核被害まとめ

1

Agenda• きのこ雲からの威力推定• 核爆発の特徴• 広島• 長崎• 残留放射能とフォールアウト• ７の法則 例：ビキニ環礁核実験• 健康被害 例： JCO、チェルノブイリ

2

７の法則
• 爆発後の時間が7倍経過するごとに、線量率は1/10に減少する。
• 例１：爆発1時間後の線量率を基準とすると、爆発7
時間では1/10、さらに7 x 7 = 49 時間（約2日）で1/100, 7 x 7 x 7 = 343 時間（約２週間）後には1/1000に減少する。
• 例２：7日目（1週間）では、1日目の1/10 に減少する。
• しかし実際と理論は一致しないこともあり、常に実測値と比較する必要がある。

爆発後の時間が7倍経過するごとに、線量率は1/10 に減少する。
例１：爆発1時間後の線量率を基準とすると、爆発7時間では1/10、さらに7 x 7 = 49 時
間（約2日）で1/100, 7 x 7 x 7 = 343 時間（約２週間）後には1/1000に減少する。
例２：7日目（1週間）では、1日目の1/10 に減少する。
しかし実際と理論は一致しないこともあり、常に実測値と比較する必要がある。気象条
件の刻々と変化するであろうし、防護なしに被爆するという状況も現実的ではない。また、ビルを含めた遮蔽物の効果も大きいからである。
核分裂生成物の大部分は、その起源の如何にかかわらず、よく知られた軽い元素の放射性原子核（放射性同位元素）である。Βおよびγ線が放出されることにより、核分裂
生成物が形成されたことが判る。
放射性物質の原子核はβ粒子を放出した結果として、時には“崩壊生成物”とよばれる
他の元素の原子核に変えられる。この物質もβ粒子およびγ線を放出して順次崩壊を続け、最終的には安定な（非放射性）原子核が作られるまで続く。
核爆発後に作られる混合物は大変複雑であり、多種多様な半減期をもつ放射性同位元素が作られる。そのため、全体としての半減期により減衰を表すことはできない。それにもかかわらず、従来核分裂生成物からの全放射線強度の減少が、かなり簡単な公式
によって近似的に計算できることがわかっている。
爆発7時間後における核分裂生成物の放射能は、爆発1時間後における量の10％に減ずることがわかる。ほぼ2日以内に1時間値の1％に減少する。

3

4

核攻撃後の放射能線量率の減衰7の法則に近似

ほぼ7 x 7 = 49 時間後には1/100 となっている

5

７の法則
例１

0.04

0.023

爆発5時間後にフォールアウトの降下がはじまったある地点について、降下が終了した15時間
後の外部線量率が4.0 rad/hr とする。
表9-19のデータから15時間後の実際の線量率の基準線量率に対する比は40/1,000 = 0.040であることがわかる。したがって、基準線量率は 4.0/0.040 = 100 rad/hr となる。この基準線
量率と図9-16.a, b のグラフと15時間での4.0という実測値から24時間後の線量率は0.023(=23/1000)x 100 (=基準線量率）= 2.3 rad/hr と予想される。

爆発5時間後にフォールアウトの降下がはじまったある地点について、降下が終了した
15時間後の外部線量率が4.0 rad/hr とする。
表9-19のデータから15時間後の実際の線量率の基準線量率に対する比は40/1,000 =0.040 であることがわかる。したがって、基準線量率は 4.0/0.040 = 100 rad/hr となる。
この基準線量率と図9-16.a, b のグラフと15時間での4.0という実測値から24時間後の線量率は0.023 (=23/1000)x 100 (=基準線量率）= 2.3 rad/hr と予想される。

6

７の法則
例２
爆発3時間後線量率が50rad/hrであった場合、24時間後にはどうなるか？
表では3時間後230であったもの
が24時間後には23にまで減少している。つまり、1/10となっている。
そのため、50rad/hrは24時間後には、5 rad/hr となっていることが予想される。

爆発3時間後線量率が50rad/hrであった場合、24時間後にはどうなるか？
表では3時間後230であったものが24時間後には23にまで減少している。つまり、1/10となっている。そのため、50rad/hrは24時間後には、5 rad/hr となっていることが予想さ
れる。

7

７の法則
累積線量

例。ある個人が爆発後2時間経ったフォールアウトから被爆することを考える。そして2時間後の線量率が1.5 rad/hr と測定された。この人がこれから12時間で受ける線量、すなわち爆発
から14時間までに受ける線量を計算する。
2時間までの線量5.8 、14時間までに受ける線量7.1 なので、その差（2時間から14時間までに受ける累積線量）は1.3 である。
基準線量率は、1.5/(400/1000) = 3.8 rad/hr で、爆発2時間後から14時間後の12時間で受ける全線量は 3.8 x 1.3 = 4.9 rad となる。

ある時間内に受ける全体の放射線量を求めるためには、平均線量率に被爆時間を乗じればよい。しかし、線量率は常に減少するので、これを考慮に入れなくてはならない。
例。ある個人が爆発後2時間経ったフォールアウトから被爆することを考える。そして2時間後の線量率が1.5 rad/hr と測定された。この人がこれから12時間で受ける線量、すな
わち爆発から14時間までに受ける線量を計算する。
2時間までに受ける線量5.8 、14時間までに受ける線量7.1 なので、その差（2時間から14時間までに受ける累積線量）は1.3 である。
基準線量率は、1.5/(400/1000) = 3.8 rad/hr で、爆発2時間後から14時間後の12時間で受ける全線量は 3.8 x 1.3 = 4.9 rad となる。

8７の法則累積線量のご説明について
図ー９．２０に基づく試算をされておられます上の段 「２時間までに受ける線
量５．８、１４時間までに受ける線量７．１なのでその差は１．３である。」についてです。後のご説明を読みますと、この文章は、「基準の線量率が１である場合」についてご説明されているという認識でよろしいでしょうか。 Yes
3.8

1.5
1

0.4
2 hr
2 hr

14 hr

14 hr

9

爆発1分後から各時間までの無限時間残留放射線量百分率を示している。
そこに永遠に住むと仮定すると、最初の1時間で半分以上の放射能を浴びることになる。そして最初の24時間で8割、最初の1ヶ月で95％と考えられる。
また爆発後2時間から14時間までその場に留まったとすると、76-62 = 14% となる。また無限大時間後の累積放射線量は9.3となる。例えば、基準放射線率
が3.8 rad/hr であれば、0.14 x
9.3 x 3.8 = 4.9 rad total となる。

爆発1分後から各時間までの無限時間残留放射線量百分率を示している。
そこに永遠に住むと仮定すると、最初の1時間で半分以上の放射能を浴びることになる。
そして最初の24時間で8割、最初の1ヶ月で95％と考えられる。
また爆発後2時間から14時間までその場に留まったとすると、76-62 = 14% となる。また
無限大時間後の累積放射線量は9.6 となる。例えば、基準放射線率が3.8 rad/hr であれば、0.14 x 9.3 x 3.8 = 4.9 となる。

10

②

先の例で2時間の時点で1.5 rad/hr の線量率を検知したならば、基準線量率は3.8 rad/hr と読める。
爆発から24時間も経てば、線量率は検出限界を下回るであろう。

①

今まで示してきたように、先の図表を用いれば、初期フォールアウトから受ける放射線の線量および全線量に関していろいろな計算をすることができる。しかし、図のような計算盤により簡単に計算できる。
先の例で2時間の時点で1.5 rad/hr の線量率を検知したならば、基準線量率は3.8rad/hr と読める。爆発から24時間も経てば、線量率は検出限界を下回るであろう。

11

③
①

②

核爆発6時間後、ある場所における
フォールアウトによる線量率は8 rad/hrであった。24時間後の線量率、線量率が1 rad/hr になる時間を求めよ。
8 rad/hr と6時間のメモリを結ぶと（①）、基準線量率は69
rad/hr となる。ここと24時間を結ぶと、線量率は1.5 rad/hr である（②） 。左の1rad/hr と69 rad/hrを結ぶと、34時間という結果を得る。

核爆発後、ある場所におけるフォールアウトによる線量率は8 rad/hr であった。24時間後の線量率、線量率が 1 rad/hr になる時間を求めよ。
8 rad/hr と6時間のメモリを結ぶと（①）、基準線量率は69 rad/hr となる。ここと24時間を結ぶと、線量率は1.5 rad/hr である（②） 。左の1 rad/hr と69 rad/hr を結ぶと、34時間という結果を得る。

12

爆発後4時間の線量率は6rad/hr である。
問題１．爆発6時間後から作業をはじめて2時間で受ける累積線量は？
問題２．作業が5時間を要す
るとき、もしも被爆累積線量を4 rad とするための立ち入り時期は？
6 rad/hr と4時間の点を結んで、32 rad/hr という基準
線量率を得る。

爆発後4時間の線量率は6 rad/hr である。
問題１．爆発6時間後から作業をはじめて2時間で受ける累積線量は？
問題２．作業が5時間を要するとき、もしも被爆累積線量を4 rad とするための立ち入り
時期は？
6 rad/hr と4時間の点を結んで、32 rad/hr という基準線量率を得る。

13

爆発6時間後（横軸）から垂線をたて、2時間滞留する曲線に交差するところの単位
時間線量率乗数（縦軸）をみると、0.19 である。
集積線量 ＝ 0.19 x 32 =6.1 rad である。
逆に集積線量が 4 rad であるとき、4/32 = 0.125 が単位時間線量率乗数となる。
これから5時間に相当する曲線まで水平線を延ばし、交差する点から下に垂線をおろすと、21時間となる。

爆発6時間後（横軸）から垂線をたて、2時間滞留する曲線に交差するところの単位時間
線量率乗数（縦軸）をみると、0.19 である。
集積線量 ＝ 0.19 x 32 = 6.1 rad である。
逆に集積線量が 4 rad であるとき、4/32 = 0.125 が単位時間線量率乗数となる。これ
から5時間に相当する曲線まで水平線を延ばし、交差する点から下に垂線をおろすと、21時間となる。

14

核爆発12時間後に汚染地域に立ち入り、この時の線量が5 rad/hr である。
問１．2時間滞留した場合の蓄積線量
問２．累積線量が20 rads となる滞留時間
爆発後12時間を示すポイント（横軸）から上にたどって、滞留時間2時間を示す曲線までさかのぼる。その交点の縦軸をよむ。線量率に対する乗数は1.9 である。よって 1.9 x 5 =9.5 rad
逆に累積線量が20 rads なので、20/5 = 4.0 乗数4.0 12時
間での交点をみると、滞留時間は4.5 時間となる。

核爆発12時間後に汚染地域に立ち入り、この時の線量が 5 rad/hr である。
問１．2時間滞留した場合の蓄積線量
問２．累積線量が20 rads となる滞留時間
爆発後12時間を示すポイント（横軸）から上にたどって、滞留時間2時間を示す曲線までさかのぼる。その交点の縦軸をよむ。線量率に対する乗数は1.9 である。よって 1.9 x
5 = 9.5 rad
逆に累積線量が20 rads なので、20/5 = 4.0 乗数4.0 12時間での交点をみると、滞留時間は4.5 時間となる。
この図を用いると、単位時間基準線量率を求める必要がないため計算が簡単である。

15

初期フォールアウト全
体が短時間に与えられた地域に到達すると仮定すれば、防護なしでその地域内に立ち入る
場合の受線量がいかに時間とともに増加す
るかを知るために使用することもできる。
例えば初期フォールア
ウトが爆発6時間後に到達し、そのときにおける線量率がR rad/hr と仮定する。1日間に受ける線量は9R rad, 2
日間で 12 R rad, 5日間で 16 R rad となる。
初期フォールアウト全体が短時間に与えられた地域に到達すると仮定すれば、防護なしでその地域内に立ち入る場合の受線量がいかに時間とともに増加するかを知るために使用することもできる。
例えば初期フォールアウトが爆発6時間後に到達し、そのときにおける線量率がR
rad/hr と仮定する。1日間に受ける線量は9R rad, 2日間で 12 R rad, 5日間で 16 R
rad となる。

16

1954.3.1 ビキニ環礁の核実験
初期フォールアウト分布

15Mt サンゴ礁表面から7フィートの高さで爆発。フォールアウトは風下330マイル、幅は最大60マ
イルまでの細長い地域を汚染した。この外、爆発地点から風上約20マイル程度まで非常な汚染の地域を形成。
700ラドもの放射線線量を96時間で受ければ多くの場合致命的である。したがって1954年3月1日の実験において、なんらの防護手段を講じなければ、少なくとも爆発後96時間は風下約170マイ
ル、幅35マイルにわたるベルト内に居たほとんどの人々の生命に重大な危険を及ぼしえる。
逆に300マイル外の人々が致死的となることは考えにくい。
核攻撃の際、爆発全体の威力や分裂による出力、それに爆発高度を正確に予測することができない。そのため、フォールアウトに曝される地域を風向き、風の強さなどから予想することはできても、人の健康被害がどの程度でるかを予測することは困難である。

1954.3.1 ビキニ環礁の核実験
15Mt サンゴ礁表面から7フィートの高さで爆発。フォールアウトは風下330マイル、幅は最大60マイルまでの細長い地域を汚染した。この外、爆発地点から風上約20マイル程度まで非常な汚染の地域を形成。
700ラドもの放射線線量を96時間で受ければ多くの場合致命的である。したがって1954年3月1日の実験において、なんらの防護手段を講じなければ、少なくとも爆発後
96時間は風下約170マイル、幅35マイルにわたるベルト内に居たほとんどの人々の生命に重大な危険を及ぼしえる。
逆に300マイル外の人々が致死的となることは考えにくい。
核攻撃の際、爆発全体の威力や分裂による出力、それに爆発高度を予測することができない。そのため、フォールアウトに曝される地域を風向き、風の強さなどから予想する
ことはできても、人の健康被害がどの程度でるかを予測することは困難である。

17

1954.3.1 ビキニ環礁の核実験
初期フォールアウト分布

ロンゲラップ環礁における２つの地点（赤線部分）とも爆発後約4～6時間からフォールアウトが開始し、数時間降り続いた。環礁の北西の先端、爆発地点から100マイルの地点ではフォール
アウトが開始して96時間の間に3,300ラド放射能を受けた。この値は同じ距離で記録されたうちで最も多いフォールアウトであり、ホットスポットである。一方、そこから25マイル南でGZから115マイルでは同じ時間までの線量は僅かに220ラドであった。避難していた彼らは、フォールアウト開始後約44時間の間に最高175ラドの放射線を受けた。

ロンゲラップ環礁における２つの地点（赤線部分）とも爆発後約4～6時間からフォール
アウトが開始し、数時間降り続いた。環礁の北西の先端、爆発地点から100マイルの地点ではフォールアウトが開始して96時間の間に3,300ラド放射能を受けた。この値は同じ距離で記録されたうちで最も多いフォールアウトであり、ホットスポットである。一方、そこから25マイル南でGZから115マイルでは同じ時間までの線量は僅かに220ラドであった。避難していた彼らは、フォールアウト開始後約44時間の間に最高175ラドの放射線
を受けた。

18

左：GZから風下20マイルの地点をみると、爆発1時間後での線量率は約３rad/h である。これが1時間後から2時間のある時点で550 rad/h 以上になるであろう。この線量率は6時間後では約200 rad/h にまで減少し、18時間後には 50 rad/h となる。線量率が増加しているということは、その時点でフォールアウトが続いている証拠である。逆に減少に転じたということは、
フォールアウトの終了を意味する。何故なら核分裂生成物からでる放射能は自然崩壊の原理
で徐々に減弱するからである。
右 ：累積の線量を示している。

典型的なフォールアウトパターン
細部まで計算するとなると、スーパーコンピュータを用いざるを得ないであろう。しかし、核攻撃を受けた場
合、そのような余裕はない。逆に大まかな予想ができれば十分である。
本来であれば地上から爆発雲の上までの風の情報が最初に必要になるが、一定であると仮定する。そうすると、図のように、典型的フォールアウト等高線パターンは葉巻型となる。
左GZから風下20マイルの地点をみると、爆発1時間後での線量率は約３rad/h である。これが1時間後から2時間のある時点で550 rad/h 以上になるであろう。この線量率は6時間後では約200 rad/h にまで減少し、18時間後には 50 rad/h となる。線量率が増加しているということは、その時点でフォールアウトが続いている証拠である。逆に減少に転じたということは、フォールアウトの終了を意味する。何故なら核分裂生成物からでる放射能は自然崩壊の原理で徐々に減弱するからである。
右累積の線量を示している。
GZからある地点にフォールアウトが到達するには一定の時間がかかるわけであるが、その時間は、GZからの距離と実効風の速度により決定される。

19

線量率は、爆発後ピークをもち、これを過ぎると減少する。しかし、総線量は増え続ける。
フォールアウトがGZからある地点に達するまでの時間は、その地点までの距離から雲の半径を差し引き、実行風速で割ることによって単純に求めることができる。核の威力が小さく、よって雲の半径も小さいときは、これを無視して、GZと地点の距離を風速で割れば近似できる。

線量率は、爆発後ピークをもち、これを過ぎると減少する。しかし、総線量は増え続ける。
フォールアウトがGZからある地点に達するまでの時間は、その地点までの距離から雲の半径を差し引き、実行風速で割ることによって単純に求めることができる。核の威力が小さく、よって雲の半径も小さいときは、これを無視して、GZと地点の距離を風速で割れば近似できる。

20

気象条件や地形によってもフォールアウトの分布が変わってくる。

気象条件や地形によってもフォールアウトの分布が変わってくる。

21

表の計算値は、24時間屋外にいて、防護に関する何の予防策もとられな
かった場合である。マーシャル諸島で爆発後25日目に測定した線量率の例
では、予測値の約40％であった。第2週目に雨が降り、これが汚染を減少させた。

表の計算値は、24時間屋外にいて、防護に関する何の予防策もとられなかった場合である。マーシャル諸島で爆発後25日目に測定した線量率の例では、予測値の約40％であった。第2週目に雨が降り、これが汚染を減少させた。

22

• 核分裂出力率 例えばこれが50％であれば、線量率を半分に換算する。
• 平坦な地形 理論値と異なり、x 0.7 程度で減弱する。
• 丘のある地形 x 0.5~0.6が適当

９－９３
核分裂出力率 例えばこれが50％であれば、線量率を半分に換算する。
平坦な地形

理論値と異なり、x 0.7 程度で減弱する。

丘のある地形 x 0.5~0.6が適当

23

まとめ
７の法則を用いて、被爆線量を予想することができる。
より正確に判断するためには実測値を知る必要がある。
算出ソフトを開発する予定

24

Agenda• きのこ雲からの威力推定• 核爆発の特徴• 広島• 長崎• 残留放射能とフォールアウト• ７の法則 例：ビキニ環礁核実験• 健康被害 例： JCO、チェルノブイリ

25

傷害の型
• 爆風
直接
間接：破片にあたる、身体が飛ばされる
• 熱線
閃光熱傷
火災
• 放射線
早期（放射線傷害だけで即死はない）
晩期

26

広島 長崎
範囲
（半径）

人口

密度
(/miles2)

死者
(%)

負傷者
(%)

死傷者
(%)

0 ~ 1 km31,20025,80026,700(86)3,000(10)29,700(95)1 ~ 2.5 km

144,800

22,70039,600(27)53,000(37)92,600(64)2.5 ~ 5 km

80,3003,500

1,700(2)20,000(25)21,700(27)合計

256,300

8,500

68,000(27)0 ~ 1 km30,90025,50027,300(88)1,900(6)29,200(94)1 ~ 2.5 km

27,7004,400

9,500(34)

8,100(29)17,600(64)2.5 ~ 5 km

115,200

5,100

1,300(1)

11,000(10)12,300(11)合計

173,800

5,800

38,000(22)21,000(12)59,000(34)76,000(30) 144,000(56)広島、長崎ともに原爆が投下された地点は、地域で最も人口密度の高い場所であった。そして、
半径0.6マイル以内に居た住人は95％程度死傷、85～88％死亡している。しかし、 0.6 ~ 1.6
mileでは死亡率が27～３４％にまで減少している。逆に負傷者の割合が、 0 ~ 0.6 mile で6～10％であったものが、29~ 37％にまで増大した。ここで注目するべきは、爆心地から一定の距離を越えると急に死者の数が減り、逆に負傷者の数が増える点である。つまり、医療が的確に提供されたならば、爆心地近辺はともかくも、周辺では多くの犠牲者を救命できる可能性があるということである。

広島、長崎ともに原爆が投下された地点は、地域で最も人口密度の高い場所であった。
そして、半径0.6マイル以内に居た住人は95％程度死傷、85～88％死亡している。しかし、 0.6 ~ 1.6 mileでは死亡率が27～３４％にまで減少している。逆に負傷者の割合が、 0 ~ 0.6 mile で6～10％であったものが、29~ 37％にまで増大した。ここで注目するべきは、爆心地から一定の距離を越えると急に死者の数が減り、逆に負傷者の数が増える点である。つまり、医療が的確に提供されたならば、爆心地近辺はともかくも、周辺では多くの犠牲者を救命できる可能性があるということである。

27

遮蔽
20日間50％が生存し得た爆心地からの距離

全体

およその距離(km)
1.3

コンクリートビルディ
ング

0.2

学校 校舎内
校庭

0.7
2

x 10
x 10

屋外と屋内では、距離にして約3倍のリスクがあり、同じ建物でもコンクリート製の場合、木造に比べて約3倍安全である。核爆発による影響は距離の二乗に反比例して減衰するとすれば、
屋内屋外のリスク比は10倍、木造とコンクリートのリスク比も10倍と近似されよう。

屋外と屋内では、距離にして約3倍のリスクがあり、同じ建物でもコンクリート製の場合、木造に比べて約3倍安全である。核爆発による影響は距離の二乗に反比例して減衰するとすれば、屋内屋外のリスク比は10倍、木造とコンクリートのリスク比も10倍と近似されよう。

28

鉄筋コンクリートビルでの建物の損害と死傷者の関係
爆心地より0.5から1.2 kmの間のコンクリート建造物内にいた1,600人を対象とした調査：同じエリアで建物外にいた人々の90～100％は死亡している。
建物の損害
の程度

死亡

重症
（要入院）
（％）

（％）

非重症
（外来）

傷害報告なし

（％）

（％）

ひどい

88

11

-

1

中等

14

18

21

47

軽い

8

14

27

51

情報の不足から何らの防護行動をとらなくとも建物内の人々はより安全であることがわかる。
破片等や二次火災による建物内の死傷者の増大はあるかもしれないが、初期放射線と特に熱線パルスの遮断による死傷者が減少するという利点がある。
建物内の異なった傷害の分布は、人々が爆発の瞬間に何をしていたかに大きく影響される。
この表から建物の損害の程度がひどくなれば、死亡率も増加し、傷害程度も重症化することわかる。しかし、これらを規定する条件は、爆発からの距離および高度にもより、また建物内の人間の位置、方向も遮蔽の程度を規定する。そのため、損傷の程度から死傷者数の予測を行うことは困難である。

情報の不足から何らの防護行動をとらなくとも建物内の人々はより安全であることがわかる。破片等や二次火災による建物内の死傷者の増大はあるかもしれないが、初期放射線と特に熱線パルスの遮断による死傷者が減少するという利点がある。
建物内の異なった傷害の分布は、人々が爆発の瞬間に何をしていたかに大きく影響される。
この表から建物の損害の程度がひどくなれば、死亡率も増加し、傷害程度も重症化す
ることはわかる。しかし、これらを規定する条件は、爆発からの距離および高度にもより、
また建物内の人間の位置、方向も遮蔽の程度を規定する。そのため、損傷の程度から死傷者数の予測を行うことは困難である。

29

爆風傷害
空気塞栓

肺、脳

肺出血
窒息
鼓膜破裂
長崎：0.3 mile の生存者の1％
広島：0.3 ~ 0.6 mile の生存者の8％爆風により直接傷害を受けたものは、即死したケースが多く、医療の介入の余地がなかった。

飛散物・破片
転倒・転置

30

転置４ｍ
立位

平伏
転置なし

核爆発があったと直感したら、遮蔽物の陰に伏せることが身を守る

31

熱線傷害
•

１メガトンが低空10,000フィートで爆発したと仮定すると、10マイルの半径内で全熱パルスを受ける平均人口の18％が2度熱傷、82％が1度熱傷を受けると予想される。これは回避行動をとらないと仮定したときである。

•

閃光火傷：広島長崎の核爆発のもっとも顕著な影響の１つは、熱線によって生じた閃光火傷による数多くの死傷者であった。致命的傷者の20～30％が閃光火傷によって引き起こされたと推定されている。広島だけでも、約4万人のかなり重症な火傷症例が報告された。火傷は1.1マイルまで、またはそれ以上の距離において適当な防護なしに野外にいたほとんどすべての人々にとって、致命的であったと思われる。2.2～2.6マイルでさえも、治療を必要とする重症火傷症例が存在した。

•

閃光火傷の特徴として、露出した肌は顕著で、逆に衣服におおわれていれば防護された。しかし、衣服が皮膚に密着していると、衣服が熱をもつことにより火傷を負った。同じ線量でも黒い衣服では火傷が強く、白い衣服では熱線を反射して火傷を負いにくかった。実際黒い上着が燃えたケースもあったようである。

•

症状としては、軽度の紅斑から炭化まで様々であった。重症のものは感染を合併し、戦時中という特殊な状況下により悪化したと思われる症例も多かった。

•

眼：閃光盲目：通常光の残像により視界の全視覚野を空白にする。短時間でもとに戻る。一方網膜火傷は永久的な目の障害を残す。閉眼や腕での遮蔽により、かなり防げると考えられている。

１メガトンが低空10,000フィートで爆発したと仮定すると、10マイルの半径内で全熱パルスを受ける平均人口の18％が2度熱傷、82％が1度熱傷を受けると予想される。これは回避行動をとらないと仮定したときである。
閃光火傷：広島長崎の核爆発のもっとも顕著な影響の１つは、熱線によって生じた閃光
火傷による数多くの死傷者であった。致命的傷者の20～30％が閃光火傷によって引き起こされたと推定されている。広島だけでも、約4万人のかなり重症な火傷症例が報告された。火傷は1.1マイルまで、またはそれ以上の距離において適当な防護なしに野外にいたほとんどすべての人々にとって、致命的であったと思われる。2.2～2.6マイルでさえも、治療を必要とする重症火傷症例が存在した。
閃光火傷の特徴として、露出した肌は顕著で、逆に衣服におおわれていれば防護された。しかし、衣服が皮膚に密着していると、衣服が熱をもつことにより火傷を負った。同じ線量でも黒い衣服では火傷が強く、白い衣服では熱線を反射して火傷を負いにくかった。実際黒い上着が燃えたケースもあったようである。
症状としては、軽度の紅斑から炭化まで様々であった。重症のものは感染を合併し、戦時中という特殊な状況下により悪化したと思われる症例も多かった。
眼：閃光盲目：通常光の残像により視界の全視覚野を空白にする。短時間でもとに戻る。
一方網膜火傷は永久的な目の障害を残す。閉眼や腕での遮蔽により、かなり防げると考えられている。

32

急性放射線の影響• 嘔気、嘔吐、頭痛、めまい
潜伏期間• 出血、下痢、脱毛• 衰弱、発作• 回復あるいは死亡

33

REM

0~100

100~200

200~600

600~1K

1K~5K

5K~

嘔吐

なし

希～頻

頻～全

全

全

全

嘔吐開始

3~6時間

30分~6時間

30分以内

30分以内

直ちに

嘔吐持続

１日以内

1～2日

2日以内

1日以内

潜伏期間

2週間以内

1～4週

5~10日

７日以内

特異症状
発症
期間

血液
血液
10~14日後 1~4週後
4週間
1~8週間

血液
5~10日後1~4週間

胃腸
0~10日後
2~10日間

症状

中等白血
球減少

重症白血球
減少、紫斑、出血、感染
脱毛

重症白血球 口内炎、けいれん、減少、紫斑、 下痢、発熱、 意識障害、出血、感染 電解質失調 振戦、失調
脱毛

1~6週間

1~6週間

2~14日

要観察

輸血、抗生
剤

骨髄移植

電解質補正 鎮静

良好

様々

不良

極めて不良

致死的

数週間

1~12ヶ月

長期

-

-

0

0~90

90~100

100

100

出血、感染

出血、感染

循環不全

呼吸不全
脳浮腫

要観察期間
治療
予後

良好

回復期間
死亡率
死因

0

中枢神経
直ちに

1~48時間

便宜上急性被爆は核爆発から24時間以内のものを指す。例えば600REMを24時間以内に浴びれば重篤となるが、20年間で600REMであれば、症状を呈さないであろう。
原爆の場合、全身を被爆することが多いと思われるが、部分のこともあり得、当然その場合の予後はよくなる。事実癌の放射線治療において局所照射は4k rad (kREM)までし
ばしば行なわれ、骨髄抑制をほとんど来たさない。一方、骨髄移植の際には1.2 krad
(kREM)を3日間6分割して全身照射する（ほぼ骨髄機能は根絶される）。
臓器による感受性の相違
感受性の高い臓器：造血、リンパ系、消化管
感受性が中等度：皮膚、肺、肝臓

34

35

ヘビー
スモーカー
の肺がん
リスク
1~2%

36

放射線障害に閾値はない。しかし、強いて設けるとすれば75 cGy or 0.75 Gy となる。
やむを得ない場合、100 cGy, 125 cGy に段階的に引き上げる。

Negligible (LI 1%)
Moderate (LI 2.5%)
Emergency (LI 5%) 大規模災害であり、コマンダーが危険を冒しても作業する価値があると判断する場合。

37

JCO臨界事故患者の線量推定
A氏：事故後数分で嘔吐、1時間以内に下痢： 8.0 Gy <被爆当日の発熱：38.5度
B氏：1時間以内に嘔吐: 6.0 Gy <C氏：2～3時間後に悪心（嘔吐なし）: < 4.0 Gy

38

平時

有時
緊急時

C氏

39

B氏

A氏

40

41

放射線の晩発効果• 白内障：脱毛を伴った人に多かった(300REM以上の被爆が想定される）。
• 白血病：1947年から増加しはじめ、1951～1952年がピーク。
• 甲状腺がん• 肺がん、消化器（胃を除く）癌• 乳がん• 死産、乳児死亡率の増加• 精神発達遅滞、頭囲拡大42

マーシャル諸島
内部被爆ー甲状腺疾患
•
•
•
•
•

1954年核爆発
1963年甲状腺の異常1名～1966年
18名～1969年
22名～1974年
28名 高度に被爆したものは22名、その中から3名の悪性、2名の甲状腺機能低下が認められた。一方、少量被爆群から発生した6名の甲状腺機能異常では、誰も甲状腺がんには至らなかった。

• 大部分の患者は、1954年当時、10歳以下の子どもであった。
子どもたちの甲状腺に集中した放射性ヨードによる照射線量は810~1,150REMと推定された。

1954年核爆発
1963年甲状腺の異常1名～1966年

18名～1969年

22名～1974年
28名 高度に被爆したものは22名、その中から3名の悪性、2名の甲状腺機能低下が認められた。一方、少量被爆群から発生した6名の甲状腺機能異常では、
誰も甲状腺がんには至らなかった。
大部分の患者は、1954年当時、10歳以下の子どもであった。子どもたちの甲状腺に集中した放射性ヨードによる照射線量は810~1,150REMと推定された。

43

Chernobyl: 1986 4 26

Figure 1. Chernobyl nuclear power plant, Ukraine. Photograph taken in1999.
チェルノブイリ原発事故では50名弱が直接被害で死亡した。その多くは救助に当たった人々で、高線量の放射線に被曝したことが原因であった。
その後放射線による晩期障害としてあとから癌の発生が増えるのではないかと心配されたが、小児の甲状腺がんが増えたものの、白血病などは統計学的に有意な増加を示さ
なかった。

44

チェルノブイリ原発事故
1986年
1986年4月26日（土）夜
26日（土）夜
1時23分
23分40秒：原子炉の爆発炎上
40秒：原子炉の爆発炎上
2時: 待機医師3
人を入院させる
待機医師3人で29
人で29人を入院させる
被爆者洗浄（二次被爆を防ぐため）
6時40分：モスクワから医療チーム到着
40分
12時: 130人が地域病院に転送
12時
130人が地域病院に転送
350人が急性放射線症候群と診断される350人が急性放射線症候群と診断される203人が重症のためモスクワかキエフの病院に転院203人が重症のためモスクワかキエフの病院に転院

45

放射線被爆量の推定
帰宅基準：嘔気・嘔吐がなく、血液検
査で異常がない。
10－20Gy: 被爆数時間後紅斑出現
６Gy 前後：被爆後24時間前後紅斑出現
経過観察
粘膜炎、下痢、発熱も重症の基準
頻回の血液検査（血球成分の2－3
日以内の低下は被爆量が多い）
細胞遺伝学的検討

正常骨髄

被爆後骨髄
造血機能低下46

被爆者転送先
群

キエフ

モスクワ

死亡数

被爆量
（Gｙ）

1

74

31

0 (0%)

1-2

2

10

43

1 (2%)

2-4

3

2

21

7 (30%)

4-6

4

2

20

21 (95%)

6 - 16

total

88

115

29

他2人は熱傷により5時間以内に死亡

47

犠牲者の数
2人が即死
29人が3ヶ月以内に死亡13人（5.6 – 13.4Gy 推定被爆）
骨髄移植
2人（5.6、8.7Gy) 生存（自己血液の回復）

48

住民避難
半径30km以内の住民（13万5千人）に避難命令（事態については伝えられず）
事故後12時間経っての決断
道にポリマーフィルムがまかれる
風上に向かって避難
半径2-4km以内住人（4万5千人）36時間以内に避難
それ以外の住人（9万人）2週間かけて避難

49

Chernobyl: 15年後の甲状腺がん

甲状腺がん/
小児人口

事故後出生
1987/1/1~
1989/12/31

事故の年に出生1986/4/27~
1986/12/31

事故前に出生1983/1/1~
1986/4/26

男児

女児

男児

女児

男児

0/48260/46460/1258

1/1151

7/4810 24/4910

-

-

-

13

年齢

13~17

女児

12~16

Gomel region of Belarus
3歳までに被爆すると10台で甲状腺がんを発症するリスクが上昇する

小児12万人中62人発生
特にGomel region of Belarus に限ると1.9万人中37人の甲状腺がんが発生している。
Lancet 2001; 358: 1965. 長崎大学、広島放射線研究所
3歳までに被爆すると10台で甲状腺がんを発症するリスクが上昇する。
女児の方が多い。
小児の方が、感受性が高いと考えられるが18歳以上の調査が行われておらず比較できないので判らない。

50チェルノブイリ原発事故から間もなく、放射性物質がフィンランド上空にただよってきた。

チェルノブイリ原発事故から間もなく、放射性物質がフィンランド上空にただよってきた。

51

137Csのフォールアウトの状況。

137Csのフォールアウトの状況。

52

5月に観測されたピークは131ヨード、132ヨードによるもの。
その後は134, 137セシウムであった。バックグラウンドはグレーで示してある。

5月に観測されたピークは131ヨード、132ヨードによるもの。その後は134, 137セシウムであった。バックグラウンドはグレーで示してある。

53

まとめ
核爆発により多くの犠牲者がでるのは必至である。しかし、爆心地付近でも助かる人は少数ながら居るわけで、効率的な救済方法はあるはず。
被爆者、救済者も75cGy が判断の基準となるであろう。

54