動と食事の介入効果（文献46）を改変）
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kgであった47）。介入48か月後では、運動による減量効果は準におけるMetS構成因子は運動と食事で効果の出る構成消失し、食事介入による減量効果のみが残存した（ベース因子に差異があるものの、運動と食事を組み合わせることライン時に比べて‑4 kg）。これにより、肥満予防には運動によりMetSやMetS構成因子を総合的に改善できることがよりも食事介入でより効果が高い可能性が示唆された。

示唆された。

体重の増加は、肥満のみでなく、心血管病危険因子で一方、体重増加予防の観点から、運動不足の副次作用ある高血圧、高脂血症、糖尿病も惹起することが知られについて興味深い知見がある。Stubbら51）はうつ症状、服ている48,49）。そのため、運動・身体活動や食事によるRCT薬、運動習慣のない20代非肥満男性６人を対象に、運動では心血管病危険因子への改善効果も検討されている。国をおこなわせる試行（運動試行）と座りがちの生活をおこ際糖尿病連合（International Diabetes Federation： IDF）なわせる試行（座位試行）をクロスオーバーデザインでの メ タ ボ リッ ク シ ンド ロ ー ム（metabolic syndrome：設定し、各試行における累積エネルギーバランスの変化MetS）基準に該当した米国男性137人を、食事群、運動を検討している。両試行の開始前、対象者全員のエネル群、食事＋運動群、対照群にランダム割り付けし、24 ヵ

ギー収支を統一させるために、消費エネルギー量を安静

月間のMetSとその構成因子の改善効果を比較した研究が時代謝量（resting metabolic rate：RMR）の1.3倍に、摂ある50）。運動介入は集団指導で行われ、最大心拍数の60

取エネルギーは蛋白質、脂質、炭水化物の摂取割合をそ〜 80%強度となる有酸素運動プログラムを１回60分、週３れぞれ13%、40%、47%とする等エネルギー食を摂取させ回のペースで実施した。食事介入は魚・魚肉加工品の摂た。運動試行中の活動量はRMRの1.8倍になるように、食取量を増やし、飽和脂肪酸とコレステロールの摂取量を減事を等エネルギー食＋自由摂食、運動を自転車エルゴメーらすよう個別に指導した。その結果、MetSは介入前に比タによる中等度運動の実施量で調節した。座位試行中のべ、対照群で11.5％、運動群で23.5％、食事群で35.3％、活動量はRMRの1.4倍までとし、食事は等エネルギー食＋運動＋食事群で67.4％減少し、食事群および運動＋食事群

自由摂食、運動は自転車エルゴメータによる低強度運動をと対照群との間に群間の統計的有意差を認めた。図２におおこなわせた。全試行中、被験者はエネルギー代謝測定

いて介入前後におけるMetS構成因子の該当者の減少率を室にて検者の監視下におかれた。各試行は７日間とし、両比較すると、運動群は食事群に比べ、高中性脂肪症、低試行の間は７日以上の間隔を空けた。その結果、累積エネ

比重リポ蛋白コレステロール血症（低HDL‑c血症）、拡張ルギーバランスは運動試行中では変化をみなかったが、期高血圧の減少率が高く、食事群は運動群に比べ、収縮座位試行中では脂質摂取量の増加伴い正の方向へと傾い期高血圧、高血糖の減少率が高かった。すなわち、IDF基た。興味深い点は、視覚的評価スケール（visual analogscale：VAS）で評価した両試行中の食欲に差がなかったことである。このことは、身体活動量が低下することにより、無意識のうちに脂質の多い食品を選択し摂取している

図２

IDF 基準でみた MetS 構成因子に対する運動と食事の介入効果（文献 50）を改変）

WC： 腹 部 肥 満（94cm以 上 ），TG：高 中 性 脂 肪 症（ ≧1.7mmol/lま た は 服 薬 あ り ），HDL： 低HDL-c血 症（ ＜1.03mmol/lまたは 服 薬あり）
，SBP：収 縮 期 高 血 圧（≧
130mmHgまたは 服 薬 あり），DBP：拡 張 期 高 血 圧（≧
図３ 身体活動量低下による累積エネルギーバランスの変化（文献 51）を引用）

85mmHgまたは服薬あり），Gluc：高血糖（空腹時血糖≧5.6mmol/lまたは2型糖尿病の診断あり）（いずれもIDF基準

平均値±標準誤差、□：座位試行、◇：運動試行に準拠）
19

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ことを示唆している。したがって、身体活動の役割はエネディベートの開催をご支援下さいました熊谷秋三先生

ルギー消費量の増加を介した肥満予防効果のみにあるの（九州大学）、林直亨先生（九州大学）をはじめ、大会をではなく、身体活動の刺激それ自体に体重を調節する何運営して下さいました皆様に深く御礼申し上げます。まらかの機序があるのかもしれない。

た、企画調整にご尽力下さいました、飛奈卓郎先生（福岡大学）、宮下政司先生（早稲田大学）、原田和弘先生（早まとめ稲田大学）、山田陽介先生（福岡大学）、江藤幹先生（筑運動・身体活動と食事はエネルギーバランスを保ち、波大学）、ならびに健康支援若手の会の皆様に、記して感体重を調節する役割を有する。しかし、食事の欧米化や謝の意を表します。

座りがちな生活様式が体重を増加方向へと傾け、その結果、肥満や肥満に関連した疾患が世界的に増加している。

文献

運動・身体活動、あるいは食事の単独効果をみた先行の

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疫学研究では、研究デザインや評価方法の違いにより結Assembly adopts global strategy on diet, physical

果は必ずしも一致しないが、それぞれが体重の増減に関activity and health, GENEVA, 2004.（閲覧日：2011年

わる主要な因子であることを報告している。しかし、運７月24日）http：//www.who.int/mediacentre/news/

動・身体活動と食事それぞれの量や頻度などを、対象集

releases/2004/wha3/en/

団に応じてどのように組み合わせることが体重を調節する

２）厚生労働省健康局総務課生活習慣病対策室、平成

最も有効な手段かという点についての科学的根拠は十分

21年度国民健康・栄養調査結果の概要、2010.（閲覧とは言えない。今後も、運動・身体活動と食事を同時に評

日：2011年 ６ 月７日 ）http：//www.mhlw.go.jp/stf/
houdou/2r9852000000xtwq.html.

価し、体重増加や肥満に対するこれらの単独効果または

３）Brunch H, Obesity in childhood, Am J Dis Child,組み合わせによる効果をみた研究成果を蓄積する必要が1940；60：1082.

ある。
体重増加や肥満を予防する目的の一つに、肥満に関連

４）Johnson ML, Burke BS, Mayer J, The prevalence

した疾患の発症予防や病態改善が挙げられる。本総説にand incidence of obesity in a cross-section of elemen-50）

おいて取り上げた24 ヵ月間のRCTの結果からは、MetS

tary and secondary school children, Am J Clin Nutr,

構成因子への改善効果は、運動あるいは食事の単独介入

1956；4：231‑238.

において、効果の現れる因子が異なることが認められた。

５）Morris JN, Heady JA, Raffle PA, Roberts CG, Parks

ただし、運動と食事のどちらか一方のみに介入しても、他JW, Coronary heart-disease and physical activity of

方が介入前後で全く変化しないという実証はなく、他方

work, Lancet, 1953；2656：1111‑1120.の効果がMetS構成因子の変化に影響した可能性は否定で

６）Caspersen CJ, Powell KE, Christenson GM., Physi-

きない。このことから、体重調節における運動効果と食事

cal activity, exercise, and physical fitness: definitions

効果を区分することは、厳密には困難かもしれない。しかand distinctions for health-related research. Public

し、運動や食事双方の是正が単にエネルギーバランスをHealth Rep. 1985；100：126‑131.

変化させるだけでなく、このバランスを長期的かつ継続的

７）Fogelholm M, Kukkonen-Harjula K, Does physicalに負に保つことで、脂肪組織の過剰蓄積、すなわち肥満

activity prevent weight gain--a systematic review,を解消し、インスリン抵抗性、血圧、血中コレステロール

Obes Rev, 2000；1：95‑111.

濃度を改善させる効果を生む。これらの効果を考慮する

８）Klesges RC, Klesges LM, Haddock CK, Eck LH. Aと、運動と食事、それぞれの特徴や重要性を理解し、そlongitudinal analysis of the impact of dietary intake

れぞれを組み合わせて実施することで、より効果的で個人

and physical activity on weight change in adults.に合った体重調節が可能となり、その先にある生活習慣

Am J Clin Nutr. 1992；55：818‑822.

病の予防につながると考えられる。

９）Owens JF, Matthews KA, Wing RR, Kuller LH. Can
physical activity mitigate the effects of aging in mid-

謝辞

dle-aged women? Circulation. 1992；85：1265‑1270.

本稿は、第12回日本健康支援学会年次学術集会プレカ

10）Taylor CB, Jatulis DE, Winkleby MA, Rockhill BJ,ンファレンス（2011年２月18日）において開催された「健Kraemer HC. Effects of life-style on body mass in-

康支援に関わる若手研究者による運動と栄養に関するディdex change. Epidemiology. 1994；5：599‑603.

ベート」の内容の一部をまとめたものである。

11）Kahn HS, Tatham LM, Rodriguez C, Calle EE, Thun
20

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15‑22，2012

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