社会的孤立状態の高齢者に対する養護老人ホームの役割～養護老人ホームの過去・現在・未来の検証と検討～
Role of Elderly Housing with Care for the Elderly in Social Isolation－Verification and examination of the past, present and future of nursing homes for the elderly－

小（東京通信大学

倉キーワード：養護老人ホーム

老人福祉法

常明

人間福祉学部
社会的孤立准教授）

刑事司法と福祉

孤立死

Key-word ：Elderly Housing with Care, Welfare Law for the Elderly, Social Isolation,
Criminal Justice and Welfare, Isolated Death
１．はじめに（研究の目的と方法）
日本の高齢者数は、2021年９月15日現在、推計で約3640万人、前年比22万人増加で、高齢化率は29.1%と、過去最高を記録している。高齢社会は健康で社会的関係も満たされていれば、この上なく幸福なことであるが、誰しもがそうであるとはいえないのが実状であろう。昨今では、団塊の世代が後期高齢者となる「2025年問題」等、「要介護」状態になることに対して、それをどう未然に防ぐか、または健康状態をいかに保つかが高齢社会のキーポイントの１つといえるであろう。
それと同時に、孤立死、孤独死といった、独居高齢者問題も看過できない状態となっているといえる。家族もなく、社会的関係も途絶えてしまった高齢者を、社会でどう支えていくのかも重要な課題である。
本論文では、社会的関係に何等かの問題を抱える高齢者の受け入れ先として、歴史的にその役割を担ってきた養護老人ホームについて、過去の高齢者に関する文献を参考にしながら、養護老人ホームの現状について確認し、将来的なあり方も含め、検証していくこととする。
２．倫理基準
本論文では、日本社会福祉学会及び社会事業史学会の倫理基準をもとに、個人が特定されることがないようにするとともに、個人情報の取り扱いに関しても、十分に配慮して研究に取り組むこととした。
３．考察（１）高齢化と養護老人ホームの位置づけ
高齢化は、心身ともに健康であれば喜ばしいことであるが、後期高齢者と言われる75歳以上になる1

と、介護が必要となる要介護状態となりうる可能性が高くなり、高齢化に対して、両手を上げて喜んでいられるかというと難しいところがある。
そうした高齢者の居住先の１つとなっているのが、老人ホームであろう。老人福祉法では、老人ホームは、養護老人ホーム、特別養護老人ホーム（以下、特養）、軽費老人ホーム、ケアハウスがあるが、それ以外にも、有料老人ホームやグループホーム、サービス付高齢者住宅等、多様な居住サービスが設けられている。運営主体についても、老人ホームは当初、社会福祉法人が主な運営主体であったが、昨今では、NPO法人や株式会社といった非営利、営利団体も参入するようになってきており、サービス内容も千差万別である。
こうした選択肢の多様性は、サービス利用者側から見れば、ある意味ありがたいことのように思えるが、反面、どのサービスを利用するのがいいのか、自分にどのサービスが最適であるのかを個々人が選択・判断することが難しくなっているのではないだろうか。
老人福祉法が成立した1963年には、養護老人ホームの方が、特養よりも多かったのであるが、高齢化の進展に伴って、急激に高まってきた要介護高齢者の増加への対応と、国の要介護高齢者サービス推進施策等により、その数は逆転し、いまや老人ホームといえば特養が主役の座にいるといっても過言ではないだろう。養護老人ホームは951施設であったのに対して、特養は、10,502施設と10倍以上の施設数となっている｡(１)(２)
老人福祉法第二十条の四には、「養護老人ホームは、第十一条第一項第一号の措置に係る者を入所させ、養護するとともに、その者が自立した日常生活を営み、社会的活動に参加するために必要な指導及び訓練その他の援助を行うことを目的とする施設とする」とされている。要介護者を対象とする介護保険法では、特養は「介護老人福祉施設」とされているが、養護老人ホームは、ここにあるように「自立した生活」をめざしているため、介護保険制度の指定施設にはなっていない。介護保険が選択・契約方式での利用であるのに対して、養護老人ホームは、介護保険制度以前の措置制度のままで運営されている。
宇留野は、養護老人ホームについて「原則として65歳以上であって、身体・精神または環境上の理由および経済的理由（入所に当たっては所得制限がある）により、在宅において養護をうけることが困難なものを入所させ、日常生活等への援助・指導を行なう施設である」としている｡３）（２）老人福祉法以外で高齢者が入所している施設
児童福祉施設は、児童福祉法に基づいて、原則的に満18歳未満の者、児童がサービスの対照となっているため、高齢者が入所しているということはありえない（以前、重症心身障害児施設（現、障害児入所施設）で、57歳という入所者がいたところを実習で巡回訪問したことがある）。
それに対して、生活保護法には、年齢の上限が設けられていない。そのため、65歳を超える高齢者（老人福祉法等での定義はないが、社会通念上）が、場合によっては身辺に関する介護を受ける状態であっても、救護施設に入所を継続していることがある。
また知的障害者施設を運営している社会福祉法人のなかには、認知症と併せて高齢知的障害者専用

2の特養を運営しているところもある。知的障害者施設のなかには、高齢者知的障害者を中心に受け入れ、若い利用者中心の施設とは異なった、高齢の利用者にあわせたプログラムを組んでいるところもある。
2021年度入学の社会福祉士養成カリキュラム改定において、「ソーシャルワーク」が各所に使われることとなったが、司法福祉分野において、「就労支援サービス」、「権利擁護と成年後見制度」と並んで「更生保護制度」があった2020年度入学入学までのカリキュラムでは、３科目から１科目履修すればよかったのであるが、改定によって「刑事司法と福祉」として、指定科目に位置づけられることとなった。４）そうしたことから、刑務所内での高齢者の増加及び刑期を終えた者へのソーシャルワークの必要性が高まっていることもわかる。
（３）老人ホームにおける支援のあり方
老人ホームは高齢者をどのように受け入れていくべきであるかについてみていくこととする。N.ロバーツは「保健省覚え書すなわち、一九六五年に公布された「病院及び収容施設における老人のケア」に関する通達（Care of the Elderly in Hospital and Residential Homes）で再確認されたように、老人ホームは、次の要件を満たす人びとのためにのみ計画さるべきである―つまり、自分自身の家庭の中でもはや生活を維持することのできない人びと、ただし病院に入院する必要のない人日に限るのである」５）としている。
また高齢者を受け入れる老人ホームにおいて、根本は、「老人処遇の一般原則」として以下のようにあげている。
①

保護、安心感を十分与えること②

生理的・病理的老化と疾病が現在の状況に及ぼしている影響の評価及び変化の予見③

現在の生活障害を過去の生活との関連でとらえること。処遇上は老人の継続感を重視すること④

可能な限り自立した生活を続けられるように援助すること⑤

身体的・精神的機能の維持、増進、障害の回復を考えて援助すること⑥

いかなる処遇過程においても心理的支持手続きが十分にとらえること⑦

主体性を尊重しながらも積極的に働きかけること⑧

循環への働きかけを重視すること⑨

小さな達成をも処遇の目標にすること⑩

処遇の終結は死である。死まで、あらゆる援助が集中的にも間欠的にも続けられること６）（下線部は筆者）

根本があげる10の処遇の一般原則であるが、家族や親族等との関係を断絶または皆無な高齢者については、死後のサポートも必要とされることとなるであろう。
（４）養護老人ホームの歴史的展開
養護老人ホームの歴史的発展についてみていくこととする。老人福祉法が成立する前は、養護老人

3

ホームは、生活保護法下に養老施設として位置づけられていた。そのため、当時のことを知る人からは生活保護への偏見からか「養老院（養老施設）のお世話にならない」という人もいた。1980年代後半、措置制度下の老人ホーム職員として勤務していた時に、100歳の寝たきりの独居高齢者を訪問し、施設入所の説明を行ったが、頑なに拒否された経験がある。
老人ホームの歴史を掘り下げてみることとする。『東京都養育院『養育院百年史年表稿（百年史資料）』の「養育院前史」の中には、1869年８月、「救済所設置さる。
無職、窮民中生活困窮の老幼はじめ、市中の乞食浮浪者を収容するため三田一丁目に救小屋を建てる。」７）とされるように、老人ホームその始まりは約150年前からといえるであろう。
養老院の創設は、明治20年代の後半で、「養老院」という名称を最初に使用したのは、明治28年の聖ヒルダ養老院（東京市芝区）であった。その後、明治30年代には、32年の神戸養老院、34年広島養老院、35年大阪養老院、36年前橋養老院、東京養老院、38年広島養老院、39年岩手養老院、奈良養老院と、次々と設けられていった。８）
その後、1929（昭和４）年に設けられた救護法のなかでは、
第一条

左ニ掲グル者貧困ノ為生活スルコト能ハザルトキハ本法ニ依リ之ヲ救護ス 六十五歳以上ノ老衰者 十三歳以下ノ幼者 姙産婦 不具癈疾、疾病、傷痍其ノ他精神又ハ身體ノ障碍ニ因リ労務ヲ行フニ故障アル者 前項第三号ノ姙産婦ヲ救護スベキ期間並ニ同項第四号ニ掲グル事由ノ範囲及程度ハ勅令ヲ以テ之ヲ定ム 前条ノ規定ニ依リ救護ヲ受クベキ者ノ扶養義務者扶養ヲ為スコトヲ得ルトキハ之ヲ救護セズ但シ急迫ノ事情アル場合ニ於テハ此ノ限ニ在ラズとされている。
また、「1900年（明治33年）に起きた北清事変（義和団事件）に際し、佐賀県唐津市出身の社会運動家、婦人運動家の奥村五百子が、本願寺慰問使の一員として戦場に赴き、つぶさに前線将校・兵士の惨苦を視察して帰国。陸海軍の支援や政治家の近衛篤麿らの援助により1901年（明治34年）2月24日に創立した」９）とされる愛国婦人会の『愛国婦人会四十年史』５「機構改革後の本會事業要覧」（昭和六年度）□本部新設事業
一、乳児保育所

本部隣保館□支部新設事業
一、託児所

二市部（二カ所）山梨、新潟

一、農村託児所一支部

和歌山

一、授一支部

京都

産場

一、巡回家庭衛生婦
一、實費診療所
一、養老院

一支部

一支部

一支部

臺灣

千葉

一、女子書間裁縫講習會

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熊本

一支部

臺灣

一、妊産婦健康相談所

一支部

京都

一、児童教育適正相談所（児童健康會）一支部

京都

これ等の本年度新設事業に萬全を期すると同時に、本年九月満州事變の突發以来、本會は本支部一致協力、慰問使の派遣、慰問金品の贈與、派遣軍隊の送迎等に努力したる一面、時局の推移すると共に、戦死者遺家族並に派遣軍人留守家族の慰問と救護、傷病兵の慰問慰籍等に全力を傾倒して、本會創立以来の傳統的使命を遺憾なく發揮したが、一方、社会事業、火災、水害その他に際しての救護、救済事業の成績は左記の通りである
社会事業のなかに、老廢保護事業として、養老院の運営が記載されており、千葉支部のみ、１カ所の運営となっていた。
翌年、昭和七年度の新設事業奨勵金交付は、京都の幼児保育、臺灣の乳幼児健康相談所、北海道の隣保館と並んで、千葉養老院に公布されている。」10）
戦時中、母子保護対策が最優先された時代であったが、家族の負担を減らす、そして戦争に全精力を集中するためだろうか、養老院を千葉県に設けていた。
第二次世界大戦後の、1946年に旧生活保護法が、1950年に現生活保護法が設けられ、養老院は、保護施設の１つとして、名称も「養老施設」となった。1963年、老人福祉法が公布され、養老施設は生活保護法からはずされ、老人福祉法のなかの老人ホームとなっていった。養老施設の救貧的性格の残す養護老人ホームと、心身の健康状態に重点を置いた特養へと分化していった。
（５）安立園養護老人ホームと府中刑務所との関係
府中市にある府中刑務所から徒歩５分程度の場所に、安立園養護老人ホームはある。安立園養護老人ホームは、養護老人ホームであることから、社会環境的な問題等を抱える高齢者を受け入れる老人ホームとして、長らく運営されてきている。安立園養護老人ホームの法人本部のホームページには、「安立園養護老人ホーム」の名称は、創設者が聖人・賢人の教えから選んだ「安心立命」に由来します。そこには、すべての人が安らかに生活し、天から与えられた使命を全うするようにとの願いが込められています。
安立園養護老人ホームは、お年寄りの介護支援や子育て支援を通して、地域社会における福祉の向上を担えるように施設を社会化し、地域福祉の拠点となっています。
地域に根ざした総合福祉施設として、新しい時代に適応しながら創設者の願いを実現することが私どもの理想であります。」とされている。11）
他の養護老人ホームと異なる点は、府中刑務所が近くにあるということから、刑期を終えて出所した高齢者を受け入れてきたということがあげられるであろう。刑期を終え、出所した後に、就労可能であったり、家族があったりと、社会環境的な受け入れ状況が整っているのであればいいのであるが、なかにはそうしたものが整っていない者がいる。そうしたときに、安立園養護老人ホームのような養護老人ホームがその役割を担うこととなる。

5

（６）社会的孤立と養護老人ホーム
みずほリサーチ＆テクノロジーズ株式会社「社会的孤立の実態・要因等に関する調査分析研究事業報告書」（2021年３月）においては、「自立相談支援機関が社会的孤立の状態にあるととらえた人についての状況を、支援対象者全体と比較すると、男性が多く、年齢が若く、未婚・子ども無の人が多かったが、同居者がいる人の割合は高かった。社会的孤立が課題とされた人について支援の結果見られた変化としては、「社会参加の機会の増加」や「生活習慣の改善」、「自立意欲の向上・改善」が新対象者全体よりも高かった。「孤立の解消」についても、支援対象者全体と比べると高かったが、3割程度であった。」）とされている。12）
つまり、社会的孤立状態にある場合、自立した状態から要介護状態になるようであれば、特養へと入所変更といったことも可能であるが、疾病等により、入院が必要になった場合などは、養護老人ホームに籍を残したまま、入院生活を送ることとなり、その後、死に至った場合は、養護老人ホームで、葬祭を執り行うこととなる。そうした場合には、予め亡くなった本人の事情等を理解してくれる寺院や教会等といった宗教関係の機関との提携を結んでおくことも必要なこととなってくる。
ソーシャルワークは、クライエントが生きている時の支援が大半となっているが、福祉事務所のケースワーカーや社協のコミュニティ・ソーシャルワーカー等、身寄りのないクライエントの死に直面した際には、そうしたターミナルケアまで担当することとなってくる。「終活」という言葉が、社会において一定の認知を得ているといってもいい現代社会では、本人が出来ない「終活」を、ソーシャルワーカーがいままで以上に視野に入れながらサポートしていくことが必要であろう。
東京都小笠原村父島に事務局を置いている小笠原村社会福祉協議会（以下、小笠原村社協）のホームページには、葬祭を執り行う以下のような記載がある。
【助葬事業】
葬儀を行う際の支援および実施、葬具などの貸出・払出を小笠原村社協が担います。
「人生の最期までを支える仕組み」の一角を成す、大切な事業です。
社協会員に対する助成割引制度も設けています。13）
４．まとめにかえて
老人ホームは、社会的状況を受けて、特養が養護老人ホームと比較して、圧倒的な数で上回っている。介護サービスの量的増加の必要性を考えれば、それも十分に理解できるところである。
しかしながら、数的には多くはないが、家族や親族、社会的関係が皆無または断絶している高齢者にとって養護老人ホームは必要な存在であり、そうした高齢者がある一定数存在しているということを忘れてはいけない。2018年東京新聞のサンデー版は「高齢者孤立と届かぬケア多死社会」と題して特集を組んでいた。そこには「2025年には、「団塊の世代」が75歳以上の後期高齢者となり、その後、2060年には高齢化率が約4割になるとみられています。超高齢化に伴い、年間死亡者数も160万人を超える多死社会が到来します。とくに、未婚率の増加で高齢者の独居立も上昇するため、孤立死の増加も懸念されています。」とされている。14）高齢化に加え、未婚率の上昇が多死社会に孤立化とい6

う課題をもたす要因ともなっていくということである。離婚件数及び離婚率の年次推移をみてみると2002年の離婚件数を最大にして、その後は減少傾向にある。

図１：お独り様会ホームページ【2021年最新版】日本の離婚率の現状と推移について15）
ただし、昨今の結婚件数の減少を考えると、離婚件数が減ったことを鵜呑みにしていいとは限らないであろう。
さらに今後、家族や地域住民との関係が希薄となっていくなか、ソーシャルワーカーが対応することとして、高齢者、特に独居生活を送る者に対して、終結の支援、人生の終焉をサポートしていくことも、その役割のなかで、重要なものとなってくるであろう。
（注）
１）養護老人ホーム被措置者に関する調査（令和元年度）
https://www.roushikyo.or.jp/?p=we-page-menu-1-3&Bategory=22754&key=22756&type=Bontents&suBkey=332328
２）社会保障審議会介護給付費第183回資料老人福祉施設（特養）
https://www.mhlw.go.jp/Bontent/12300000/000663498.pdf
３）宇留野功一「施設福祉サービスの体系と処遇」『高齢者の福祉』山下袈裟男
教育振興会

1991年

放送大学

pp.146-147

４）社会福祉士養成課程における教育内容等の見直しについて会・援護局福祉基盤課福祉人材確保対策室

令和元年６月28日

厚生労働省社

https://www.mhlw.go.jp/Bontent/000523365.pdf

7５）N.ロバーツ

三浦文夫監訳『老人問題』1977年

６）根本博司『老人ホーム実践シリーズ２
社会福祉協議会

東京大学出版会

p.202

老人のためのケースワーク』1985年

社会福祉法人全国

pp.204-206

７）東京都養育院『養育院百年史年表稿（百年史資料）』1969年

p.24

８）小笠原佑次「老人ホームの体系と制度」『現代老人ホーム論』1982年

全国社会福祉協議会

pp.24-42
９）愛国婦人会『愛国婦人会四十年史』p.137
10）社会福祉士要請課程における教育内容等の見直しについて会・援護局福祉基盤課人材確保対策室

令和元年6月28日

厚生労働省社

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%84%9B%E5%9B%BD%E5%A9%A6%E4%BA%BA%E4%BC%9A
11）安立園養護老人ホームホームページ

http://www.anryuen.jp/

12）みずほリサーチ＆テクノロジーズ株式会社「社会的孤立の実態・要因等に関する調査分析研究事業報告書」2021年３月

https://www.mhlw.go.jp/府中ontent/12200000/000790673.pdf

13）小笠原村社協ホームページ

https://www.ogasawara-shakyo.jp/ourworks.html

14）東京新聞2018年９月18日サンデー版
15）お独り様会ホームページ

8https://ohitorisama.site/blog/divorce-rates/