健康支援
第15巻2号

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集団型指導と個別型指導による減量支援の効果の比較
吉村 英一1）、難波 秀行2）、松田 拓朗3）、北村実穂子4）Comparative Effectiveness of Group- versus Individual-Based
Intervention in Promoting Weight Loss
Eiichi YOSHIMURA, Hideyuki NANBA, Takuro MATSUDA, Mihoko KITAMURA
Abstract
Lifestyle modifications, including energy restriction and increased physical activity, are the primary interventions
for people who are obese or overweight. Many different types of health promoting interventions for weight loss
have been introduced, and in a variety of settings. However, it is necessary to compare the effects of the different
types of intervention for obesity, particularly group- and individual-based interventions. Therefore, we performed
a review of clinical studies that compared group- or individual-based interventions for treating obesity in adults.
Overall, the results suggested that the effects of group-based interventions were similar to or greater than thoseof individual-based interventions. Moreover, the group-based interventions were less expensive than the individualbased interventions. Further studies are needed to examine the benefits of long-term group- and individual-based
interventions in people with other metabolic disorders.
Keywords : Weight loss；Group；Individual；Health Promotion

１） 国立健康・栄養研究所

栄養教育研究部

２） 福岡大学

スポーツ科学部

３） 福岡大学

医学部

４） オリックスグループ健康保険組合
吉村英一〒162-8636

国立健康・栄養研究所

栄養教育研究部

栄養ケア・マネジメント研究室

東京都新宿区戸山1-23-1

電話：03-3203-5418

FAX：03-3202-3278

電子メール：eyoshi@nih.go.jp
Eiichi Yoshimura, PhD.
Department of Nutritional Education, National Institute of Health and Nutrition
1-23-1 Toyama, Shinjuku-ku, Tokyo, 162-8636, Japan,
Phone：+81-3-3203-5418, Fax：+81-3-3202-3278

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１．はじめに導形態のメリットとデメリットが十分に把握されている

肥満, 特に内臓脂肪の過剰蓄積は耐糖能異常, 高脂血とは言い難い. そのため, 異なる指導形態における減量症, 高血圧, 冠動脈性疾患などの発症基盤の一つであ効果の有効性を明確にすることは, 減量支援を行ううえる. 平成22年国民健康・栄養調査によると, 成人にで重要な知見となり得る. 一方, これまで集団型と個別おける肥満者の割合は, 男性で30.4%, 女性で21.1%であ型による減量効果を比較した先行研究はいくつか存在す

り２）, 1990年から約10年間隔でみると肥満者の割合は増るが, 異なる減量支援形態の効果を比較するために「プ加している. そのうえ, 医療費については, 普通体重のログラム内容」や「指導頻度」まで考慮して検討した研グループと比較して, 過体重のグループは9.8%, 肥満者究は非常に少ない. そのうえ, 異なる指導形態による減のグループで22.3％の医療費上昇が報告されており４）,

量効果の違いを, 統計学的に示される有意差のみで結論

本邦における肥満への対策は公衆衛生学上, 重要課題のづけることは困難であり, 包括的に検討する必要がある.

一つと考えられる.

そこで本稿では, 先行研究を基に集団型と個別型による

１）３）肥満症治療ガイドライン（日本肥満学会）によると,指導形態それぞれの減量効果とその役割（メリットとデ肥満者に対する減量支援の原則は運動療法, 食事療法にメリット）について考察する.

加え, 行動療法を併用して生活習慣の改善を導き, 体重２．肥満者に対する集団型指導と個別型指導の有効性および体脂肪を減少させることと示されている５）. また,減量支援を行う際に指導者は対象者のニーズを考慮したうえで, 費用対効果に優れ, 効率的な指導方法を選択することが重要である

肥満者を対象に集団型指導と個別型指導のどちらの指. この減量支援の形態は, 対面式,導形態が大きな減量効果を示すのか, 最初にランダム化

非対面式, 講義型, 討議型, IT機器の利用など様々な手法

比較試験のシステマティックレビューを行ったのは2004を組み合わせて選択することが可能である. 臨床現場や年のAvenellら７）によるものである. この論文では介入開特定保健指導の現場で多く用いられている減量支援の始から１年後までの体重減少量では集団型と個別型によ指導形態として, １名の指導者に対して複数名の対象者る指導間で有意な差は認められていないが, ２年後で個を相手にする集団型指導と, １名の指導者に対して１名別型の方が集団型よりも大きな体重減少を示している.の対象者を相手にする個別型指導の２つがある. しかし,

しかしながら, この論文は各群の指導頻度やプログラム実際の現場では, この集団型と個別型といった異なる指内容が異なるものが含まれており, さらに, ２年後の結６）

抽出基準：ランダム化比較試験, 18歳以上, BMI 28 kg/㎡以上, 摂食障害がない, 減量目的の集団型指導と個別型指導を実施, 少なくとも１年以上追跡を実施, 体重またはBMIの変化を検討している.
Paul-Ebhohimhen V et al. Obesity Facts 2009より改変（引用文献8））

図１．集団型指導と個別型指導との間の減量効果（システマティックレビュー）2

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果は１編のみの論文に基づいたものといった明らかな限は年齢21~59歳, BMI 28~45 kg/㎡の健康な58名であり,界が含まれている. そこで現在, 最も信頼できる報告と指導形態が好みに合っている（preferred treatment mo-して, 2009年にPaul-Ebhohimhenら８） が集団型と個別型dality：P） か 否（nonpreferred treatment modality：の指導頻度や, 各群で認知行動療法を焦点とし, 目標エN）か, 個別型指導（individual therapy：I）か集団型指ネルギー摂取量や運動時間が一致しているなどのプロ導（group therapy：G）かの組み合わせにより４群に振グラム内容までを考慮した減量効果について, ランダムり分けられた. 各群は26週間, 毎週, 食事, 運動, 行動に関化比較試験のシステマティックレビューの結果を報告しする指導を受けた. ６ヵ月間の体重減少量はそれぞれ8.5ている. 論文の抽出条件として, ランダム化比較試験, 18kg（PI）,9.6 kg（NI）,10.9 kg（PG）,11.2 kg（NG）だった.

歳以上, BMI 28kg/㎡以上, 摂食障害がない, 減量目的の結果として, 集団型指導は個別型指導よりも有意に体重集団指導と個別指導を実施, 少なくとも１年以上の介入減少し, 好みによる体重変化への影響は認められなかっを実施, 体重又はBMIの変化を検討したものとし, ５つのた. したがって, 指導形態が好みに合っているか否かに論文を採用している. その結果, 介入開始から１年間ま関わらず, 集団型指導は個別型指導よりも減量効果が高での体重減少量は個別型指導よりも集団型指導で1.4 kgいことが示唆されている. なお, 指導時間は集団型90分/（95%信頼区間 0.1~2.7 kg）大きいことを示している. さ回, 個別型45分/回であったが, １人に45分を費やす個別らに, サブ解析の結果, 報酬の利用は集団型指導の減量型に対して, 複数名を対象に90分を費やす集団型の方で効果を高めることを報告している（2.8 kg（95%信頼区時間対効果が高いと考えられた.

間 0.2~5.4 kg））. しかしながら, このシステマティック

体重管理を行うにあたって, 非対面式の指導形態は対レビューで採択された５編のうち, ４編は女性を対象と面式よりも好まれやすいことから10）, 対象者との接触をしたものであり, 今後, 男性の対象者を増やしてさらな最小限にし, 効率のよい指導形態の開発が望まれている.

る検討が必要であるといった課題も残されている.

電話やインターネットなどIT機器を活用した指導形態

一方, 減量を実行する際に対象者側の立場で考えると,は, インターネット人口の増加や在宅でも利用できる点集団型や個別型など指導形態の好みによって減量効果から注目されている. Befortら11）は, 農村に居住する女性が異なる可能性も考えられる. Renjilianら９）は個別型指は, 郊外に居住する女性よりも肥満者が多く, 継続的に導と集団型指導, その指導形態を好むか好まないかの２直接顔を合わせて指導を行うことは困難でインターネッ×２要因試験によってその有効性を検討している. 対象

トの普及率も低いといった背景から, 電話を介した減量

表１．異なる指導形態と好みによる体重とBMIの変化

3

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指導の有効性を検討している. 対象者は, 農村に居住す

めると, 集団型指導は個別型指導と同等, もしくはそれるBMI 25 kg/㎡以上の女性で, 社会的認知理論を基に１以上の減量効果を有すると考えられる. これは, 集団型対１による個別型の電話指導と集団型による会議形式

指導は個別型指導と比べて, 周囲の人間関係や社会的支の電話指導を６ヵ月間行った. その結果, 70%以上の参加援などを組み合わせて多様的に減量指導を行えることが率が得られた対象者で減量効果を比較したところ, 集団影響しているのかもしれない.

型は個別型の電話指導よりも体重減少が大きかったこ

３．集団型指導と個別型指導による長期的な有効性とを示している（集団型vs. 個別型：14.9±4.4 kg vs. 9.5±5.2 kg）. また, 10%以上の体重減少の達成者（集団型vs. 個別型： 62% vs. 50%）, 費用対効果（集団型vs. 個減量は, 様々な健康利益をもたらすが, 減量した体重別型: 714 $ vs. 1029 $）も集団型で大きかったことを報を長期間維持することは困難であり13, 14）, 肥満者に対す告している. このように, 電話を利用した非対面式の指る減量指導は短期的な視点と長期的な視点を持って実施

導形態であっても, 集団型指導は個別型指導よりも減量する必要がある. その一方で, 長期期間の集団型指導と効果が大きく, 費用対効果が大きいことが示されている.

個別型指導の減量効果を比較した研究は稀少である.

したがって, 電話を用いた集団型指導は減量に関する在Jefferyら15） はランダム化比較試験によって肥満男性宅支援ツールとしても有用であると推察される. しかしを対象に集団型指導と個別型指導に分け, それぞれ週にながら, 逸脱した対象者も含めた解析結果（intention to

一度食事と運動の教育プログラムを受講して食事と運

treat analysis）では, 集団型指導と個別型指導の減量効動日誌の記録を行い, さらに減量目標の達成者には報酬果に有意な差は認められていない. さらに集団型指導はを付与するプログラムを２年間実施している. その結果,個別型指導よりも介入の完遂者が少なく（集団型69%

個別型指導よりも集団型指導で減量効果が大きかったこ

vs. 個別型89%）, 介入の逸脱者は完遂者と比較して年齢とを示している. 一方, ランダム化比較試験ではないもが低いといった特徴も示された. このように, 逸脱や対のの, 2007年にCresciら16）は, 認知行動療法を焦点として象年齢も結果に影響を及ぼす因子であることが考えられ10週間おきに集団型指導と個別型指導をそれぞれ行い,た.

３年後の減量効果の違いを検討している. 結果として,介入６ヵ月後に集団型指導は個別型指導よりも大きな減さらに, 集団指導によって減量もしくは減量維持のた量を認めたが（集団型 vs. 個別型：2.0±3.9 kg/㎡ vs. 0.8めの行動を遂行するにあたって, 周囲の人間関係と減量±2.5 kg/㎡）, 介入１年後と３年後まで追跡すると, 両効果について興味深い知見がある. Wingらは, 25~55群の減量の程度に有意な差は認められなかった. １年以歳で標準体重を6.8~31.8kg超過しており, かつ健康であ上の長期間の介入期間で集団型指導と個別型指導の減量る者を対象として, 単独で行動療法を受ける群, 単独で効果を比較した報告は非常に少ないため, 今後, さらな行動療法+社会的支援を受ける群, また複数名の友人とる検討が期待されるところである.

12）

一緒に行動療法を受ける群, 複数名で行動療法+社会的４．今後の減量指導の可能性

支援を受ける群の４群に振り分け, すべての群は共通した介入を受けた. その結果, ４ヵ月間の介入とその後減量支援プログラムの選択は, 人的コストや物的コス６ヵ月間の追跡で, 社会的支援の有無における減量の程トによって決定せざるを得ない場合も考えられる. Na-度に差はなかったが, 単独よりも友人と一緒に介入を受

kataら17）は減量支援のための各構成要素の有効性を明らけた群の方が有意に減少していた（単独 vs. 友人：5.8kg

かにするため, ランダム化比較試験によって教材提供とvs. 8.7kg）. また, 体重の維持率は, 単独で行動療法を受集団型減量支援の有効性を検証している. 肥満等の軽微けた群（24%）よりも友人と一緒に行動療法+社会的支なリスクを有する男女を対象として, 講義による動機付援を受けた群（66%）の方が有意に高かった. さらに介け支援のみ（対照群）, 動機付け支援+教材提供（弱介入の順守率は友人と一緒に社会的支援を受けた群が, 他入群）, 動機付け支援+教材提供+集団型指導（強介入群）の３群よりも高かったことも報告されている（95% vs.の３群に振り分けて６ヵ月間介入した結果, 対照群で2.975~83%）. この結果から, 同じ集団指導であっても, 減kg, 弱介入群で4.7kg, 強介入群で7.7kgの体重減少を示し,量支援を友人と一緒に受けることや, 社会的支援を一緒すべての群間で有意差を認めている. 人的コストがかけに受けることなどが, 減量やその維持に影響を与える可られない条件の場合, たった一度の講義と減量に関する能性が示されている.

教材提供のみで, 十分な減量効果があり, 集団型指導を現在までの肥満者を対象とした介入研究の結果をまと加えることによってさらなる効果が期待される. このよ4

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うに, 集団型指導は減量支援として効率的で有効である

13：3-13.

ことが示唆されている.

２. 厚 生労働省健康局総務課生活習慣病対策室, 平成22年国民健康・栄養調査 結果の概要, 2012.

５．集団型指導と個別型指導のメリットとデメリット

３. Organisation for Economic of Co-operation and De-

個別型指導は対象者に対して短時間で的を絞った指but better prevention and management of chronic

導・コミュニケーションが可能である. その一方で, 個diseases needed to cut costs, says OECD’ s Healthvelopment（OECD）Health: medical care improving

別型指導は科学的根拠に基づいた指導の訓練が必要とさ

at a Glance, 2011.

れる. また, 生活習慣の是正に関する指導のみでは減量

４. Kuriyama S, Tsuji I, Ohkubo T, et al, Medical careは成功しない例もあり, 時には心理学的手法を活用した

expenditure associated with body mass index in

技術も要求される. 一方, 集団型指導は費用対効果や時Japan: the Ohsaki Study, Int J Obes Relat Metab

間対効果が高く, 効率よく減量効果を高めることが可能

Disord, 2002；26：1069-1074.

である一方で, 技術をもったリーダーが必要であり, す５. 日本肥満学会 肥満症治療ガイドライン2006, 肥満研

べての対象者に合わせた時間と場所を確保することが困究；2006.

難である.

６. Campbell M, Fitzpatrick R, Haines A, et al, Framework for design and evaluation of complex inter-６．まとめ

ventions to improve health, BMJ, 2000；321：694-

集団型指導と個別型指導による減量効果を比較した科696.

学的根拠は, 今後さらに集積していく必要があるが, 減

７. Avenell A, Broom J, Brown TJ, et al, Systematic量という視点で考えると集団型指導は個別型指導と同等

review of the long-term effects and economic conse-もしくはそれ以上の減量効果を有していることが考えら

quences of treatments for obesity and implications

れた. しかしながら, 集団型指導と個別型指導にはどち

for health improvement, Health Technol Assess,らもメリットとデメリットがあることから, 両者を補完

2004；8：1-182.

し合えるように, 競争心や自主性の向上といった集団力

８. Paul-Ebhohimhen V, Avenell A, A systematic re-

学的効果が期待できる集団型指導と極め細やかな対応がview of the effectiveness of group versus individual

できる個別型指導を組み合わせた指導が, 最も推奨され

treatments for adult obesity, Obes Facts, 2009；2：る指導形態と考えられる.

17-24.
９. Renjilian DA, Perri MG, Nezu AM, McKelvey WF,

謝辞

Shermer RL, Anton SD, Individual versus group本稿は, 第13回日本健康支援学会年次学術集会（2012therapy for obesity: effects of matching participants

年２月18, 19日）において開催された健康支援若手の会

to their treatment preferences, J Consult Clin Psy-

主催のディベート「減量支援現場における集団指導と個chol, 2001；69：717-721.

別指導の有用性：食事指導と運動指導それぞれの立場か

10. Sherwood NE, Morton N, Jeffery RW, French SA,ら」の内容の一部をまとめたものである.

Neumark-Sztainer D, Falkner NH, Consumer pref-

ディベートの開催をご支援下さいました田中喜代次先

erences in format and type of community-based

生（筑波大学）をはじめとする大会関係者の皆様, ならweight control programs, Am J Health Promot,びに企画調整にご尽力下さいました中田由夫先生（筑波1998；13：12-18.

大学）, 岸本裕歩先生（九州大学）, 大河原一憲先生（電11. Befort CA, Donnelly JE, Sullivan DK, Ellerbeck EF,気通信大学）, 宮下政司先生（東京学芸大学）, 飛奈卓郎

Perri MG, Group versus individual phone-based obe-先生（長崎県立大学）をはじめとする健康支援若手の会

sity treatment for rural women, Eat Behav, 2010；の皆様に, 記して感謝の意を表します.

11：11-17.
12. Wing RR, Jeffery RW, Benefits of recruiting partici-

引用文献

pants with friends and increasing social support for１. M atsuzawa Y, Pathophysiology and molecularweight loss and maintenance, J Consult Clin Psy-

mechanisms of visceral fat syndrome: The Japanesechol, 1999；67：132-138.

experience. Diabetes-Metabolism Reviews, 1997；

13. Pasman WJ, Saris WH, Westerterp-Plantenga MS,5

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14. Wing RR, Phelan S, Long-term weight loss maintenance, Am J Clin Nutr, 2005；82：222S-225S.
15. Jeffery RW, Bjornson-Benson WM, Rosenthal BS,
Lindquist RA, Johnson SL, Behavioral treatment ofobesity with monetary contracting: two-year followup, Addict Behav, 1984；9：311-313.
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individual cognitive-behavioral treatment for obesity: results after 36 months, Eat Weight Disord,
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17. Nakata Y, Okada M, Hashimoto K, Harada Y, Sone
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a randomised controlled trial, Obes Facts, 2011；4：
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