健康支援
第23巻1号

15‑20，2021

新型コロナウイルス感染症の活動自粛による高齢者の心身機能の現状
渡邉英弘１）、吉田旭宏１）、谷口滉季１）、舩戸

晴日１）、後藤文彦２）、井戸尚則１）、岡山直樹３）、長谷川龍一４）

Current status of staying home because of COVID-19 infection on
the physical and mental function in community-dwelling older adults
Hidehiro WATANABE １），Akihiro YOSHIDA ２），Koki TANIGUCHI １），Haruhi FUNATO １），
Fumihiko GOTO ２），Hisanori IDO １），Naoki OKAYAMA ３），Ryuichi HASEGAWA ４）
Abstract
BACKGROUND：Activities such as going out and social participation are restricted in older adults due to the spreadof the new coronavirus disease 2019（COVID‑19）. In addition, the care prevention service supporting communitybased exercise in older adults at our hospital is suspended. However, although COVID‑19 restrictions aim to protect
older adults, these measures are also likely to negatively impact the physical and mental health of older adults.
OBJECTIVE：The purpose of this study was to investigate the eﬀect of COVID‑19 restrictions on the physical andmental health of older adults. METHODS：The survey was carried out by postal mail to investigate the self-restraint
status of activities and mental and physical functions. RESULTS：A total of 95.6% of the respondents refrained frompersonal activities such as shopping, and 89.6% of those stopped participating in activities such as salons. Althoughmany older adults presented good psychological well-being, the prevalence rates of locomotive syndrome stages 1and 2 were 43.7% and 35.0%, respectively, which was high（78.7%）. CONCLUSION：In the future, it is necessary toconsider resuming services to prevent locomotive syndrome and/or frailty, while paying attention to the spread ofCOVID‑19 infection.
Keywords：new coronavirus, Care prevention, Locomotive Syndrome, social participation, Physical activity
１）東海記念病院 リハビリテーション部〒 487‑0031 愛知県春日井市廻間町大洞 681‑47
Department of Rehabilitation, Tokai Memorial Hospital
代表著者の通信先：渡邉英弘、東海記念病院リハビリテーション部〒 487‑0031 愛知県春日井市廻間町大洞 681‑47 Phone：0568‑88‑0568
２）東海記念病院 法人管理部〒 487‑0031 愛知県春日井市廻間町大洞 681‑47
Department of Corporate Management, Tokai Memorial Hospital３）東海記念病院 整形外科
〒 487‑0031 愛知県春日井市廻間町大洞 681‑47
Department of orthopedics, Tokai Memorial Hospital
４）中部大学大学院 生命健康科学研究科〒 487‑8501 愛知県春日井市松本町 1200 番地
Graduate School of Life and Health Sciences, Chubu University
受付日：2020.8.28，採択日：2020.10.26

15

Fax：0568‑88‑7043

E‑mail：appleformer1114@yahoo.co.jp

健康支援
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緒言

社会的な活動の休止状況、⑤緊急事態宣言発出前後での新型コロナウイルス感染症（COVID‑19）の影響により運動量の変化、⑥ロコモティブシンドローム（以下、ロコ2020 年４月７日に埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、モ）について調査した。下記に各調査項目の詳細を記す。

大阪府、兵庫県、福岡県に対して緊急事態宣言が発出さ①主観的健康感：「１．良い」、「２．まあ良い」、「３．あれた。その後４月16日には緊急事態宣言が全国へ区域変

まり良くない」、「４．良くない」の４択で回答を求めた。

更され、期間も当初の５月６日から５月25日までに延長と１）②抑うつの有無：The 15 - item Geriatric Depression２）４）を用いて調査した。GDS- 15は満Scale（以下、GDS‑15）

なった 。木村ら は緊急事態宣言により、高齢者の健康づくりに効果的であるとされている運動やサロン活動、社点を15 点として、得点が高いほど抑うつ状態が重度とさ会参加が制限されることで、要介護認定率や転倒、認知れ、６点以上で「抑うつ」とする基準を有しているため、そ症、抑うつの増加が懸念されることから、活動自粛期間中れによって抑うつの有無を判断した。

でも感染症対策を講じた上で、交流を継続することを提案③個人的な活動の自粛状況：「新型コロナウイルスの影している。また、厚生労働省も人混みを避けて散歩するこ響による個人的な活動自粛の有無」を２択で回答させ、「あとや、家の中や庭でできる運動、電話などで人と交流するり」と回答した者に対して、具体的に自粛した活動を自宅方法、食生活や口腔ケアなどに関する健康を維持するた外と自宅内に分けて回答を求めた。自宅外の活動の選択

３）

めの情報提供を行っている 。

肢は「１．通院」、「２．買い物」、「３．趣味・運動のサロン

当院では、８年前より地域で高齢者の健康づくりを支援活動（以下、サロン活動）」、「４．コミュニティ活動」、「５．

する活動として、運動サロンの立ち上げや運営のその後の労働」、「６．余暇活動」、「７．その他」とし、複数回答可

定期的なサポート、病院を拠点とした体力測定会、地域ケとした。自宅内の活動の選択肢は「１．家事」、「２．人のア会議への参加等の介護予防事業（以下、事業）を行って世話」、「３．趣味活動」、「４．労働」、「５．その他」とし、いるが、緊急事態宣言によりそれらの取り組みを中止せざ複数回答可とした。

るを得ない状況となった。緊急事態宣言発出前には、地④参加していた社会的な活動の休止状況：「新型コロナ

域在住高齢者の運動や他者との交流を通じた健康づくり

ウイルスの影響により開催が休止となり参加できなくなっについて、運動サロンの会場などで助言や提案を行っていた活動の有無」を２択で確認し、「あり」と回答した者にはたが、緊急事態宣言発出後それらの活動ができず、電話具体的に参加できなくなった活動の回答を求めた。選択肢やメールによる相談に限られている。そこで、今後の事業

は「１．老人会」、「２．趣味サークル」「３．運動サークル」、の再開や継続の方法の検討に活用する基礎資料とするた「４．ボランティア」、「５．町内会」、「６．民生委員」、「７．

めに、活動自粛が高齢者にどのような影響を与えているのその他」とし、回答は複数回答可とした。

かについてアンケート調査を行ったので、その結果を報告⑤緊急事態宣言発出前後での運動量の変化：回答は「１．

する。

とても減った」、「２．やや減った」、「３．変わらない」、「４．
やや増えた」、「５．かなり増えた」の５択で回答を求めた。

Ⅱ方法

また、緊急事態宣言発出に伴い、新たに取り組み始めた運動の有無を２択で確認した。

１．対象
当院の事業における運動サロンと、病院を拠点とした体⑥ロコモ度：ロコモ度の判定に用いられている評価のう

力測定会に参加した、Ａ県Ｋ市内に在住する高齢者 450 人

ち、自宅で解答可能なロコモ25 ５）を用いて調査した。ロコを対象とした。

モ25は過去 １ か月の間に体の痛みや日常生活の困難がなかったかどうかについての 25 個の質問項目から成り、各項目０〜４点の５段階で採点される合計点が 100 点満点の２．アンケートの配布と回収
アンケートは 2020 年５月18日に郵送し、2020 年５月29自記式質問票である。評価基準として７点以上を身体機能日までに返信用封筒にて回収した。

低下が始まっている段階のロコモ度１、16 点以上を身体３．アンケート内容とする２段階でのカットオフ値が示されている。

機能低下が進み、要介護リスクが高いとされるロコモ度２
対象者の基本属性として性別、年齢、身長、体重、介護度を調査した。身長、体重は自己申告とし、その値から４．倫理的配慮対象者にはアンケートとともに説明書を送付した。説明

Body Mass Index（以下、BMI）を算出した。
調査項目は基本属性に加え、①主観的健康感、②抑う

書には、研究内容に加え、アンケートの返信をもって研究つの有無、③個人的な活動の自粛状況、④参加していたの協力に同意をしたとみなす旨を記載した。なお、本研究
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は東海記念病院倫理審査委員会（承認番号： 2019 - 003）

値である６点未満で抑うつではなかった（表１）。の承認を得て実施した。

２．個人的な活動の自粛状況

Ⅲ

結果

95 . 6 % の者が個人的な活動で自粛ありと回答した。その内容を項目別にみると、自宅内に比べて自宅外で自粛し１．回収率および対象者の基本属性、主観的健康感、抑うつの有無ている活動の割合が多かった。自宅外の活動の自粛では、回収率は 72 . 9 %（328 人 / 450 人）であり、アンケート趣味・運動のサロン活動が 70 . 4 %、買い物が 54 . 9％の順に欠損値が多く、データとして利用できなかった者を除くに多かった。

45 . 8 %（男性 32 人、女性 174 人、計 206 人）が解析対象となった。対象者の平均年齢は 76 . 4 ± 5 . 7 歳であり、平均３．参加していた社会的な活動の休止状況
89 . 8 % の者が社会的な活動の休止により活動への参加

身長は153 . 4 ± 6 . 9 cm、平均体重は53 . 0 ± 9 . 7 kg、平均2「要介護BMI は 22 . 5 ± 3 . 6 kg/m であった。介護度は、ができない状況となっていた。最も多かった活動は運動認定なし」が 88 . 0％と大半を占め、要介護認定の中では、サークルで 68 . 9 % であり、次いで趣味サークルが 41 . 7 %、「要支援１」が 5 . 8 % で最も多かった。主観的健康感は「よ老人会が 24 . 8 %、町内会が 22 . 3 %、ボランティア18 . 4 %、い」が 4 . 4％であったが、74 . 8 %の者が「まあ良い」と回答

労働 3 . 4 %、その他 3 . 9 %であった（表２）。

した。抑うつの有無については、91 . 3 % の者がカットオフ
表１．対象者の基本属性および主観的健康感、抑うつの有無
項目

人数（人）

表２．個人的・社会的な活動について項目
人数（人） 割合
個人的な活動の自粛の有無あり
197
95.6 %なし
94.4 %
自宅外で自粛した活動（複数回答可）通院
55
26.7 %
買い物
113
54.9 %
趣味・運動のサロン活動
145
70.4 %
コミュニティ活動56
27.2 %
労働73.4 %
その他
3416.5 %自宅内で自粛した活動（複数回答可）家事49
23.8 %
人の世話
136.3 %
趣味活動
4823.3 %労働94.4 %その他
73.4 %
参加していた社会的な活動の休止の有無あり
197
95.6 %なし
94.4 %
活動内容（複数回答可）
老人会
51
24.8 %
趣味サークル8641.7 %運動サークル
142
68.9 %
ボランティア38
18.4 %
町内会
46
22.3 %
労働73.4 %
その他
83.9 %

割合

基本属性
性別（人）
男32/女174
男16 %/女84 %
年齢（歳）76.4 ± 5.7‑
身長（cm）
153.4 ± 6.9‑
体重（kg）
53.0 ± 9.7‑
22.5 ± 3.6‑
BMI（kg/m2）
介護度
要介護認定なし
181
88.0 %
事業対象
21.0 %
要支援1
125.8 %
要支援2
31.4 %
要介護131.4 %要介護231.4 %
要介護310.5 %
要介護410.5 %
要介護500%
主観的健康感良い
94.4 %
まあ良い
154
74.8 %
あまり良くない39
18.9 %
良くない41.9 %
抑うつ（GDS‑15）（点）
なし（6点未満）188
91.3 %
あり（6点以上）
188.7 %
値：平均値±標準偏差
BMI：Body Mass Index
GDS‑15：The 15 ‑ item Geriatric Depression Scale

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４．緊急事態宣言発出前後での運動量の変化

表3．運動について運動量が「とても減った」、「やや減った」と回答した者

項目は、それぞれ 42 . 2％と36 . 9％であり、合わせると79 .1 %

人数（人）

割合

自主的な運動量の変化と多くの割合を占めた。一方、「変わらない」と回答した者

とても減った87

42.2 %

は16 . 0 % であり、「やや増えた」で 4 . 4 %、「かなり増えた」

やや減った

76

36.9 %

で 0 . 5％と少数であった。また、新たに始めた運動がある

変わらない

33

16.0 %と回答した者は 82 . 5 %であった（表３）
。

やや増えた

94.4 %

かなり増えた1

0.5 %新たに始めた運動

５．ロコモ25
ロコモ非該当の者は 21 . 3％であり、ロコモ度１、ロコあり

170

82.5 %

モ度２に該当したのは、それぞれ 43 . 7 %と35 . 0 % であり、なし

3617.5 %

両方を合わせて78 . 7 % がロコモに該当していた（表４）。
表4. ロコモ25（アンケート）の結果

Ⅳ

考察

点数

人数（人）

割合

ロコモ非該当7点未満

4421.3 %事態宣言の期間中から解除された５月25日を含む、５月

ロコモ度1

7 〜 15点

90

43.7 %

18日から５月29日の間で実施したものである。そのため、

ロコモ度2

16点以上

7235.0 %本調査は、新型コロナウイルスのいわゆる第一波の緊急対象者の活動自粛の影響が最も強い時期に調査した結果であるといえる。

動・趣味サークル、老人会や町内会といった地域での活動

今回の対象者は運動サロンや病院を拠点とした体力測が主であり、外出といった要素に加え、集団で行うという定会の参加者であり健康意識が高い集団であったと考え特徴をもった活動であるといえる。このような社会活動へられる。そのため、要介護認定では、87 . 9 %の者が「要介の参加の心理面への影響として抑うつを抑制しているとの護認定なし」であり、主観的健康感も「よい」の 4 . 4％と「ま報告 11）があることから、今後の抑うつ状態の悪化にも留意

あ良い」の 74 . 8％を合わせて８割弱の対象者が良好な状する必要がある。また、参加している活動の種類が少ない態であった。さらに、抑うつありと判断された者の割合はほど、フレイルになりやすいという報告 12）もあるため、安8 . 7 % であり、全国の 29 の市町村の全高齢者または、無全に配慮した運営によって、高齢者が参加できる活動の作為に抽出した高齢者を調査した各自治体の割合（21 . 5％

場を提供していく必要がある。以上のように、外出を伴っ６）と比較しても明らかに少なかった。これらの〜 36 . 2％）て集団で行うといった特徴をもつ活動が自粛されると、身結果から、本研究の調査対象者は、生活の自立度が高く、体機能や精神機能の低下のみならず要介護高齢者の増加

主観的健康感や心理状態も良好な集団であったとみられといった様々な影響が考えられる。今後、このような活動る。の自粛が長期にわたれば、高齢者への健康リスクが懸念

しかし、調査期間において、対象者の 95 . 6 % が個人的される。

な活動を自粛しており、特に自宅外でのサロン活動、買い次に、運動について、自主的な運動量が緊急事態宣言物といった外出活動の自粛の割合が高かった。藤田らは、前よりも低下した者は「とても減った」と「やや減った」を外出頻度が低下している高齢者は、身体・心理・社会的側合わせると79 .1 % であり明らかに減少している様子がう面の健康水準が低いことを報告している７）。また、新型コ

かがえた。一方で、82 . 5 % の高齢者が新たに始めた運動

ロナウイルス感染症の影響により高齢者の身体活動量が３があると回答している。このように、運動量が減少してい８）割減少しているという調査結果も報告されている 。また、ることを自覚した高齢者は、新たに運動を始めるために行身体機能を維持するためには身体活動量を維持すること動を起こしている者が多かったと考えられる。したがって、

９）の重要性が報告 されており、本調査対象者も同様に、身このような積極的な行動を効果的な活動に繋げるため、高体活動量が減少し、日常生活を支障なく送るために必要な齢者が実践しやすい内容の運動方法を示した情報に容易身体機能10）が低下することが推察されるため、外出頻度にアクセスできる環境を整える必要がある。例えば、厚生を低下させないための取り組みが早急に必要であるといえ労働省のホームページからは、様々な団体のホームページる。のリンクが貼られ、健康維持のための運動が紹介されていさらに、社会的な活動が休止となり、その活動に参加でるため３）、そういった情報媒体の活用を促す方法も有効できなくなった者の割合も89 . 8 %と高かった。項目別では運あると考える。しかし、高齢者の中には、パソコンやスマー
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トフォンの操作に慣れない情報弱者も存在するため、地域よる事業が重要であると考える。の現状を踏まえて、多くの高齢者が活用できる情報の提供

しかし、本研究の限界として、前後比較を行えていない方法を検討したい。

ために、今回調査したロコモの有病率など、心身機能評価

ロコモ 25 のアンケートのみでみた一般住民のロコモ度の結果が新型コロナウイルス感染症の影響と断定できない

13）

１、２の有病率はそれぞれ 22 . 6 %、10 . 6 % と報告されてことが挙げられる。

いるが、本調査の結果ではロコモ度 1が 43 . 7 %、ロコモ度２が 35 . 0 %と先行研究と比較して高値であった。本調査

謝辞および利益相反

は事業に参加し、介護予防を実践している地域在住高齢

本研究の実施に当たり、アンケート調査にご協力いただ者が対象ではあるが、ロコモ 25による過去１か月の体のきました皆様、論文執筆にご協力いただきました皆様、事痛みや日常生活の困難といった質問では、身体機能の低業運営に協力いただきました皆様に深謝いたします。

下が生じ始めているケースが多くなっている。そのため、今回のロコモ 25 のアンケート結果を活かし、要介護状態

文献に陥らないために、地域包括支援センターと連携し、介護

１）厚生労働省 : 新型コロナウイルス感染症対策の基本的予防マネジメントに結びつけるためのアプローチを進めて対処方針 .

いく必要がある。具体的には、ロコモ度２に該当する者にhttps://www.mhlw.go.jp/content/ 10900000 / 00063
3503 .pdf（参照日2020 年６月20日）.

郵送や電話で連絡を取り、詳しい身体状況の相談を行ったうえで，地域包括支援センターの利用を提案している。

２）木村美也子 , 尾島俊之 , 近藤克則 : 新型コロナウイル

したがって今後は、事業の休止を継続するのではなく、ス感染症流行下での高齢者の生活への示唆 JAGES 研

新型コロナウイルス感染症への感染に注意を払いつつ、究の知見から. 日健開発誌 , 2020 ; 41 : 3 - 13 .

事業の再開と支援が重要であると考える。具体的には，高３）厚生労働省 : 日々の健康を維持するために.

齢者を対象とした体力測定会や健康相談の実施、身体機

https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/

能低下があっても参加しやすくするための趣味・運動サロ

bunya/hukushi̲kaigo/kaigo̲koureisha/yobou/

ン活動の内容見直し、介護予防の啓蒙活動といったような

index̲ 00013 .html（参照日2020 年６月20日）.
４）杉下守弘 , 朝田隆 : 高齢者用うつ尺度短縮版̶日本

積極的な地域活動を実践していく必要がある。
しかしながら、本研究の限界として、ロコモ 25 や抑うつ版（Geriatric Depression Scale − Short Version-

は一時点の結果のみしかなく、前後比較ができていないた

Japanese, GDS-SJ）の作成について. 認知神科学 , 2009 ;11: 87 - 90 .

め、ロコモの有病率が高値であったことが新型コロナウイ５）星野雄一 , 星地亜都司 : 運動器障害診断ツール（足腰ルス感染症の影響によるものと断定できない点が挙げられ指数 25）の開発 . 医のあゆみ, 2011 ; 236 : 371 - 376 .

る。

６）佐々木由理 , 宮國康弘 , 谷友香子 : 高齢者うつの地域Ⅴ

結論

診断指標としての社会的サポートの可能性 . 老年精医

本論文では、新型コロナウイルス感染症による活動の自誌 , 2015 ; 26 : 1019 - 1027 .

粛が高齢者の心身機能に及ぼす影響をアンケートにより調

７）藤田幸司 , 藤原佳典 , 熊谷修 , 他 : 地域在宅高齢者の査した。

外出頻度別にみた身体・心理・社会的特徴 . 日公衛誌 ,その結果、対象者の 87 . 9 % は要介護認定を受けておら2004 ; 51 : 168 - 180 .

ず、抑うつ状態の者は 8 . 7 %と生活の自立度が高く、主観

８）Yamada M, Kimura Y, Ishiyama D et al: Effect

的健康感や心理状態も良好な集団であったとみられた。しof the COVID- 19 Epidemic on Physical Activity

かしロコモに関しては、ロコモ度１が 43 . 7 %、ロコモ度

in Community Dwelling Older Adults in Japan: A２が 35 . 0 %と先行研究の示す有病率を上回る結果であり、Cross Sectional Online Survey. J Nutr Health Aging:

今後身体機能の低下や要介護認定率の増加に繋がること

in pressが予測される。

９）角田憲治 , 辻大士 , 尹智暎 , 他 : 地域在住高齢者の余暇

そのため、新型コロナウイルス感染症への感染に注意し活動量，家庭内活動量，仕事関連活動量と身体機能つつ、介護予防の啓蒙活動や、身体機能低下が疑われるとの関連性 . 日老医誌 , 2010 ; 47 : 592 - 600 .

高齢者を対象とした体力測定会や健康相談の実施、身体10）Guralnik JM, Ferrucci L, Simonsick EM, et al:

機能低下があっても参加しやすくするためのサロン活動のLower-extremity function in persons over the age

内容見直し等の再開支援といった、積極的な地域活動に

of 70 years as a predictor of subsequent disability.
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N Engl J Med, 1995 ; 332 : 556 - 561 .
11）今堀まゆみ, 泉田信行 , 白瀬由美香 , 他 : 介護予防事業の身体的・精神的健康に対する効果に関する実証分
析：網走市における高齢者サロンを事例として. 日公衛誌 , 2016 ; 63 : 675 - 781 .
12）吉澤裕世 , 田中友規 , 高橋競 , 他 : 地域在住高齢者における身体・文化・地域活動の重複実施とフレイルとの関係 . 日公衛誌 , 2019 ; 66 : 306 - 316 .
13）吉村典子 : ロコモティブシンドロームの臨床診断値と有病率 . 日老医誌 , 2015 ; 52 : 350 - 353 .

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