２．公共圏と親密圏― スポーツ社会学及び社会学における公共圏論の動向

―
鬼丸

０．

はじめに正明性」である。

筆者はメディア・スポーツのグローバリゼーシ

海老原は日本のスポーツの歴史をスポーツの手ョンという状況からここ数年スポーツにおける公段化の歴史と捉え、スポーツが「教育」（文部省）、共圏の問題について考察してきた（そして公共圏「医療福利厚生」（厚生省・労働省）、地域づくり・形成にとってのスポーツ NPO の役割についてまで健全育成（自治省・経済企画庁）、レジャー（通産言及した）のだが、今日におけるスポーツ界の変省）のために行われているのは、スポーツの手段化は、メディア・スポーツの分野に限らず、様々化が続いていることの現われだとする。現在の日な分野で公共圏・公共性の問題を浮上させてきて本のスポーツ界の問題（学校運動部の衰退やスポいる。

ーツ競技団体の補助・助成金不正請求事件など）

例えば、読売新聞は「スポーツ新風景：第２部は、このような最初に地域、企業、学校というコ地域そして NPO」(朝刊。20001.6.6‑21)という連ミュニティを前提にして考える発想（コミュニテ

載において、地域に密着したスポーツクラブとスィ型スポーツ）にあるとする。今日文部省の奨め

ポーツ NPO を 2000 年代日本のスポーツ界に起こりる「総合型地域スポーツクラブ」構想も、従来のつつある「構造改革」の動きとして位置づけ、リスポーツの手段化の流れの中のコミュニティ型ス

クルート RC、新潟アルビレックス、日光アイスバ

ポーツの改名戦略に他ならないと断定する。

ックスというスポーツクラブ、ジュース（女性ス

このスポーツの手段化の呪縛の歴史から脱出をポーツ支援の NPO）、シックス（神戸の総合型地域図ったものとして、海老原が評価するのが、「スポスポーツクラブ＝NPO）、クラブネッツ（総合型地ーツ権」を宣言した「ヨーロッパ・スポーツ・フ域スポーツクラブを支援する NPO）等のスポーツォア・アール憲章」とユネスコ「体育・スポーツNPO を紹介している。

に関する国際憲章」であり、これらをもっと積極今日のスポーツ界における公共圏・公共性論は、的に定義することを主張する。そしてコミュニテ

地域スポーツ論の分野で先ず起こっている。本稿

ィ型スポーツから脱出するときに必要な概念が、ではスポーツ社会学、特に地域スポーツ論におけサミュエル・スマイルズの「セルフ・ヘルプ」＝る公共圏・公共性論の動向と、社会学における公自助の思想であり、これは近代的な個の確立を目共圏・公共性論の動向を紹介・検討する。

指した福沢諭吉らにはあった思想であるとする。
今日コミュニティ型スポーツを脱出するには、

１．地域スポーツ論における公共圏・公共性論のスポーツの中に「受益者負担、つまり自己投資と最近の動向自己責任に応分となる分立的関心をもって成立するアソシエーションこそ、まず認識すべき」であ

昨年（2000 年）、雑誌『体育の科学』は「地域り、「 自助なきエイドこそ自助を抑圧するジレンマスポーツの未来」と題する特集を組んだ（2000 年であろうを思い知るとき、コミュニティ・スポー３月号）。特集の冒頭論文は、海老原修「地域スポツからアソシエーション・スポーツへ、と転換すーツのこれまでとこれから：コミュニティ型スポるチャンスがいまここに在ると自覚し宣言すべきーツの限界とアソシエーション型スポーツの可能であろう。」（前掲書、184 頁）と論じる。
9わずか５頁の雑誌論文で、論者の理論的営為を起する。

断定してしまうのは慎まねばならないが、海老原スポーツ振興事業団の役割を施設の管理運営とのこの文章は理論的混乱が多く、理解に苦しむも振興事業の 2 側面として捉えた場合、前者の施設のである。地域スポーツや企業スポーツ、学校スの管理運営においては、民間＝市場による効率化ポーツでもなく「総合型地域スポーツクラブ」でを強化し、それに対する市民の民主的統制機能をもないアソシエーション・スポーツとは何なのか、充実させる、と同時に、民間＝市民のボランティ殆ど理解不能であるし、「アソシエーション」の原アによる運営の市民自治化を推進する必要がある、理を「受益者負担、つまり自己投資と自己責任」

後者の振興事業においては、市民の参加を積極的と定義することは理解を超える。またスポーツ権に推進し、市民参加による企画・運営・評価シスの位置づけも問題が多い。

テムを充実させることが急務である。

今日の状況で、「自助」「受益者負担」「自己責任」

以上のことから、従来の「公−私」という枠組を主張する海老原の議論は、その理論的混乱にもみから「公−共−私」という枠組みへの再構築がかかわらず（あるいはそれゆえにこそ？）スポー重要となってくる（公＝行政、共＝NPO をはじめツにおける新自由主義的再編に親和的な主張だととする民間団体、私＝市場・市民）。行政主導型かみなすことができよう。

ら民間主導型へスポーツ振興を転換させていくた

特集の中で公共性について主題的に論じている

めには、スポーツ振興事業団がその拠点として、のが、松尾哲矢「公益法人「スポーツ振興事業団」

公私をつなぐ新たな公共性を紡ぐ場となることがの課 題と 可 能性 ―ス ポ ーツの 公 共 性と その 生 成重要である。そしてその手掛かりの一つとして、―」である。

NPO やボランティア、あるいは自律的公共性を有

松尾は全国の政令指定都市のスポーツ振興事業するスポーツ団体や個人との連携が重要な契機と団の状況を調べて、その現代的課題として次の２なるだろう、と論じている。

点を挙げる。

福祉国家論や日本人の公私論などについては論①民間活力の活用の問題

ずべき点があるものの、公共性を保障するという収入の大半を市からの委託金や補助金に頼って観点から問題点を実証的に指摘している点で評価おり、市民の多様なニーズに対応できた事業をされよう。

展開できておらず、スポーツ行政の出先機関化

このような『体育の科学』の特集に対して、スしている。

ポーツ社会学の内部から反応が出てきている。菊②組織の人的構成の問題

幸一の「「公共圏」としての地域スポーツに関する役員や職員に市職員 OB が多く、固有の職員の数一考察」である。の確保と専門性が生かされる仕組みになってい菊は先ず、今日の地域スポーツ行政をめぐるスない。

ポーツの公共政策（公共事業）の危機はバブル以

これらの問題は共通して「スポーツ振興事業団後の財政緊縮政策によってもたらされたとする。の過度の行政依存性」という問題に関わり、住民とういうのも地域スポーツは高度産業社会を実現の民意を十分に反映したスポーツの公共性はいかする経済政策の遂行の過程で、地域の生活矛盾をにして保障されるべきなのかという問題に深く関福祉のレベルで解決する一環として位置づけられわってくると論じる。てきたもので、1961 年にスポーツ振興法が制定さ松尾は次に、公共性とその成立基盤について、れたものの、そこには罰則規定はなく、一般にスハーバーマスとデューイに依拠して論じ、「 過度のポーツを奨励するものでしかなかった。ここにス

行政依存性」の原因に言及した後、スポーツ振興

ポーツの公共性の論拠の希薄さと、その公共性の事業団の抱える問題を乗り越える具体的方法を提危機的構造が財政再建の時代とともに表面化して10

くる背景があるとする。

ム・シフトしていくことが求められている、と論

このうえで菊は、海老原や松尾の主張を「今後じている。の地域スポーツの将来を占う上で重要な提言」（ 菊、2000 年、２頁）と捉えるが、いずれも地域スポーこれらの議論をどう評価すべきか、次で考えてみよう。

ツにかかわる「公共性」概念については素朴経験的な「公」対「私」の二項対立図式を前提として２．参加と動員おり、そこには限界があるとする。
菊はハーバーマスの「公共圏」概念を検討して周知のように、スポーツにおける公共性論につ「受容的公共圏」と「批判的公共圏」とを対置さいては、スポーツ権との関連で論じた関・内海のせる。前者は政治・経済システムによって操作さ先駆的な業績がある。今日、日本の地域スポーツれ展開される閉鎖的な擬似公共圏であり、後者は論の中から、松尾や菊のように行政主導の公共性かつて市民的公共圏が有していた公権力に対するから市民主導の公共性への転換を主張するものが批判的機能を持つ公共圏である。今日の地域スポ表れてきていることは、公共性・公共圏論の広がーツをこの観点から見てみると、スポーツ文化をりを目指す立場から言えば、歓迎すべきだろう。

単なる消費対象とする経済システムとそれを公的ただ彼らの議論や現状認識には問題のある箇所

保障の受給対象とする政治システムによって、地も多い。

域のスポーツクラブは受容的公共圏となっており、一つは、彼らの福祉国家論を始めとする現状認批判的公共圏の性格が喪失している状況と考えら識に関わるが、彼らにはグローバリゼーションにれる。我々は「公共圏」が私的領域の発展形態と関わる認識が欠落している点である。彼らには今して存在していたことに注目する必要があり、そ日のスポーツ行政の展開が、新自由主義によっての認識を伴わないかぎり、地域スポーツの公共性もたらされたとする認識がなく、ゆえに公共圏がは、それがアソシエーションによって担保されよグローバリゼーションに対する対抗という性格をうと国家的公共圏の下で受容的公共圏として再生持たざるを得なくなるという洞察に欠けている。

産されていく危険性をもつ、と指摘する。

二つ。公共性論は必然的に「権利論」すなわちそして菊はハーバーマスの公論に関する議論をスポーツ権論にかかわってくる。現在の地域スポ参照しながら、国家的公共圏の下での受容的公共ーツの公共性論にはスポーツを権利として捉えて圏の中で育成されてきた地域スポーツクラブが、いくという視点が欠けている。松尾や菊の議論のその危機的状況を認識する時、自らを批判的公共中に関・内海の業績に対する言及がないのは偶然圏として生成する第一歩となるとする。

ではないだろう。

1995 年からの文部省の「総合型地域スポーツク三つ。それとも関連するが、彼らはスポーツ振ラブ育成モデル事業」は明らかに国家的公共性の興事業団を始めとする行政主導のスポーツクラブ延長上にある。
「しかし、ここで示された「相互交を住民主導に転換する可能性に楽観的である。

換」や「相互交流」のコンセプトは、……より豊松尾は、スポーツ振興事業団の過度の行政依存かなスポーツ享受に止まらない地域住民の市民的性を指摘し、そこに公共的市民性の理念が欠落し公共圏の基礎として機能する可能性を持っているていることを論じながら、スポーツ振興事業団をのではなかろうか。」（５頁）「公共圏」としての地「行政と市民の新たな公共性を紡ぐ場」であると

域スポーツは「今後より一層さまざまな情報ツーし、「公共性を担保するシステムである」と評価す

ル（IT）を駆使した、「自由な意見の交流から展開ることはやめない。

されていく」だろう。
「スポーツの公共性」論から菊も先述したように、「 総合型地域スポーツクラ「スポーツによる公共圏」論の構築へとパラダイブ育成モデル事業」を市民的公共圏の基礎として11機能する可能性を持つものと評価する。何故なら、大戦中の戦時動員論の中から生まれたことを指摘

この事業構想が「スポーツを媒介とするコミュニしながら、今日の「市民社会論」の復活に注意をケーションを通じて近代の閉塞的、孤立的な人間喚起している。我々も戦争中のイタリアの余暇組関係を解放し、外部経験としての対話を推進する織「ドーボラヴォーロ」やナチス・ドイツの「歓ことに機能すると考えられるから」（ibid.）であ喜力行団」による、「スポーツ」を通じた動員の歴り、その対話が「個人の差異を閉じることなく、史を知っている。今日の「スポーツによる公共圏」

むしろ『交流』の契機へと裏返し、社会性の新しが「スポーツによる動員」の歴史の繰り返しとないかたちを模索するような人びと」（鷲田清一）をらないよう注意が必要であろう。

育成する可能性を持つからだと述べる。

いうまでもなくわれわれは今日における「スポ文部科学省を中心として進められている「スポーツ振興事業団」や「総合型地域スポーツクラブーツ振興事業団」や「総合型地域スポーツクラブ育成モデル事業」などの動きを全否定するわけで育成モデル事業」は各分野で行われている「ポスはない。その中で市民主導の公共圏が形成される

ト福祉国家化」「福祉社会化」の中の一環である。

ことを松尾や菊と同じように望んでいる。しかし先の論文（鬼丸、2000 年）で論じたように、それその行政主導から市民主導への転換が、様々な困は従来国家になっていた福祉（スポーツも含む）難と直面することもまた事実である。

を市民に移行させようとする動きである。無論そその転換がきわめて困難であることを指摘した

こに市民の公共性を発展させる可能性は存在する研究もでてきている。

ものの、社会の全般における新自由主義の進展と作野は、「垂水区団地スポーツ協会」や「向陽ス呼応して生じてきた側面ももっている。

ポーツ文化クラブ」といった社会運動の性格をも中野は、ボランティア活動によって「下からのったコミュニティ型クラブを「住民主導型スポー公共性」を形成しようと主張する論者に対して、ツ組織」、文部省の実施した「地域スポーツクラブ「ボランタリーな活動というのは、…国家システ連合育成事業」を「行政主導型スポーツ組織」とムにとって、コストも安上がりで実効性も高いまわけ、これを社会運動論の立場から比較分析してことに巧妙なひとつの動員のかたちでありうるのいる（作野、2000 年）。

である。

そして双方とも、主導集団が中心となってクラボランティアは国家システムの側の要求でもあブ作りを進めた点、主導者や主導集団が地域のスる。そう考えてみると、この要求が今日ことさらポーツに関わる問題や課題を明確に意識していた大きな声でなされているわけもよく理解できる。

点において共通するものの、問題（課題）のレベ「福祉」などの機能をボランティアがより広範にル、スポーツ環境の変革主体、クラブ組織形成の果たすようになれば、…国家の機能転換すなわち意味づけ、資源の調達、そして意思決定のタイプ「福祉国家」から「システム危機管理型国家」へにおいて明確に相違すると指摘する。の転換はより容易になるはずだ。現在流行のボラ

作野は「現在、全国的な展開をみせつつある総ンティアの称揚は、もちろん進行中の「行政改革」

合型クラブ育成事業は、多くの場合（制度的には）や「教育改革」にも、そしてかの「新ガイドライ

行政主導であるが、それゆえに理念型としての「行ン」にもきちんとリンクしていると考えなければ政主導型」の磁場に引き寄せられやすいというこならないのである。そうだとすれば、それだけでとを改めて自覚しなければならない。この制度でも、この現在の動きにそんなに簡単に乗っかってどれだけ「住民主導型」の理念型に接近できるかいいのかという問いは避け られな い。」（中野 、がクラブ育成の成否を分かつ分岐点となるであろ1999 年、76 頁）

う。」（前掲書、372 頁）しかし「いったん行政主

中野はまた日本の大塚久雄などの市民社会論が導で制度的・計画的に立ち上げたクラブ組織を住12

民主導の組織へと転換させることは思いのほか難齋藤はこの親密圏の政治的ポテンシャルとしてしいと言わざるをえない。」（ibid.）

次の３点を挙げる。

そして行政主導型でクラブ組織の育成を考える①新しい公共圏のほとんどは親密圏が転化する形場合、問題意識と意思決定の問題がとりわけ重要で生まれる。になる。
「 制度という枠の中でどれだけ住民の意思90 年代後半以降の直接デモクラシーの実践のを反映できるか、別言すればどれだけ不確実性や多くは、住民の間の「対話の親密性」から発し曖昧さを許容できるかが普及・定着の鍵を握るこたものである。
「 新しい価値判断を公共空間に投とになる。」（ibid.）

げかける問題提起は、マジョリティとは異なっ作野は、不確実で曖昧な形をとって現れる住民た価値観（生命観・自然観・人間観）を維持・の意思をいかに動員していくかが、住民主導型ク再形成してきた親密圏から生じることが多い。」

ラブ定着のポイントだと述べているのである。

（ibid.）

同じことを水上は、とるに足らない「切なる悩②新しい価値の提起は、直ちに言説の政治というみや小さな課題」の重要性という表現で論じてい形をとるとは限らない。

る。彼はスポーツクラブやスポーツ NPO が発展し公共圏は必ずしも言説の政治のレベルに一元化ていくためには、メンバー相互で「切なる悩みやされない。むしろ、別様の暮らし方の提示、別小さな課題」を発信しあい、それを編集して共有様のパフォーマンスの提示、別様の作品の提示していくことが重要であると指摘する（水上、2000というスタイル、すなわち「ディスプレイの政年）。

治」という形をとることがある。

このことはクラブや NPO だけでなく、公共圏そ③「親密圏は、「相対的に安全な空間」（……）とのものの問題として重要な課題であると考える。

して、とくにその外部で否認あるいは蔑視の視「切なる悩みや小さな課題」が話し合えるには、線に曝されやすい人びとにとっては、自尊あるメンバー相互に親密な人間関係が形成されている

いは名誉の感情を回復し、抵抗の力を獲得・再ことが必要だからである。

獲得するための拠りどころでもありうる。」（前

これは「親密圏」の問題として「公共圏」論の掲書、98 頁）

中でも論じられてきている。

この齋藤の指摘が重要なのは、われわれが「公共圏は対話と交流の空間」といっても、他者に向３．公共圏と親密圏かって発話しうる人間、それほどの「言説の資源」を持っている人間は限られている。スポーツ界の「親密圏」とはハーバーマスが『公共性の構造錯綜する権力関係の中で、個人として発話しよう転換』で用いた概念で、18 世紀中葉に市民層の中とすると、多くの困難に直面することが多い。に形成された小家族の空間であり、それは愛と自齋藤は、対話が成立するためには、自分が語る由と教養を特徴として、後の文芸的公共圏を育む意見に耳が傾けられる、少なくとも自分の存在が母胎となった空間である。

無視されないという経験が必要であり、それを可齋藤は、親密圏を家族に限らず、友人や「サロ能にするのが親密圏である。そこで得られた自尊ン」、あるいは生の困難を抱えてそれを打開するたあるいは名誉の感情こそが、否認の眼差しをはねめに形成された集団もそれに含めている。

のけて、自己主張や異論の提起を可能にするので「公共圏が人びとの<間>にある共通の問題への関あるとする。

心によって成立するのに対して、親密圏は具体的ゆえに親密圏とは言説の空間であるとともに感な他者の生/生命への配慮・関心によって形成・維情の空間である。親密圏を理解するにはきめの細持される」（齋藤、2000 年、92 頁）のである。

かい「政治感情論」が必要なのだ、と説く。
13阪神・淡路大震災、有珠山噴火災害、三宅島火再読することも要請されてくるのではないか。

山活動災害の際にデジタル・ネットワーキングを形成して、救援活動を行った干川はそのときの教訓の一つとして、「 平常時から顔の見える信頼関係<参考文献>がないと、災害時に迅速な連携行動ができない」

干川剛史『公共圏の社会学』法律文化社、2001

ことをあげており、デジタル・コミュニティにお年。

ける公共圏形成の際には、face to face のコミュ

齋藤純一『公共性』岩波書店、2000 年。

ニケーションの場を設定する必要があると指摘し海老原修「地域スポーツのこれまでとこれから」ている。これも公共圏形成の際の親密圏の問題領『体育の科学』第 50 巻第 3 号、2000 年。

域に言及したものと理解しうる。

菊幸一「「公共圏」としての地域スポーツに関す

菊や水上は、IT というコミュニケーションの新る一考察」『日本体育学会第 51 回大会

しい手段が公共圏成立の助けとなると主張してい学専門分科会発表論文集』2000 年。

体育社会るが、そこに「住民の意思」が現れるためには、松尾哲矢「公益法人「スポーツ振興事業団」のコミュニケーションの質、人間関係の質が問題と課題と可能性」『体育の科学』第 50 巻第 3 号、2000なってくるのである。

年。
水上博司「スポーツ振興の自発性と総合型地域４．おわりにスポーツクラブの可能性」『体育の科学』第 50 巻
第 3 号、2000 年。

筆者がメディア論に注目した理由のひとつが、

中野敏男「ボランティア動員型市民社会論の陥メディアに描かれるスポーツあるいはそれを受容穽」『現代思想』第 27 巻第５号、1999 年。

する観客のスポーツ観の中に、公式のスポーツ観

鬼丸正明「スポーツ社会学と公共性（公共圏）には収まらない多様なスポーツ観の現われをみる論」『一橋論叢』第 124 巻第 3 号、2000 年。

ためであった。公共圏に対して親密圏の領域に着

作野誠一「コミュニティ型スポーツクラブの形目するのも、それと問題意識を共有しているので成過程に関する研究」『体育学研究』第 45 巻第 3はないかと感ずる。

号、2000 年。

つまり非公式の言説の重要性の問題である。
例えば、観客席で、体育館の裏で、コンパの席でつぶやかれる言説、あるいはつぶやかれることすらなくじっとのどの奥に押し込まれる言説に注目すること。その言説が人間関係の質によって現れることを主張するのが「親密圏」論だろう。筆者は言説化しえなかった欲望が、メディアの中に映像として表象される様式を見ようとしていた。
この親密圏がどう公共圏に転化していくのか、それはメディアの中にどう公共圏を形成していくのかという問題と極めて類似した課題であるのではないか。
また、そのような今日的観点から、ファシズム美学に対抗しようとしたブロッホ、ベンヤミン、中井正一などの 1930 年代の文化論・メディア論を14