健康支援
第19巻2号

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地域在住高齢者における運動種目と膝痛の関連
金泰浩１）、大久保善郎２）３）、鄭金

美芝７）、清野松伊４）、大須賀洋祐５）、根本みゆき６）、

諭５）、藪下 典子８）、田中喜代次９）

Association between type of exercise and knee pain amongcommunity-dwelling older Japanese adults
Taeho KIM １），Yoshiro OKUBO ２）３），Songee JUNG ４），Yosuke OSUKA ５），Miyuki NEMOTO ６），
Miji KIM ７），Satoshi SEINO ５），Noriko YABUSHITA ８），Kiyoji TANAKA ９）
Abstract
The purpose of this study was to examine the association of types of exercise with knee pain among communitydwelling older adults. A cross-sectional analysis was conducted on data from 1498 community-dwelling older adults（474 men and 1,024 women）aged 65 and over（73.9 ± 5.8yr）. Habitual exercises continued at least one year wereclassified into ten types（e.g., walking, ground golf, and dancing）. Participants engaged in each type of exercise weredivided with tertiles according to their weekly exercise duration（min/wk）. Multivariable logistic regression analyses
were performed to obtain odds ratios（ORs）and 95% confidence intervals（95%CI）for knee pain according to thetypes and weekly duration of exercise. Regression models were adjusted for age, sex, body mass index, number of
medication, depressive symptom, hypertension and heart disease. Prevalence of knee pain was 28.2%（n = 423）. The
most prevalent type of habitual exercise was walking（32.6%）, followed by ground golf（15.0%）and light strength
training（8.1%）. The multivariable logistic regression showed no types of exercise were significantly associated withknee pain. However, walking（121-279 min/week, OR: 0.70, 95% CI: 0.47-1.07）and ground golf（1-150 min/week, OR:
0.48, 95% CI: 0.23-1.01）showed trends to negative association with knee pain. In contrast, strength exercise（1-60 min/week, OR: 1.99, 95% CI: 0.90-4.37）and water exercise（61-180 min/week, OR: 2.64, 95% CI: 0.97-7.21）showed trends
to positive association with knee pain. The study showed that older adults who were engaged in walking and groundgolf had lower prevalence of knee pain and those who were engaged in strength and water exercises had lower
prevalence of knee pain. However, the poor association between knee pain and types of habitual exercise among older
adults in the community suggests the need of considering other factors as exercise intensity, status of the knee pain
and pain-relief care. A prospective cohort study including those factors is needed.
Keywords：knee pain, habitual exercise, types of exercise, older adults
１）筑波大学大学院人間総合科学研究科
Graduate School of Comprehensive Human Sciences, University of Tsukuba, Ibaraki, Japan茨城県つくば市天王台1-1-1 総合研究棟D-616
２）日本学術振興会

電話番号

029-853-5600（8365）

Japan Society for the Promotion of Science, Tokyo, Japan３）Neuroscience Research Australia, New South Wales, Australia４）国立長寿医療研究センター

National Center for Geriatrics and Gerontology, Aichi, Japan

５）東京都健康長寿医療センター研究所

Tokyo Metropolitan Institute of Gerontology, Tokyo, Japan

６）筑波大学附属病院 認知症疾患医療センター病院

Dementia medical center, University of Tsukuba Hospital７）Kyung Hee University Medical Center, Seoul, Korea
８）アップテン・ヘルスサポート
９）筑波大学体育系

UpTen Health Support, Ibaraki, Japan

Faculty of Health & Sport Sciences, University of Tsukuba, Ibaraki, Japan

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Ⅰ．はじめにⅡ．方法

高齢者の 25 〜 50 % が何らかの運動器疾患を有しておＡ．研究デザイン・対象者

り１,２）、その増加は世界的な社会問題として懸念されて

本研究のデザインは横断研究であり、データの収集は３）いる 。運動器疾患は、腰や膝などの機能障害と痛みが2008 〜 2013 年に茨城県、千葉県、福島県、神奈川県で要因で発症することが多く、本邦の高齢者の傷病を分類遂行された。本研究は、文部科学省科学研究費補助金研してみると、筋骨格系および結合組織の疾患は、675 . 1

究事業：基盤研究Ａ「要介護化予防を目的とした中・高４）

千 人（15 . 2 %）と２番 目 に 多 い 。 さ ら に、 関 節 疾 患

齢期の身体機能改善のための包括的指針づくり」
（代表：

５）

（10 . 9 %）は要介護化の原因の 10 . 9 %（第４位）を占め 、

田中喜代次）の一部であり、筑波大学に帰属する研究倫

関節疾患の中でも保有割合が高いとされる膝痛は、その理委員会の承認を受けている（承認日 2008 年９月 18 日：

予防や緩和に有効な対処法が求められている。

承認番号 696）。

膝痛をはじめとした運動器の痛みの予防や緩和に用い参加者は、各自治体の広報誌や募集チラシ、自治体職

られる対処法は、運動療法、薬物療法、物理療法、教育員による参加推奨などを通して本人の意思で参加した住６）介入などがある 。近年、包括的アプローチが対処法の民である。参加条件は（1）医師から運動の制限を受けて主体となっており、受動的な介入方法ではなく、患者自いないこと、（2）要介護認定を受けていないこと、（3）

身が痛みに適切に向き合って対処する方法を早く身に付自立歩行が可能であることとした。1 , 866 名（男性 577

けられるように支援することが重要であるとされてい名、女性 1 , 289 名）のうち、（1）65 歳未満の者 233 名（男る７）。高齢者における痛みは、定期的な身体活動を実践

性 49 名、女性 184 名）、（2）脳血管疾患の既往があったすることで、その発症を抑制できる可能性が示唆されて者 60 名（男性 37 名、女性 23 名）（3）データに不備があっいる

8 ‑ 10）。運動器の痛みを抱える高齢者の多くは、身体た者 75 名（男性 17 名、女性 58 名）を除外し、1 , 498 名（男

活動を制限するのではなく、柔軟性や筋力の向上、関節性 474 名、女性 1 , 024 名）を最終分析対象者とした。

における血流の維持改善のために適切な身体活動を実践することが有効とされている 10 , 11）。

Ｂ．測定項目および測定方法
１．運動器の痛み

中高齢者の定期的な運動実践が運動器の痛みの発症に与える影響について前向きに検討したコホート研究によ

本研究では、高齢者における保有割合が高く、日常生

ると、柔軟運動と筋力運動が慢性膝痛の予防に関連する

活制限、社会参加の減少、生活の質の悪化との関連が示ことが報告されている 10）。Tanaka ら 12）はランダム化比「過去１年かされている膝痛に着目した６）。調査には、

較試験３〜６件についてメタ分析をおこなった結果、変ら現在も含めて、膝関節症と診断されたり、そのために

形性膝関節症の痛み緩和には、非体重支持筋力運動、体治療を受けたりしたことがありますか？」という問いと、

重支持筋力運動、有酸素運動の順に効果が高いと報告し「現在、膝に痛みがありますか？」という問いを用いた。

ている。運動器の痛みを効果的に予防するには、特定の膝関節症の診断や治療、膝の痛みのいずれかがあると回関節を動かすこと、大きな負荷をかけないこと、一定の答した者を「膝痛あり」、それ以外を「膝痛なし」と定義

頻度で運動することが重要であると考えられる

13 , 14）。そした。

の一方で、使用する関節や関節にかかる負荷は、実践する運動種目により大きく規定されている。我が国の高齢２．運動習慣および種目者の運動実践状況に着目すると、ウォーキング、ラジオ

運動習慣の調査については、「現在、定期的な運動を体操、ダンス、グラウンドゴルフ、水泳、筋力トレーニおこなっていますか？」という問いに対して、「ある」、ングなど、多種多様な運動種目がすでに高齢者の地域に「ない」の２件法にて回答を得た 19）。運動習慣者の定義

15 ‑ 18）。このように運動種目の多様性に着目

は、「本人が、身体活動の中で、体力の維持・向上を目して膝痛との関連性を検討した研究は、我々が知り得る的として計画的・意図的に実践しているもの」20 , 21）とし、限り存在しない。膝痛に関連する運動種目が明らかにな

少なくとも１年以上継続しているものとした。運動種目

れば、地域レベルでの高齢者の健康づくりにおいて有益は、大久保ら 17）の分類によるウォーキング、ジョギング、なエビデンスとなると期待される。以上のことから本研

登山、グラウンドゴルフ、ダンス、太極拳、リズム体操、究の目的は、地域在住高齢者において長期間実践されて筋力運動、球技、水中運動、自転車にヨガを加えた 12いる運動種目と膝痛との関連性について明らかにするこ

種目に分類した。ただし、ジョギングや登山は実践者がととした。

少なかったため除外した。それぞれの運動種目に対し根付いているて、運動時間（分／日）、運動頻度（日／週）について詳
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細を聴取し、運動時間と運動頻度を積算した上で、週あいてそれぞれの有無を聴取した。

たりの運動時間（分／週）を算出した。また、週間運動
時間の区分については、先行研究により各運動種目の実Ｃ．統計解析

践者の週あたりの運動時間を三分位数で区分した 17 , 19）。

各項目の測定結果は、平均値 ± 標準偏差または割合（％）で示した。対象者の形態、健康関連情報、既往歴に関して膝痛の有無に分けて比較した。連続変数の差の３．形態、健康関連情報、既往歴
形 態 指 標 と し て、 身 長 は 身 長 計（YG- 200、 ヤ ガ ミ

検定には対応のない 検定を、割合の差の検定には χ２社製）を用いて 0 . 1 cm 単位で、体重は体重計（Digital

検定および Fisher の正確検定を用いた。膝痛と運動種

Bathroom Scale HD- 316、TANITA 社製）を用いて 0 . 1

目の関連性を検討するために、膝痛の有無を従属変数、

kg 単位で測定した。求めた体重（kg）を身長（m）の２乗

運動種目と週間運動時間の区分を独立変数とした多変で除すことにより、body mass index（BMI）を算出し量ロジスティック回帰分析によりオッズ比（odds ratio:

た。なお、健康関連情報は、服薬数、抑うつ傾向、過去

OR）と 95 % 信頼区間（confidence interval: CI）を算出し１年間の既往歴、運動習慣を個別に聴取した。服薬数

た。週間運動時間と膝痛の量反応関係を検討するためには、現在服用している医療用医薬品の数を聴取した。抑トレンド検定を施した。ロジスティック回帰分析とトレ

うつ傾向は、The Center for Epidemiological Studies-

ンド検定は、性・年齢調整モデル、さらに BMI、服薬数、Depression scale（CES-D）より過去１週間に「何をする抑うつ傾向、高血圧、心疾患を調整変数に加えた多変量のも億劫に感じるときがありましたか」、「何もする気にモデルを用いた。すべての統計処理には、統計解析ソフ

ならない日がありましたか」の２つの問いを用いて評価

ト SAS 9 . 3 を用い、統計的有意水準は５％とした。

し、「ほとんど無かった（１日未満）」、「時々あった（１

Ⅲ．結果

〜２日）
」、「かなりあった（３〜４日）」、「ほとんどいつもあった（５〜７日）」の４件法にて回答を求めた。上記

本研究対象者 1 , 498 名のうち 423 名（28 . 2 %）が膝痛をいずれかの質問に対して「時々あった（１〜２日）」、「か

有していた。その他に、首 3 . 9 %、肩 10 . 3 %、肘 1 . 5 %、なりあった（３〜４日）」、「ほとんどいつもあった（５〜

腰 31 . 0 %、股関節 3 . 8 %、足関節 5 . 6 % の痛みを有して

22）

７日）
」と回答した者を抑うつ傾向ありとした 。既往いた。Table１には、対象者の基本情報を膝痛の有無に歴は、過去１年間の高血圧、糖尿病、心疾患（不整脈、分け、それぞれの形態、健康関連情報、既往歴を比較し心不全、虚血性心疾患）、呼吸器疾患、脂質異常症につた統計値を示した。膝痛を有する者は、膝痛のない者と

7DEOH&KDUDFWHULVWLFVRIWKHVWXG\SDUWLFLSDQWVZLWKDQGZLWKRXWNQHHSDLQ Q  &DWHJRU\$JH\U*HQGHUIHPDOH+HLJKWFP:HLJKWNJ%RG\PDVVLQGH[NJP
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比較して、女性の割合、年齢、BMI、服薬数、抑うつ傾しなかった。筋力運動（１〜 60 分／週）の実践は、多い

向、高血圧と心疾患の既往歴が有意に高く、身長が有意

膝痛保有と関連する傾向がみられた（多変量 OR: 1 . 99、に低いことが示された。

95 % CI: 0 . 90 ‑ 4 . 37、＝ 0 . 09）。水中運動（61 〜 180

本研究対象者の 66 . 5 %（996 名）が１年以上継続して何分／週）の実践は、多い膝痛保有と関連する傾向がみら

らかの運動種目を実践していた。運動実践者の平均運動

れた（多変量 OR: 2 . 64、95 % CI: 0 . 97 ‑ 7 . 21、 ＝ 0 . 06）。

時間は１日 127 . 2 ± 119 . 9 分、平均運動頻度は週 5 . 9 ±自転車の実践（61 〜 120 分／週）は、年齢・性調整モデ

4 . 2 回、平均週間運動時間は 306 . 7 ± 286 . 4 分、平均継ルでのみ多い膝痛保有と関連する傾向がみられた（OR:

続期間は 9 . 9 ± 10 . 4 年であった。Table２には、対象者

3 . 07、95 % CI: 0 . 96 ‑ 9 . 77、全体および男女別における各運動種目の実践割合を示し

71 分／週）は、少ない膝痛保有と関連する傾向がみられた。運動種目の実践割合はウォーキングの 32 . 6 % が最た（年齢・性調整 OR: 0 . 35、95 % CI: 0 . 10 ‑ 1 . 17、も高く、グラウンドゴルフが 15 . 0 %、筋力運動が 8 . 1 %、0 . 09）。他の運動種目と膝痛との間には有意な関連はみリズム体操が 6 . 1 % であった。登山は 0 . 7 % と実践割合られなかった。また、すべての運動種目において運動時が一番低かった。男女の比較では、ウォーキング、ジョ

間と膝痛保有の有意なトレンドはみられなかった。

＝ 0 . 06）。ヨガの実践（＝ギング、登山、グラウンドゴルフ、自転車において女性

Ⅳ．考察

より男性の実践割合が有意に高く、ダンスにおいては男

本研究は、地域在住高齢者 1 , 499 名を対象に、１年以性より女性の実践割合が有意に高かった。
Table３には、各運動種目と運動時間の膝痛保有に上（平均 10 年）継続している 10 種目の運動習慣と膝痛と対するオッズ比を示した。ウォーキング（121 〜 279 分の関連を横断的に検討した。その結果、すべての共変量／週）の実践は、年齢・性調整モデルでは少ない膝痛保で調整した多変量モデルでは有意な関連はみられず、量有と関連する傾向がみられたが有意水準には至らなく反応関係を示唆するトレンドもみられなかった。しか（OR: 0 . 70、95 % CI: 0 . 47 ‑ 1 . 06、= 0 . 09）
、多変量

し、有意水準には達しなかったもののグラウンドゴル

モデルは有意な関連はみられなかった（OR: 0 . 70、95 %フを短時間（１〜 150 分／週）実践している者は膝痛の

CI: 0 . 46 ‑ 1 . 07、= 0 . 10）
。 グ ラ ウ ン ド ゴ ル フ（１ 〜

オッズ比がグラウンドゴルフ非実践者と比較して 0 . 48、150 分／週）の実践は、年齢・性調整モデル（OR: 0 . 53、

逆に筋力運動を短時間（１〜 60 分／週）実践している者

95 % CI: 0 . 26 ‑ 1 . 05、は 1 . 99、水中運動を中時間（61 〜 180 分／週）実践して= 0 . 07）
、 多 変 量 モ デ ル（OR:= 0 . 05）において少ないいる者で 2 . 64 と、膝痛のオッズ比がそれぞれの非実践

膝痛保有と関連する傾向がみられたが有意水準には達者と比較して高い傾向が示された。また、性と年齢のみ

0 . 48、95 % CI: 0 . 23 ‑ 1 . 01、

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150

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147‑155，2017で調整したモデルでは、ウォーキングを長時間（121 〜と報告している。一方、鎌田ら 10）による中高齢者約 700

279 分／週）実践している者で 0 . 70、リズム体操を長時

名の前向きコホート研究では、膝痛と歩行時間との関連

間（ 71 分／週）実践している者で 0 . 33、ヨガを長時間（はみられなかった。また、Kamada ら 28）の中高齢者 4 , 414

71 分／週）実践している者では 0 . 35 と、膝痛保有のオッ名を対象とした身体活動促進に関する３年間の追跡調査

ズ比がそれぞれ低い傾向がみられ、自転車を中時間（61でも、有酸素運動群、柔軟運動と筋力運動群、全３種目〜 120 分／週）実践している者においては逆に 3 . 07 と、の運動群は、非運動群と比較して膝痛の発生頻度に差が膝痛保有のオッズ比が高い傾向がみられた。

みられなかった。これらの結果を鑑みると、専門的指導

本研究は、地域で実践される運動 10 種目のうち、グ者が痛みの状況を把握した上で運動を提供する介入研究

ラウンドゴルフ実践者の膝痛保有のオッズ比が、非実践に対して、地域で高齢者が自主的に実践する運動に着者と比較して 0 . 48 と低い傾向がみられた。この傾向が目した観察研究では、運動の膝痛予防・緩和についてのみられたのは、グラウンドゴルフを週１〜 150 分実践す

エビデンスが得られていない状況が浮かび上がる。運動

る群であった。本研究のグラウンドゴルフの区分には、

実践は膝関節における滑膜代謝、軟骨代謝、骨代謝、骨グラウンドゴルフ、ゴルフ、アンダーゴルフ、パークゴ

髄内血行動態、関節包の伸展性改善などが影響している

ルフ、ゲートボール、ターゲットバードゴルフ、ミニゴ

が 29）、膝関節への過度な負担や関節軟骨の欠損を防ぐた

ルフ、パターゴルフが含まれるが、静止したボールをクめには適度な運動量（時間、頻度、強度）を保つことがラブで打つ際の体幹部の回旋動作と断続的な歩行を含む重要である 11 , 13 , 14 , 30 , 31）。Steffens ら 32）のシステマティック

17）

点が共通している 。ゴルフスイングの際、上肢と体幹レビューでは、教育介入と運動介入の併用が最も腰痛予部の円滑な回旋動作には下半身を固定する必要があるた

防に効果的であった。地域の高齢者の運動実践でも、痛

め、膝関節に繰り返し負荷がかかる。このような動作は、

みのケアや適切な運動方法についての教育を加えること

膝における関節液や血液の循環促進、周辺筋の筋力増加

で膝痛予防の確実な効果が得られるかもしれない。

23）

は、高齢期におけるゴルヨガは、大腿四頭筋や他の筋肉を強化させ、膝関節にフの実践が既存の筋骨格系の問題を悪化させる可能性が物理的なストレスを和らげること 33 , 34）によって、運動器あると指摘している。また、間違ったフォームや無理の痛みを緩和させ、副作用がなく運動を実践することがな体制でのショットを放つことがあれば、膝痛に繋がる可能であると報告されている 35）。本研究ではヨガ実践者が期待できる反面、Cann ら

24）

危険性があることも指摘されている 。本研究で膝痛保（ 71 分／週）は年齢・性調整モデルにおいて膝痛保有の有のオッズ比が 0 . 48 と低い傾向がみられたのはグラウ

オッズ比が 0 . 35 と低い傾向がみられ、トレンド検定でンドゴルフを週に 60 〜 120 時間程度実践する群であり、も有意な傾向がみられた（

それ以上実践する群では同様の傾向はみられなかった。

の実践者が 12 名と少なく結論は出せないが、地域で実グラウンドゴルフは、全国で 300 万人に及ぶ愛好者がい践されるヨガが膝痛の予防・緩和につながる可能性は十29）るとされ 、本研究でもウォーキングに次いで２番目にfor trend ＝ 0 . 089）
。ヨガ

分あるため、今後の検討が求められる。

実践割合が高い運動種目であったが、適切な運動量を保リズム体操は、ラジオ体操、テレビ（みんなの）体操、

ち、無理のない範囲で実践することが膝痛の予防・緩和

３Ｂ体操など、音楽のリズムに合わせながら、主に筋力には重要と考えられる。

や関節可動域、柔軟性を高めることを目的とした運動プ本研究ではウォーキング実践者は非実践者と比較しログラムである。本研究の年齢・性調整モデルでは、週て、膝痛保有のオッズ比が 0 . 70 と低い傾向がみられ、に 71 分以上リズム体操を実践する者で膝痛保有のオッ

その運動時間は 121 〜 279 分／週実践している中位群でズ比が 0 . 33 と低い傾向がみられた。有意性はないのであった。有意性が確認されていないことや多変量調整で再検証が必要であるが、１回数分間の短い運動プログラ

関連する傾向が消えたことは、横断研究であることから

ムであるため、毎日実践する必要があるかもしれない。

明確な結論は出せない。しかし、この運動時間は変形性

水中運動と自転車運動は疼痛の軽減以外に有酸素性作25）

関節症の運動療法のガイドライン （ウォーキングなど

業能力、身体活動量の増加、疲労感の軽減および筋力との有酸素性運動（１日あたり 20 〜 30 分、週３〜５回））

柔軟性を向上させ、膝痛の運動療法に関する指針としての推奨（中強度の有酸素性運動

推奨されている 25）。水中運動は水の浮力により下肢へのを週 150 分以上）と同等であり、本研究結果は先行研究

荷重が約 30 〜 90％減少するため 36）、関節への負担を軽や米国スポーツ医学会

26）

らは、12 ヵ月間

減した状態で安全に運動ができる 37 , 38）。自転車運動は、のウォーキングプログラムを提供して、６ヵ月間の追跡

非体重支持運動であり、他の運動種目より関節への負担

調査を行なった結果、膝痛の程度や身体機能が改善したが少ない 39）。しかしながら、本研究では、水中運動（61を支持した結果となった。Brosseau

27）

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Ⅴ．結語〜 180 分／週）と自転車（61 〜 120 分／週）の実践者で膝痛保有のオッズ比が高い傾向が示された。また、筋力運

地域高齢者が長期間（平均 10 年）実践している運動種

動も変形性膝関節症の運動療法ガイドライン 25）で推奨さ

目と膝痛の関連を横断的に検討した。その結果、適度なれているが、本研究では筋力運動（１〜 60 分／週）の実

量のグラウンドゴルフ、ウォーキング、リズム体操、ヨ践者の膝痛保有のオッズ比が高い傾向がみられた。これ

ガの実践者において膝痛保有が少ない傾向が観察されたらの運動は、膝痛を有する高齢者が安全に実践可能な種

が、有意性はみられなかった。地域高齢者が自主的に実目であり、彼らが選択的に実践していた可能性がある。

践する運動習慣においては、運動種目が独立して膝痛と本研究は横断研究であり、水中運動、自転車運動、筋力

関連するのでなく、膝痛の状態、運動強度、薬物、痛み

運動と膝痛の関連の時間性がない。そのため、今後は縦緩和ケアなどの複合的な要因も関連する。今後はそれら断的調査により、因果関係を検証しなければならない。

の関連要因を考慮した縦断的な検討が必要と考えられ

本研究では、運動種目において運動時間と膝痛保有のる。

有意なトレンドはみられなかった。運動種目が異なることによって、運動習慣者の週間運動時間も異なると報告

引用文献されている 17）。それぞれの運動種目に対する運動時間の１．Gloth FM, 3 rd: Concerns with chronic analgesic

多寡は、膝痛保有と関連があると考えられたが、すべて

therapy in elderly patients. Am J Med, 1996 ; 101 :の運動種目は有意なトレンドはみられなかった。先行研

19 S- 24 S.

究によると、高齢者における運動の頻度が高いほど慢性

２．Krueger AB, Stone AA: Assessment of pain: a

痛の有訴率が下がる一方で、20 〜 64 歳においては、Ｕcommunity-based diary survey in the USA. Lancet,

11）

字型の関連がみられたと報告している 。高齢者が実践

2008 ; 371 : 1519 - 1525 .

している運動種目に着目し各運動種目の週間運動時間、

３．Suka M, Yoshida K: The national burden of mus-

運動頻度と膝痛や運動器の痛みなどに関する先行研究は

culoskeletal pain in Japan: Projections to the year

極めて少ないのが現状であり、今後のさらなる検討が求2055 . Clin J Pain, 2009 ; 25 : 313 - 319 .

められる。

４．厚生労働省 , 平成 26 年患者調査の概況版 , 2015 ,本研究は、1 , 498 名の地域在住高齢者を対象とし、10

http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kan-

種目もの運動習慣と痛みの関連を検討した点が強みであja/ 14 /dl/kanja.pdf.

る。一方、本研究には、いくつかの限界が存在する。第５．内閣府 , 平成 27 年版高齢社会白書（平成 26 年度高１に、本研究は、横断研究であるため、因果関係が不明

齢化の状況及び高齢社会対策の実施状況）, 2015 ,である。痛みを有する高齢者が痛みの改善に有効と知らhttp://www 8 .cao.go.jp/kourei/whitepaper/w- 2015 /

れている運動種目を選択的に実践し、両者の関連を弱め

zenbun/pdf/ 1 s 2 s̲ 3 ̲ 2 .pdf.

ていた可能性がある。第２に、対象者が募集チラシや自６．野村佳香 , 松井美帆 : 高齢者の運動器疾患における治体職員による参加推奨などを通して募集されたため、慢性疼痛に関する文献的考察 . 奈良県立医科大学医

健康や運動への意識が高い高齢者が多く含まれている可学部看護学科紀要 , 2014 ; 10 : 11 - 19 .

能性がある。したがって、本研究の結果を一般化するに

７．下和弘 : 疼痛に対する患者教育の基礎的背景とエビは注意を要する。なお、多くの運動種目でのサンプル数

デンス . 理学療法 , 2016 ; 33 : 448 - 454 .

が十分ではなく、統計学的な検出力が低かった。十分な８．Katz P, O'Grady M, Davis G, Rojas-Fernandez CH:

検出力に基づいて議論するには、１種目のあたり、最低

Exercise Prescription for Older Adults With Os-

でも 100 人程度のサンプル数が望ましいと考えられる。

teoarthritis Pain: Consensus Practice Recommen-

第３に、関節痛の治療に広く用いられている非ステロイ

dations. Journal of the American Geriatrics Society,

ド性抗炎症薬など薬物に関する情報を考慮できなかっ2001 ; 49 : 808 - 823 .

た。第４に、運動習慣と痛みの評価には自己申告に基づ

９．Lee EO, Kim J-I, Davis AHT, Kim I: Effects ofく質問紙調査を用いた点があげられる。客観的な痛みのRegular Exercise on Pain, Fatigue, and Disability

40）

評価に基づき 、痛みの程度や状態、動作を評価する必in Patients With Rheumatoid Arthritis. Family &要があると思われる。今後は、より代表的なサンプルでCommunity Health, 2006 ; 29 : 320 - 327 .

運動と痛み発生の関連を縦断的に検討することが必要で

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