【2024経済学部ハンドブック（抜粋）】

履修

上の注意

１．履修申請について履修申請しようとする授業（集中講義も含む）は，別途配布済の「履修手続に関する注意事項」等を参照の上，所定の期間に申請すること。
卒論研究Ⅱを履修するためには卒論研究Ⅰの単位を履修していなければならない。他の専門系科目の中で，科目名の末尾に「Ⅰ」または「Ⅱ」が付いているものについては，「Ⅱ」の科目を履修するためには，対応する「Ⅰ」の科目の単位を修得することが望ましい。専門科目の「特論」を履修するためには，事前に担当教員の承諾を得なければならない。

２．他学部の履修申請について学部によっては事前に担当教員の許可を必要とする。

３．成績評価基準について（詳細は，2024 年度名古屋大学学生便覧を参照すること。）※2019 年度以前入学生は，成績評価基準が異なるため，入学年度のハンドブックを参照すること。
成績評価は，授業科目によって６段階評価（A+，A，B，C，C-，F）又は２段階評価（P，NP）のいずれかが用いられる。評価記号に対応する評価基準は次のとおり。不合格の場合は単位を修得できない。
評価記号等

合否等

際立って優れている。主題を全て理解し，広範な知識を持ち，概念や方法を巧みA+に使いこなして高度な課題を遂行できる。
優れている。主題のほとんどを理解し，必要な知識を持ち，概念や方法を適切にA

6 段階
評価

B

評価基準等使って課題を遂行できる。
合格良好である。主題を十分理解し，問題・題材を扱うことができる。
良好な面もあるが不足も目につく。主題の基本的な部分を理解し，比較的簡単なC問題を扱うことができて，より高度な学修に進める状態になっている。
最低限の基準に達している。主題を最低限理解し，簡単な問題を扱うことはできC-るが，より高度な学修へと進むには更に努力が必要である。

F

不合格

最低基準を満たしていない。

2 段階

P

合格

合格（合否等により成績評価を行う授業科目）

評価

NP

不合格

不合格（合否等により成績評価を行う授業科目）

T

合格

認定（入学前や他大学等で修得した単位）学生から履修継続の意思がないことが申し立てられたため又は様々な合理的理由その他
W---（課題が提出されない，試験を受験しない等）から学生に履修継続の意思がないと教員が判断したため，成績評価を行わないことを示す。

４．GPA と履修取り下げ制度(1) 2011 年度入学生から，各講義の成績を点数に変換し，単位数によるウエイトを付けて平均点を算出している。これを GPA という。（2020 年度春学期より A+＝4.3 点，A＝４点，B＝３点，C＝２点，C-＝１点，F＝０点と換算し，2011 年度以降入学のすべての学生の取得単位（既取得単位も含む）に適用する。）(2) 不合格（F）になると，GPA の点数は下がるため，いったん履修したものの何らかの事情で履修を中途で中止したい科目について，履修取り下げ制度がある。
(3) シラバスに「履修取り下げ制度を採用（適用）する」と掲載されている場合、履修取り下げ願を文系教務課経済窓口（以降「経済窓口」という）で受け取り、担当教員に届け出て、許可を得なければならない。履修取り下げができる時期は，原則として，春学期は５月末，秋学期は 11 月末である。ただし，各科目の担当教員の判断で別の時期を定めることがあるため、必ず担当教員に確認すること。この取り下げの手続きをしないまま，定期試験を欠席した場合や，指定したレポートを提出しない場合などには，「Ｗ」ではなく，「Ｆ」の成績が与えられることになる。
(4) シラバスに「履修取り下げ制度は採用（適用）しない」と掲載されている場合は，上記(3)の規定にかかわらず，期末の試験を受験しない場合，あるいは，指定したレポートを提出しない場合などに，「Ｗ」とし，「Ｆ」とはしないという取り扱いが行われる。ただし、講義開始後に制度の変更が行われる場合があるため、講義中の教員の指示に従うこと。
(5) 科目により特別な取り扱いが行われる場合もあるため，不明確な場合は，担当教員に尋ねるなどして，計画的な履修をすること。
(6) 他の大学等で履修し，本学で単位認定をした授業科目は GPA には算入しない。
(7) 随意科目等の卒業要件にかかわらない授業科目については，６段階により成績評価がなされるが，GPAには算入しない。
(8) F の評価を受けた授業科目を再度履修して，その成績評価が A+，A，B，C，C- 又は F であった場合，再履修前の F 評価は累積 GPA には算入しない。

５．履修登録単位数の上限設定（キャップ制）について履修登録単位数には，各学期において上限が定められている。具体的には，各学期において第 1 年次にあっては 32 単位，第 2 年次以降にあっては 28 単位を上限とする。なお，この単位数には卒業単位として認められる科目が対象となっている。

６．成績評価について
成績は，各学期末の所定の日に，Web にて通知されるので，必ず各自で確認すること。
成績評価に関して，疑義が生じた場合は，授業担当教員へ問い合わせることができる。成績が発表された日から３日以内に，担当窓口（経済学部専門系科目については経済窓口，全学教育科目については教養教育院事務室）へ「成績評価照会票」を提出すること。様式は名古屋大学ポータルからダウンロードできる。また，経済窓口でも交付する。
なお，成績評価が記載されていない科目についても，直接担当窓口へ問い合わせること。

７．学科の決定について２年次秋学期から経済学科または経営学科に所属することになる。学科の所属は原則として，学生の希望に基づくが，希望者数が学科定員と一致しない場合，１年次秋学期までの累積 GPA に基づき，学科の所属が決定される。
2024 年４月入学者の所属学科申込期間：2025 年５月下旬（詳細な時期は後日 TACT にて周知予定）

８．ゼミナールについて
ゼミナールは，指導教員の指導のもとに実施される経済学演習・経営学演習及び卒論研究のことをいう。
(1)

ゼミナールの所属は，２年次の 12 月中に別に定める要領により決定する。

(2)

ゼミナールの所属は原則として所属学科のゼミナールに所属することとするが，他学科のゼミナールに所属することもできる。

(3)他学科のゼミナールに所属した場合の演習の単位は，所属学科の演習の単位（経済学科の学生は，経済学演習，経営学科の学生は，経営学演習）を修得したものとして取り扱う。

(4)

ゼミナールの所属変更は，学年度の途中には認められない。

(5)

ゼミナールの継続を希望する学生は，特に手続きを必要としない。その場合，自動的に同じゼミナールに所属することになる。

(6)

次年度からゼミナールの所属変更を希望する学生は，「ゼミナール変更願」に新・旧指導教員の認印を得て，所定の期間内に提出すること。ただし，定員を満たしているゼミナールへの変更はできない。

９．外国の大学へ留学した場合の単位及び卒業時期等の取り扱いについて(1)

本学部の「演習Ⅰ」，「演習Ⅱ」，「卒論研究Ⅰ」，「卒論研究Ⅱ」の単位の認定について
３年次終了時点において，卒論研究履修要件から「演習Ⅰ」，「演習Ⅱ」を除いた科目の単位が修得できている場合に限り，４年次において「演習Ⅰ」と「卒論研究Ⅰ」，「演習Ⅱ」と「卒論研究Ⅱ」，「卒論研究Ⅰ」と「卒論研究Ⅱ」をそれぞれ同時履修することを認める。
留学予定が確定している者についても，審査の上，同様の取り扱いとすることができる。
(2)

本学部の講義の単位認定について留学をするために，受講したにもかかわらずその期の定期試験を受けられない科目が生じたときは，受験に必要な期間以上受講した場合に限り，担当教員に留学出発前の試験実施を申請すれば，個別の特別試験（レポートを含む）が認められることもある。
(3)

留学先で修得した単位の認定について留学先で修得した単位の認定を希望する場合は，関係書類（教務から指示がある）を添えて，留学終了後１か月以内に申請すること。
(4)

留学によって３月卒業がかなわない場合に限り，７月の所定の期日に卒業論文の提出を認める。併せて，春学期中に卒業資格を得た学生は，９月で卒業することができる。
なお，ここでいう「留学」とは，協定校（学部間・大学間）への留学（私費留学を含む）のみを指し，その他の大学等への留学については「休学」扱いとなるので，（1）（2）（3）（4）は適用されない。

１０．自然災害等に伴う授業及び定期試験の取扱い
台風等又は地震による災害が発生した場合，若しくは発生の恐れがあり警報又は注意情報が発令された
場合の経済学部の授業及び定期試験（以下、「授業等」という。ここでいう授業等は、学生・教員の双方もしくはいずれかが大学に登校して実施する授業・試験を指す。）の対応は次のとおりとする。
１．台風に伴い，名古屋市に暴風警報あるいは各種特別警報が発令された場合
台風等の影響により名古屋市に暴風警報あるいは各種特別警報が発令された場合、これらの警報発表後に開始される授業等は休講とする。
ただし，これらの警報が解除された場合の授業等の実施については，別表のとおりとする。
〔注意事項〕
１）暴風警報が発令された際，既に大学に登校している場合は，危険な状況になる前に帰宅すること。
２）登校途中に暴風警報が発令された場合は，登校せず，帰宅すること。
３） 授業等の最中に暴風警報が発令された場合は，当該授業終了後，経路の安全を確認し，帰宅すること。
２．地震・火災が発生した場合

授業等の最中に地震等が発生した時は，地震等の規模や周りの状況を冷静に判断し，まず身の安全を図ること。
その後，授業等を速やかに中断し，授業担当教員の指示に従って，指定された避難場所へ避難すること。
避難後は，大学（経済学部）の指示に従うこと。
３．「東海地震注意情報」又は「警戒宣言」が発表された場合
授業等の最中に「東海地震注意情報」又は「警戒宣言」が発表された場合は，大学からの指示に従い授業等を速やかに中断し，指定された避難場所へ避難又は帰宅すること。
また，登校前又は登校途中の場合は安全な場所で待機すること。
「東海地震注意情報」又は「警戒宣言」が発表された後，観測データの異常が終息に向かい解除情報が発表された場合は，その後の授業の実施については，大学の指示に従うこと。
４．南海トラフ地震臨時情報が発表された場合2019 年 5 月 31 日から「南海トラフ地震臨時情報」が発表されることになりました。この情報が発表された場合の対応は，国や地方自治体でも検討中ですが，授業の実施や帰宅などについては大学の指示に従って行動し，あわせて各自で情報収集に努めて安全を確保してください。なお，対応方針については今後追加・変更される可能性がありますので，注意してください。
５．その他，災害が発生した場合，もしくは発生の恐れがある場合上記以外の場合において，授業等を実施することが困難であると判断されるときは，経済学部長が休講措置等の情報をホームページ及び掲示等により通知する。
６．ICT を使った遠隔授業で実施する授業等について暴風警報が発令された場合においても、原則実施する。授業等を実施しない場合は、TACT 等を通じて授業担当教員から知らせる。
７．代替措置上記により中止となった場合の授業等の代替措置実施期日は，掲示等により通知する。

別表〔暴風警報の解除後の授業の実施〕
警報解除時刻授業等開始時刻

6:45 まで第１限

以後 11:00 まで

第３限