プライム ライフ テクノロジーズグループは「RE100」に加盟し、事業活動における再生エネルギー化率を2030年60%、2040年までに100％達成を目指します。
RE100とは、国際NGO「The Climate Group」と「CDP」が連携して運営する国際的なイニシアティブのことで、企業が事業活動で使用する電力を100%再生可能エネルギーにすることを目標に掲げています。
※RE100にはプライム ライフ テクノロジーズグループ（連結対象会社）として参画し、使用の許諾を受けています。

プライム ライフ テクノロジーズグループ

環境コミュニケーションブック
〜 持続可能な未 来へのコミットメント 〜

グループ企業〒108-0075 東京都港区港南二丁目16番4号 品川グランドセントラルタワー 7階

https://prime-life-tec.com

発行 2024年5月

Why ?

プライム ライフ テクノロジーズグループの温室効果ガス（GHG）排出量の現状“ 私 た ち が 挑 戦 する 理 由

2050年カーボンニュートラル実現のために、コーポレート燃料の燃焼ガバナンス体制に組み込まれたカーボンニュートラル推進委
員会を発足し、各事業会社が一体となって取り組みを進める

他体制が整いました。

気候変動への対処が喫緊の課題となり、住宅・建設業界ではCO₂排出削減や再生可能エネルギー導入が進められて当社グループとしての温室効果ガスの総排出量は、306万tいます。企業は気候変動対策を強化し、国際的なイニシア-CO₂（2020年実績）です。住宅はライフサイクルが長い特ティブに応じて排出削減計画を進めており、住宅・建設業

性上、販売した後の排出量割合がもっとも多く（スコープ界は建物使用時を含むサプライチェーン全体の温室効果3-11）、53％を占めます。次に多いのが、スコープ3-1のガス（GHG)排出量削減に注力しています。

購入した製品・サービスとなり、削減するにはサプライヤーと製品の使用53%基準を満たす省エネ住宅の拡販に加え、エコリフォーム推進

事業において、建物で消費する年間の一次エネルギーのによる削減貢献量の向上を重点取り組みと定めています。

収支をゼロにすることを目指した建物の普及に加え、事業所での再生可能エネルギーの利用など事業活動全般を自社の直接・間接排出となるスコープ1・2は2％となります通じてCO₂排出量削減に貢献していきます。

が、削減策として電力再エネ率の向上を進めています。具体

2050年カーボンニュートラル実現に向け、2030年を中間目も2030年〜2040年の早い段階で−40％を目指します。

事業活動（2020年比）

2040年

事業活動における再エネ化率

2050年

カーボンニュートラル

2020年

1

2030年

2050年

重点
取り組み

住宅事業

＊ 新築戸建・低層集合住宅におけるサプライチェーン全体として算出には住まいやまちに関わる様々なサービスを提供する『くら未来志向のまちづくりです。時代や社会の変化とともに、まちしサポート事業者』となり、カーボンニュートラルやエネルへのニーズも多様化、複雑化する中、脱炭素化をはじめ様々ギーの有効活用、便利さ・快適さに安心をプラスして、くらしな社会課題が生じています。こうした課題の解決に向けて、の あたりまえ を変えていきます。今後もグループシナジー

私たちは単に建物を建設するだけではなく、定期的なメンテナの追求とパナソニック、トヨタ自動車の先進テクノロジーを最ンスによる長寿命化を図ります。また不動産の運用や管理、大限に活用することで、家と車をつなぎ、住宅・非住宅の建物タウンマネジメントまでをグループとしてトータルに、継続してをつないで、まち単位でネット・ゼロ・エネルギーを進めてい提供する循環型ビジネスモデルへと進化を図ります。2030年

くことで2050年カーボンニュートラル実現に貢献します。

低層集合住宅ZEH-M率 50％

エコリフォーム削減貢献量30％増 ＊2020年比

サプライヤーへの対応
基盤づくりと低減化支援

再生可能エネルギー循環のスキーム構築と推進※1、※2は P2円グラフ下を参照

メーカー・ビルダーからデベロッパーへ、そして くらしサポート事業者 へ進化2030〜40年早い段階 ▲40％

新築戸建ZEH率 90％

電力再エネ率 60％2030 年のあるべき姿

2030年 ▲50％

取り組み② 再生可能エネルギー化率向上
重点取り組み

サプライヤーとの協働（今後基準化）万t-CO₂

当社グループが目指すのは、くらしの新たな価値を創造する

ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）
・ZEH-M（ネット・ゼロ・エネル
ギー・マンション）の普及など、重点取り組みを推進＊ 新築戸建・低層集合住宅におけるサプライチェーン全体での排出量、建設事業は事業活動スコープ1・2のみ100 %達成

販売した製品
サプライチェーン

取り組み① 温室効果ガス
（GHG）
排出量削減

（2020年比） 建設（スコープ1・2）

住宅事業におけるカーボンニュートラル

中間目標
50 %削減2030年中間目標

GHG
総排出量

306

2030年『くらしサポート事業者』への変革 〜 循環型ビジネスモデル

カーボンニュートラル実現を目指して2022年に社内外に向けて宣言しました。建設事業において

スコープ3 -1
（購入した製品・サービス）※2 オフサイトPPA：再生可能エネルギー発電事業者が企業や自治体といった需要家の敷地や建物から離れた土地に太陽光発電設備を設置し、需要家に電気を供給する方法

エネルギーを積極的に利用します。

“ 持 続 可 能 な 未 来への約束（住宅事業）とした「2050年カーボンニュートラル宣言」
を、原材料※1 卒FIT：太陽光発電などの再生可能エネルギーで発電した余剰電力を、電力会社が一定期間買い取ることを保証するFIT制度。2009年から始まったこの制度の買取期間は10年間で、この期間が終了することを「卒FIT」という。太陽光発電の容量が10kW以上の場合は、固定買取期間は20年間と定められています

オーナー様やオフサイトPPA※２事業者から購入した再生可能標年度として、温室効果ガスの排出量を2020年比50％削減

36%

PLTグループ
温室効果ガス排出量２０２０年実績

スコープ3-11（販売した製品の使用）

的には住宅会社ならではの取り組みである卒FIT※１を迎えた

Our Answer

スコープ1・2（自社の直接・間接排出）

その他のエネルギーの協働が欠かせません。スコープ3の削減のために、ZEH

プライム ライフ テクノロジーズグループでも、住宅・建設

2%

9%

電気の使用

Panasonicの設備デバイス/ TOYOTAのモビリティ（ポートフォリオ）

マネジメントマネジメント建設

循環型ビジネスモデルへ
リフォーム
新築
請負

住宅事業

オーナー様卒FIT※１電力買取推進
オフサイトPPA※2の導入

プロパティ

アセット

メーカー

不動産
流通

開発事業
不動産管理

ビルダー

タウンマネジメント

くらしサポート
事業者まち再生事業
開発
デベロッパー

くらしサポート事業者（ビジネスモデル）2

How ?

エコリフォームの推進“ 具 体 的 な 取り組 み

カーボンニュートラルの実現に向けては既存住宅の長寿命化や省エネ化の推進が欠かせません。室内の快適性を確保し健康に暮らすためにも、高断熱化と省エネ効果の高い高効率温室効果ガス（GHG）総排出量削減に向けた取り組み

設備を組み合わせた改修は重要であり、国も補助金制度を設けて推進を支援しています。
当社グループでは、既存住宅への太陽光発電・エネファーム・高効率給湯器等の設置と断熱性能向上によるエコリフォーム

ZEH、ZEH-Mの推進状況とさらなる拡大の 推 進により、2030年 削 減 貢 献 量+30％の 目 標に対し、+22％（2022年度）にまで達しており、CO₂排出量の削減へ

プライム ライフ テクノロジーズグループの新築請負事業

分譲・集合住宅がスタンダードになる中、快適性を高め、光熱は、グループ全体売上高の56％（2022年度）を占めており、費の低減にもつながる物件は、住宅ローン控除の優遇措置

同事業におけるZEHおよび、ZEH-Mの推進は、カーボンが受けられるなどのメリットがあります。また、都市部の限らニュートラル 実 現に向 けて重 要 な取り組 み の 一つです。

れたスペースを有効活用するために太陽光の反射を低減し目標に定めた2030年新築戸建住宅におけるZEH比率90％た防眩仕様のモジュールの取り扱いを開始し、北面での設置に対しては予定通りに推移（2022年実績）しています。今後、も可能になるなど、太陽光発電搭載量の拡大に向けた取り組より注力していくのは、分譲マンションや新築低層集合住宅

みも始めています。のZEH-M比率50％の達成です。省エネルギー性能の高いくらしで使うエネルギー
空調・照明・給湯 他

一次エネルギー消費量

断熱
省エネ●高効率エアコン

創エネ●高断熱サッシ●高効率給湯器など●太陽光発電など

0エネルギー
収支

内張断熱ボードによる断熱改修

サプライチェーンマネジメント 〜サプライヤー様向けに勉強会を開催
住宅事業における温室効果ガス（GHG）排出量のうち約4割います。これらの取り組みを通して、サプライヤー様におけがサプライヤー由来であり、調達・輸送・建設・居住段階・るGHG低減目標の設定率が向上するなど、着実にサプライ解体等に至るサプライチェーン全体でのGHG削減に向けたチェーン全体を通した活動の輪が広がっています。

取り組みが必要です。

ZEH・ZEH-Mの推進●高性能断熱材の貢献が進んでいます。

そのためには、他社との連携も欠かせません。当社グループ
では、サプライヤー様向けに定期的な勉強会を開催しており、120社以上の皆様にご参加いただいております。勉強会を通じ、GHG低減目標の設定や、削減実績・事例づくりを参加企業に促し、また排出量データ把握の精度向上を図って2023年11月20日の勉強会実施の様子

当社グループ住宅各社および松村組は、一般社団法人 環境共創イニシアチブの登録を受けて、ZEHおよびZEH-Mのさらなる普及に取り組んでいます。

Message

プライム ライフ テクノロジーズ カーボンニュートラル推進委員会 委員長メッセージ

プライム ライフ テクノロジーズグループは社会の変化に対応し、上質な空間価値とくらしの提供を通じたサステ■ ZEH（イメージパース図）■ ZEH-M（イメージパース図）■ ZEH-M実例

ナブルなまちづくりに取り組んでいます。各社で進める環境活動の足並みを揃えるため、建設・住まい・まちづくりを通して2050年カーボンニュートラルの実現を宣言し、事業分野ごとに2030年に達成すべき中間目標を定めました。住宅事業においては、温室効果ガス（GHG)排出量50％削減※1、建設事業においては2030年〜2040年のできるだけ早い段階で、温室効果ガス（GHG)排出量40％削減※2を掲げています。また、確実な推進に向けて2023年に組織改編を行い、コーポレートガバナンス体制に組み込んだ実行組織として「カーボンニュートラル推進委員会」を設置しました。企業としては時代に応じたバランス感覚で環境投資を行いながら、定めた目標・計画を着実に進めていくことは当然ですが、生活者にとっては自然に暮らす中でカーボンニュートラルにつながることが理想です。2024年春から受付を開始した「PLTでんき」では、太陽光発電設置後10年を経たオーナー様

トヨタホームの余剰電力を付加価値付きの価格で買い取り、買い取った電力を事業活動に利用し、再生可能エネルギーの循環を図ります。当社グループは、日々進化する技術を活用してカーボンニュートラル実現を推進します。
※1 新築戸建、集合住宅におけるサプライチェーン全体の目標値。基準年度：2020年度※2 建設事業は、事業活動スコープ1・2のみ（全体方針、中間目標ともに）。基準年度：2020年度

ミサワホーム3

パナソニック ホームズ

ミサワホーム 分譲マンション「アルビオ・ガーデン北31条」
ZEH-M Oriented

新井 良昭

プライム ライフ テクノロジーズ
グループ
カーボンニュートラル推進委員会
委員長
トヨタホーム株式会社
執行役員

トヨタホーム 賃貸マンション「TENAS今池」
ZEH-M Oriented

2022年の実績値はこちら▶▶▶

Sustainable Storyへ ▶▶▶
4電力の再生可能エネルギー化率向上に向けた取り組み

カーボンニュートラルに向けた様々な取り組み「PLTでんき」
によるエネルギー循環生産・物流改革の取り組み 〜 温室効果ガス削減につながる2024年問題への対応「PLTでんき」
は、当社グループ住宅会社3社の働き方改革関連法により、トラックドライバーの時間外労働

パナソニック ホームズの部材をミサワホームの福岡工場や物時間が上限規制され、ドライバー不足が進むとされる2024流センターへパーツを配送し、現地で組み立てる取り組みも年問題に備えてグループ連携で取り組んでいます。生産・開始。同取り組みにより、年間100台近くのトラック台数の物流拠点を相互活用することで、マーケットに近いグループ削減が見込め、温室効果ガス排出量の削減にもつながります。

関連工場での資材生産や地産地消による生産拠点の最適ワーキンググループ活動項目

買い取るだけでなく事業活動に利用

住宅オーナー様やリフォーム工事の契約者を対象とした太陽光発電システムの余剰電力の買取

PLTグループ

サ ービ スで す 。グ ル ー プ 事 業 活 動にお ける

パナソニック ホームズ
トヨタホームミサワホーム

2030年再生可能エネルギー化率60％ 実現に向け、新たな取り組みとして開始しました。電力会社の固定価格買取制度（FIT）の期間が満了したオーナー様から、付加価値を付けた価格で買取価格��円※にて卒FIT買取

小売電気事業者を通じて余剰電力を買い取り、事業活動に活用することでエネルギーを循環さ余剰電力せます。オーナー様への経済的メリットの提供だ
けでなく、『くらしサポート事業者』を目指す当社
グループにおいて、オーナー様とつながり続けオーナーさま

環境価値

事業活動に活用

電力購入代理契約㈱ファミリーネット・ジャパン
大阪ガス㈱PLTグループ工場

余剰電力
環境価値

PLTグループ住宅展示場※ 再エネ特措法、その他関連法令の改正、その他社会情勢の変化などの事情により買取価格が変更となる場合があります

オフサイトPPAの導入
PLTグループ業界初※２❷ 共同輸送‑ まとめて運ぶ ‑❸ 輸送連合化

共同輸送の取り組み事例‑ グループ一体で能力確保 ‑環境ソリューションビジネス 〜 ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）の推進「ZEBプランナー※1」登録の松村組とパナソニック建設エンジ給排水工事を担当。メガソーラーやバイオガス設備の施工をニアリングは、年間の一次エネルギー消費量収支ゼロを目指通じ、再生可能エネルギー導入を支援しています。

設計案件中の50％以上のZEB化・ZEH-M化を目指す松村
組は、2025年3月完成予定のパナソニック ホームズ湖東工
展示場（低圧拠点）

包括契約供給します。展示場内の建物を含む合計61案

供給件への導入を皮切りに、住宅展示場の脱炭素化

再エネ電力を図ります。
制度 を活用した住宅展示場での再生可能エネ‑ より近場でつくる ‑た業務支援による提案・支援を推進しています。2025年度

合わせて効率的に当社グループの住宅展示場にオフサイトPPAとFIP（フィードインプレミアム）ループ活動を進め、九州向けの長距離輸送改善に向けては❶ 地産地消した建物のZEB化実現に向けて、建築設計や設備設計を通じオフサイトPPAでは、発電事業者Sustech社にに対応したトラッキング情報付き非化石証書と活用を進めています。
2022年よりグループの住宅会社3社横断のワーキンググる取り組みにも位置付けられます。

よって発電された再生可能エネルギーをRE100化、長距離便での資材の相積み輸送、物流会社車両の相互発電事業者（Sustech）

環境価値

小売電力事業者
・東電、中電など買取化を提案し、グループ一体となって推進しています。パナソニック建設エンジニアリングはZEBプランナーとして空調・再エネ電力
環境価値
PLTグループ
住宅展示場

パナソニック ホームズ
湖東工場新建屋場（滋賀県）の新建屋の設計・施工においてZEB Oriented※２※1 一般社団法人環境共創イニシアチブが公募し、登録※2 延床面積1万㎡以上の建物で、用途ごとに設定された一次エネルギー消費量を削減する（工場の場合、40％以上）

建設DX 〜 CONSAIT（コンサイト）、BIMの活用による効率化と環境負荷を低減※１

ルギーの活用は業界初※２となります。

※1 市場連動の売電価格にプレミアムを上乗せすることで再生可能エネルギーの普及を促進する制度※２ PLT・Sustech調べ（2023年5月16日時点）

オンサイトPPA の活用※

グループ各社の事業所・工場敷地内へのPPA事業者による太陽光発電設置と、発電した電力を使用するオンサイトPPAの取り

建設業界の共通課題である熟練技術者の高齢化や品質管理を活用した
松村組は、BIM（Building Information Modeling）の厳格化に対して、ICT活用による生産性向上が求められてプロジェクト全体の効率的な情報共有や迅速な合意形成をいます。
「CONSAIT」
は当社グループが展開する多元的サー図り、さらなる品質向上と業務効率化に向けて取り組んでいビスであり、2024年4月よりレンタルサービスを開始したます。現場で使用するコンクリートや仮設材または仕上材など「配筋検査システム」
は、AIカメラで配筋を立体検知し、設計の数量算出の自動化をBIMで進めることにより、余剰資材を抑データと自動照合し、帳票フォーマットを自動作成します。検査制し、施工の省力化と廃棄物のさらなる削減を進めています。

精度の向上により、業務の効率化が図れ、帳票用紙の削減や組みが次々にスタートしています。

人の移動を抑制するなど、環境負荷の低減につながります。

〈実施例〉

こうした建設DX化の推進により、現場の作業負担を減らすだ
けでなく、環境負荷低減にも貢献します。

■ トヨタホーム山梨事業所：50万kWh/年の電力を再生可能エネルギーで賄う取り組み（2024年3月〜）■ パナソニック ホームズ湖東工場（滋賀県）：建屋建て替えに伴い、計4.8MWの太陽光発電システムを順次、設置。うち、空地活用

施工計画 の 3Dモデル化により、分の発電電力130万Wh/年の使用を開始（2024年4月〜）■ 同つくば工場（茨城県）：オンサイトPPA1MWを活用※ 企業（需要家）の敷地内に、発電事業者所有の太陽光発電所を設置し、そこから企業が電力を買い取って消費する方式

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効率的な情報共有や迅速な合意

パナソニック ホームズ湖東工場

形成、問題の早期発見を可能にし、CONSAIT Eye（AIカメラ）

施工の正確性を実現

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