戦略的プロジェクト研究推進事業「収益力向上のための研究開発」
令和元年度

最終年度報告書

中課題番号15653568

中課題名

多収阻害要因の診断法及び対策技術の開発

研究実施期間

平成２７年度～平成３１年度（５年間）

代表機関

国立研究開発法人

研究開発責任者

吉永

悟志

TEL

：029-838-8481

FAX：029-838-8484

研究開発責任者
連絡先

農業・食品産業技術総合研究機構

中央農業研究センター

E-mail：koho-carc@ml.affrc.go.jp
共同研究機関地方独立行政法人北海道立総合研究機構農業研究本部中央農業試験場
地方独立行政法人青森県産業技術センター農林総合研究所
岩手県農業研究センター
秋田県農業試験場
宮城県古川農業試験場
山形県農業総合研究センター
福島県農業総合センター
新潟県農業総合研究所
富山県農林水産総合技術センター農業研究所
石川県農林総合研究センター農業試験場
長野県（農業試験場・長野県野菜花き試験場）
茨城県農業総合センター農業研究所
栃木県農業試験場
埼玉県農林総合研究センター
山梨県総合農業技術センター
静岡県農林技術研究所
愛知県農業総合試験場
三重県農業研究所

奈良県農業研究開発センター
滋賀県農業技術振興センター
兵庫県農林水産技術総合センター
島根県農業技術センター
山口県農林総合技術センター
香川県農業試験場
愛媛県農林水産研究所
福岡県農林業総合試験場
大分県農林水産研究指導センター
国立大学法人北海道大学大学院農学研究院
国立大学法人神戸大学大学院工学研究科
国立大学法人山口大学農学部
国立大学法人九州大学農学研究院
国立大学法人宮崎大学農学部
秋田県立大学
公益財団法人日本植物調節剤研究協会
独立行政法人医薬基盤研究所薬用植物資源研究センター
普及・実用化支援組織

北海道空知総合振興局空知農業改良普及センター
北海道空知農業改良普及センター
秋田県農林水産部水田総合利用課
宮城県農林水産部農業振興課
福島県会津農林事務所
富山県農林水産部農業技術課広域普及指導センター
栃木県農政部経営技術課
埼玉県農林部農業支援課
三重県中央農業改良普及センター
奈良県農林部農業水産振興課
農事組合法人 八幡営農組合
香川県農業経営課
愛媛県東予地方局産業経済部産業振興課
株式会社キュウホー
株式会社ツムラ 生薬研究所

＜別紙様式３＞最終年度報告書
Ⅰ－１．年次計画
研究課題
１．大豆の多収阻害要因の実態解明および改善指標と技術導入支援マニュア
ルの策定（１）大豆の多収阻害改善指標の開発と改善技
術導入支援マニュアルの作成-1（２）大豆の多収阻害改善指標の開発と改善技
術導入支援マニュアルの作成-2（３）大規模水田輪作地帯における大豆低収要因となる土壌特性の解
明と対策技術の導入実
証

研究年度

担当研究機関・研究室

２７ ２８ ２９ ３０

元

改善指標と技術導入支援マニュ
アルの作成

農研機構中央農研 土壌肥料研究領域
生産体系研究領域
企画部産学連携室

策定

阻害要因改善指標の策定支援と農研機構中央農研 生産体系研究領域
土壌肥料研究領域

対策技術の検証

北海道における阻

阻害要因改善害要因実態解明

方法の検証（５）大豆多収阻害要因の実態解明と効率的な多収阻害要因改善の実証-2

青森県における阻

阻害要因改善害要因実態解明

方法の検証

山形県における阻

阻害要因改善害要因実態解明

方法の検証（７）大豆多収阻害要因の実態解明と効率的な多収阻害要因改善の実
証-4

研究室

農研機構東北農研 農業放射線研究センター

阻害要因（雑草）改善指標の（４）大豆多収阻害要因の実態解明と効率的な多収阻害要因改善の実
証-1（６）大豆多収阻害要因の実態解明と効率的な多収阻害要因改善の実証-3

機関

宮城県における阻
害要因と黒根腐病

阻害要因改善発生の実態解明

方法の検証

1

北海道立総合研究 生産研究部
機構・中央農業試
験場

青森県産業技術セ 作物部
ンター農林総合研 生産環境部
究所

山形県農業総合研 食の安全環境部
究センター
水田農業試験場水稲部

宮城県古川農業試 土壌肥料部
験場
作物保護部
宮城県農業振興課 水田利用部

（８）大豆多収阻害要因の実態解明と効率的な多収阻害要因改善の実
証-5

新潟県における阻

阻害要因改善害要因実態解明

方法の検証（９）大豆多収阻害要因の実態解明と効率的な多収阻害要因改善の実
証-6

石川県における阻

阻害要因改善害要因実態解明

方法の検証（１０）大豆多収阻害要因の実態解明と効率的な多収阻害要因改善の実証-7

長野県における阻

阻害要因改善害要因実態解明

方法の検証（１１）大豆多収阻害要因の実態解明と効率的な多収阻害要因改善の実証-8

茨城県における阻

阻害要因改善害要因実態解明

方法の検証（１２）大豆多収阻害要因の実態解明と効率的な多収阻害要因改善の実証-9

栃木県における阻

阻害要因改善害要因実態解明

方法の検証（１３）大豆多収阻害要因の実態解明と効率的な多収阻害要因改善の実証-10

山梨県における阻

阻害要因改善害要因実態解明

方法の検証（１４）大豆多収阻害要因の実態解明と効率的な多収阻害要因改善の実証-11

愛知県における阻

阻害要因改善害要因実態解明

方法の検証

愛知県農業総合試 作物研究部
験場
環境基盤研究部
企画普及部（１５）大豆多収阻害要因の実態解明と効率的な多収阻害要因改善の実証-12

三重県における阻
阻害要因改善三重県農業研究所 農産研究課
三重県中央農業改 フード循環研究課
良普及センター
地域農業推進課
担い手課

害要因と深耕体系
の開発

方法の検証

2

新潟県農業総合研 作物研究センタ
究所ー、基盤研究部、畜産研究センター、農業革新支援センター
石川県農林総合研 農業試験場
究センター

長野県農業試験場 作物部
長野県野菜花き試 環境部
験場
畑作部

茨城県農業総合セ 農業研究所
ンター
専門技術指導員室

栃木県農業試験場 土壌環境研究室
栃木県経営技術課 技術指導斑

山梨県総合農業技 土壌環境研究室
術センター
技術指導斑

（１６）大豆多収阻害要因の実態解明と効率的な多収阻害要因改善の実証-13

滋賀県における阻

阻害要因改善害要因実態解明

方法の検証（１７）大豆多収阻害要因の実態解明と効率的な多収阻害要因改善の実証-14

兵庫県における阻

阻害要因改善害要因実態解明

方法の検証（１８）大豆多収阻害要因の実態解明と効率的な多収阻害要因改善の実証-15

島根県における阻

阻害要因改善害要因実態解明

方法の検証（１９）大豆多収阻害要因の実態解明と効率的な多収阻害要因改善の実証-16

福岡県における阻

阻害要因改善害要因実態解明

方法の検証（２０）転換畑における土壌通気特性の原位置
簡便測定法の開発および指標値の策定

通気特性の原位置測定法開発と改（２１）大豆根圏の通気環境解明に基づく営農管理技術選択支援マニ
ュアルの開発通気環境改善に関する耕うん営農（２２）大豆の多収阻害に関わるほ場排水性のランク付けと写真指標に基づく対策技術マニ
ュアルの作成簡易なほ場排水性のランク付け方（２３）ほ場排水性指標と大豆の生育・収量との関連付けに基づく排水対策技術導入支援マ
ニュアルへの反映

大豆湿害解析に基づくほ場排水性（２４）大豆多収阻害要因の解明のための生産性診断技術の実証１)
土壌・作物診断による

土壌・作物診断による生産性評価

滋賀県農業技術振 環境研究部
興センター
栽培研究部
農業革新支援部

兵庫県立農林水産 農産園芸部、企画
技術総合センター 調整･経営支援部
八幡営農組合総務･勤労部

島根県農業技術セ 資源環境研究部
ンター
技術普及部

福岡県農林業総合 生産環境部
試験場
筑後分場

農研機構東北農研 水田作研究領域

善指標値の策定

農研機構九沖農研 水田作研究領域

管理法の提示法と排水対策支援マニュアルの開

農研機構農工部門 農地基盤工学研究領域

発

農研機構中央農研 生産体系研究領域

ランク付け支援

技術の開発

3

農研機構北農研

水田利用研究領域
生産環境研究領域
大規模畑作研究領域

大豆生産性の評価（２５）大豆多収阻害要因の解明のための生産性診断技術の実証２)
土壌および植物体元素
による栄養診断法の開発

大豆栄養診断法の開発

北海道大学

大学院農学研究院（２６）大豆多収阻害要因の解明のための生産性診断技術の実証３）
携帯型簡易葉色・植生
測定器による大豆生育診断と低収要因の解明

簡易測定とデータマイニングによ神戸大学大学院

システム情報学研
究科
工学研究科

新潟県農業総合研究所

畜産研究センター
基盤研究部
作物研究センター
農業革新支援セン
ター

２．大豆栽培における有機物投入を核とした土壌管理技術の開発（１）各種有機物の特徴を生かした田畑輪換土
壌の修復

る生育診断法の開発と対策指針の提示

有機物施用効果の指標化と劣化に対応した施用法提案（２）異なる土壌タイプ
における有機物資材による地力涵養効果の評
価

土壌有機物評価による土壌劣化お（３）水稲不耕起Ｖ溝直
播栽培を含む輪作体系における地力維持・物
理性改善技術の開発

輪作体系下での地力を指標とした（４）水田輪作体系における地力維持・物理性改善技術の開発

簡易評価法に基づいた地力評価と３．大豆の多収阻害要因対策技術の開発（１）病害（１）ダイズ黒根腐病対策マニュアルの作成

よび改善評価法提案

堆肥施用基準の提示

大豆生産性との関係評価

石川県農林総合研 資源加工研究部
究センター農業試 生物資源グループ
験場
育種栽培部 作物
栽培グループ
中央普及支援センター
愛知県農業総合試 作物研究部
験場
作物研究室
環境基盤研究部
環境安全研究室
農研機構中央農研

土壌肥料研究領域

防除技術の開発・マニュアルの作

農研機構中央農研 北陸研究拠点水田利用研究領域成4

病害研究領域（２）秋田県におけるダイズ黒根腐病の発生実態と対策技術の開発

実態調査・

秋田県農業試験場 生産環境部・病害
虫担当（３）福島県におけるダイズ黒根腐病の被害実態の解析と防除技術の開発

実態調査・防除技術の開発・対策（４）晩播、狭畦無培土
栽培を用いたダイズ黒根腐病抑制技術の開発と実証防除技術の開発・対策技術の実証

新潟県農業総合研 作物研究センター
究所（５）圃場管理技術によるダイズ黒根腐病の被害軽減技術の開発

発病要因の解明・防除技術の開発・対策技術の実証

富山県農林水産総 農業研究所・病理合技術センター
昆虫課
富山県農林水産部 農業技術課（６）中部冷涼地帯におけるダイズ黒根腐病の被害実態解明と防除技術の開発

実態調査・防除技術の開発・対策

長野県農業試験場 環境部

防除技術の開発

技術の実証

福島県農業総合セ 作物園芸部・畑作
ンター科
生産環境部・作物
保護科
会津農林事務所技術の実証

防除技術の開発・（７）晩播栽培が大豆の黒根腐病発生程度と収量に与える影響の解明
４．大豆の多収阻害要因対策技術の開発 （２）虫害
（１）子実加害性害虫マ
メシンクイガの防除対策マニュアルの作成

農研機構中央農研 北陸研究拠点水田利用研究領域

発病リスク指標の策定

マメシンクイガの対策マニュアル作成

農研機構中央農研 北陸研究拠点北陸
病害虫防除グループ（２）新潟県における子
実加害性害虫の発生実態の解明とマメシンク
イガ対策技術の開発

新潟県におけるマメシンクイガ対策技術の開発新潟県農業総合研 作物研究センター
究所（３）長野県における子
実加害性害虫の発生実態の解明とマメシンク

長野県におけるマメシンクイガ対

長野県農業試験場 環境部

策技術の開発5イガ対策技術の開発（４）フェロモンや光を利用したダイズカメム
シ類の簡易密度推定技
術および被害低減技術の開発

フェロモンや光を利用したカメム（５）ダイズカメムシ類の簡易密度推定技術の開発および三重県におけるダイズ害虫類の発生実態と対策技術の開発

三重県におけるカメムシ類の簡易（６）ダイズカメムシ類の簡易密度推定技術の開発および山口県におけるダイズ害虫類の発生実態と対策技術の開発

山口県におけるカメムシ類の簡易５．大豆の多収阻害要因対策技術の開発 （３）雑草害
（１）寒冷地大豆作における新規選択性除草剤による初期薬害の大豆
品種間差異の解明およびイヌホオズキ類の生態解明に基づく総合防除技術の開発シ類の簡易密度推定技術の開発

密度推定技術の開発

密度推定技術の開発

寒冷地におけるイヌホオズキ類の防除技術の開発

農研機構中央農研 北陸研究拠点北陸
病害虫防除グループ

三重県農業研究所 農産物安全安心研究課

山口県農林総合技 地域循環研究室
術センター

農研機構東北農研 水田作研究領域
生産基盤研究領域（２）温暖地大豆作における新規選択性除草剤による初期薬害の大豆
品種間差異の解明および帰化アサガオ類に対する新規選択性除草剤を用いた防除体系の確立

温暖地における帰化アサガオ類の防除技術の開発

農研機構西日本農 水田作研究領域
研
生産環境研究領域（３）非選択性除草剤の畦間散布技術の高度化

畦間散布技術の高度化（公財）植調協会 研究所

6

（４）難防除雑草ホオズ
キ類の生態解明と除草剤の一発処理技術を活用した総合的雑草管理（１）ホオズキ類の防除技術の開発

農研機構九州沖縄 水田作研究領域
農研（５）難防除雑草ホオズ
キ類の生態解明と除草剤の一発処理技術を活用した総合的雑草管理（２）

除草剤の一発処理技術の開発（公財）植調協会 福岡研究センター（６）暖地大豆作における機械除草等を活用した難防除雑草管理の軽労化（１）

暖地におけるツユクサ類の防除技術の開発

大分県農林指導センター
大分県農林水産部（７）暖地大豆作における機械除草等を活用した難防除雑草管理の軽労化（２）ツユクサ類防除のための生態解明

宮崎大学（８）温暖地大豆作における難防除外来雑草の生態解明と総合的雑草管理の体系化

温暖地における難防除雑草の総合

農研機構中央農研 生産体系研究領域（９）防除雑草侵入防止を目的とした植生解析に基づく畦畔管理の軽労化技術の開発

難防除雑草侵入防止のための畦畔

６．大豆の多収阻害要因対策技術の開発 （４）土壌水分環境
（１）転作作物の多収化
阻害要因に対応するカットドレーン・ソイラ
等の営農排水技術の確
立：多収化阻害要因に対応する農家ができる
営農排水改良技術の開発

農学部付属フィールド科学教育研究センター

的管理技術の体系化

農研機構中央農研 生産体系研究領域

管理技術の開発

農研機構農村工学 農地基盤研究領域
研究部門
つくば技術支援センター

営農排水改良技術の開発

開発技術
現地実証

7

（２）転作作物の多収化
阻害要因に対応するカットドレーン・ソイラ
等の営農排水技術の確
立：田畑輪換における営農排水対策の組合せ技術の確立と現地実証

営農排水対策組合せ技術の実証

秋田県農業試験場 生産環境部・作物部・野菜花き部（３）転作作物の多収化
阻害要因に対応するカットドレーン・ソイラ
等の営農排水技術の確
立：低平地水田における転作重点作型の多収化に向けた営農排水対策等の活用技術の開発

暖地におけるツユクサ類

秋田県立大学（４）重粘土水田転換畑における水環境の改善による大豆増収技術の実証

スリット成形播種機の開発（５）北部九州における
アップカットロータリ
浅耕播種による大豆の省力・多収技術の確立

アップカットロータリ浅耕７．麦類の多収阻害要因の解明と改善指標の開発（１）麦類の多収阻害要因の解明と改善指標の開発及び対策技術の開発の防除技術の開発

生物資源学部アグ
リビジネス学科

農研機構東北農研 水田作研究領域

開発技術
現地実証

農研機構九沖農研 水田作研究領域

播種機の開発開発技術現地実証

多収阻害要因の解明と判定指標の開発
多収阻害要因対策技術としての生育後期重点施肥の開発

農研機構中央農研 生産体系研究領域、壌肥料研究領域

多収阻害要因対策マニュアルの作成

雑草害対策マニュアル作成（２）秋まき小麦の大豆
畦間ばらまき栽培条件下における多収阻害要因の解明と改善指標の開発及び対策技術の確
立

多収阻害要因解明
改善指標の実証
3要素施肥体系

マニュアル作成

8

農研機構東北農研 農業放射線研究センター
道総研中央農業試 栽培環境グループ
験場
空知普及センター 南西部支所

（３）茨城県における小麦の湿害を中心とした多収阻害要因の実態解明及び対策技術の確立

茨城県農業総合セ 農業研究所
ンター

現地の実態把握
湿害程度の診断指標作成
対策技術の体系下
実証・マニュアル作成（４）栃木県における麦類の多収阻害要因の把握と収益性改善技術の確立

栃木県農業試験場 麦類研究室

実態調査
指標確立のための栽培試験
マニュアル作成
マニュアル実証（５）富山県における麦類の多収阻害要因の解明と改善指標の開発及び対策技術の確立

要因解明と改善指標の策定および（６）石川県における麦類の多収阻害要因の解明と改善指標の開発及び対策技術の確立

多収阻害要因の解明（７）三重県における麦類の多収阻害要因の解明と改善指標の開発と対策技術の確立

多収阻害要因の解明（８）滋賀県における麦類の多収阻害要因の解明と改善指標の開発及び対策技術の確立

多収阻害要因の解明（９）香川県における麦類の多収阻害要因の解明と改善指標の開発及び対策技術の開発

多収阻害要因の解明

対策技術の確立

富山県農林水産
総合技術センター

農業研究所栽培課

石川県農林総合
研究センター

作物栽培グループ
育種グループ
生物資源グループ
中央普及支援センター

三重県農業研究所

農産研究課
フード・循環研究
課
普及企画室
専門技術室

対策技術の開発

対策技術の開発・実証

三重県中央農業
改良普及センター
滋賀県農業技術振興センター

改善指標の開発
多収技術の実証香川県農業試験場

改善指標の開発・対策
施肥法の改善低動力化技術実証・評価
化学性・物理性改善検討・評価

9

香川県農業経営課
東讃農業改良普及センター
中讃農業改良普及センター

作物特作部門
生産環境部門
企画営農部門
農業革新支援Ｇ多収技術の実証（１０）愛媛県における麦類の多収阻害要因の解明と改善指標の開発
及び対策技術の確立

多収阻害要因の解明（１１）土壌物理性と土壌水分を指標とした多収阻害要因の改善技術確立

改善指標と対策技術の開発

８．麦類の多収阻害要因対策技術を通じた安定多収生産技術の開発（１）小麦作の強害雑草
ネズミムギによる被害の把握とその防除技術の確立

対策技術と診断指標の開発
マニュアル作成・技術の実証策

西讃農業改良普及センター
愛媛県農林水産研 栽培開発室
究所
環境安全室
愛媛県東予地方局 産地育成室
産業振興課

埼玉県農業技術
研究センター

高度利用・生産性向上研究担当生産環境・安全管理研究担当
農業革新支援担当

静岡県農林技術研究所
静岡県中遠農林事務所

作物科

福岡県農林業試
験場

豊前分場・野菜水田作チーム、生産環境部・環境保全
チーム、農産部・
大豆・品質チー筑後分場・水田高度利用チーム

山口大学

農学部生物資源環
境科学科

ネズミムギ被害および対策の現状を把握
雑草被害簡易査定法の開発
ほ場内ネズミムギ密度低減技術開発と現地実証

茶業農産課

防除効果の高い手法の開発と現地実証（２）北部九州における麦類の生育阻害要因の改善による多収栽培技術の確立

ソイラー同時施工浅耕播種法の検討

追肥の増施・緩効性肥料の検討
不耕起播種機の開発と事前浅耕＋不耕起播種体系の確立（３）湿害対策のための生育後期重点型の施肥法の開発

生育量や気象環境が異なる群落における最適な生育後期重点施肥方の開発
生育後期重点施肥に適応した生育診断法の開発
生育後期重点施肥法マニュア
ル作成と県と連携した実証
生育後期重点施肥の長所・短所が生じる要因の解明

10追肥前の生理状態から適正な追肥量･時期を決定するシステムの開発

９．薬用作物栽培における雑草管理の安定化と軽労化（１）転換畑に適用可能な条間・株間除草機の開発

九州大学大学院

農学研究院資源生
物科学部門（株）キュウホー 営業部
農研機構中央農研 生産体系研究領域（株）ツムラ生薬 生薬一部
本部

除草機の開発（２）転換畑における条間・株間除草機を利用した雑草管理の体系化と実証

センキュウ、トウキ、大豆の雑草（３）薬用作物の機械除草技術の開発カンゾウの雑草管理体系の実証

農研機構北農研
水田作研究領域
医薬健栄研薬用植 北海道研究部
物資源研究センター（４）薬用作物栽培における雑草管理の軽労化
技術の実証

トウキの雑草管理体系の実証

奈良県農業研究開 大和野菜研究セン
発研究センター
ター（株）キュウホー 営業部

管理体系の実証11岩手県農業研究セ 県北農業研究所
ンター
プロジェクト推進室Ⅰ－２．実施体制
研究項目
研究開発責任者

担当研究機関・研究室
機関
研究室
農研機構中央農研 生産体系研究領域

１．大豆の多収阻害要因の実態解明および改善指標と技術導入支援マニュア
ルの策定

研究担当者
◎前任者 島田信二（～2015.9）◎前任者 大下泰生（2015.10～2017.3）◎後任者 吉永悟志（2017.4～）（１）大豆の多収阻害改 農研機構中央農研 土壌肥料研究領域 ○△前任者 新良力也
善指標の開発と改善技（～2019.3）
術導入支援マニュアル○△後任者 大野智史の作成-1
（2019.4～）
関口哲生
生産体系研究領域 前川富也
企画部産学連携室 前任者 島田信二
（2015.10～2018.3）（２）大豆の多収阻害改 農研機構東北農研 農業放射線研究セ
善指標の開発と改善技
ンター
術導入支援マニュアル
の作成-2

△浅井元朗

（３）大規模水田輪作地 農研機構中央農研 生産体系研究領域 △前川富也
帯における大豆低収要
土壌肥料研究領域 前任者 渕山律子
因となる土壌特性の解（～2017.3）
明と対策技術の導入実
前任者 新良力也
証（～2019.3）
後任者 大野智史（2019.4～）
前任者 木村秀也（～2018.3）（４）大豆多収阻害要因 北海道立総合研究 生産研究部の実態解明と効率的な 機構・中央農業試
多収阻害要因改善の実 験場
証-1

△大橋優二
前任者 佐々木 亮（～2016.3）（５）大豆多収阻害要因 青森県産業技術セ 作物部の実態解明と効率的な ンター農林総合研
多収阻害要因改善の実 究所
証-2

△工藤忠之
前任者 佐々木大（2016.4～2017.3）
前任者 千葉祐太（2017.4～2019.3）
後任者 落合祐介（2019.4～）
後任者 岩間俊太（2018.4～）
前任者 須藤弘毅（2015.4～2018.3）
前任者 谷川法聖（2016.4～2018.3）
後任者 藤澤春樹（2016.4～）
後任者 八木橋明浩

病虫部
生産環境部
（ＩＣＴ開発部
2019.4～）12

（2018.4～）（６）大豆多収阻害要因 山形県農業総合研 食の安全環境部の実態解明と効率的な 究センター
多収阻害要因改善の実
水田農業試験場水証-3
稲部

前任者 加藤優来（～2017.3）
前任者 安藤 正（2017.4～2018.3）
後任者 森谷真紀子（2016.4～）
後任者 相澤直樹（2018.4～）△前任者 松田 晃（～2019.3）△後任者 今野周（2019.4～）（７）大豆多収阻害要因 宮城県古川農業試 土壌肥料部・作物の実態解明と効率的な 験場
保護部・水田利用
多収阻害要因改善の実部（水田営農部
証-4
2019.4～）

後任者 庄子一朗（2019.4～）△今野智寛（代表変更2019.4～）
櫻田史彦
後任者 酒井博幸（2019.4～）△前任者 佐々木次郎
土壌肥料部（作物 （～2019.3）
環境部2019.4～） 後任者 森谷和幸
（2017.4～）
前任者 阿部倫則（～2019.3）
前任者 小山かがみ（～2018.3）
後任者 小川なつみ（2018.4～）
宮野法近
作物保護部（作物 前任者 鈴木智貴
環境部2019.4～） （～2016.3）
前任者 辻英明（～2017.3）
後任者 滝澤浩幸（2017.4～）
水田利用部（作物 前任者 金野勇悟
栽培部 2019.4～） （～2017.3）
前任者 酒井博幸（～2018.3）
宮城県農業振興課
前任者 笹原剛志（2018.4～2019.3）
後任者 大鷲高志（2019.4～）（８）大豆多収阻害要因 新潟県農業総合研 作物研究センターの実態解明と効率的な 究所
多収阻害要因改善の実証-5

13△前任者 南雲芳文（～2019.3）
川上修
樋口泰浩
前任者 黒田智久（～2019.3）
堀武志△藤田与一（代表変更2019.4～）

基盤研究部

畜産研究センター
農業革新支援セン
ター（９）大豆多収阻害要因 石川県農林総合研 資源加工研究部の実態解明と効率的な 究センター農業試
多収阻害要因改善の実 験場
証-6

中央普及支援セン
ター（１０）大豆多収阻害要 長野県農業試験場 作物部
因の実態解明と効率的な多収阻害要因改善の
実証-7

14

後任者 林賢太郎（2019.4～）
前任者 土田徹（～2017.3)
後任者 水野貴文（2017.4～）
本間利光
前任者 大峡広智（～2016.3）
後任者 石井勝博（2016.4～）
小柳渉
前任者 服部誠（～2019.3）
後任者 東聡志（2019.4～）
前任者 桐山隆（～2017.3）
前任者 林慎吾（2017.4～2018.3）
前任者 笠島哲（2018.4～2019.3）
後任者 西山和一（2019.4～）
前任者 八尾充睦（～2019.3）
後任者 安達直人（2019.4～）
梅本英之△前任者 向井吉崇（～2019.3）△高原知佳子（代表変更2019.4～）
後任者 赤桐さやか（2019.4～）
前任者 松田絵里子（～2017.10）（2019.4～）
前任者 吉田佳代（2016．4～2019．12）
前任者 清河文子（2017.4～2018.3）
後任者 渡邊照之
（2018.4～）
前任者 友田毅（～2018.3）
後任者 猪野雅栽（2018.4～）△青木政晴
前任者 土屋学（～2017.3）
後任者 奥出聡美（2017.4～）
後任者 丸山翔太（2018.4～）
後任者 上原泰（2018.4～）

環境部

長野県野菜花き試 畑作部
験場（１１）大豆多収阻害要 茨城県農業総合セ 農業研究所
因の実態解明と効率的 ンター
な多収阻害要因改善の実証-8

専門技術指導員室（１２）大豆多収阻害要 栃木県農業試験場 土壌環境研究室
因の実態解明と効率的な多収阻害要因改善の
実証-9

15

前任者 中山利明（～2016.3）
後任者 森本勉（～2018.3）
後任者 酒井長雄（2018.4～）
上原敬義
前任者 萬田等（～2019.3）
後任者 内田英史（2019.4～）
前任者 栗原潤（～2016.3）
後任者 阿曾和基（2016.4～）
前任者 山下亨（～2016.3）
前任者 豊嶋悟郎（～2018.3）
後任者 山田和義（2018.4～）
前任者 岡本潔（～2018.3）
後任者 丸山秀幸（2018.4～）
前任者 山田直弘（～2019.3）
後任者 高松光生（2019.4～）
前任者 塩川正則（～2017.3）
前任者 山口秀和（～2018.3）
前任者 後藤和美（～2019.3）
後任者 鈴木尚俊（2019.4～）△前任者 中村憲治（～2019.3）△吉尾卓宏（代表変更2019.4～）
前任者 安田丈洋（～2019.3）
後任者 川又快（2019.4～）
宮本 寬
菅谷俊之
福岡直規
小山田一郎
藤田 裕
△大島正稔
前任者 蜂巣恒平（～2019.3）
後任者 亀和田國彦（2018.4～）
前任者 宮崎成生

（～2019.3）
後任者 大塚勝（2019.4～）（１３）大豆多収阻害要 山梨県総合農業技 栽培部
因の実態解明と効率的 術センター
な多収阻害要因改善の
実証-10
環境部

（１４）大豆多収阻害要 愛知県農業総合試 作物研究部
因の実態解明と効率的 験場
な多収阻害要因改善の実証-11

環境基盤研究部

企画普及部

16△前任者 向山雄大（～2019.3）△後任者 石井利幸（2019.4～）
上野直也
前任者 加藤知美（～2019.3）
後任者 望月寬徳（2019.4～）△森崎耕平
前任者 平岩確（～2017.3）
後任者 浅野智也（2017.4～）
前任者 船生岳人（～2016.3）
後任者 遠山孝通（2016.4～）
前任者 黒野綾子（～2017.3）
後任者 伊藤真（2017.4～）
前任者 山下有希（～2018.3）
後任者 黒野綾子（2018.4～2019.4）
後任者 柏木啓佑（2019.4～）
前任者 吉田朋史（～2016.3）
後任者 船生岳人（2016.4～）
前任者 伴佳典（～2018.3）
後任者 尾賀俊哉（2018.4～）
前任者 武井真理（～2017.3）
後任者 久野智香子（2017.4～）
前任者 田中雄一（～2018.3）
後任者 小田紫帆里（2018.4～）
前任者 福田充洋（～2017.3）
後任者 安藤薫（2017.4～）
前任者 遠山孝通（～2016.3）
後任者 林元樹（2016.4～）

（１５）大豆多収阻害要 三重県農業研究所 農産研究課
因の実態解明と効率的な多収阻害要因改善の実証-12
フード循環研究課

三重県中央農業改 地域農業推進課
良普及センター

担い手課（１６）大豆多収阻害要 滋賀県農業技術振 環境研究部
因の実態解明と効率的 興センター
な多収阻害要因改善の
実証-13

栽培研究部

17

前任者 高橋武志（～2018.3）
後任者 小倉卓（2018.4～）
田畑茂樹
前任者 内山裕介（～2018.3）
後任者 坂口尚子（2018.4～）
川原田直也
前任者 原正之（～2018.3）
後任者 山本有子（2018.4～）
△水谷嘉之
堂本晶子
前任者 菅谷ゆう（～2018.3）
後任者 西颯太
（2018.4～）
山田信二
前任者 芳尾知也（～2019.3）
後任者 磯山繁幸（2019.4～）
加藤伸二
鈴木啓史△前任者 小松茂雄（～2016.3）△前任者 藤井清孝（2016.4～2018.3）△前任者 長谷部匡昭（2018.4～2019.3）△後任者 山田善彦（2019.4～）
蓮川博之
武久邦彦
前任者 新谷浩樹（～2019.3）
後任者 中川寛之（2019.4～）
前任者 小嶋俊彦（～2019.3）
後任者 宮村弘明（2019.4～）
後任者 川上耕平（2018.4～）
後任者 柳澤勇介（2018.4～）
前任者 荒川彰彦（～2016.3）
前任者 鳥塚智（2016.4～2019.3）
後任者 徳田裕二（所属変更2019.4～）
谷口真一（所属変更2016.4～）

農業革新支援部

前任者 谷口真一（～2016.3）
前任者 徳田裕二（2016.4～2019.3）
後任者 中橋富久（2019.4～）（１７）大豆多収阻害要 兵庫県立農林水産 農産園芸部
因の実態解明と効率的 技術総合センター
な多収阻害要因改善の
実証-14

△牛尾昭浩
前任者 大塩哲視（～2018.3）
後任者 矢崎雅則（2018.4～）
杉本琢真
松山稔
桑名健夫
企画調整･経営支援 前任者 池上勝部（～2019.3）
前任者 福本宣弘（～2018.3）
後任者 杉本政子
総務･勤労部（2018.4～）
農事部
米澤直人
岸本勇二

八幡営農組合（１８）大豆多収阻害要 島根県農業技術セ 資源環境研究部
因の実態解明と効率的 ンター
な多収阻害要因改善の
実証-15

技術普及部

（１９）大豆多収阻害要 福岡県農林業総合 生産環境部
因の実態解明と効率的 試験場
な多収阻害要因改善の
実証-16

18

藤本順子
(～2017.3）
△山﨑大貴
仲谷敦志
前任者 伊藤淳次（～2019.3）
後任者 三原美雪（2019.4～10）
後任者 伊藤淳次（2019.11～）
道上伸宏
奈良井祐隆
山本隼佑
前任者 中島幸次（～2017.3）
後任者 野津孝徳（2017.4～）△前任者 樋口俊輔（～2019.3）△水田一枝（代表変更2019.4～）
西尾祐介
前任者 尾上武（～2018.3）
前任者 茨木俊行（2018.4～2019.3）
後任者 渡邉敏郎
（2019.4～）
竹下美保子
荒木雅登
（所属変更～2017.3）
後任者 持永亮（2017.4～）

筑後分場

後任者 下田翼（2019.4～）
前任者 井上拓治（～2017.3）
荒木雅登（所属変更2017.4～）
前任者 佐藤大和（～2017.3）
後任者 岩渕哲也（2017.4～）
石塚明子
前任者 大野礼成（～2019.3）
後任者 熊本悠介（2019.4～）（２０）転換畑における 農研機構東北農研 水田作研究領域
土壌通気特性の原位置
簡便測定法の開発および指標値の策定△高橋智紀
後任者 高本慧（2018.4～）（２１）大豆根圏の通気 農研機構九沖農研 水田作研究領域
環境解明に基づく営農管理技術選択支援マニ
ュアルの開発△中野恵子
前任者 原嘉隆（～2019.11）
前任者 土屋史紀（～2017.3）
後任者 高橋仁康（2017.4～）
松尾直樹（２２）大豆の多収阻害 農研機構農工部門 農地基盤工学研究に関わるほ場排水性の領域
ランク付けと写真指標に基づく対策技術マニ
ュアルの作成△前任者 原口暢朗（～2017.3）△後任者 友正達美（2017.4～)
瑞慶村知佳
前任者 吉村亜希子（～2017.3）
前任者 若杉晃介（～2018.3）
後任者 坂田賢（2018.4～）
後任者 新村麻実（2018.4～）
前任者 広田恭子（～2019.1）
後任者 長利洋（2019.4～）（２３）ほ場排水性指標 農研機構中央農研 生産体系研究領域と大豆の生育・収量との関連付けに基づく排水対策技術導入支援マ
ニュアルへの反映△前川富也（２４）大豆多収阻害要 農研機構北農研
因の解明のための生産性診断技術の実証１)
土壌・作物診断による

△中村卓司
林怜史
長南友也
後任者 鮫島啓彰

19

水田利用研究領域
生産環境研究領域

大豆生産性の評価
大規模畑作研究領域（2019.4～)
岡紀邦
前任者 森本晶（～2019.3）
村上則幸
辻博之

２５）大豆多収阻害要因 北海道大学の解明のための生産性診断技術の実証２) 土壌および植物体元素による栄養診断法の開発

大学院農学研究院△渡部敏裕（２６）大豆多収阻害要 神戸大学大学院
因の解明のための生産性診断技術の実証３）
携帯型簡易葉色・植生
測定器による大豆生育診断と低収要因の解明

大学院システム情
報学研究科
数理・データサイ
エンスセンター

△大川剛直
小澤誠一

２．大豆栽培における有機物投入を核とした土壌管理技術の開発（１）各種有機物の特徴 新潟県農業総合研 畜産研究センター △小柳渉を生かした田畑輪換土 究所
基盤研究部
前任者 大峽広智
壌の修復（～2016.3）
後任者 石井勝博（2016.4～）
本間利光
前任者 土田徹（～2017.3）
後任者 水野貴文（2017.4～）
作物研究センター 前任者 南雲芳文（～2019.3）
樋口泰浩
藤田与一
農業革新支援セン 前任者 服部誠ター（～2019.3）
後任者 東聡志（2019.4～）（２）異なる土壌タイプ 石川県農林総合研 資源加工研究部
における有機物資材に 究センター農業試
よる地力涵養効果の評 験場
価20

前任者 桐山隆（～2017.3）
前任者 林慎吾（2017.4～2018.3）
前任者 笠島哲（2018.4～2019.3）
後任者 西山和一（2019．4～）
前任者 八尾充睦（～2019.3）
後任者 安達直人（2019.4～）△梅本英之（代表変更～2018.3）
前任者 向井吉崇（2017.4～2019.3）

△後任者 赤桐さやか（2018.4～）
高原知佳子
前任者 吉田佳代（～2019.12）
前任者 松田絵里子（～2017.10）
後任者 松田絵里子（2019.4～）
前任者 清河文子（2017.4～2018.3）
後任者 渡邊照之
（2018.4～）
育種栽培研究部
前任者 中村弘和（～2018.3）
後任者 永畠秀樹（2018.4～）
前任者 今本裕士（～2018.1）
宇野史生
中央普及支援セン 前任者 友田毅
ター（～2018.3）
後任者 猪野雅栽（2018.4～）（３）水稲不耕起Ｖ溝直 愛知県農業総合試 作物研究部
播栽培を含む輪作体系 験場
における地力維持・物
理性改善技術の開発

環境基盤研究部

21

前任者 船生岳人(～2016.3)
後任者 遠山孝通（2016.4～）
前任者 平岩確（～2017.3）
後任者 浅野智也（2017.4～）
森崎耕平
前任者 黒野綾子（～2017.3）
後任者 伊藤真（2017.4～）
前任者 山下有希（～2018.3）
後任者 黒野綾子（2018.4～2019.4）
後任者 柏木啓佑（2019.4～）△前任者 武井真理（～2017.3）△後任者 久野智香子（2017.4～）
前任者 田中雄一（～2018.3）
後任者 小田紫帆里（2018.4～）
前任者 福田充洋（～2017.3）
後任者 安藤薫（2017.4～）

（４）水田輪作体系にお 農研機構中央農研 土壌肥料研究領域 ○△前任者 木村秀也
ける地力維持・物理性（～2018.3）
改善技術の開発
○△後任者 大野智史
（2018.4～）
３．大豆の多収阻害要因対策技術の開発（１）病害（１）ダイズ黒根腐病対 農研機構中央農研 病害虫研究領域
策マニュアルの作成（病害研究領域2016.4～）△前任者 越智直（～2016.9）○△赤松創（～2016.3）
前任者 三室元気（2016.4～2018.3）
水田利用研究領域 ○△前任者 赤松創（所属変更2016.4～
2019.3、代表変更2016.10～）○△後任者 高橋真実
（2019.4～）（２）秋田県におけるダ 秋田県農業試験場 生産環境部
イズ黒根腐病の発生実態と対策技術の開発

△藤井直哉
佐山玲
（所属変更～2016.3）
前任者 齋藤隆明（～2017.3）
後任者 松田英樹（2017.4～2018.3）
作物部
前任者 佐山玲（所属変更2016.4～
2017.3）
後任者 加藤雅也（2017.4～2018.3）（３）福島県におけるダ 福島県農業総合セ 作物園芸部・畑作 △前任者 小森秀雄
イズ黒根腐病の被害実 ンター
科（～2019.3）
態の解析と防除技術の△後任者 遠藤央士
開発（代表変更2019.4～）
前任者 安田裕基子（～2018.3）
後任者 佐藤郁恵（2018.4～）
丹治克男
生産環境部・作物 前任者 清田裕司（～保護科2019.3）
福島県会津農林事前任者 新田靖晃
務所（～2018.3）
後任者 佐々木園子（2018.4～）（４）晩播、狭畦無培土 新潟県農業総合研 作物研究センター △藤田与一
栽培を用いたダイズ黒 究所（代表変更～2019.3）
根腐病抑制技術の開発
前任者 黒田智久と実証（～2019.3）
後任者 渡部真帆（2019.4～）
川上修△堀武志（代表変更2019.4～）
前任者 服部誠22

農業革新支援セン （～2019.3）
ター
後任者 東聡志（2019.4～）（５）圃場管理技術によ 富山県農林水産総 農業研究所・病理 △前任者 青木由美
るダイズ黒根腐病の被 合技術センター
昆虫課（～2018.3）
害軽減技術の開発△後任者 三室元気（2018.4～）
前任者 関原順子（～2018.3）
前任者 村崎信明（～2018.3）
後任者 岩田忠康（2018.4～）
前任者 守川俊幸（～2018.3）
前任者 吉島利則（2018.4～2019.3）
後任者 小池潤（2019.3～）
農業研究所・育種 前任者 伊山幸秀
課（～2018.3）
農業研究所・土壌 後任者 中田均
環境保全課（2018.4～）
富山県農林水産部 農業技術課・広域 前任者 沼田史子
普及指導センター （～2018.3）
後任者 関原順子（2018.4～）（６）中部冷涼地帯にお 長野県農業試験場 環境部
けるダイズ黒根腐病の被害実態解明と防除技術の開発△前任者 萬田等（～2019.3）△後任者 内田英史（2019.4～）
中島宏和
前任者 豊嶋悟郎（～2018.3）
後任者 山田和義（2018.4～）（７）晩播栽培が大豆の 農研機構中央農研 水田利用研究領域 △山本亮
黒根腐病発生程度と収（～2018.3）量に与える影響の解明
中山則和（～2018.3）
４．大豆の多収阻害要因対策技術の開発（２）虫害（１）子実加害性害虫マ 農研機構中央農研 水田利用研究領域 ○△竹内博昭
メシンクイガの防除対
後任者 渋谷和樹
策マニュアルの作成（2018.4～）（２）新潟県における子 新潟県農業総合研 作物研究センター
実加害性害虫の発生実 究所態の解明とマメシンク
イガ対策技術の開発△石本万寿広岩田大介（３）長野県における子 長野県農業試験場 環境部
実加害性害虫の発生実態の解明とマメシンク
イガ対策技術の開発△後任者 阿曾和基（2016.4～）△前任者 栗原潤（～2016.3）

23

前任者 山下亨（～2016.3）
前任者 豊嶋悟郎（2016.4～2018.3）
後任者 山田和義（2018.4～）（４）フェロモンや光を 農研機構中央農研 水田利用研究領域 △遠藤信幸
利用したダイズカメム
九沖農研 生産環境研究領域 （所属変更2016.4～）
シ類の簡易密度推定技
術および被害低減技術の開発（５）ダイズカメムシ類 三重県農業研究所 農産物安全安心研の簡易密度推定技術の究課開発および三重県におけるダイズ害虫類の発生実態と対策技術の開発△西野実
前任者 大仲桂太（～2016.3）
前任者 田口裕美（2016.4～2018.3）
後任者 笹山哲央（2018.4～）
礒﨑真英（2018.4～）△後任者 田中千晴（2019.4～）（６）ダイズカメムシ類 山口県農林総合技 地域循環研究室の簡易密度推定技術の 術センター
開発および山口県におけるダイズ害虫類の発生実態と対策技術の開
発

△本田善之
岩本哲弥
河村俊和
（2018.4～）

５．大豆の多収阻害要因対策技術の開発（３）雑草害（１）寒冷地大豆作にお 農研機構東北農研 水田作研究領域△川名義明
ける新規選択性除草剤
生産基盤研究領域 前任者 中山壮一
による初期薬害の大豆（～2018.3）
品種間差異の解明およ
後任者 竹田博之
びイヌホオズキ類の生（2018.4～）
態解明に基づく総合防菊池彰夫
除技術の開発（２）温暖地大豆作にお 農研機構西日本農 水田作研究領域△前任者 橘雅明
ける新規選択性除草剤 研
生産環境研究領域 （～2018.3）
による初期薬害の大豆△後任者 浅見秀則
品種間差異の解明およ（2018.4～）
び帰化アサガオ類に対石岡巌する新規選択性除草剤を用いた防除体系の確
立（３）非選択性除草剤の （公財）植調協会 研究所
畦間散布技術の高度化

△山木義賢
土田邦夫

（４）難防除雑草ホオズ 農研機構九州沖縄 水田作研究領域
キ類の生態解明と除草 農研剤の一発処理技術を活△前任者 小荒井晃（～2018.3）

24

用した総合的雑草管理
（１）

△住吉正
（代表変更2018.4～）
大段秀記山口晃（公財）植調協会 福岡研究センター 大隈光善
古賀巧樹
前任者 中下真吾（～2018.3）
後任者 西田勉（2018.4～）（５）暖地大豆作におけ 大分県農林水産研
る機械除草等を活用し 究指導センター
た難防除雑草管理の軽 大分県農林水産部
労化（１）
宮崎大学
農学部附属フィールド科学教育研究
センター

△河野礼紀
柿原千代文
近乗偉夫
山崎 哲
松尾光弘

（６）温暖地大豆作にお 農研機構中央農研 生産体系研究領域 △前任者 黒川俊二
ける難防除外来雑草の（～2019.3）
生態解明と総合的雑草△澁谷知子
管理の体系化（代表変更2019.4～）
後任者 小荒井晃（2019.4～）（７）防除雑草侵入防止 農研機構中央農研 生産体系研究領域 △井原希を目的とした植生解析○前任者 小林浩幸に基づく畦畔管理の軽（～2018.3）
労化技術の開発
○後任者 小荒井晃（2018.4～）
６．大豆の多収阻害要因対策技術の開発（４）土壌水分環境（１）転作作物の多収化 農研機構農村工学 農地基盤研究領域 ○△北川巌
阻害要因に対応するカ 研究部門
水田整備ユニット
ットドレーン・ソイラ
等の営農排水技術の確
立：多収化阻害要因に対応する農家ができる
営農排水改良技術の開発（２）転作作物の多収化 秋田県農業試験場 生産環境部
阻害要因に対応するカットドレーン・ソイラ
作物部
等の営農排水技術の確
立：田畑輪換における営農排水対策の組合せ技術の確立と現地実証
野菜花き部（３）転作作物の多収化 秋田県立大学
阻害要因に対応するカットドレーン・ソイラ
等の営農排水技術の確

生物資源学部アグ
リビジネス学科

25

△中川進平
伊藤正志
前任者 進藤勇人（～2018.3)
前任者 加藤雅也（2018.4～2019.3）
後任者 高橋裕則（2019.4～）
齋藤雅憲△露崎浩（～2018.3）
鵜川洋樹（～2018.3）

立：低平地水田における転作重点作型の多収化に向けた営農排水対策等の活用技術の開発
生物環境科学科

津田渉（～2018.3）
永吉武志（～2018.3）
金田吉弘（～2018.3）（４）重粘土水田転換畑 農研機構東北農業 水田作研究領域
における水環境の改善 研究センター
による大豆増収技術の実証△高橋 智紀（５）北部九州における 農研機構九州沖縄 水田作研究領域
アップカットロータリ 農業研究センター
浅耕播種による大豆の省力・多収技術の確立△松尾 直樹（～2018.3）
前任者 土屋史紀（～2017.3）
後任者 高橋仁康（2017.4～2018.3）
中野 恵子（～2018.3）

７．麦類の多収阻害要因の解明と改善指標の開発（１）麦類の多収阻害要 農研機構中央農業 生産体系研究領域 ○△渡邊和洋
因の解明と改善指標の 研究センター
松﨑守夫
開発及び対策技術の開
土壌肥料研究領域 前任者 渕山律子
発（～2017.3）
前任者 木村秀也（～2018.3）
後任者 大野智史（2018.4～）
農研機構東北農業 農業放射線研究セ 浅井元朗
研究センターンター（2018.4～）（２）秋まき小麦の大豆 道総研中央農業試 栽培環境グループ △前任者 細淵幸雄
畦間ばらまき栽培条件 験場（～2019.3）
下における多収阻害要前任者 古館明洋
因の解明と改善指標の（～2018.3）
開発及び対策技術の確△後任者 谷藤健
立（2018.4～代表変更2019.4～）
後任者 玉掛秀人（2019.4～）
空知普及センター 南西部支所
前任者 橋本竜之(～2018.3）
後任者 菅原信治（2018.4～）
後任者 岡野理（2019.4～）（３）茨城県における小 茨城県農業総合セ 作物研究室
麦の湿害を中心とした ンター農業研究所
多収阻害要因の実態解明及び対策技術の確立

26

前任者 飯島智浩（～2017.3）
前任者 田中研一（2017.4～2019.3）
福田弥生（所属変更2019.4～）
前任者 遠藤千尋

環境土壌研究室

水田利用研究室（～2017.3）
後任者 皆川博（2017.4～）
前任者 豊田蓉子（～2016.6）
後任者 生井幸子（2016.8～）
前任者 中村憲治（～2019.3）
後任者 吉尾卓宏（2019.4～）
宮本寛
福岡直規
前任者 安田丈洋（～2019.3）
後任者 川又快（2019.4～）△前任者 田中研一（所属代表変更～2017.3）△前任者 福田弥生（所属代表変更～2019.3）△後任者 森拓也（代表変更2019.4～）
四宮一隆（４）栃木県における麦 栃木県農業試験場 麦類研究室
類の多収阻害要因の把握と収益性改善技術の確立

河内農業振興事務所
上都賀農業振興事務所
芳賀農業振興事務所
下都賀農業振興事務所
塩谷南那須農業振興事務所△前任者 新井申（2015.4～2016.3）△前任者 山口昌宏（2016.4～2018.3）△後任者 仲田聡（2018.4～）
加藤常夫
青木純子
大野かおり
塚原俊明
沖山毅
石原島由依
経営普及部農畜産 小笠原悠課
経営普及部農畜産 大関美香課
経営普及部農畜産 青沼伸一
課
経営普及部農畜産 豊島貴子課
経営普及部農畜産 前任者 入野隼人
課（～2019.3）
後任者 石川郁太朗（2019.4～）
経営普及部農産課 鈴木孝明

那須農業振興事務所
安足農業振興事務 経営普及部農畜産 前任者 関口菜穂
所課（～2019.3）
後任者 近藤佑香（2019.4～）
経営技術課
経営普及部農畜産 前任者 渡辺浩久
課（～2018.3）
前任者 伊澤由行
27

（2018.4～2019.3）
後任者 鈴木康夫（2019.4～）
森聖二（５）富山県における麦 富山県農林水産総 農業研究所栽培課 △前任者 林豊治
類の多収阻害要因の解 合技術センター（～2016.3）
明と改善指標の開発及△後任者 南山恵
び対策技術の確立（2016.4～）
前任者 吉田稔（～2016.3）
前任者 野村幹雄（2016.4～2018.3）
前任者 長岡令（2016.4～2019.3）（2018.4～2019.3）
前任者 岡山侑子（2016.4～2018.3）
後任者 吉野真弘（2019.4～）
後任者 板谷恭兵（2016.4～）
後任者 寺崎亮（2018.4～）
後任者 金森大智（2018.4～）（６）石川県における麦 石川県農林総合研 育種栽培研究部
類の多収阻害要因の解 究センター
明と改善指標の開発及び対策技術の確立△今本裕士（代表変更～2018.12）△後任者 吉藤昭紀（代表変更2019.1～）
前任者澤本和徳（～2016.3）
前任者 中村弘和（2016.4～2018.4)
後任者 永畠秀樹（2018.4～）
後任者 片平兼久（2019.4～）
宇野史生
前任者 松谷瑛（～2017.3）
後任者 水内友美子（2017.4～）
猪野雅栽（所属変更～2018.3）
資源加工研究部
梅本英之
前任者 八尾充睦（～2019.3）
後任者 安達直人（2019.4～）
松田絵里子
高原知佳子
前任者 上垣陽平（～2016.3）
企画調整室
後任者 中田敏朗
中央普及支援セン （2019.1～）
ター
前任者 友田毅28

（～2018.4）
後任者 猪野雅栽（所属変更2018.4～）（７）三重県における麦 三重県農業研究所 農産研究課
類の多収阻害要因の解明と改善指標の開発と対策技術の確立

前任者 北上達（～2016.3）
前任者 高橋武志（～2018.3）
後任者 小倉卓（2018.4～）
田畑茂樹
前任者 大西順平（～2016.3）
前任者 内山裕介（～2018.3）
後任者 坂口尚子（2018.4～）△川原田直也
フード・循環研究 前任者 原正之
課（～2018.3）
後任者 山本有子（2018.4～）
水谷嘉之
堂本晶子
前任者 服部侑
（～2016.3）
前任者 菅谷ゆう（～2018.3）
後任者 西颯太
（2018.4～）
三重県中央農業改 地域農業推進課
前任者 田中哲哉
良普及センター（～2017.3）
後任者 山田信二（2017.4～）
前任者 小倉卓（～2016.3）
前任者 芳尾知也（～2019.3）
後任者 磯山繁幸（2019.4～）
加藤伸二
担い手課
前任者 下里緑（～2017.3）
後任者 鈴木啓史（2018.4～）（８）滋賀県における麦 滋賀県農業技術振 栽培研究部
類の多収阻害要因の解 興センター
明と改善指標の開発及び対策技術の確立

29△前任者 小嶋俊彦（～2019.3）△後任者 宮村弘明（2019.4～）
前任者 山田善彦（～2016.3）
後任者 谷口真一（所属変更2016.4～）
前任者 荒川彰彦（～2016.3)
前任者 鳥塚智（2016.4～2019.3）

環境研究部

農業革新支援部

９）香川県における麦類 香川県農業試験場 作物特作部門の多収阻害要因の解明と改善指標の開発及び対策技術の開発

生産環境部門
企画営農部門

香川県農業経営課 農業革新支援Ｇ
30

後任者 徳田裕二（所属変更2019.4～)
前任者 山田健太郎（～2018.3）
後任者 栁澤勇介（2018.4～)
前任者 園田敬太郎（～2017.3）
後任者 川上耕平（2018.4～）
前任者 新谷浩樹（～2019.3)
後任者 中川寛之（2019.4～）
蓮川博之
前任者 鳥塚智（所属変更～2016.3）
後任者 武久邦彦（2016.4～）
前任者 小松茂雄（～2016.3)
前任者 藤井清隆（2016.4～2018.3）
前任者 長谷部匡昭（2018.4～2019.3)
後任者 山田善彦（2019.4～）
前任者 谷口真一（～2016.3)
前任者 徳田裕二（2016.4～2019.3）
後任者 中橋富久（2019.4～）
村上優浩
△河田和利
前任者 宮原和典（2016.4～2019.3）
後任者 三木哲弘（2018.4～）
前任者 宮下武則（2017.4～2018.3）
後任者 藤井美鈴（2016.4～）
前任者 村上てるみ（2015.4～2018.3）
後任者 谷川昭彦（2018.4～）
中西充
前任者 藤澤遥（2016.4～2019.3）
前任者 西田剛（～2018.3）
後任者 十川和士（2018.4～）
前任者 西村融典（2015.4～2016.3）
前任者 藤田究東讃農業改良普及センター

中讃農業改良普及センター

西讃農業改良普及センター

31（2015.4～2016.3）
大熊将夫
後任者 藤井耕児（2016.4～）
前任者 仲本孝幸（2015.4～2016.3）
前任者 太田尊士（2016.4～2018.3）
前任者 坂口幸雄（2015.4～2016.3）
後任者 黒田栄治（2017.4～）
前任者 片桐弘樹（2015.4～2017.3）
間島正博
前任者 谷本国博（2015.4～2016.3）
前任者 松家輝（2015.4～2018.3）
池内洋
前任者 多田祐真（2015.4～2018.3）
前任者 吉田有梨花（2016.4～2018.3）
前任者 大矢玲二郎（2015.4～2017.3）
前任者 大西智司（～2019.3）
後任者 高八弘美馬仙治
前任者 藤井定吉（2015.4～2018.3）
前任者 吉田一史（2015.4～2016.3）
長尾昌人
前任者 三木洋（2015.4～2016.3）
前任者 藤田大輝（2015.4～2018.3）
前任者 松本智也（2015.4～2018.3）
前任者 瀧川裕史（2016.4～2019.3）
後任者 香西宏（2016.4～）
後任者 渡邊悠介
（2017.4～）
前任者 山田浩三（2015.4～2018.3）
前任者 真鍋雄二（2015.4～2017.3、2019.4～）宮崎勝
前任者 川上清（2015.4～2018.3）
前任者 秋山修一（2015.4～2016.3）
前任者 加藤大貴（2015.4～2017.3）
前任者 佃晋太朗（2016.4～2018.3）
前任者 山地優徳（2016.4～2018.3）
後任者 島田麻耶（2017.4～）（１０）愛媛県における 愛媛県農林水産研 栽培開発室
麦類の多収阻害要因の 究所
解明と改善指標の開発
及び対策技術の確立

環境安全室

愛媛県東予地方局 産業振興課
愛媛県農産園芸課 生産指導係△辻田泉（～2017.3）△秋山勉（代表変更2018.4～）△大森誉紀（代表変更2019.4～）
後任者 東善敏（2017.4～）
後任者 黒瀬咲弥（2017.4～）△木村浩（代表変更2017.4～
2018.3）
後任者 森重陽子（2019.4～）
前任者 池内浩樹（～2017.3）
前任者 西窪勇（2017.4～2019.3）
後任者 川中聡（2019.4～）（１１）土壌物理性と土 埼玉県農業技術研 高度利用・生産性 △前任者 箕田豊尚
壌水分を指標とした多 究センター
向上利用研究担当 （～2016.3）
収阻害要因の改善技術（水田高度利用担 △前任者 石井博和
確立
当 2019.4～）（2016.4～2018.3）△後任者 志保田尚哉（2018.4～）
岡田雄二
生産環境・安全管 鎌田淳
理研究担当
前任者 山﨑晴民（環境安全担当(～2016.3)
2019.4～）
前任者 丸岡久仁雄（2016.4～2018.3）
後任者 加藤徹（2018.4～）
農業革新支援担当 前任者 松本明夫（～2016.3）
前任者 山本和雄（2016.4～2019.3）
後任者 村田大樹（2019.4～）
前任者 田中克典（～2017.3）
前任者 武井由美子（2017.4～2019.3）
後任者 箕田豊尚（所属変更2019.4～）32

８．麦類の多収阻害要因対策技術を通じた安定多収生産技術の開発（１）小麦作の強害雑草
ネズミムギによる被害の把握とその防除技術の確立

農研機構中央農業 生産体系研究領域
研究センター○渡邊和洋

静岡県農林技術研 作物科（水田農業 △外山祐介
究所
生産技術科
後任者 亀山忠
2018.4～）（2018.4～）
前任者 白鳥孝太郎（～2018.3）
後任者 後藤弘平（2018.4～）
前任者 井鍋大祐（～2017.3）
後任者 松永真（2017.4～）
前任者 坂口優子（2018.4～2019.3）
後任者 渡辺真千子（2019.4～）
後任者 藤川哲平（2018.4～）
静岡県中遠農林事 茶業農産課（企画 前任者 金田智
務所
経営課 2018.4（～2018.3）～）
宮田祐二（所属変更2018.4～）
前任者 山下達也（～2016.3）
後任者 墨岡宏紀（2016.4～）
茶業農産課（生産 前任者 加藤泰久
振興課 2018.4（～2018.3）～）
後任者 古川久美子（2018.4～）（２）北部九州における 福岡県農林業総合 豊前分場
麦類の生育阻害要因の 試験場改善による多収栽培技
術の確立

生産環境部

農産部

筑後分場

33

△石丸知道
岩渕哲也
（所属変更～2017.3）
前任者 谷口健太郎（2017.4～2019.4）
後任者 宮原克典（2019.4～）
荒木雅登（所属変更～2017.3）
後任者 西尾祐介（2017.4～）
前任者 樋口俊輔（～2019.4）
前任者 内川修（～2019.4）
後任者 宮崎真行（2019.4～）
前任者 森田茂樹（～2017.3）
後任者 奥野竜平（2017.4～）
前任者 大野礼成（～2019.4）
前任者 佐藤大和（～2017.3）

後任者 熊本悠介（2019.4～）
岩渕哲也（所属変更2017.4～）
前任者 井上拓治（～2017.3）
荒木雅登（所属変更2017.4～）
石塚明子（３）湿害対策のための 山口大学
生育後期重点型の施肥法の開発
九州大学大学院

大学院創成科学研 △高橋肇
究科（代表変更2019.4～）△荒木英樹（代表変更～2019.3）
農学研究院・資源 石橋勇志（～2018.3）
生物科学部門９．薬用作物栽培におけ （株）キュウホー 営業部△佐藤匡剛
る雑草管理の安定化と
三島康宏
軽労化
近藤裕幸
（１）転換畑に適用可能 農研機構中央農研 生産体系研究領域 ○前任者 小林浩幸
な条間・株間除草機の（～2018.3）
開発○後任者 小荒井晃（2018.4～）（株）ツムラ生薬 生薬一部研究所
前任者 熊沢広明
本部（～2018.3）
後任者 小柳裕和（2018.4～）
前任者 武田修己（～2018.3）
後任者 神保智一（2018.4～）
前任者 藤原直樹（～2018.3）
後任者 櫻井美希（2018.4～）（２）転換畑における条 岩手農研
間・株間除草機を利用した雑草管理の体系化と実証

県北農業研究所

前任者 中西商量（～2016.3）
後任者 小野直毅（2016.4～）
高草木雅人△前任者 高橋好範（～2018.3）△後任者 長谷川聡（2018.4～）
プロジェクト推進 前任者 藤田智美
室（～2017.3）（生産基盤研究部 後任者 及川光史
2019.4～）（2017.4～）
前任者 吉田宏（～2019.3）
後任者 田村和彦（2019.4～）
前任者 八重樫耕一（～2016.3）
前任者 高橋昭喜（2016.4～2019.3）
34

後任者 小野寺健一（2019.4～）（３）薬用作物の機械除 農研機構北海道農 水田作研究領域
草栽培の開発（１）
研

△根本英子
村上則幸
（～2018.3）
澁谷幸憲（４）薬用作物の機械除 医薬健栄研薬用植 北海道研究部
草栽培の開発（２）物資源研究センター△菱田敦之
前任者 林茂樹（～2016.3）
前任者 杉村康司（2016.4～2016.8）
後任者 五十嵐元子
川原信夫（５）薬用作物栽培にお 奈良県農業開発セ 大和野菜研究セン △大谷正孝
ける雑草管理の軽労化 ンター
ター
前任者 西野精二
技術の実証(2017.4～2019.3)
後任者 黒瀬真(2019.4～)
前任者 浅尾浩史（～2018.3）
果樹・薬草研究セ 前任者 米田健一
ンター（～2018.3）
前任者 小林 甫（～2018.3）
前任者 杉山高世（～2018.3）
加工課
前任者 安川人央（～2018.3）
奈良県農林部
農業水産振興課（注１） 研究開発責任者には◎、小課題責任者には○、実行課題責任者には△を付すこと。

35

中課題番号

中課題

15653568

研究期間

平成27～令和元年度

大課題名

収益力向上のための研究開発

中課題名

多収阻害要因の診断法及び対策技術の開発

代表機関・研究開発責任者名

農研機構中央農業研究センター・吉永悟志

Ⅰ－３．研究目的
大豆、麦類の生産性は多くの要因に影響を受け、収量を制限している要因が圃場毎に異なる。このため、収量向上には、各圃場条件に合致した適切かつ合理的な栽培管理の実施が必要である。また、薬用作物では、機械化の遅れや適用可能な登録農薬が不足しており、雑草対策が課題となっている。
このため、本研究では、
１．大豆の多収阻害要因の実態解明および改善指標と技術導入支援マニュアルの策定
２．大豆栽培における有機物投入を核とした土壌管理技術の開発
３．大豆の多収阻害要因対策技術の開発（１）病害
４．大豆の多収阻害要因対策技術の開発（２）虫害
５．大豆の多収阻害要因対策技術の開発（３）雑草害
６．大豆の多収阻害要因対策技術の開発（４）土壌水分環境
７．麦類の多収阻害要因の解明と改善指標の開発
８．麦類の多収阻害要因対策技術を通じた安定多収生産技術の開発
９．薬用作物栽培における雑草管理の安定化と軽労化により、大豆、麦類の多収阻害要因の診断法を開発するとともに、対策技術を体系化して農業者向けの栽培改善技術の導入を支援するマニュアルを作成する。薬用作物では、機械除草機の実証試験用のプロトタイプを開発し、さらに総合的雑草防除技術を開発し、その利用マニュアルを作成する。
その結果、１．大豆250kg/10a 以上、小麦500kg/10a 以上の収量を達成し自給率向上への貢献
２．国内薬用作物栽培の生産拡大への貢献が期待される。

36

Ⅰ－４．研究方法（１）大豆の多収阻害要因の実態解明および改善指標と技術導入支援マニュアルの策定
多収阻害要因を明らかにするために、大豆の収量をはじめとし、土壌理化学性、圃場排水性、大豆の生育・栄養状態、病虫害、雑草の発生状況や圃場の管理条件等のデータを収集・解析することにより阻害要因の指標を作成する。これらの指標に基づき、他の課題と連携して、生産現場において農業者等が重点要因を把握し改善目標を設定できる診断に基づく大豆栽培改善技術導入支援マニュアルを作成する。
（２）大豆栽培における有機物投入を核とした土壌管理技術の開発
田畑輪換田での地力低下に対応するため、各種有機質資材の土壌改良効果と大豆収量への影
響を評価するとともに、有機物の施用効果を評価するための化学分析値による指針を策定し、有機物施用マニュアルを作成する。
（３）大豆の多収阻害要因対策技術の開発（１）病害
大豆栽培圃場における黒根腐病発病リスクを明らかにするために、収集データに基づいて各
種要因を解析し、これらの解析から、発病リスクを抑制する対策マニュアルを作成する。
（４）大豆の多収阻害要因対策技術の開発 （２）虫害
マメシンクイガについては連作年数や栽培条件などから被害リスクを推定する方法を作成
し、カメムシ類についてはフェロモンやLEDトラップを用いた簡易な発生調査法を開発するとともに、発生調査に基づいた被害リスク推定法を作成する。さらに、マメシンクイガ、カメム
シ類ともに防除対策の効果等を解明し、それぞれ発生予察や防除対策のためのマニュアルを作成する。
（５）大豆の多収阻害要因対策技術の開発（３）雑草害
新規茎葉処理型除草剤フルチアセットメチル乳剤について、難防除雑草に対する防除効果と大豆に対する初期薬害の調査を行うとともに、防除上重要な帰化アサガオ類やホオズキ類などの難防除雑草の生態的特性の解明と侵入防止対策や除草剤の体系処理技術を適宜組み合わせた総合的防除技術等を開発する。これらの成果を大豆栽培における難防除雑草の防除対策のためのマニュアルとしてとりまとめる。
（６）大豆の多収阻害要因対策技術の開発 （４）土壌水分環境
転作作物の湿害に対して、カットドレーンや有材補助暗渠カットソイラ等を活用した暗渠施工技術に多目的で利用できる付加技術を開発し、営農により表土から下層土まで総合的に対応できる排水改良技術を開発する。また、開発した技術を現地実証試験により、適用可能な条件を明らかにし、改良を加える。その他、干ばつに有効なスリット成形播種機、アップカットロ
ータリの一工程浅耕播種を可能にするサイドディスクアタッチメントを開発し、検証する。
（７）麦類の多収阻害要因の解明と改善指標の開発
排水性、土壌の物理性、化学性、雑草･病虫害の発生状況および収量を圃場毎に実測するとともに、管理条件等のデータを収集し、主要な多収阻害要因を抽出する。この解析結果に基づいて、生産現場において生産者等がその要因を把握し、改善目標を設定できる指標を作成する。さらに、（８）課題とも連携して主要な多収阻害要因の対策技術の開発、および実証試験を行い、小麦・大麦の多収阻害要因判定･対策技術導入マニュアルを作成する。
（８）麦類の多収阻害要因対策技術を通じた安定多収生産技術の開発
雑草対策では、ネズミムギの経時的な発生状況と小麦収穫時の雑草害の関係性を把握して雑草被害簡易査定法を開発し、事前浅耕＋不耕起播種と除草剤処理を組み合わせたスズメノテッ
ポウ、カズノコグサの総合防除体系を開発する。またソイラー同時施工播種機を用いた体系で37

は、圃場排水性および収量に及ぼす影響を調査するとともに大麦の穂肥の増肥による対応技術を開発する。さらに、主にパン用小麦向けの追肥重点型施肥について適正な分施量配分等の適正な施肥法を開発する。
（９）薬用作物栽培における雑草管理の安定化と軽労化
既存の市販除草機を、株間除草のためのレーキ等の必要な機構の付加などにより薬用作物栽
培に適応するように改良し、カンゾウは寒地、センキュウは寒冷地、トウキは寒冷地および温暖地において機械除草と除草剤を併用した総合的防除技術を開発し、現地で実証する。カンゾ
ウについては、除草剤を使用せずに機械除草を週1回程度実施する防除技術を開発し、現地で実証する。また、開発した改良除草機を用いて、転換畑大豆栽培における難防除雑草アレチウ
リおよびマルバアメリカアサガオの総合的防除技術を開発し、寒冷地および温暖地の現地で実証する。
Ⅰ－５．研究結果（１）大豆の多収阻害要因の実態解明および改善指標と技術導入支援マニュアルの策定
大豆では、関連課題の成果をもとに「診断に基づく大豆栽培改善技術導入支援マニュアル」を作成した。このマニュアルは、1）排水不良・湿害、2）干ばつ害、3）肥沃度不足、4）黒根腐病害、5）子実食虫害、6）雑草害の6項目について、診断結果と対策技術を示すことが可能であり、スマートフォンによるWEBサイト上の閲覧が可能なシステムとし、「導入部」、「診断・対策部」、「解説部」の3部構成とした。
後半２ヶ年に実施した対策技術導入による栽培改善の実証試験においては、技術導入により対照区に対して平均10%程度の増収が確認され、技術導入を図った７割以上の圃場で250kg/10a以上の単収目標を達成した。
その他、圃場の通気性についてはガス拡散係数測定機を開発や、排水性については定量的な圃場排水性指標を示した。さらに栄養診断の予測モデルを作成し、画像センシングについて
は、最先端の深層学習モデルと画像処理技術を導入することで、環境条件によらず大豆の花の部分を精度よく検知できた。
（２）大豆栽培における有機物投入を核とした土壌管理技術の開発
有機質資材の施用効果について、地力効果指標として、物理性改善（土壌有機物増加）、窒
素肥沃度増加、保肥力増加、それぞれに対応する指標値（化学分析値）を選出し、「有機質資材の施用効果データベース」を構築した。また、堆肥施用による可給態窒素が大豆に及ぼす影響について幾つかの輪作体系下で検討し、条件毎の効果を明らかにした。
（３）大豆の多収阻害要因対策技術の開発（１）病害圃場の管理条件等の解析結果から、大豆作付予定の圃場での発病リスクを診断し、ダイズ黒
根腐病発病リスクが有る場合には、３か年以上の水稲作により発病リスクを低下させた後に大豆栽培をおこなうか、水稲作が困難な場合には、提示された中から対策技術を選択して実施す
るように促す「ダイズ黒根腐病のリスク診断・対策マニュアル」を作成した。
（４）大豆の多収阻害要因対策技術の開発 （２）虫害
マメシンクイガでは、1作目と連作の違い、前年被害粒率を指標とした被害リスク推定モデ
ルを構築し、「マメシンクイガ対策マニュアル」を作成した。ダイズカメムシ類では種構成が地域により異なり、ミナミアオカメムシとアオクサカメムシの密度や被害の把握にはLEDトラ
ップの利用が、ホソヘリカメムシとイチモンジカメムシについてはフェロモントラップの利用が有効であることを明らかにし、これらを用いて被害推定モデルを構築し、「ダイズカメムシ
38

類対策マニュアル」を作成した。
（５）大豆の多収阻害要因対策技術の開発（３）雑草害
フルチアセットメチル乳剤の薬害は大多数の実用品種では軽微で実用上問題がないが、寒冷地では薬害がやや強く生じやすい品種・条件があること、他の除草剤の混用では薬害程度が大きくなる場合があることを明らかにするとともに、薬効の草種間差を明らかにし、都道府県試
験場向けの技術資料として取りまとめ、公表した。また、ヒロハフウリンホオズキ、イヌホオ
ズキ、カロライナツユクサ、アレチウリについては圃場における生態の解明と有効な除草剤を明らかにし、「警戒雑草情報パンフレット」として公表した。さらに、マルバルコウ、マメア
サガオ、マルバアメリカアサガオ、ヒロハフウリンホオズキ、カロライナツユクサ、イヌホオ
ズキを対象に総合的防除技術を開発した。また大豆畑への侵入が問題となるマルバルコウ、マルバアメリカアサガオについては、畦畔の植生を維持しながら難防除雑草の侵入防止に有効な
畦畔管理技術を開発した。これらの成果を生産者が容易に取り組めるよう「大豆栽培における難防除雑草の防除」マニュアルとしてとりまとめ、公表した。
（６）大豆の多収阻害要因対策技術の開発 （４）土壌水分環境
穿孔暗渠カットドレーンや有材補助暗渠カットソイラに加えて、更なる新工法である全層心
土破砕機「カットブレーカー」を含めた営農排水対策のラインナップを確立し、これまでの現地実証試験の結果に基づき、カットシリーズを全て市販化するとともに、これら技術についての「営農排水改良ラインナップ技術新世代機-カット・シリーズ」マニュアルを策定・公開した。その他、スリット成形播種機については、得られた成果をもとに「真空播種機による転作
ダイズのスリット成形播種」マニュアルを作成し、アップカットロータリ浅耕播種機は、市販品のアップカットロータリのボルト穴を利用し、サイドディスクが取り付けられるようにガイドを作成した。
（７）麦類の多収阻害要因の解明と改善指標の開発実態調査の集計結果から、麦類の主要な多収阻害要因を明らかにした。このうち排水不良・湿害に関しては、地域の状況に合わせて排水対策を選択して実施することで、収量の向上が確認できた。また、追肥重点型施肥を導入することで、比較的排水性が悪い圃場でも安定的に多収となることも明らかになった。さらにチゼル深耕は、土壌が圧密化して根域が制限され、水ストレスが生じやすい場合の対策としても有効であることが確認された。これらの対策技術導入による栽培改善の実証試験において、小麦で500kg/10a、大麦で450kg/10aの目標収量を達成した。これらの成果は「診断に基づく小麦・大麦の栽培改善技術導入支援マニュアル」にとりまとめた。
（８）麦類の多収阻害要因対策技術を通じた安定多収生産技術の開発
ネズミムギについては、要防除水準を明らかにするとともに、有効な防除体系を開発し、ス
ズメノテッポウ、カズノコグサについては、事前浅耕と不耕起播種および土壌処理剤＋非選択性除草剤を組み合わせた防除効果が高い技術体系を開発した。その他、大麦について、施肥法と組み合わせたソイラー同時施工播種や追肥重点型施肥による増収効果を明らかにした。これ
らの成果は「診断に基づく小麦・大麦の栽培改善技術導入支援マニュアル」にとりまとめた。
（９）薬用作物栽培における雑草管理の安定化と軽労化
薬用作物カンゾウ、センキュウ、トウキ栽培に適用できる数種類の株間用レーキを組み合わせた条間・株間除草機を開発した。いずれの薬用作物においても農薬登録のある除草剤、2-7回程度の機械除草および中耕培土を適宜組み合わせた総合的防除技術により手取り除草時間を50％以下に削減できた。また、カンゾウ栽培では毎週1回程度の機械除草と萌芽前の中耕培土
39

により除草剤を使用しなくても手取り作業時間を10％以下に削減できた。これらの成果を生産者が容易に取り組めるよう「薬用作物の機械除草マニュアル-カンゾウ、トウキ、センキュ
ウ」としてとりまとめて公表した。
Ⅰ－６．今後の課題作成したマニュアルおよびデータベースについては、使用者の意見反映や検証を今後実施していくことにより、改善を図っていく必要がある。また、「有機質資材の施用効果データベース」については、大豆栽培のみならず様々な作目への利用が期待されるため、この点について検討を行う必要がある。
ダイズ黒根腐病に対しては、現状では耕種的対策、特に水稲作への転換が主となるため、本病に対する高い効果を示す薬剤や抵抗性品種等、より効果が大きい技術の開発が求められる。
大豆栽培における虫害や雑草害については、地域性や発生状況等を考慮した検証を重ね、より効果が高い対策技術を開発する必要がある。
カットシリーズを始めとして、開発・実用化した技術は、普及促進のために現地実証試験を継続する必要があり、アップカットロータリ浅耕播種機は市販化に繋げることを検討する。
耕盤破砕などの排水対策や土壌圧密化対策は、復田時の漏水対策も必要となるため、輪作体系の見直しを含む、作付体系全体を通じての効率的な安定多収技術体系の構築が必要である。
薬用作物の除草技術については、本防除技術を他の薬用作物へ拡大を図るための検証をする必要がある。

40

中課題

中課題番号

15653568

小課題番号

1100

中課題名

多収阻害要因の診断法及び対策技術の開発

小課題名
小課題
代表研究機関・研究室・研究者
名

研究期間
小課題
研究期間

平成27～令和元年度

令和27～令和元年度

１ 大豆の多収阻害要因の実態解明および改善指標と技術導入支援マニュアルの策定
農研機構・中央農業研究センター・土壌肥料研究領域・水田土壌管理グループ・大野智史

Ⅱ．小課題（ユニット）ごとの研究目的等
１）研究目的
全国各地の多数の現地大豆生産圃場について、圃場毎に大豆の多収を阻害する要因を解析し、生産現場において農業者等が重点要因を把握し改善目標を設定できる指標を策定する。さらに指標の活用の仕方、指標に基づく改善技術を解説した改善技術導入支援マニュアルを作成する。その際に、改善要因の把握と改善技術導入の判断が容易になるように、これまでに不足していた手法の開発と提示を行う。原位置において土壌のガス拡散係数を
簡便かつ安価に測定する方法を開発する。根圏の土壌間隙構造および水と酸素の動態解析から、多収を阻害する根圏環境を回避するための耕うんや畝たて等の選択方法を提示する。
ウエイトの高い多収化阻害要因である排水不良に関して、容易に判断できるランク付け方法を策定し、これに応じた対策技術の選択ができるようにする。さらに、植物体栄養診断
指標や携帯型センサーを用いた診断技術を開発する。
２）研究方法
多収阻害要因を明らかにするために、16道県において大豆の収量をはじめとし、土壌理
化学性、圃場排水性、大豆の生育・栄養状態、病虫害、雑草の発生状況や圃場の管理条件
等のデータを収集・解析することにより阻害要因の指標を作成する。これらの指標に基づ
いて、生産現場において農業者等が重点要因を把握し改善目標を設定できる診断に基づく
大豆栽培改善技術導入支援マニュアルを作成する。マニュアルはスマートフォンでも稼働できるようなシステムとする。また、これまでにない改善要因を容易に把握するために、通気性については、土壌のガス拡散係数を簡便かつ安価に測定するために、半導体式ガスセンサーとカセットコンロ用のガスを組み合わせた原位置におけるガス拡散係数測定機装置を開発するとともに、営農管理のうち耕うんが根圏環境に与える影響を土壌間隙構造と
土中水・酸素の実測から示し、大豆多収を阻害する根圏環境不良を回避するための耕うん
や畝たて等の営農管理の選択支援方法を提示する。ウエイトの高い多収化阻害要因である
排水不良に関しては、定量的な圃場排水性指標を作成し、営農者等が容易に判断できる指標とランクを策定し、これに応じた対策技術の選択が容易にできるようにする。さらに、植物体栄養診断指標や携帯型センサーを用いた診断技術、指標間の重要度の判定方法を明41

らかにし、対策技術導入支援マニュアル作成に活用する。加えて、群落撮影画像による花数等計測システムの精度向上のために深層学習モデルと追跡手法の開発を図る。
３）研究結果16道県における実態調査結果の解析に基づいて、大豆チーム内の他のユニットと連携して「診断に基づく大豆栽培改善技術導入支援マニュアル」を作成した。このマニュアルは、
1）排水不良・湿害、2）干ばつ害、3）肥沃度不足、4）黒根腐病害、5）子実食虫害、6）雑草害の6項目について、診断と対策を示すことが可能なスマートフォンに対応したWEBサイト上で動作するシステムで、「導入部」、「診断・対策部」、「解説部」の3部構成となっている。
導入部は、各項目の関連付けを実施して有効性のある指標を抽出し、これらの指標に基づき、統計的に有意差があったもの中心に標準化して異なる指標間のものを一体的に評価した結果を基にしたプログラムを組み込んだ。このプログラムは18の設問のアンケートに回答することで１にある6項目のリスクを大まかに診断し、その結果をレーダーチャートに表示するとともに診断・対策部に誘導する形式とした。
診断・対策部は設問に対しての回答や画像による確認を実施して、フローチャート式に状況を判断することにより、対策すべき技術の選択や導入の可否についての判断を支援する形式とした。
解説部は個別技術を詳細に解説した個別技術マニュアル、解説書、技術パンフレットお
よび関係する技術情報が掲載されているサイトへのリンク一覧からなるシステムとした。
後半の２ヶ年においては、100地点以上の処理区を設けて改善実証試験を行った。その結果、改善技術の導入により対照区に対して10％程度の増収が確認され、処理区の74%で250kg/10a以上の単収となった。
また圃場の通気性、排水性の測定について、通気性は半導体式ガスセンサーとカセットコンロ用のガスを組み合わせた原位置におけるガス拡散係数測定機を開発した。排水性については、定量的な圃場排水性指標を示すことができ、この指標は実態調査等における排水データとの整合性認められた。
さらに栄養診断の予測モデルを作成し、これは気象特性を基に区分した地域ごとのモデ
ルとして適合しており、北海道や東北北陸地域などは高い正答率であった。加えて、画像
センシングについては、最先端の深層学習モデルと画像処理技術を導入することで、環境条件によらずに大豆の花の部分を精度よく検知できるようになった。
４）成果活用における留意点
作成したマニュアルは導入部、診断・対策部はCSS設定によりスマートフォンに対応しているが、解説部はPDF版のダウンロードやPC用関連サイトへの誘導によるため、PC上での利用を推奨する。また公開は2020年3月の予定である。ガス拡散係数測定機は2020年3月に販売予定である。
５）今後の課題
作成したマニュアルについては、使用者の意見反映や検証の積み上げを今後実施していくことで、改善を図っていく必要がある。

42

中課題

中課題番号

15653568

小課題番号

1200

中課題名

多収阻害要因の診断法及び対策技術の開発

小課題名
小課題
代表研究機関・研究室・研究者
名

研究期間
小課題
研究期間

平成27～令和元年度

平和27～令和元年度

２ 大豆栽培における有機物投入を核とした土壌管理技術の開発
農研機構・中央農業研究センター・土壌肥料研究領域・水田土壌管理グループ・大野智史

Ⅱ．小課題（ユニット）ごとの研究目的等
１）研究目的
田畑輪換により水田の土壌有機物が減耗し窒素肥沃度の低下と物理性の悪化が指摘されている。その対策として、堆肥等の有機物施用が不可欠であるが、有機物施用には多労力を要し、担い手が減少し経営規模が拡大した現況では実施が困難となってきている。さらに、土壌の劣化状況に応じた効果を持つ有機物の選択などの対策技術は確立されていない。
そのため、各種有機質資材の土壌改良効果と大豆収量への影響を評価するとともに、施用効果を評価するための化学分析値による指標化を行う。また、水田輪作条件において、牛ふん堆肥施用時期が大豆の収量と土壌有機物に及ぼす影響を検討し、輪作体系での効率的で低コストな有機物施用による地力の維持管理技術を提示する。
２）研究方法各有機物による修復効果（窒素肥沃度増加効果・物理性改善効果・土壌イオン交換能増加効果）を化学分析値で評価できるように指標化し、さらに各効果を有する有機物を大豆栽培等の田畑輪換により劣化したほ場に施用し、収量や修復効果を調査・検証することで、土壌状態に適合した有機物の選択方法および施用方法を提案する。また土壌有機物の減耗によると考えられる大豆の収量や品質の低下が発生している地域において、各圃場の土壌の理化学性に適した有機物の選定ができるよう、有機物の施用による土壌改良効果と収量への影響を評価し、地力涵養効果の評価をする。
水稲（不耕起Ｖ溝直播栽培）-小麦-大豆の2年3作輪作体系においては、地力維持及び物
理性改善のための牛ふん堆肥の施用効果を検証するとともに、牛ふん堆肥の施用履歴の違いにより地力レベルの異なるほ場での大豆生産性を解析し、地力を指標とした堆肥施用判
断基準を提示する。また水田輪作体系下での小麦作付け前の牛ふん堆肥施用が大豆の生育
収量と土壌可給態窒素、透水性をはじめとする土壌物理性に及ぼす影響を確認し、堆肥施用による大豆の収量と土壌肥沃度が維持でき、同時に水稲作への残効を回避できる有機物
施用条件を検討することと、土壌可給態窒素と大豆収量に及ぼす影響について評価する。
これらにより田畑輪換田での地力低下に対応するため、各種有機質資材の土壌改良効果と大豆収量への影響を評価するとともに、有機物の施用効果を評価するための化学分析値
43

による指針を策定し、有機物施用マニュアルを作成する。
３）研究結果「有機質資材の施用効果データベース」の作成に対して地力効果指標として、物理性改
善（土壌有機物増加）、窒素肥沃度増加、保肥力増加、それぞれに対応する指標値（化学分析値）を選出した。さらに約600点の有機質資材について指標値を用いてデータベース化し、各資材の特徴を明らかにし、これらの効果については、ポット連用試験で各施用効果の指標は妥当であることを検証した。また圃場連用試験で有機質資材の効果を確認した所、連用効果が認められた。
このデータベースは、目次画面では有機物の種類と効果別の指標を選択できるようになっており、有機物の種類を選択すると有機物の概要と特徴を表示され、その下に地力効果
指標と肥料代替指標の２項目の特徴が示される形式とした。各項目で特に効果が大きいものは黄色表示されるようにするとともに、レーダーチャートでその特徴を示した。また、施用量を入力すると効果物質の投入量が棒グラフで示されるプログラムを組込んだ。さらに効果別の指標選択では有機質資材の比較ができるようになっており、全体の一覧も確認できる形式とした。
収量と土壌分析項目との関係では、栽培期間前後で土壌中の可給態窒素量が減耗したところほど、大豆収量(坪刈り)が多くなる傾向にあり、耕起前土壌の可給態窒素量が多くなるほど、大豆収量が多い傾向であった。これらのことは、土壌中の易分解性の有機態窒素が多く、大豆生育期間中の有機態窒素の分解量が多いほど、収量が高くなることを示すと考えられた。耕起前土壌の可給態窒素は、土壌の全窒素が多いほど多くなる傾向にあった。
また、有機物由来積算窒素施用量が多くなるほど、土壌の全窒素が多くなったものの、5年間の積算で40kg/10aを超えて施用しないと慣行区よりも全窒素が高まらないことから、年間8kgを超える窒素の連用が必要であると考えられた。また、有機物の質ではC/N比が高い
資材ほど土壌への窒素推定残存率が高いことが明らかとなった。以上のことから、大豆の収量を高めるためには、C/N比が高く比較的分解されにくい有機物を窒素量で8kg/年を超える量を連用する必要があると判断された。
可給態窒素が6mg/100g以上のほ場では収穫時の茎莢重が多く、大豆の生育が向上することが明らかとなったが、可給態窒素が高いほ場では倒伏程度が大きく、成熟期の倒伏が3.5
以上で子実重が減少するほ場が認められた。可給態窒素が6mg/100g以上で生育が向上する
ことから、可給態窒素の改善目標値は6mg/100gと考えられた。しかし、可給態窒素が8mg/100g以上では倒伏程度が3.5以上になる場合が多く、その結果子実重が低下するリスクが高まるので、可給態窒素が8mg/100gを超えるような場合、牛ふん堆肥の施用をしない方がリスクは低いと考えられた。また、可給態窒素から換算しT-Cの改善目標値を作成し、2
年3作輪作体系において確認した所、牛ふん堆肥を水稲作前に2～4t/10a（現物）施用する
ことにより、無施用区では低かった値が、2回の施用で可給態窒素、T-Cの目標値まで改善された。
４）成果活用における留意点「有機質資材データベース」では施用効果は乾物重量当たりの指標値（化学分析値）で示される。そのため、利用にあたっては乾物施用量（緑肥では乾物収量）を入力する必要がある。また本データベースは2020年3月公開予定である。
44

大豆作後の水稲作では牛ふん堆肥を施用していないほ場でも、化学肥料を削減して栽培する必要がある。
５）今後の課題
本データベースの活用により、各低収要因や土壌養分に応じて必要とされる施用効果に適合する有機質資材の選択が可能となる。また、大豆栽培のみならず様々な作目においても有機質資材の有効利用のためのツールとなる。そのため、次年度以降に改訂に必要な整
備を行う。

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中課題

中課題番号

15653568

小課題番号

1300

中課題名

多収阻害要因の診断法及び対策技術の開発

小課題名
小課題
代表研究機関・研究室・研究者
名

３

研究期間
小課題
研究期間

平成27～令和元年度

令和27～令和元年度

大豆の多収阻害要因対策技術の開発（１）病害農研機構中央農研水田利用研究領域北陸病害虫防除グルー
プ 高橋真実（元年度）・赤松創（30年度まで）

Ⅱ．小課題（ユニット）ごとの研究目的等
１）研究目的ダイズ黒根腐病（以下、黒根腐病）の発生実態の調査結果から、病害発生に関与する栽
培環境および条件の重み付けを行うとともに、本病に対する耕種的、化学的防除法を開発する。また、栽培履歴、発病履歴から黒根腐病の発生リスクを推定し、リスクに見合う対策技術の選定が可能な黒根腐病対策マニュアルを作成する。
２）研究方法大豆栽培圃場における黒根腐病発病リスクを明らかにするために、栽培履歴（大豆連作年数等）、栽培条件（播種様式、中耕培土等）および圃場環境（排水性等）の各種要因を説明（独立）変数、黒根腐病による根の罹病株率、重症株率、発病度等を応答（従属）変数として、数量化Ⅰ類、一般化線形モデルおよび各圃場を変量効果とする一般化線形混合モデルにより解析する。これらの解析から、発病リスクを低くする対策およびそれらを選択する手順を考察し、マニュアルとしてまとめる。
試験圃場を分割して、防除技術実施区、対照区、あるいは、中耕培土を2回行う試験区、1回目を省く、2回目を省く、無実施区等を設けた上で大豆を栽培後に発病調査をおこない防除技術の効果を検討する。
３）研究結果2018年までに阻害要因診断・改善ユニットと病害ユニットで実施した黒根腐病に係る調査結果を用いて解析したところ、「播種日が早い」、「平播き播種する」、「中耕培土する」、「1回目の中耕培土時期が早い」、「中耕培土回数が多い」、「TFM水和剤の種子塗沫処理しない」、「圃場の排水性が悪い」、「補助暗渠または額縁明渠を施工しない」場合に、発病程度が上昇することが示された。栽培履歴では、「過去に黒根腐病発病履歴がある」、「大
豆連作年数が長い」、「大豆作前水稲連作年数が短い」場合に発病程度が上がる傾向が明らかになった。
発病（重症率）に影響する要因の順序は、秋田県、福島県、新潟県（242圃場）の解析結果では、「過去の黒根腐病発病履歴の有無」、「中耕培土の回数」、「大豆の連作年数」、
46

「TFM水和剤の種子塗抹の有無」、「平播か畝立て播種か」、「播種日」、であった。新潟
県（134圃場）の解析結果では、「TFM水和剤の種子塗抹の有無」、「額縁明渠の有無」、「大豆の連作年数」、「平播か畝立て播種か」、「中耕培土の回数」、「補助暗渠の有無」、「播種日」、「圃場の面積」、「グライ層の深さ」であった。これらの結果から、TFM水和剤の種子塗抹処理、額縁明渠等の排水対策、大豆の連作の回避、中耕培土の回数の削減による発病抑制対策が比較的効果が高いと推察された。
これらの解析結果から、大豆作付予定の圃場での発病リスクを診断し、発病リスクが有る場合には、３か年以上の水稲作により発病リスクを低下させた後に大豆栽培をおこなう
か、水稲作が困難な場合には、提示された中から黒根腐病対策を選択して実施するように促す「ダイズ黒根腐病のリスク診断・対策マニュアル」を作成した。
防除技術の検討では、登録薬剤の２回散布や種子塗抹剤と登録薬剤の併用、晩播、狭畦
無培土栽培に発病抑制効果が確認される試験結果が得られたが、有意差がない場合もあった。一方、慣行では2回おこなう中耕培土から1回目の中耕培土を省き、５、６葉期の１回のみの中耕培土とする管理法の発病抑制効果が多くの圃場試験において認められた。富山
県での試験においては、５年間の全ての結果のメタアナリシス解析により、中耕培土１回とする管理法の発病抑制効果が確認された。
４）成果活用における留意点
1回の中耕培土技術は雑草の発生が懸念されるので、除草剤の利用などにより適切に防除することが必要となる。また、帰化アサガオ類などの難防除雑草が問題となる圃場で適用することは難しい。
５）今後の課題
本病に効果が大きい技術が乏しい現状にある中で、低リスク環境・条件下での大豆栽培を目指したマニュアルを作成した。本病に対する高い効果を示す薬剤や抵抗性品種等、根本的な解決が期待できる技術の開発が求められる。

47

中課題

中課題番号

15653568

小課題番号

1400

中課題名

多収阻害要因の診断法及び対策技術の開発

小課題名

大豆の多収阻害要因対策技術の開発 （２）虫害小課題
代表研究機関・研究室・研究者

農研機構・中央農業研究センター・竹内博昭

研究期間
小課題
研究期間

平成２７～３１年度

平成２７～３１年度

名
Ⅱ．小課題（ユニット）ごとの研究目的等
１）研究目的被害リスクに応じた防除対策実施のためのマニュアル作成が最終的な開発目標である。
マメシンクイガについては連作年数や栽培条件などから被害リスクを推定する方法を作成する。カメムシ類については、フェロモンやLEDトラップを用いた簡易な発生調査法を開発するとともに、発生調査に基づいた被害リスク推定法を作成する。マメシンクイガ、カメ
ムシ類ともに防除対策（殺虫剤の種類、散布時期、散布回数）の違いが被害低減効果に与える影響を解明する。また、各地域において同所的に発生する害虫種の発生量や被害実態を解明する。得られた研究成果をまとめ、マニュアルを作成する。
２）研究方法
被害リスク推定法の作成：マメシンクイガについては、新潟、長野でフェロモントラッ
プを用い発生量を調査する。さらに、連作年数等の栽培条件と本種による被害量を調査、整理する。蓄積したデータを解析してリスク推定法を作成し、検証する。カメムシ類については、新潟、三重、山口でフェロモントラップやUV-LEDを光源としたライトトラップを設置し、トラップやその設置法による捕獲特性の違いを調査する。さらに、トラップへのカメムシ誘殺数、近縁圃場でのカメムシ類の発生数を調査する。蓄積したデータを解析して、簡易密度推定モデルおよびカメムシ類被害予測モデルを作成し、検証する。
防除対策の検証：マメシンクイガ、カメムシ類を対象に、殺虫剤の種類、散布回数、散布時期などを変えた防除試験をして、対象害虫の発生密度や被害粒率の低減効果を解明する。
害虫発生実態の調査：上述の主要害虫以外で同所的に発生したダイズ害虫についても調査する。新潟県、長野県では、シロイチモジマダラメイガ、ダイズサヤムシガの発生量や発生時期を、三重県では他種カメムシ類やカンキツヒメヨコバイの発生量や加害生態を、山口県では他種カメムシ類と植生との関係を、フェロモントラップ調査や植物への接種試
験で解明する。
３）研究結果48

「マメシンクイガ対策マニュアル」、「ダイズカメムシ類対策マニュアル」を作成した。これらのマニュアルには、とりまとめた既存の知見とともに小課題で得られた以下の研究結果が含まれている。
新潟、長野の延べ250圃場以上を調査して、マメシンクイガのフェロモントラップ誘殺
数、被害程度等のデータを蓄積した。これにより、各地域のマメシンクイガを含むサヤム
シ類の主要種や発生時期の特徴が分かった。さらに、各圃場条件と被害粒率との関係を解析したところ、1作目と連作の違いならびに前年被害粒率がリスク推定の指標に利用できることが分かった。これらを踏まえて被害リスク推定モデルを構築した。
ダイズカメムシ類の種構成は地域により異なるが、調査地域の主要種は4種であることが分かった。この内、ミナミアオカメムシとアオクサカメムシの密度や被害の把握には、
LEDトラップの利用が、ホソヘリカメムシとイチモンジカメムシについてはフェロモント
ラップの利用が有効であることが分かった。ミナミアオカメムシについてはLEDトラップ
捕獲数を用いて被害予測をするモデルを作成した。ホソヘリカメムシ、イチモンジカメム
シについては、8月の捕獲数から被害粒率を推定するモデルを構築した。
マメシンクイガ、カメムシ類に対する主要な殺虫剤の防除効果は、薬剤別、散布時期別に違いがあることを確認し、既往の報告も含め、その種類別、散布時期別の防除効果を整理した。また、防除適期散布が重要であること、防除適期に地域性があることを示した。
マメシンクイガについては水稲との輪作の効果の検証と効果の高い圃場条件を解明した。
４）成果活用における留意点
マニュアルは、いくつかの地域で蓄積したデータをまとめて解析した結果を基に作成している。さらに、一般的な発生条件などいくつかの前提条件をおいている。そのため、利用にあたっては害虫の発生消長やリスク推定の判断基準が利用する地域に合っているかな
どを事前に確認する必要がある。また、各地域の特性やその年の気象条件も利用の際には考慮する必要がある。
５）今後の課題
いずれのリスク推定モデルも異なる地域や気象条件下での検証が必要である。モデルの改善につながる別の要因の探索も必要である。LEDトラップは購入可能であるが、さらに性能の向上、調査の省力化が必要である。作成したマニュアルが現場で活用できるような支援も必要である。

49

中課題

中課題番号

15653568

小課題番号

1500

中課題名

多収阻害要因の診断法及び対策技術の開発

小課題名

大豆の多収阻害要因対策技術の開発（３）雑草害

小課題
代表研究機関・研究室・研究者

農研機構・中央農業研究センター・生産体系研究領域・雑

名

研究期間
小課題
研究期間

平成27～令和元年度

平成27～令和元年度

草制御グループ・小荒井晃

Ⅱ．小課題（ユニット）ごとの研究目的等
１）研究目的帰化アサガオ類など大豆の減収被害をもたらしている難防除雑草の対策技術を開発し、生産現場において効果を実証する。このため、新たな要素技術として、新規選択性除草剤（フルチアセットメチル）の薬害・除草効果の検証と体系処理技術の開発、転作田に適用可能な畦間散布機による非選択性茎葉処理除草剤の高精度散布技術の開発、既存の剤の混合による大豆用一発処理除草技術の開発を行う。また、帰化アサガオ類と同様に、近年、甚大な被害が報告され、今後も全国各地で大豆の減収要因となることが懸念されるヒロハ
フウリンホオズキ、イヌホオズキ類、ツユクサ類についても、圃場における生態を解明し、有効な総合防除体系を開発する。総合防除体系の開発にあたっては、薬用作物の課題で開発される機械除草技術も活用する。帰化アサガオ類など畦畔からの侵入拡大が懸念される草種については、畦畔も含めた個体群の生態を解明し、侵入防止に有効な畦畔管理技術を開発する。以上の研究成果に基づいて、地域ブロック（東北、関東、中国、九州）毎に重要な草種を対象として、それぞれ適切な総合防除体系を選定し、生産現場において効果を実証する。
２）研究方法
新規茎葉処理型除草剤フルチアセットメチル乳剤について、難防除雑草に対する防除効
果と大豆に対する初期薬害の調査を行う。また、マルバルコウ、マメアサガオ、マルバア
メリカアサガオ、ヒロハフウリンホオズキ、カロライナツユクサ、アレチウリ、イヌホオ
ズキを対象に防除上重要な生態的特性の解明とフルチアセットメチル乳剤、ベンタゾン液剤などの茎葉処理型除草剤、狭畦密植栽培、機械除草、中耕培土などを適宜組み合わせた総合的防除技術、および畦畔からの侵入拡大が懸念される草種についてはマルバルコウ、
マルバアメリカアサガオを対象に侵入防止に有効な畦畔管理技術を開発し、現地で検証する。さらに、現状の畦間・株間散布機に最適なノズルの種類、ノズル地上高、散布圧、走行速度等の散布条件を検討し、有望な薬剤の選抜、使用時期等の設定を行い、現地で実証試
験を実施し、畦間・株間処理の適用条件を整理する。

50３）研究結果
フルチアセットメチル乳剤の薬害は大多数の実用品種では軽微で実用上問題がないが、寒冷地では薬害がやや強く生じる場合があること、他の除草剤の混用では薬害程度が大きくなる場合があることを明らかにするとともに、薬効の草種間差を明らかにした。以上の知見は都道府県試験場向けの技術資料「大豆用新規茎葉処理除草剤 フルチアセットメチル
乳剤の雑草種別効果と初期薬害」として取りまとめ、公表した。また、ヒロハフウリンホ
オズキ、イヌホオズキ、カロライナツユクサ、アレチウリについては圃場における生態の解明と有効な除草剤を明らかにし、警戒雑草情報パンフレットとして公表した。さらに、マルバルコウ、マメアサガオ、マルバアメリカアサガオ、ヒロハフウリンホオズキ、カロ
ライナツユクサ、イヌホオズキを対象にフルチアセットメチル乳剤、ベンタゾン液剤などの茎葉処理型除草剤、狭畦密植栽培、機械除草、中耕培土などを適宜組み合わせた総合的防除技術を開発し、マルバルコウ、マメアサガオ、マルバアメリカアサガオでは、狭畦密植栽培を導入し、フルチアセットメチル乳剤とベンタゾン液剤を体系処理することで残草量を約80～100％減とする実証事例、ヒロハフウリンホオズキでは、播種後のリニュロンを含む土壌処理型除草剤、大豆2-3葉期のフルチアセットメチル乳剤と中耕培土を組み合わせ
た総合的防除でほぼ完全に防除する実証事例、カロライナツユクサではベンタゾン液剤、フルチアセットメチル乳剤と中耕培土を組み合わせた総合的防除により残草量を90％以上減とする実証事例などを得た。マルバルコウ、マルバアメリカアサガオを対象に水田輪作地帯において畦畔の裸地化を防ぎつつ大豆畑への侵入を防ぐため、水稲栽培時の畦畔管理に非選択性茎葉処理型除草剤に代えてビスピリバックナトリウム塩液剤を散布することで畦畔の植生を維持しながら難防除雑草の侵入防止に有効な畦畔管理技術を開発し、現地で有効性を実証した。さらに、畦間・株間散布については、乗用管理機に装着する畦間・株間散布機に最適なノズルの種類、ノズル地上高、散布圧、走行速度等の散布条件を明らかにし、帰化アサガオ類やホオズキ類を含めた畑雑草に対する大豆生育期の畦間・株間処理による対策技術が確立された。これらの成果を生産者が容易に取り組めるよう「大豆栽培おける難防除雑草の防除」マニュアルとしてとりまとめ、公表した。
４）成果活用における留意点
難防除雑草対策は、茎葉処理型除草剤による初期薬害程度が小さい品種の選定、大豆の出芽苗立ちと良好な生育が確保された条件での対策となる。フルチアセットメチル乳剤は、イネ科雑草対象茎葉処理剤との混用や寒冷地では初期薬害が強く出ることがあるため、当面、研究機関、普及指導機関、メーカー、生産者が連携体制を組み、雑草防除技術の普及を図っていく必要がある。難防除雑草の侵入防止に有効な畦畔管理技術については、ビス
ピリバックナトリウム塩液剤は大豆圃場の周辺部に散布することができないため、周囲の作物の種類に充分注意して使用するほか、カメムシなどの水稲への加害が予想される地域
では、水稲の出穂期を勘案して雑草を刈払う、殺虫剤を散布するなどの管理を行う必要がある。
５）今後の課題
類似する帰化アサガオ類、イヌホオズキ類に対する本防除技術の適用性については、あらためて実用性を検証する必要がある。カロライナツユクサについては、大豆作圃場内のみならず水稲作圃場内および水田畦畔でも発生が確認されていることから、様々な薬剤に51

対する反応について明らかにする必要がある。

52

中課題

中課題番号

15653568

小課題番号

1600

中課題名

多収阻害要因の診断法及び対策技術の開発

小課題名

大豆の多収阻害要因対策技術の開発

小課題
代表研究機関・研究室・研究者

農研機構農村工学研究部門・農地基盤工学研究領域水田整

名

研究期間
小課題
研究期間

平成27～令和元年度

令和27～令和元年度（４）土壌水分環境

備ユニット・北川巌

Ⅱ．小課題（ユニット）ごとの研究目的等
１）研究目的
大豆の多収化を実現するため、スリット成形播種機による根系の深部誘導技術やサイドディスク付アップカットロータリ浅耕播種機による表層の耕耘・排水対策技術から、新たに開発する営農排水対策ラインナップ技術のカットシリーズによる下層の対策技術により、土層全体の土壌水分環境を改善する総合的な改善技術を確立する。これら技術は、現地実証試験を通して開発技術の実用化を進める。
２）研究方法（１）転作作物の多収化阻害要因に対応するカットドレーン・ソイラ等の営農排水技術の確立
土壌理化学性に起因する大豆の生産阻害要因に対応するための営農排水対策として有材補
助暗渠カットソイラと本機を活用した暗渠施工技術、穿孔暗渠カットドレーンと本機を表面排水や耕盤及び深層破砕など多目的に利用できる付加技術を開発。営農により表土から下層土まで総合的に対応できる排水改良技術を確立する。また、開発した技術を、本グループの秋田県農業試験場並びに秋田県立大学、その他グループと共同で大豆収量250kg/10a以上に多収化する現地実証試験を実施して、適用可能な対策技術の区分を行うとともに、改良点を明らかにして改善を加える。
（２）大豆の増収には土壌水分を適正に保ち、湿害および乾燥害の両方を緩和する必要がある。
特に根域が狭く、透水係数も小さい重粘土転換畑では根域の広さが有効水分を決める重要な因子であり、根域の拡大と地下水位制御技術と組み合わせることにより水環境の飛躍的な改善が期待できる。スリット成形播種機の開発では、代表的な重粘土壌である秋田県大潟村の現地実証圃場において地下水位制御と根系の深部への誘導技術を組み合わせ、大豆の干・湿害の両方の緩和に効果がある栽培技術を開発・実証する。実証においては東北地域で問題となる黒根腐病などの病害の発生抑制効果についても評価する。また、全国各地
において実証試験を行い、同技術の適応可能地域の整理に活用できるデータを収集する。
（３）アップカットロータリを活用した一工程浅耕播種を可能にする、サイドディスクを取り付けるためのアタッチメントを開発。アップカットロータリによる浅耕播種を確立するこ53

とにより、所要動力を軽減し麦稈の影響や湿害を軽減しながら、多収・高能率の播種作業技術体系を構築する。また、現地実証試験により、従来通りのアップカットロータリでの播種方法と比較して作業速度を5割程度向上させる高速播種方法を確立する。開発機を使った栽培試験を行い、収量性の評価と生産費を試算する。
３）研究結果（１）穿孔暗渠カットドレーンや有材補助暗渠カットソイラの現地実証試験を秋田県農業試験場並びに秋田県立大学、現地法人において実施して大豆に対する効果を検証し目標収量を達成した。また、更なる新工法である全層心土破砕機「カットブレーカー」を含めた営農排水対策のラインナップを確立した。また、これまでの現地実証試験の結果に基づき、カットシリーズを全て市販化するとともに、これら技術についての「営農排水改良ラインナ
ップ技術新世代機-カット・シリーズ」マニュアルを策定・公開するとともに、大豆の多収阻害要因判定に関する全体マニュアルにおける排水対策マニュアル（WEB版対応）部分を策定した。
（２）スリット成形播種機の秋田県大潟村実証試験では、スリット成形播種区は対照区に比べ、分枝数、粗収量、乾物重、莢数、粒数が有意に高く、主茎長・茎太も大きかった。根の下端は有意に深く、主根の下端より上の層では小根、下の層では細根の根密度が有意に高かった。これらの根は主に成形されたスリットに沿って発達していた。スリット成形播種区では黒根病の発病度が有意に高く、黒根腐の発病リスクは高いと判断された。スガノ農機の真空播種機を利用する場合、スリットを成形するブレードをスガノ農機から入手できる体制をとった。得られた成果をもとに「真空播種機による転作ダイズのスリット成形播種」のマニュアルを作成した。他地域の実証試験を含め、スリット成型播種の増収率は平均12％であった。しかし、降雨の滞水が長い場合、主根が腐敗し、スリット成形の効果が認められず、また、大きな礫を含む圃場ではブレードの破損が問題となった。以上から、留意点
としてスリット成形播種は排水対策と組み合わせること、大きな礫を含む圃場には適応しないこと、が明らかになった。
（３）アップカットロータリ浅耕播種機は、市販品のアップカットロータリのボルト穴を利用し、サイドディスクが取り付けられるようにガイドを作成した。通常通り使用する耕起方法と比較して、耕深は5cm程度浅くなるが、畝高は同程度で畝形状に外見上の差はない。浅耕により所要動力が低下し、時速3km以上で作業する場合には4割程度の削減効果があり、播種作業の高速化が可能となった。浅耕で作業速度を2、3、4km/hに設定して播種したところ、慣行の耕深で播種した場合と比較して、2倍以上作業速度を向上させることが可能であった。しかしながら、作業速度を4km/hに設定ところ播種精度の低下により低収となった。最多収が得られたのは作業速度を3km/hに設定した場合であり、60kg当たりの生産費の面からも3km/hで最も安価であったため、最適作業速度は3km/h前後であることが明らかとなった。
４）成果活用における留意点
開発した営農排水対策技術については、各都道府県の農業研究センターなどの普及セン
ターの指導に基づき適した条件での普及が求められる。スリット成形播種については、排水性が悪い圃場では排水対策と組み合わせる必要がある。また、大きな礫を含む圃場には適応できない。アップカットロータリ浅耕播種機は、40馬力以上のトラクタでは使用でき54

ることを確認している。
５）今後の課題
開発・実用化した技術は、普及促進のために現地実証試験を継続する必要がある。アップカットロータリ浅耕播種機は、作業速度を4km/hに設定した場合でも播種精度を維持できる播種方法を検討し、市販化に繋げる。

55

中課題

中課題番号

15653568

小課題番号

2100

中課題名

多収阻害要因の診断法及び対策技術の開発

小課題名

麦類の多収阻害要因の解明と改善指標の開発

小課題
代表研究機関・研究室・研究者

農研機構・中央農業研究センター・生産体系研究領域・東

名

研究期間
小課題
研究期間

平成27～令和元年度

令和27～令和元年度

海輪作体系グループ・渡邊和洋

Ⅱ．小課題（ユニット）ごとの研究目的等
１）研究目的
小麦、大麦の収量性が低いほ場における多収を阻んでいる要因《多収阻害要因》を明らかにし、その危険度を判定する指標を作成する。一方で、排水不良、土壌の圧密化、土壌の栄養状態の問題、雑草等の個々の阻害要因を改善するための対策技術を開発･実証する。これ
らの研究成果に既往の知見を加えて、生産者自らがそれぞれのほ場の多収阻害要因を把握し、導入すべき適切な対策技術を決定することを支援するマニュアルを作成する。その結果として、地域の多収ほ場並みの小麦で500kg/10a、大麦で450kg/10aの収量水準を達成する。
２）研究方法
期間最初の3年間にユニット内の参画機関で連携して「麦類の多収阻害要因実態調査」を実施する。調査項目は、排水性、土壌の物理性、化学性、雑草･病虫害の発生状況および収量を実測するとともに、作業体系、作付け履歴、収量の推移、過去の各種の障害の発生状況
等を耕作者から聴き取る。調査対象ほ場は、同じ生産者が栽培していて収量性が異なる2圃場を対とし、各機関5対/年ずつを目標とし、調査結果を集計し、主要な多収阻害要因を抽出するとともに、生産現場において生産者等がその要因を把握し、改善目標を設定できる指標を作成する。さらに、2200の課題とも連携して主要な多収阻害要因である排水不良（湿害）、
土壌の圧密化、土壌の栄養状態の問題、雑草害等の対策技術の開発、および実証試験を行い、その有効性を検証する。これらの研究成果に既往の知見も加えて、「小麦・大麦の多収阻害要因判定･対策技術導入マニュアル」を作成する。
３）研究結果
実態調査の集計結果から、麦類の主要な多収阻害要因として、1)排水不良(湿害)、2)土壌の圧密化、3)土壌栄養状態の不備、4)雑草害を抽出した．このうち排水性の評価方法として「作土層水位」を提案し、まとまった降水2～3日後の測定穴中の滞水の有無が排水対策の必要性の判定指標となることを明らかにした。土壌の圧密化に対して、既往の知見に基づき、貫入硬度計の抵抗値1.5MPaを判定基準としたが、その簡易測定法としてファイバ
ーポール等を挿入する方法を提案した。
56

対策技術の開発･実証試験のうち、湿害軽減対策に関しては、各地域の状況に合わせて、サブソイラ施工、カットドレーン施工、チゼル深耕、畝立て播種栽培、あるいはその組み合わせをそれぞれ検討し、いずれの場合も湿害が軽減され、結果として収量の向上も確認できた。また、追肥重点型施肥を導入することで、比較的排水性が悪い圃場でも安定的に多収となることも明らかになった。
チゼル深耕は、土壌が圧密化して根域が制限され、水ストレスが生じやすい場合の対策としても有効であることが確認された。また、堆肥等の有機物施用によって、土壌の孔隙率が高まるなど、物理性の改善への効果も確認できた。
土壌の栄養状態の問題については、実態調査全体からは収量性との間に明確な判定指標
値を見出すことはできなかったが、土壌型が共通の特定の地域内においては、pH、交換性
カリ含量や可給態窒素が一定値以下になると収量性が低下する傾向が認められ、このようなケースでは石灰資材投入、カリ増肥、追肥重点型施肥などによって収量性が改善できることを確認した。また、堆肥や緑肥の投入よっても収量性が向上した。さらに、現地では十分な追肥が実施されていないケースがあり、NDVIセンサーを用いた生育診断に基づいて、適正な追肥を行うことで収量の改善を図ることができた。一方で、可給態窒素の簡易診断法として、畑用の80℃16時間抽出法が、水田転換畑における麦栽培でも有効であることも確認できた。
以上の対策技術の導入した大部分の圃場において、小麦で500kg/10a、大麦で450kg/10aの目標収量を達成できることが実証された。
これらの成果に、小課題2200で開発した難防除雑草対策技術等も組み込んで、「診断に基づく小麦・大麦の栽培改善技術導入支援マニュアル」を作成した。マニュアルの総合版
は、1)収量の上がらない小麦、大麦の生育や圃場の様子の事例写真、2)フローチャートで構成されるマニュアル本体部分、3)本プロジェクトで新たに開発･実証された技術を含む麦類の安定多収化に有効な対策技術の事例集から構成され、PDFファイルで農研機構のWEBサ
イト上で公開した。また、生産現場版として、総合版の要点を取りまとめて印刷製本したものを配布した。
４）成果活用における留意点
本マニュアルで紹介されている各種の多収阻害要因対策技術は、参画機関が分担して開発、実証したため、他地域に導入を図る際には、それぞれの地域の栽培条件、および麦種、品種毎に再検証を行う必要がある。
耕盤破砕などの排水対策や土壌圧密化対策はコストや労力がかかるとともに、復田の際の漏水対策も必要となるため、転換畑、水田として利用する期間をそれぞれ複数年とすることが望ましい。
５）今後の課題
各地域で開発された対策技術の広範な適応性の検証と麦種･品種、気象･土壌条件毎の適正化を図る必要がある。
また、緑肥導入による地力増進や雑草管理などの面からも、麦類単作としての対策技術だけでなく、輪作体系の見直しを含む、作付体系全体を通じての効率的な安定多収技術体系の構築が必要である。

57

中課題

中課題番号

15653568

小課題番号

2200

中課題名

多収阻害要因の診断法及び対策技術の開発

小課題名
小課題
代表研究機関・研究室・研究者
名

研究期間
小課題
研究期間

平成27～令和元年度

令和27～令和元年度

麦類の多収阻害要因対策技術を通じた安定多収生産技術の開発農研機構・中央農業研究センター・生産体系研究領域・東海輪作体系グループ・渡邊和洋

Ⅱ．小課題（ユニット）ごとの研究目的等
１）研究目的
麦類で重要な多収阻害要因となっている薬剤抵抗性を含む難防除雑草害の発生実態を明らかにするとともに、有効な防除体系を開発する。また、ソイラー同時施工播種機を活用した湿害対策技術を検証する。さらに、麦類の安定多収化として期待される追肥重点型施肥法の最適な施肥量配分や施肥時期、生育診断法を明らかにする。本課題で開発した技術
は、2100番台課題で作成する麦類の多収阻害要因判定･対策技術導入マニュアルに組み入れ、小麦、大麦の安定多収化に資する。
２）研究方法
雑草対策のうちネズミムギについては、生産者からの聞き取り調査を実施して被害状況
および対策の現状を把握し、雑草被害簡易査定法開発にあたっては、ネズミムギの経時的な発生状況と小麦収穫時の雑草害の関係性を調査する。また、圃場内および圃場周辺部の防除体系の確立のために効果のある除草剤の選定、および散布時期や除草剤の効果的な組
み合わせについて試験を行う。スズメノテッポウ、カズノコグサ対策では事前浅耕＋不耕
起播種と除草剤処理を組み合わせた総合防除体系を検討する。この中では低価格の不耕起播種機の開発、事前浅耕と不耕起播種との適正な間隔について検討、現地実証を行なう。
ソイラー同時施工播種機が圃場排水性および収量に及ぼす影響を調査するとともに、大麦の施肥時期ごとの窒素利用率を調査し、これに基づいたソイラー同時施工播種体系における穂肥の増肥などの適正な施肥法について検討を行う。
追肥重点型施肥については、主にパン用小麦を対象にして、適正な分施量配分に加え、播種様式（条間、畝形状）について検討を行う。また、排水性に問題のある圃場における対策技術としての効果についても調査する。
３）研究結果ネズミムギについては、次年度に向けての要防除水準が5本/m2であること、耕起前茎葉処
理＋播種後出芽前土壌処理＋小麦3葉期土壌処理の3回処理体系が有効であること、畦畔管理では冬期のDBN4.5粒剤処理＋3月中下旬のイネ科剤＋非選択性除草剤の混用処理が有効であることを明らかにし、マニュアルとして取りまとめた。スズメノテッポウ、カズノコ
グサ対策では、事前浅耕（耕深5cm）を行い、その約１ヶ月をおいて不耕起播種および土壌58

処理剤＋非選択性除草剤の混用処理を行うことで、高い防除効果が得られることを明らかにした。
ソイラー同時施工播種機により、降雨後の土壌水分が速やかに低下し、大麦が増収することを確認した。また、麦の施肥時期別の窒素利用率を測定した結果、基肥に比べて追肥および土壌由来窒素の利用率が高いことが明らかになり、これに基づいて追肥量N=2kg/10aの増施をソイラー同時施工播種と組み合わせることで、さらに安定多収となった。
追肥重点型施肥により、パン用小麦では5～15%の増収となり、特に降水量が多く観光施
肥で低収となった年に増収効果が大きかった。さらに、多収となっても子実タンパクは同等～1％増となった。また、500kg/10aの収量を達成するためには、4葉期に400本/m2の茎数を確保する必要があることを明らかにした。
これらの成果は、小課題2100で作成した「診断に基づく小麦・大麦の栽培改善技術導入
支援マニュアル」に組み込んだ。
４）成果活用における留意点
雑草対策技術は、それぞれ開発を行った静岡、福岡県でのみ実証されている。また、圃場が乾燥していると浅耕後の雑草の出芽が遅れたり、土壌処理除草剤の処理効果が低下したりすることがある。追肥重点型施肥についても、地域、麦種、品種等によって最適な施肥配分が異なる。
５）今後の課題
雑草対策、追肥重点型施肥とも、地域ごとに最適な防除体系、施肥配分を検討する必要
がある。

59

中課題

中課題番号

15653568

小課題番号

3000

中課題名

多収阻害要因の診断法及び対策技術の開発

小課題名

薬用作物栽培における雑草管理の安定化と軽労化

小課題
代表研究機関・研究室・研究者

農研機構・中央農業研究センター・生産体系研究領域・雑

名

研究期間
小課題
研究期間

平成27～令和元年度

平成27～令和元年度

草制御グループ・小荒井晃

Ⅱ．小課題（ユニット）ごとの研究目的等
１）研究目的
カルチベータまたはディスク式中耕除草機を元機械として、株間除草のためのレーキ等の必要な機構を付加することで、薬用作物用の条間・株間除草機を開発する。除草機は、薬用作物の主要品目にそれぞれ適応するように改良し、有効性を実証する。
カンゾウ（北海道）、センキュウ（岩手）、トウキ（奈良、岩手）について、それぞれ機械除草または機械除草と除草剤の体系処理からなる雑草管理体系を開発し、収量、労力、
経済性や除草処理による薬用作物の有効成分の変動を考慮して有効性を実証する。また、大豆栽培における難防除雑草の管理技術を開発して現地実証する。
２）研究方法
既存の除草機を元機械として、株間除草のためのレーキ等の必要な機構の付加などにより薬用作物栽培に適応するように改良した機械除草機を開発し、カンゾウは寒地、センキ
ュウは寒冷地、トウキは寒冷地および温暖地において機械除草と除草剤を併用した総合的防除技術を開発し、現地で実証する。また、カンゾウについては、除草剤を使用せずに機械除草を週1回程度実施する防除技術も開発し、現地で実証する。さらに、本機械除草機を用いて転換畑大豆栽培における難防除雑草アレチウリおよびマルバアメリカアサガオの総合的防除技術を開発し、寒冷地および温暖地の現地で実証する。
３）研究結果
薬用作物カンゾウ、センキュウ、トウキ栽培に適用できる数種類の株間用レーキを組み合わせた条間・株間除草機を開発した。いずれの薬用作物も農薬登録のある除草剤、2-7回程度の機械除草および中耕培土を適宜組み合わせた総合的防除技術により手取り除草時間を50％以下に削減することができた。また、カンゾウ栽培では毎週1回程度の機械除草と萌芽前の中耕培土により除草剤を使用しなくても手取り作業時間を10％以下に削減することができた。転換畑大豆栽培では、アレチウリに対してはベンタゾン液剤、2回の機械除草と中耕培土、マルバアメリカアサガオに対してはフルチアセットメチル乳剤と3回の機械除草により手取り除草時間を50％以下に削減することができた。これらの成果を生産者が容易
60

に取り組めるよう「薬用作物の機械除草マニュアル-カンゾウ、トウキ、センキュウ」としてとりまとめ、公表した。
４）成果活用における留意点
本防除体系を導入する場合、除草剤の使用は必ず契約する生薬メーカー等の担当者に使用の可否を確認する。また、レーキ式条間株間除草機は土壌水分が高い場合や、砕土率が十分に確保できない場合は除草効果が劣る場合がある。
５）今後の課題
機械除草時に雑草の引抜抵抗値と薬用作物の引抜抵抗値との間に十分な差を確保することができる薬用作物であれば、本防除技術を適用できる可能性があるが、実際の適用にあたっては、あらためて実用性を検証する必要がある。

61

Ⅲ 研究成果一覧 【公表可】

課題番号 15653568
中課題名 多収阻害要因の診断法及び対策技術の開発

成果等の集計数
学術論文
課題
番号15653568

学会等発表（口頭またはポスター）

和文

欧文

国内

国際

26

8

270

9

出版
図書

21

国内特許権等

国際特許権等

PCT

出願

取得

出願

取得

出願

2

0

0

0

0

（１）学術論文
区分：①原著論文、②その他論文
整理番
タイトル
著者
機関名
区分
号
大潟村からみた土地利用型農業の振興に関する一考 高橋順二、下斗米
秋田県立大
1
①
察
彩
カットソイラ施工が土壌排水性およびコムギの収量に 露﨑浩、高橋順
二、矢治幸夫、北及ぼす影響
川巌
長野県の水田転換畑におけるダイズ生産への土壌環 青木政晴、上原敬
義、岡本潔 、山下
境の影響
亨、野口忠久、萬田等、矢ヶ崎和弘、土屋学 、山田直弘、吉田清志、
細野哲、酒井長雄、森本勉、加藤雅康、越智直
香川県で栽培された小麦「さぬきの夢2009」の粉色に 河田和利、藤井美鈴
及ぼす諸要因の影響
茨城県における大豆多収阻害要因の実態解明調査 中村憲治

2

①

3

①

4

①

5

②

5

②

6

②

長野県のダイズ作における減収要因と雑草発生状況 青木政晴
について
ホオズキ類
住吉正

7

①

パン用コムギ品種ミナミノカオリにおける穂肥重点施
肥が収量や子実タンパク質含有率におよぼす影響

8

②

9

①

10

①

11

②

12

①

13

①

14

①

15

①

16

①

17

②

18

①

19

①

20

①

21

②

22

②

23

②

24

①

発表会
の主催 アウト
報道件 普及しう（シンポ リーチ活
数
る成果
動
ジウム・
セミナー
13

19

11

76

掲載誌

掲載論文のDOI

農業農村工学会誌

なし

掲載
発行 発行 巻
ペー
年
月 （号）
ジ
84 9312015 11(11) 935

秋田県立大、農研 日本作物学会東北 https://doi.org/10.
2016
機構
支部会報
20725/tjcs.59.0_43

12

59

4344

長野県農試、農研 北陸作物育種学会
機構
報

なし

2017

3

52

6063

香川県農試

香川県農業試験場
研究報告

なし

2017

3

67

茨城県農総セ

雑草と作物の制御

なし

2017

3

12

長野県農試

雑草と作物の制御

なし

2017

3

12

農研機構

技術と普及

なし

2017

4

54
(4)

10

86 319（4） 328

12

68

12

39
7-13
（2）

2

47

2325

3

10

1925

6

89 237（3） 242

11

62239247

12

67

5-14

12

61

3738

12

69

2528

12

69

201

12

67

5-14

12

48

1114

2018

12

61

9-13

2019

3

70

2019

3

70

2015

9

2016

12

水田圭祐、荒木英https://doi.org/1
樹、中村和弘、松
山口大、農研機構 日本作物学会紀事
2017
中仁、丹野研一、
0.1626/jcs.86.319
高橋肇
北日本病害虫研究
秋田県におけるダイズ黒根腐病の発生状況と薬剤の 藤井直哉ら
秋田県農試
なし
2017
会報
体系処理による防除効果
ウラルカンゾウの国内栽培における軽労化技術の開 五十嵐元子、林茂 医薬健栄研、農研
発－機械除草による雑草管理の検討－
樹、新庄記子、菱 機構
田敦之、川原信
薬用植物研究なし
2017
夫、根本英子、石川枝津子、村上則幸
帰化雑草ヒロハフウリンホオズキの出芽消長における
住吉正
農研機構
九州の雑草
なし
2018
年次変動について
作物統計と気象観測データから考察した近年の愛媛
愛媛県農林水研 愛媛県農林水産研
大森誉紀、辻田泉
なし
2018
県産ハダカムギの多収阻害要因
究所研究報告小麦の「枯熟れ様障害」－土壌要因と小麦葉枯症の 鎌田淳、丸岡久仁 埼玉県農技研セ日本土壌肥料学会
なし
2018
関係－
雄、山﨑晴民誌
マメシンクイガ（チョウ目：ハマキガ科）の発生量に及 石本万寿広、岩田 新潟県農総研
日本応用動物昆虫なし
2018
ぼすダイズ連作の影響
大介
学会誌
湛水条件のマメシンクイガ幼虫生存率に及ぼす温度
北陸病害虫研究会
竹内博昭
農研機構
なし
2018
の影響
報
福島県における黒根腐病の被害実態と対策試験
小森秀雄、古和田 福島県農総セ
日本作物学会東北
なし
2018
塁
支部会報
秋田県におけるダイズ黒根腐病の発生状況と発病が
北日本病害虫研究
松田英樹ら
秋田県農試
なし
2018
ダイズの収量・品質に及ぼす影響
会報
ダイズ黒根腐病に対する薬剤の防除効果
北日本病害虫研究
松田英樹ら
秋田県農試
なし
2018
会報
湛水条件のマメシンクイガ幼虫生存率に及ぼす温度
北陸病害虫研究会
竹内博昭
農研機構
なし
2018
の影響
報
帰化雑草ヒロハフウリンホオズキの出芽深度について
農研機構
住吉正
九州の雑草
なし
2018
カットソイラ施工がムギ類およびダイズの生育・収量に
露﨑浩ら
秋田県立大
及ぼす影響
日本麺用小麦「さぬきの夢2009」の生育・収量と土壌 中西 充、河田和 香川県農試
理化学性との関係
利
現地実態調査にみる小麦「さぬきの夢2009」の低収要 河田和利、中西
香川県農試
因と改善方向充
Shuhei Arakawa,
A Non-Destructive Measurement Method for
神戸大学、農研機
Takeshi Yoshida, 構
Agricultural Plants Using Image Sensing
Seiichi Ozawa,
Takanori Fukao,
Takenao Ohkawa,
Noriyuki Murakami,
and Hiroyuki Tsuji
Seed heteromorphism in carolina dayflower
Matsuo M, T Sakai 宮崎大(Commelina caroliniana Walter)and Y Kawano

1

日本作物学会東北未定
支部会報
香川県農業試験場
なし
研究報告
香川県農業試験場なし
研究報告
Proceedings of
The 17th
Internationalなし
Symposium on
AppliedElectromagnetics
and Mechanics
Weed Biology and doi.org/10.1111/w
Managemsnt
bm.12107

16
(4)

1722
1719
2628
46

254

169176

25

②

26

①

27

②

28

②

29

①

30

①

31

①

32

①

33

①

34

②

Optimal Pattern Mining from Time-Series Cultivation Kohei Umejima,
神戸大、農研機構
Data of Soybeans for Knowledge Discovery
Fumihito Arimitsu,
Seiichi Ozawa,
Noriyuki Murakami,
Hiroyuki Tsuji, andTakenao Ohkawa
Ryo Yamamoto,Histopathology of red crown rot of soybean
農研機構
Akio Nakagawa,Shinji Shimada,Setsuko Komatsu,
Seiji Kanematsu
So Yahata, Tetsu 神戸大、農研機構
A Hybrid Machine Learning Approach to Automatic
Onishi, Kanta
Plant Phenotyping for Smart Agriculture
Yamaguchi, Seiichi
Ozawa, Jun
Kitazono, Takenao
Ohkawa, Takeshi
Yoshida, Murakami
Noriyuki and
Hiroyuki Tsuji
Optimal Pattern Discovery based on Cultivation Data Midori Namba,
神戸大、農研機構
for Elucidation of High Yield Inhibition Factor of
Kohei Umejima,
SoybeanRyo Nishide,
Takenao Ohkawa,Seiichi Ozawa,
Noriyuki Murakami,
and Hiroyuki Tsuji
Effect of using subirrigation and slit tillage to increase Tomoki Takahashi, 農研機構
soybean (Glycine max) yield in clayey soils in rice
Katsuyuki
paddies converted to uplands
Katayama,
Mizuhiko Nishida,
Mari Namikawa,
and Kazunari
穂肥重点施肥による多収パン用品種「せときらら」の 水田圭祐、荒木英 鳥取大、山口大
樹、高橋肇
高品質多収化
ダイズ黒根腐病の発生実態～富山県の調査事例につ 三室元気
富山県農総技セ
いて～Design and evaluation of one-operation shallow tillage 松尾直樹、土屋史 農研機構
sowing method with up-cut rotary and side-disk for 紀、中野恵子、深見公一郎
soybean production
ダイズ作で全面散布できる茎葉処理除草剤ベンタゾン
農研機構
液剤とフルチアセットメチル乳剤のアレチウリに対する 澁谷知子
除草効果
帰化雑草ヒロハフウリンホオズキの出芽年限について 住吉正
農研機構（２）学会等発表（口頭またはポスター）
整理番
タイトル
発表者名
号
水田畦畔におけるグリホサート抵抗性ネズミムギの代替除草剤 市原 実、宮田祐二、神谷径
1の選抜と、その体系処理の効果
明、山下雅幸、澤田 均「沖積粘土質水田における田畑輪換圃場の窒素肥沃度の変化」 南雲芳文 他
2
地下水制御システムと根系制御を組み合わせたダイズの乾燥ス 髙橋智紀、片山勝之、西田
3
トレス緩和技術瑞彦「有機物長期連用水田ほ場で有機物施用をやめた場合の土壌
大峡広智 他
4の物理性および化学性の変化」
米麦二毛作地帯における「小麦枯れ熟れ様症状」の発生要因に
鎌田淳
5
ついて

Proceedings ofJoint Workshop on
Time Series
Analytics andCollaborative
Agents Research &Development

2016

12

Journal of General doi.org/10.1111/w
2017
Plant Pathology
bm.121071

Proceedings of the2017 International
Joint Conference
on Neural
Networks

なし

2017

5

1787
1793

Proceedings of the
5th IIAE
International
Conference onIntelligent Systems
and Image
Processing 2017

なし

2017

9

209216

Soil Science and 10.1080/00380768.
2018
Plant Nutrition
2018.1451226

864 491（4） 502

https://doi.org/1
2019 40.1626/jcs.88.98
土づくりとエコ農業なし
2019 11

日本作物学会紀事201912

64 155（4） 160

九州の雑草

2019

12

49

機関名

新潟県農総研日本土壌肥料学会京都大会

2015

9

農研機構

日本土壌肥料学会

2015

9新潟県農総研日本土壌肥料学会関東支部大
2015
会

11

埼玉県農技研セ

日本土壌肥料学会

2015

11

2015

12

2015

12

2016

1

2016

2

2016

2

三室元気、青木由美、村崎
富山農総技セ、広域普及指信明、藤田健司、寺崎亮、蛯
導セ、新川農振セ、富山農振第68回北陸病害虫研究会
谷朋佳、青木浩和、上野香セ、高岡農振セ、砺波農振織、田村美佳、沼田史子、稲セ、農研機構塚仁、越智直、守川俊幸

2016

2

遠藤信幸、水谷信夫

農研機構

第91回九州病害虫研究会

2016

2

石本万寿広、岩田大介
石本万寿広、岩田大介、竹内博昭

新潟県農総研第68回北陸病害虫研究会

2016

2

新潟県農総研、農研機構

第69回北日本病害虫研究会

2016

2

山口県農総技セ

第91回九州病害虫研究会大会 20162

大森誉紀、辻田 泉

愛媛県農林水産研

8

ダイズ立枯性病害の発生生態と防除対策

守川俊幸

富山県農林水産総技セ

9

羽化トラップによるマメシンクイガ圃場羽化消長

竹内博昭

農研機構

10

大豆の多収阻害要因の実態解明～H27滋賀県の調査結果より
小松茂雄～

新潟県の大豆における子実害虫の発生実態

15
16
17
18
19
20
21

発行 発行
年
月
4

現地調査からみた愛媛県のハダカムギの収量向上阻害要因

14

学会等名

1316

2015

7

13

465-

12 22(4) 478

静岡県農林技研、静岡大学 日本雑草学会

富山県農林水総技セ

光やフェロモンを利用したダイズカメムシ類の簡易調査法の検討
マメシンクイガフェロモントラップ誘殺数と被害子実数の関係

51

98107
2629

日本雑草学会

三室元気

12

88
（2）

2332

Plant Production
Science

ダイズ黒根腐病の発生と防除対策について

富山県におけるダイズ黒根腐病の発生実態

83（1）

https://doi.org/10.
1080/1343943X.20 201919.1625274

6

11

なし

滋賀県農技セLEDトラップやクレオメによるダイズのアオクサカメムシの発生予
本田善之、岩本哲弥
測の可能性について
LEDトラップやクレオメによる ダイズのアオクサカメムシの 発生
本田善之、岩本哲弥
予測の可能性について
ミナミアオカメムシの光反応特性および簡易LEDトラップを用い
遠藤信幸
た現地モニタリング
簡易LEDトラップを用いたミナミアオカメムシおよびアオクサカメ
遠藤信幸
ムシの現地モニタリングの試み
長野県のダイズ圃場における子実加害性チョウ目害虫の発生
栗原潤、竹内博昭、山下亨
実態
難防除ダイズ黒根腐病対策の糸口を探る～県下の発生実態と三室元気新規類似病害の発生～
マメシンクイガの羽化数が低減する中耕時期
竹内博昭、高橋明彦

2

山口県農総技セ第3回生態と防除研究会（植物病害カンファレンス）日本作物学会四国支部会
平成27年度北海道・東北地区
植物防疫職員等研修会（東北農政局）
第68回北陸病害虫研究会
近畿産大豆生産・需要拡大協
議会講演会

ミナミアオカメムシの発生状況と防除対策に関する検討会
ミナミアオカメムシの発生状況と防除対策に関する検討会

2016

3

2016

3

農研機構

第60回日本応用動物昆虫学会 2016

3

長野県農試

第63回関東東山病害虫研究会 2016

3

農研機構

富山県農総技セ
農研機構

平成28年富山県農業研究所成
2016
果発表会
第60回日本応用動物昆虫学会 2016

3
3

22

ダイズ黒根腐病の発生実態および収量・品質に及ぼす影響

23

ダイズ黒根腐病に酷似する褐色根腐病（新称）の発生

24

長野県のダイズ作における減収要因と雑草防除

25
26
27
28
29
30
31
32
33
34
35

越智直、藤井直哉、古和田
塁、五十嵐裕二、藤田与一、
黒田智久、三室元気、守川 農研機構
俊幸、萬田等、山下亨、赤松創
三室元気、築尾嘉章、越智 富山県農林水総技セ、農研
直、守川俊幸
機構
青木政晴

長野県農試

北部九州の大豆作における主要雑草防除のための除草剤一発 半田浩二、古賀巧樹、山口（公財）日本植調協会
処理技術の試み晃、大隈光善松尾光弘、酒井泰良、長谷 宮崎大、大分県北部振興
カロライナツユクサの種子発芽動態
川航、河野礼紀局、大分県農林水産研セ
カロライナツユクサに対する土壌処理剤および茎葉処理剤の除 松尾光弘、酒井泰良、河野 宮崎大、大分県北部振興
草効果
礼紀
局、大分県農林水産研セ
マルバルコウ防除で重要となるダイズの被陰開始時期に関連す 黒川俊二、加賀秋人、津田
農研機構、筑波大学
る形質の探索麻衣、関根大輔
ダイズ栽培中の短期湛水による帰化アサガオ類とアレチウリの澁谷知子、黒川俊二
農研機構
防除条件―気温・湛水深・生育ステージによる影響―
茨城県における大豆多収阻害要因の実態解明調査中村憲治
茨城県農総セ「帰化アサガオ類が繁茂するダイズ圃場畦畔の植生と埋土種子
井原希、小林浩幸
農研機構
量」
穂肥重点型の施肥体系はパン用コムギの収量を低下させずに 水田圭祐、荒木英樹、丹野
山口大
子実タンパク質含有率を高める
研一、高橋肇
フルチアセットメチル薬害による北海道ダイズの収量および収量 辻博之、村上則幸、中村卓
農研機構
構成要素の反応司
市原 実、宮田祐二、石田義静岡県中遠地域の水田周辺部におけるグルホシネート抵抗性
樹、小池清裕、山下雅幸、澤 静岡県農林技研、静岡大学
ネズミムギの発生実態
田均「事前浅耕＋不耕起播種」のスズメノテッポウの発生低減効果 大野礼成、井上拓治
福岡県農総試平成28年度日本植物病理学会
2016
大会
平成28年度日本植物病理学会
2016
大会
関東支部雑草防除研究会･関2016
東雑草研究会合同研究会

3

3
3

雑草学会

2016

3

日本雑草学会20163

日本雑草学会20163

日本雑草学会20163

日本雑草学会

20163

植調関東支部雑草防除研究会 2016

3

日本雑草学会20163

日本作物学会20163

日本雑草学会第55回講演会

2016

3

日本雑草学会20163

日本雑草学会2017年講演会

2016

4

大分県農林水産部

九州雑草防除研究会

20167大分県農林水産研セ九州雑草防除研究会

20167

宮崎大、大分県北部振興局、大分県農林水産研セ

九州雑草防除研究会

2016

7

農研機構

農業農村工学会

2016

8

41

大分県の大豆作における雑草の発生実態
山崎 哲
機械除草と生育期除草剤によるカロライナツユクサ防除技術の河野 礼紀
検討松尾光弘、酒井泰良、長谷カロライナツユクサの種子発芽動態
川航、河野礼紀
中野恵子、原嘉隆、土屋史大豆作圃場での土中水分・酸素濃度の降雨応答
紀、松尾直樹
大豆の多収阻害要因の実態解明～H27滋賀県の調査結果より
藤井清孝～
黒根腐病の発病機構
山本亮

42

転換畑における大豆の土壌病害（特に茎疫病）について

富山県農林水産総技セ

36
37
38
39
40

43
44
45

守川俊幸

堆肥中の水溶性腐食物質抽出条件の検討

47

安価で原位置での計測が可能なガス拡散係数測定装置

堂本晶子

三重県農研

52

高橋智紀、浪川茉莉、西田瑞彦「新潟県大豆の多収阻害要因の実態解明-第1報」
南雲芳文 他
簡易評価法による土壌可給態窒素と水田輪作コムギ・ダイズ収 木村秀也、小島誠、大下泰
量との関係
生
カンキツヒメヨコバイの加害によるダイズの矮化症状
西野 実、河野勝行「北部九州の大豆畑におけるヒロハフウリンホオズキの発生拡
住吉正、小荒井晃
大と土壌処理除草剤による防除効果」
薬用作物栽培における農薬適用拡大の課題
菱田 敦之

53

小麦「枯れ熟れ様症状」の発生要因と指標化に関する研究

49
50
51

54

農研機構

カットソイラ施工が土壌排水性およびコムギの生育・収量に及ぼ 露﨑浩、高橋順二、矢治幸
秋田県立大、農研機構
す影響
夫、北川巌
梅島昂平、有満史人、小澤
知識獲得支援を目的とした時系列栽培データに基づく最適パ
誠一、村上則幸、辻 博之、 神戸大、農研機構
ターン発見
大川剛直
時系列栽培データから抽出された最適パターンの意思決定支援 難波みどり、小澤誠一、村上
神戸大、農研機構
への適用
則幸、辻 博之、大川剛直

4648

滋賀県農技セ

8

2016

9

2016

9

三重県農研、農研機構

農林害虫防除研究会
2016年度作物学会九州支部・
九農研作物部会合同講演会
日本生薬学会

2016

9

2016

9

2016

9

日本土壌肥料学会

20169日本作物学会

2016

9

農研機構
医薬健栄研

大豆の花検知と花数計測を行う画像センシング手法の開発

59

薬用作物栽培における農薬適用拡大の課題

68

2016

平成28年 電気学会 電子・情報・システム部門大会
2016年度日本土壌肥料学会（佐賀大会）

日本土壌肥料学会

58

67

8

農研機構

大豆の子実検知を行う画像センシング手法の開発

66

2016

9

57

65

平成28年 電気学会 電子・情報・システム部門大会

2016

山口県農林総技セ648日本土壌肥料学会佐賀大会

ダイズにおけるイチモンジカメムシのフェロモントラップの捕獲数
本田善之、岩本哲弥
を 増加させる要因

63

2016

新潟県農総研、農研機構

5662

日本作物学会東北支部会

9

山口県農林総技セ

61

8

2016

55

山口 幹太、 小澤 誠一、 北園 淳、 吉田 武史、 大川 剛 神戸大、農研機構
直、 村上 則幸、 辻 博之
大西 哲、 北園 淳、 小澤 誠
一、 吉田 武史、 大川 剛直、 神戸大、農研機構
村上 則幸、 辻 博之
医薬健栄研

ハダカムギの多収阻害要因の改善に向けた事前耕起と多条明
大森誉紀、辻田 泉
きょによる排水対策の効果
アンケート調査と現地調査からみた愛媛県産麦の多収阻害要因
大森誉紀、辻田 泉の解明
麦栽培中の土壌水分の違いが除草剤の効果の持続性に及ぼ
辻田 泉、大森誉紀
す影響
石川県におけるマメシンクイガの発生消長と薬剤防除効果
八尾充睦、植松繁

8日本土壌肥料学会

アオクサカメムシとミナミアオカメムシの発生状況を夏期に把握
岩本哲弥、本田善之
するための誘引植物の検討

60

8

農研機構

鎌田淳
埼玉県農技研セ
水田圭祐、荒木英樹、中村
穂肥重点施肥で栽培したミナミノカオリの収量形成、分げつ発生
和弘、松中仁、丹野研一、高 山口大
パターンおよび群落の窒素蓄積
橋肇

菱田 敦之

近畿土壌肥料研究協議会 研2016
究会
第2回ダイズ黒根腐病研究会 2016
東北試験場研究推進会議 畑
2016
作物栽培研究会

平成２８年度 日本応用動物昆虫学会中国支部・日本昆虫学2016
会中国支部合同例会・鳥取大会
平成２８年度 日本応用動物昆虫学会中国支部・日本昆虫学2016
会中国支部合同例会・鳥取大会
計測自動制御学会 第10回コンピューテーショナル・インテリ2016
ジェンス研究会
計測自動制御学会 第10回コンピューテーショナル・インテリ2016
ジェンス研究会
第22回農作物病害虫防除
2016
フォーラム

10

10

12
12
12

愛媛県農林水研

日本土壌肥料学会関西支部

2016

12

愛媛県農林水研

日本土壌肥料学会関西支部

2016

12

愛媛県農林水研

日本作物学会四国支部会

2016

12

石川県農総研セ

第69回北陸病害虫研究会

2017

2

大豆連作圃場におけるマメシンクイガ発生量の年次推移
石本万寿広、岩田大介
ダイズのアオクサカメムシやミナミアオカメムシの誘引植物の探本田善之、岩本哲弥
索とおとり防除の可能性について
クレオメ、ササゲをカメムシのおとり植物としたダイズ防除本田善之、岩本哲弥

新潟県農総研第69回北陸病害虫研究会

2017

2

山口県農林総技セ

第92回九州病害虫研究会大会 20172

山口県農林総技セ

九州病害虫研究会秋季大会

2017

2

インターネットで簡単に肥料計算できる『施肥なび』
秋田県におけるダイズ黒根腐病の発生状況と防除薬剤の体系処理による防除効果

谷川法聖

青森県産技セ農林総研

2

藤井直哉、齋藤隆明

秋田県農試

東北大豆セミナーin仙台
2017
第70回北日本病害虫研究発表
2017
会

3

2

69
70
71
72
73

１ 秋田県におけるダイズ黒根腐病の発生生態と対策技術の開 松田英樹、藤井直哉、齋藤発隆明
黒田智久、藤田与一、堀武
ダイズ黒根腐病と大豆の収量性および発病助長要因の解析
志、南雲芳文
平成28年の富山県におけるダイズの腐敗粒と紫斑病の多発と 関原順子、蛯谷朋佳、青木
その要因
由美、築尾嘉章、守川俊幸
中部冷涼地帯におけるダイズ黒根腐病の被害実態解明と防除 萬田等、中島宏和、豊嶋悟
技術の開発
郎
阿曾和基、栗原潤、竹内博
長野県におけるマメシンクイガの発生実態
昭、豊嶋悟郎

秋田県農試

東北農業試験研究推進会議病
2017
害虫研究会

2

新潟県農総研第69回北陸病害虫研究会

2017

2

富山県農総技セ農研、富山
県広域普指セ

第69回北陸病害虫研究会

2017

2

長野県農試

第69回北陸病害虫研究会

2017

2

長野県農試

第69回北陸病害虫研究会

2017

2

74

土壌の窒素肥沃度がダイズ「フクユタカ」の生育収量に及ぼす影
武井真理ら
響

愛知県農総試75

ダイズ圃場におけるマメシンクイガ幼虫の移動盛期

竹内博昭、遠藤信幸

農研機構

76

上信越地域のダイズカメムシ類の種構成とその被害

遠藤信幸、竹内博昭

農研機構

77

簡易LEDトラップを用いたNezara 属モニタリングの取り組み

遠藤信幸

農研機構

78
79
80
81
82

カンキツヒメヨコバイによる大豆の矮化症状は吸汁そのものが原
西野 実、河野勝行
因である
ダイズのアオクサカメムシやミナミアオカメムシの発生予測とおと
本田善之、岩本哲弥
り防除の可能性
ダイズのアオクサカメムシやミナミアオカメムシの防除対策につ岩本哲弥、本田善之
いて長南友也、村上則幸、林怜
携帯型NDVIセンサーを用いたダイズ収量の推定
史、中村卓司中村卓司、渡部敏裕、森本
北海道のダイズにおける開花期の展開葉元素含有率とその生晶、岡紀邦、辻博之、林怜
産性の関係
史、長南友也、村上則幸

三重県農研、農研機構
山口県農林総技セ
山口県農林総技セ

日本土壌肥料学会中部支部第96回例会・中部土壌肥料研究 2017
会第106回例会
第61回日本応用動物昆虫学会 20173
3

第61回日本応用動物昆虫学会 2017
ミナミアオカメムシの発生状況
2017と防除対策に関する検討会

3

第60回日本応用動物昆虫学会 20173

ミナミアオカメムシの発生状況と防除対策に関する検討会
ミナミアオカメムシの発生状況と防除対策に関する検討会

3

2017

3

2017

3

農研機構

日本作物学会第243回講演会

2017

3

農研機構、北海道大

日本作物学会第243回講演会

2017

3

83

北海道におけるフルチアセットメチルの散布がダイズの収量に及ぼす影響

辻博之、村上則幸、中村卓
司、長南友也、小澤 誠一、
大川剛直

農研機構、神戸大学

日本作物学会第243回講演会

2017

3

84

グライ低地土における有材補助暗渠施工装置「カットソイラ」の作業能率

進藤勇人、中川進平、齋藤
雅憲、北川巌

秋田県立大、農研機構

農作業学会

2017

3

85

長野県のダイズ作における減収要因と雑草防除

青木政晴

長野県農試

関東支部雑草防除研究会･関東雑草研究会合同研究会

2017

3

異なる生育時期の冠水処理が春播き小麦「ユメシホウ」に及ぼす影響
土壌水分条件の違いが生育後期重点施肥したコムギの生育，収量に及ぼす影響
水田作におけるオオムギ「ファイバースノウ」の低収要因に関する研究
パン用コムギ品種せときららにおける穂肥重点施肥の実証試
験：穂肥重点施肥による多収化の検証
農家畦畔および圃場におけるマルバアメリカアサガオの個体群
動態
ダイズミニコアコレクションを用いた被陰速度に関わる形質の特性評価松﨑守夫、渡邊和洋、木村秀也、渕山律子

農研機構

日本作物学会第243回講演会

2017

3

渡邊和洋、松﨑守夫他

農研機構

日本作物学会第243回講演会

2017

3

今本裕士、松谷瑛

石川県農総研セ

日本作物学会20173

水田圭祐、荒木英樹、浅川佑二、丹野研一、高橋肇

山口大

日本作物学会第243回講演会

2017

3

井原希、小林浩幸

農研機構

日本作物学会

2017

3

86
87
88
89
90
91
92
93
94
95
96
97
98
99
100
101
102
103
104
105
106
107
108

黒川俊二、加賀秋人、津田
農研機構
日本育種学会
2017
麻衣、関根大輔
三室元気、青木由美、関原
農研機構、 富山県農林水産 平成29年度日本植物病理学会
土壌理化学性から見たダイズ黒根腐病の発病要因
順子、蛯谷朋佳、赤松創、越2017
総技セ、 富山農振セ
大会
智直、守川俊幸
フルチアセットメチル乳剤の大豆に対する初期薬害の品種間差
川名義明
農研機構
日本雑草学会2017
異圃場周辺におけるマルバルコウ防除―ビスピリバックナトリウム 井原希、黒川俊二、澁谷知農研機構
日本雑草学会2017
塩液剤の有効性―子、小林浩幸農家水田圃場および畦畔におけるマルバアメリカアサガオ埋土
井原希、小林浩幸
農研機構
日本雑草学会2017
種子の動態
フルチアセットメチル乳剤の初期薬害のダイズ品種間差と広葉澁谷知子、黒川俊二
農研機構
日本雑草学会2017
雑草14種に対する効果の種間差
マルバルコウ、マメアサガオ種子の発芽に対する種子保存状態
石岡 厳、橘 雅明
農研機構
日本雑草学会・第56回大会
2017の影響
松尾光弘、酒井泰良、栗久 宮崎大、大分県北部振興
カロライナツユクサの出芽動態および発生消長
日本雑草学会2017
周史、河野礼紀局、大分県農林水産研セ
大分県における大豆作の難防除雑草の発生実態と経営に及ぼ
河野 礼紀
大分県農林水産研セ
日本雑草学会2017
す影響
八幡 壮、小澤 誠一、吉田武
2017年度 人工知能学会全国
大豆の生育情報を自動取得する画像センシング手法の開発
史、大川剛直、村上則幸、辻 神戸大、農研機構
2017
大会
博之
井原希、黒川俊二、澁谷知畦畔緑化と帰化アサガオ類防除のための抑草剤利用の試み
農研機構
日本芝草学会
2017
子、小林浩幸
主食用米・飼料用米及び大豆
ダイズ黒根腐病の発生実態と耕種的防除について
赤松創、三室元気、越智直 農研機構の収益向上に向けた栽培技術 2017
研修会
大豆の連作年数による土壌環境の違い－庄内地域での調査事
松田晃
山形県農総研セ
日本土壌肥料学会東北支部会 2017
例
穂肥重点施肥法によるパン用コムギ品種せときららの高品位多 水田圭祐、荒木英樹、丹野
山口大
日本作物学会中国支部講演会 2017
収化に向けた試み
研一、高橋肇
五十嵐元子、林茂樹、新庄
ウラルカンゾウの国内栽培における軽労化技術の開発－機械 記子、菱田敦之、川原信夫
第8回甘草に関するシンポジウ
医薬健栄研、農研機構
2017
除草による雑草管理の検討－
ム（山梨）、根本英子、石川枝津子、村上則幸「大豆畑の外来雑草ヒロハフウリンホオズキの発生消長の特徴
九州雑草防除研究会第75回例
住吉正
農研機構
2017
について」
会
平成29年度東北農業試験研究
難防除ダイズ黒根腐病対策の糸口を探る ～富山県の事例を中三室元気、赤松創、越智直 農研機構推進会議生産環境推進部会
2017
心に～病害虫研究会
ドローンによる作物群落の情報収集・解析手法に関する研究
露﨑浩ら
秋田県立大
農業食料工学会東北支部
2017

3
4
4
4
4
4
4
4
4
5
5
6
7
7
7
7
8
8

「新潟県大豆の多収阻害要因の実態解明-第2報」
南雲芳文 他
有機物施用による土壌改良効果と指標成分の関係 ～ダイズの
石井勝博ら
ポット連用試験での検証
簡易法による田畑輪換水田土壌の可給態窒素評価とコムギ・ダ
木村秀也ら
イズ収量との関係

新潟県農総研、農研機構

日本土壌肥料学会仙台大会

2017

9

新潟県農総研日本土壌肥料学会

2017

9

農研機構

日本土壌肥料学会

2017

9

112

ミナミアオカメムシに対する数種殺虫剤の効果

三重県農研

113

青森県津軽地域における大豆生産性と土壌理化学性の関係
谷川法聖
青森県産技セ農林総研
宮城県北部における大豆多収阻害要因の実態解明（ポスター発 今野智寛、佐々木次郎、辻 宮城県古川農試、宮城県仙日本作物学会第244回講演会 2017表）
英明、鈴木智貴、金野勇悟 台農普セ
岩見沢水田輪作地域の大豆圃場における土壌理化学性と収量 中村卓司、森本晶、大友量、
日本土壌肥料学会2017年度仙農研機構、道総研中央農試
2017の関係
岡紀邦、大橋優二
台大会

109
110
111

114
115

西野 実

4

農林害虫防除研究会2017年岩2017
手大会
日本土壌肥料学会
2017

9
9
9
9

116
117
118
119

有材補助暗渠施工機「カットソイラ」によるグライ低地土の排水改良と大豆生育に及ぼす影響
アップカットロータリを活用した西南暖地における大豆の一工程
浅耕播種技術の開発
Population dynamics of Ipomoea hederaceaJacq. var.
integriuscula A. Gray (morning glory) in paddy field levee –relationship between emergence time and fruiting –Efficacy of weeding machine composed of steel tines in termsof growth stage of weeds in soybean

中川進平、進藤勇人、齋藤雅憲、北川巌
松尾直樹、土屋史紀、中野恵子、深見公一郎
Nozomi Ihara、Hiroyuki
Kobayashi

秋田県農試、農研機構

日本土壌肥料学会

2017

9

農研機構

日本土壌肥料学会

2017

9

農研機構

The Asian-Pacific Weed
Science Society

2017

9

Hiroyuki Kobayashi、 Nozomi
農研機構、（株）キュウホー
Ihara、 Hiroyuki Kondo

The Asian-Pacific Weed2017
SciencethSociety
The 26 Asian-Pacific Weed
Science Society Conference
2017(第２６回アジア太平洋雑草会議)
The 26th Asian-Pacific Weed
Science Society Conference
2017(第２６回アジア太平洋雑草
会議)

9

120

Efficacy of the canopy height-to-row spacing ratio as an onsite
黒川俊二、加賀秋人、津田index to determine the termination time of Ipomoea coccinea
麻衣、関根大輔、澁谷知子
control using the soybean mini-core collection

農研機構

121

Weed Problems in Japan

冨永達、黒川俊二

京都大、農研機構

122

Emergence behavior and seasonal variation in emergence of
seedlings in carolina dayflower (Commelina caroliniana Walter)

宮崎大、大分県農林水産研
The 26th Asian-Pacific Weedセ
Science Society Conference

2017

9

123

麺用小麦「さぬきの夢2009」の収量と土壌理化学性との関係

Mitsuhiro Matsuo、 Taira
Sakai、 Shuji Kurihisa、 andYoshiki Kawano
中西 充、河田和利

香川県農試

日本土壌肥料学会

2017

9

124

日本土壌肥料学会

2017

9

山口大

日本作物学会第244回講演会

2017

9

西日本応用動物昆虫研究会

2017

10

ダイズにおける開花期展開葉の元素含有率と収量の関係

129

外来ツユクサ問題とその対策のヒント

松尾光弘

宮崎大

九州病害虫研究会秋季大会
2017
日本土壌肥料学会2017年度北
2017
海道支部会
第32回日本雑草学会シンポジ
2017
ウム

11

128

鎌田 淳
水田圭祐、荒木英樹、丹野
研一、高橋肇
本田善之、岩本哲弥、遠藤信幸
本田善之、岩本哲弥
渡部敏裕、長南友也、林怜史、中村卓司埼玉県農技研セ

127

小麦「枯れ熟れ様障害」の発生に及ぼす土壌要因の影響
穂肥重点施肥で栽培したパン用コムギ品種せときららとミナミノカオリを増収させる増肥時期の特定
コガネムシ類を抑えたアオクサカメムシ、ミナミアオカメムシのLED光源の探索
クレオメ、ササゲをカメムシのおとり植物としたダイズ防除

農研機構

種生物学会

2017

12

埼玉県農技研セ

日本作物学会関東支部

2017

12

愛媛県農林水産研

日本土壌肥料学会関西支部

2017

12

愛媛県農林水産研

日本土壌肥料学会関西支部

2017

12

愛媛県農林水産研

日本土壌肥料学会関西支部
2017
ダイズ黒根腐病に関する検討2018会
ダイズ黒根腐病に関する検討2018
会
東北農業試験研究推進会議病
2018
害虫研究会

12

125
126

130
131
132
133
134

個体群動態調査によるマルバアメリカアサガオの圃場への侵入
井原希、小林浩幸
経路の解明
小麦の生育収量に及ぼすチゼルプラウ耕の効果
石井博和
ハダカムギ‘ハルヒメボシ’における施肥窒素の利用率と生育、
大森誉紀、辻田泉
収量に及ぼす地力窒素の寄与
ハダカムギ‘マンネンボシ’と‘ハルヒメボシ’ の硝子質粒と粉質
大森誉紀、木村浩、辻田泉
粒の比較
現地調査からみた愛媛県の麦類の多収阻害要因
辻田泉、大森誉紀

山口県農林総技セ、農研機
構
山口県農林総技セ
北海道大、農研機構

142

富山県における試験研究の取組状況
守川俊幸
富山県農林水産総技セ
中央農業研究センターを中心としたダイズ黒根腐病試験研究の赤松創、三室元気、越智直 農研機構
取組状況
１ 秋田県におけるダイズ黒根腐病の発生生態と対策技術の開 松田英樹、藤井直哉、齋藤
秋田県農試
発
隆明
近年の温暖化・異常気象発生状況を踏まえた土壌肥料研究の秋田県農試
展開方向 「転作作物の多収化阻害要因に対応するカットドレー 中川進平
ン・ソイラ等の営農排水技術の確立」
松田英樹、藤井直哉、齋藤
秋田県農試、秋田県秋田地
現地におけるダイズ黒根腐病に有効な薬剤防除体系の検討
隆明、小林ひとみ、長井拓
域振興局、秋田県立大生、和南城有里、金田吉弘
中部冷涼地帯におけるダイズ黒根腐病の被害実態解明と防除 萬田等、中島宏和、豊嶋悟
長野県農試
技術の開発
郎
阿曾和基、栗原 潤、竹内博
長野県におけるマメシンクイガの発生消長と防除時期の検討
長野県農試、中央農研
昭、豊嶋悟郎ダイズカメムシ類の簡易調査に向けた取り組み
遠藤信幸、竹内 博昭
農研機構

143

長野県の大豆圃場におけるマメシンクイガ成虫の移動分散

阿曾和基、豊嶋悟郎

長野県農試

144

異なる生育時期の冠水処理が小麦に及ぼす影響

松﨑守夫、渡邊和洋、木村
秀也

農研機構

145

畦畔、法面、畑圃場における雑草の特徴と除草技術

井原希

農研機構

135
136
137
138
139
140
141

146
147
148
149
150
151
152
153
154
155
156
157
158
159
160
161

Entireleaf morningglory in paddy field's levee invades paddy field Nozomi Ihara、Hiroyuki
農研機構
and produces seed.
Kobayashi
櫻田史彦、宮野法近、辻英
宮城県におけるダイズ黒根腐病の発生実態と対策の検討
明、佐々木次郎、森谷和幸、 宮城県古川農試
小山かがみ、今野智寛
紫外光と緑色光を併用した光源はミナミアオカメムシやアオクサ 遠藤信幸、西野実、本田善 農研機構、三重県農研、山カメムシの誘引に有効である
之口県農林総技セ
有材補助暗渠施工装置「カットソイラ」の施工が転換初年目大豆 進藤勇人、中川進平、齋藤
秋田県農試、農研機構
生育と排水性に及ぼす影響
雅憲、伊藤正志、北川巌
遠藤信幸、本田善之、岩本哲弥、弘中満太郎

5

9

11
11

1
1
1

東北農業試験研究推進会議
土壌肥料研究会

20181

北日本病害虫研究会

20182

第70回北陸病害虫研究会

2018

2

第70回北陸病害虫研究会

2018

2

第70回北陸病害虫研究会
2018
第62回日本応用動物昆虫学会
2018
大会

2

日本作物学会第245回講演会

3

2018

平成29年度営農・作業技術研
2018
究推進会議 作業・情報技術研
the 9th International IPM
2018
symposium

3

3
3

平成30年度 日本植物病理学
2018
会大会

3

第62回日本応用動物昆虫学会 20183

農作業学会2018年春季大会

3

2018

カメムシ類等難防除害虫の発農研機構、山口県農林総技
生状況と防除対策に関する検 2018
セ、浜松医大討会
カメムシ類等難防除害虫の発本田 善之、岩本哲弥、遠藤 山口県農林総技セ、農研機
アオクサカメムシ、ミナミアオカメムシのLED光源の探索
生状況と防除対策に関する検 2018
信幸
構
討会
カメムシ類等難防除害虫の発山口県農林総技セ、農研機
クレオメ、ササゲをカメムシのおとり植物としたダイズ防除本田 善之、岩本哲弥
生状況と防除対策に関する検 2018
構討会
水田作におけるオオムギ「ファイバースノウ」の低収要因に関す 今本裕士、水内友美子、松石川県農総研セ
日本作物学会
2018
る研究（第２報）
谷瑛
ヤマトトウキ栽培における雑草発生量の低減
大谷正孝
奈良県農研開発セ
園芸学会平成31年度春季大会 2018
石岡厳、藤井美智子、浅見帰化アサガオ類種子の圃場での発芽に関わる要因
農研機構
日本雑草学会
2018
秀則、橘雅明ダイズ狭畦栽培におけるフルチアセットメチルとベンタゾンによる
浅見秀則、橘雅明
農研機構
日本雑草学会
2018
マルバアメリカアサガオの防除
帰化アサガオ類種子の成熟度および水分率が発芽に及ぼす影
浅見秀則、石岡厳、橘雅明 農研機構
日本雑草学会2018
響
抑草剤による圃場周辺部の帰化アサガオ類防除の取り組み
井原希、小林浩幸
農研機構
日本雑草学会2018
薬剤および中耕の組み合わせによるカロライナツユクサの生育河野 礼紀
大分県農林水産研セ
日本雑草学会
2018
期防除体系の検討
イヌホオズキに対する各種防除技術の効果
川名義明
農研機構
日本雑草学会2018
長野県のダイズ作における帰化アサガオ類の発生実態および
北陸作物・育種学会第55回講丸山翔太、青木政晴
長野県農試
2018
除草剤による防除効果
演会
LEDトラップを利用したミナミアオカメムシの密度および被害推定

9

3
3
3
3
3
4
4
4
4
4
4
7

162
163
164

青木政晴、上原敬義、岡本
長野県の砂壌土地域におけるダイズ圃場の土壌水分経過の実
潔、丸山秀幸、山下亨、萬田 長野県農試
態等、阿曾和基茎立ち期における群落内での光競合がコムギの稈長や倒伏程 水田圭祐、荒木英樹、高橋
山口大、鳥取大度におよぼす影響
肇「フルチアセットメチル乳剤の効果と初期薬害の特徴から大豆作 澁谷知子、川名義明、橘雅農研機構、植調協会の難防除雑草対策を考える」
明、山口晃

165

「帰化雑草ヒロハフウリンホオズキの出芽深度について」166

石川県における大豆の多収阻害要因の実態調査

167
168

169

170

171
172
173
174
175
176
177
178
179
180
181
182
183
184
185
186
187
188
189
190

住吉正

農研機構

北陸作物・育種学会第55回講
演会

2018

7

日本作物学会中国支部会

2018

7

九州雑草防除研究会

20187

九州雑草防除研究会第76回例2018
会
日本土壌肥料学会2018年度神
2018
奈川大会
日本土壌肥料学会神奈川大会 2018

向井吉崇、梅本英之、高原
石川県農総研セ
知佳子「新潟県大豆の多収阻害要因の実態解明-第3報」
南雲芳文、他
新潟県農総研、農研機構
カットソイラによる排水改良が転換畑の土壌理化学性と大豆の 進藤勇人、中川進平、齋藤
秋田県農試、農研機構
日本土壌肥料学会神奈川大会 2018
生育収量に及ぼす影響
雅憲、北川巌、伊藤正志
高橋智紀、新良力也、大橋
優二、工藤忠之、谷川法聖、
今野智寛、加藤優来、安藤正、森谷真紀子、松田晃、南雲芳文、青木政晴、上原敬
農研機構、道総研、青森産義、岡本潔、梅本英之、向井
技、 宮城県古川農試、山形
吉崇、中村憲治、大島正稔、
県農総研セ、新潟県農総研、
加藤知美、森崎耕平、久野
16道県調査から見えた生産者圃場の土壌特性と大豆収量の関
長野県農試、石川農研セ、茨智香子、田畑茂樹、原田直
日本土壌肥料学会
2018
係 ―化学性・気温・日照と大豆収量の関係
城農総セ、栃木農試、山梨総也、水谷嘉之、堂本晶子、藤農技セ、愛知農総試、三重農
井清孝、蓮川博之、新谷浩
研、滋賀農技セ、兵庫農総樹、鳥塚智、谷口真一、大塩セ、島根農技セ、福岡農総試
哲視、伊藤淳次、藤本順子、
仲谷敦志、三原美雪、山崎大貴、樋口俊輔、水田一枝、
竹下美保子、持永亮、石塚明子
中野恵子、高橋智紀、新良力也、大橋優二、工藤忠之、
谷川法聖、今野智寛、加藤
優来、安藤正、森谷真紀子、
松田晃、南雲芳文、青木政
農研機構、道総研、青森産
晴、上原敬義、岡本潔、梅本
技、 宮城県古川農試、山形
英之、向井吉崇、中村憲治、
県農総研セ、新潟県農総研、
大島正稔、加藤知美、森崎
16道県調査から見えた生産者圃場の土壌特性と大豆収量の関
長野県農試、石川農研セ、茨耕平、久野智香子、田畑茂
日本土壌肥料学会
2018
係：物理性および降雨状況と大豆収量の関係
城農総セ、栃木農試、山梨総樹、川原田直也、水谷嘉之、
農技セ、愛知農総試、三重農
堂本晶子、藤井清孝、蓮川研、滋賀農技セ、兵庫農総
博之、新谷浩樹、鳥塚智、谷セ、島根農技セ、福岡農総試
口真一、大塩哲視、伊藤淳
次、藤本順子、仲谷敦志、三原美雪、山崎大貴、樋口俊輔、水田一枝、竹下美保子、
持永亮、石塚明子
福島県における黒根腐病の被害実態と対策試験
小森秀雄、古和田塁
福島県農総セカットソイラ施工がムギ類およびダイズの生育・収量に及ぼす影
露﨑浩ら
秋田県立大
響
小麦栽培土壌における水中沈定容積と土壌理化学性との関係 中西 充、河田和利
香川県農試
今野智寛、佐々木次郎、森土壌交換性塩基と大豆品種ミヤギシロメの収量・収量構成要素
谷和幸、櫻田史彦、滝澤浩 宮城県古川農試との関係
幸今野智寛、佐々木次郎、櫻土壌化学性を利用した大豆圃場の収量性の判別
宮城県古川農試
田史彦、滝澤浩幸
畝立播種が土壌水分およびダイズの初期生育に及ぼす効果
櫻田史彦、今野智寛
宮城県古川農試
前川富也、渕山律子、浜口
茨城県現地圃場でのサブソイラーの施工がダイズの収量改善
秀生、関口哲生、木村秀也、 農研機構、他に及ぼす影響について
新良力也
ダイズ品種「里のほほえみ」の狭畦無培土栽培による効果及び
藤田与一
新潟県農総研適正な栽培条件
渡邊和洋、中園江、谷尾昌
土壌の水分条件，物理性および化学性とコムギ収量性との関係
彦、松﨑守夫、太田怜奈、関 農研機構、三重大と施肥法の違いがこの関係性に及ぼす影響
谷信人
二条大麦「はるか二条」における施肥窒素の吸収量と利用率
石丸知道、荒木雅登
福岡県農総試
穂肥重点施肥で栽培した西南暖地向けコムギ5品種を増収させ 水田圭祐、荒木英樹、高橋
山口大、鳥取大る増肥時期の特定
肇
イヌホオズキ類雑草に対するフルチアセットメチル乳剤の効果 川名義明
農研機構
コガネムシ類を抑えたアオクサカメムシ、ミナミアオカメムシの本田善之、岩本哲弥、河村 山口県農林総技セ、農研機
LED光源の探索２
俊和、遠藤信幸
構
大豆生産における多収阻害要因の対策～ダイズ黒根腐病対策
赤松創、越智直農研機構
マニュアルの作成に向けた取り組み～
小嶋俊彦、新谷浩樹、蓮川
滋賀県における麦多収阻害要因の実態解明
博之、鳥塚智、谷口真一、渡 滋賀県農技セ、農研機構
邊和洋
小麦「枯熟れ様障害」の発生要因と対策

鎌田 淳

2017年７月22～23日の豪雨による水田転換大豆の冠水被害実態調査 第１報 降雨の特徴と浸水・冠水の実態
2017年７月22～23日の豪雨による水田転換大豆の冠水被害実態調査 第２報 大豆の症状と浸水・冠水状況の関係
2017年７月22～23日の豪雨による水田転換大豆の冠水被害実態調査 第３報 大豆の症状とその後の生育の関係
2017年７月22～23日の豪雨による水田転換大豆の冠水被害実態調査 第４報 土壌条件が豪雨後の大豆生育に及ぼす影響

進藤勇人、中川進平、加藤
雅也、工藤浩一進藤勇人、中川進平、加藤
雅也、工藤浩一進藤勇人、中川進平、加藤
雅也、工藤浩一進藤勇人、中川進平、加藤
雅也、工藤浩一

8
8
8

8

8

日本作物学会東北支部会

2018

8

日本作物学会東北支部会

2018

8

日本土壌肥料学会

20188日本土壌肥料学会2018年度神
2018
奈川大会

8

日本作物学会第246回講演会

2018

9

日本作物学会第246回講演会

2018

9

日本作物学会 第246回 講演
2018
会

9

日本作物学会第246回講演会

2018

9

日本作物学会第246回講演会

2018

9

日本作物学会20189

日本作物学会20189

東北雑草研究会
2018
平成30年度西日本応用動物昆
2018
虫研究会
平成30年度富山県病害虫研究
2018
会第3回定例会

10

近畿作物・育種研究会（第186
回例会）

10
11

2018

11

埼玉県農技研セ

関東東海北陸農業試験研究推
2018
進会議

11

秋田県農試、（農）たねっこ

東北農業研究201812

秋田県農試、（農）たねっこ

東北農業研究201812

秋田県農試、（農）たねっこ

東北農業研究201812

秋田県農試、（農）たねっこ

東北農業研究201812

日本作物学会 関東支部会報
2018
第33号

12

191

前川富也、三室元気、越智
多収阻害要因調査のデータを用いた圃場の収量性の解析 －関直、中村卓司、高橋智紀、関 農研機構、他
東地域－
口哲生、新良力也

192「転換畑大豆栽培における有機物施用効果」

南雲芳文 他

新潟県農総研193

栃木県大豆の多収阻害要因の実態解明－第２報

大島正稔

栃木県農試

194

山梨県における大豆多収阻害要因の調査

向山雄大、加藤知美、石井利幸、上野直也

山梨県総農技セ

67日本土壌肥料学会関東支部新2018
潟大会
2018年度日本土壌肥料学会関
2018
東支部大会
日本作物学会関東支部会

2018

12
12
12

195

滋賀県における大豆多収阻害要因の解明

蓮川博之

滋賀県業技セ196

島根県における大豆多収阻害要因の検討

山﨑大貴

島根県業技セ197

小麦「枯熟れ様障害」の発生要因と対策技術

鎌田 淳

埼玉県業術研セ

大森誉紀、辻田 泉

愛媛県農林水研

ハダカムギの硝子率に及ぼす刈取時期、降雨ならびに窒素肥
効の影響
土壌の乾燥と低pHによるハダカムギ枯れ熟れ様症状の再現2018年度(第114回)日本土壌肥2018
料学会関西支部会講演会
日本土壌肥料学会関西支部講2018
演会
日本土壌肥料学会関東支部大
2018
会

12
12
12

日本作物学会四国支部会

2018

12

大森誉紀、東善敏、辻田 泉 愛媛県農林水研
五十嵐元子、菱田敦之、根「ウラルカンゾウの国内栽培における雑草管理－株間機械除草
本英子、澁谷幸憲、村上則 医薬健栄研、農研機構
用レーキの検討－」幸、新庄記子、川原信夫

日本土壌肥料学会関西支部

2018

12

薬用植物栽培研究会第1回研
究総会

2018

12

201

「除草機を用いたヤマトトウキの雑草管理について」

大谷正孝

奈良県農研セ近畿雑草研究会

2018

12

202

滋賀県における大豆多収阻害要因の解明

武久 邦彦

滋賀県農技セ平成30年度近畿中国四国農業試験研究推進会議（主催：農研 2019
機構西日本農業研究センター）

1

203

クレオメをおとり植物として防除した場合のダイズのカメムシ類の防除効果（第２報）

本田善之、岩本哲弥、河村俊和

山口県農林総技セ、農研機構

第97回九州病害虫研究発表会
2019(春季大会）

1204

秋田県における水田転換畑の排水対策技術

中川進平

秋田県農試

205

ダイズ黒根腐病耐病性の早晩性と評価地域による変動

198
199
200

関東東海北陸農業試験研究推進会議北陸土壌肥料技術研究 2019
会
第71回北陸病害虫研究会
20192黒田智久、堀武志
新潟県農総研三室元気、木谷雅和、畑有 富山県農総セ農研、農研機
LAMP法による土壌中のダイズ黒根腐病菌の検出
英、金山晋治、米田祐康、越 構、（株）ニッポンジーンマテ 第71回北陸病害虫研究会
2019
智直、守川俊幸
リアル、（株）ニッポンジーン
大豆多収阻害要因の実態解明と効率的な多収阻害要因改善の
水田作畑作・作業技術部会
藤田与一
新潟県農総研2019
実証
北陸栽培技術研究会
第 72 回北日本病害虫研究発培土時期によるダイズ黒根腐病の発病助長効果
黒田智久、堀武志
新潟県農総研2019
表会
前川富也、三室元気、越智ダイズの多収阻害要因調査のデータを用いた圃場の収量性の日本作物学会 第247回 講演直、赤松創、中村卓司、高橋 農研機構、他
2019
解析
会
智紀、関口哲生、新良力也
赤松創、藤井直哉、松田英 農研機構、秋田県農試、福樹、齋藤隆明、佐山玲、加藤 島県農総研究、福島県南会
雅也、小森秀雄、古和田塁、 津農林事務所、新潟県農総 平成31年度日本植物病理学会
大豆栽培におけるダイズ黒根腐病発病リスクの解析
2019
黒田智久、藤田与一、三室 研、富山県農林水産総技セ、 大会
元気、岩田忠康、吉島利則、 富山県広域普及指導セ、長関原順子、萬田等、越智直 野県農試、
石丸知道、荒木雅登、尾上
降水量が二条大麦「はるか二条」の窒素吸収に及ぼす影響
福岡県農総試日本作物学会
2019
武

2

212

ヤマトトウキ栽培における雑草発生量の低減

大谷正孝

奈良県農研セ3

213

カンゾウの国内栽培を目指した除草技術の開発

五十嵐元子

医薬健栄研

214

畝立播種を基幹としたダイズ黒根腐病対策技術の実証

櫻田史彦、今野智寛

宮城県古川農試

FAO56モデルを用いた土壌の乾湿指標によるダイズ乾湿害の実態解析
茎立ち期前に過繁茂となりやすい施肥体系は光競合を強め倒伏を助長する畦畔および圃場におけるマルバアメリカアサガオ埋土種子の垂直分布
カロライナツユクサ1個体の生育および種子生産とその後の発生動態
採取地および貯蔵条件の異なるツユクサ種子の発芽動態および発生消長
圃場条件下での帰化アサガオ類種子の出芽時期および生存率に関わる要因今野智寛、高橋智紀、中野恵子、新良力也
水田圭祐、荒木英樹、高橋肇
井原希、赤羽幾子、前島雄
二、小林浩幸松尾光弘、栗久周史、河野礼紀
松尾光弘、大嶋悠也、釘丸雅樹、河野礼紀浅見秀則、石岡厳、藤井美智子、橘雅明221

大豆圃場における帰化アサガオ類防除について

澁谷知子

222

RetinaNetと物体追跡手法を用いた大豆生育情報の自動取得

223

現地水田転換畑におけるダイズ栽培技術とダイズの根粒窒素
固定能と根粒菌の研究

224

206
207
208
209

210

211

215
216
217
218
219
220

園芸学会

2019

平成30年度植調関東支部雑草2019
防除研究会・関東雑草研究会
平成31年度 日本植物病理学
2019
会大会

宮城県古川農試、農研機構 日本作物学会第247回講演会

2
2
2
3

3

3

3
3

2019

3

山口大、鳥取大日本作物学会 第247回 講演
2019
会

3

農研機構

日本雑草学会

2019

4

2019

4

2019

4

宮崎大、大分県農林水産研
日本雑草学会セ
宮崎大、岡山大、大分県農
日本雑草学会
林水産研セ
農研機構

日本雑草学会

2019

4

農研機構

平成31年度TAC営農経済担当
2019
者研修会

5

大村和輝、小澤誠一、大川剛直、長南友也、村上則幸、 神戸大、農研機構
辻博之

63回システム制御情報学会研2019
究発表講演会

5

前川富也

農研機構

日本大学 特別講義

20195

近年の水田地力低下問題から大豆多収阻害要因プロジェクトへ 新良力也

農研機構

大日本農会大豆単収向上に関
2019
する研究会

5

The 12th EFITA (European
Federation for Information
Technology in Agriculture)
International Conference

2019

6

農研機構

第２回「大豆単収の向上に関す
2019る研究会」（大日本農会）

7

長野県農業試験場

北陸作物・育種学会

7

Katsuhiro Nagata, Midori

225

Feature Selection and Grouping of Cultivation Environment
Data to Extract High/Low Yield Inhibition Factor of Soybeans

226

大豆の多収阻害要因プロジェクトの成果と今後

227
228
229
230
231

Namba, Seiichi Ozawa,
Yuya Chonan, Satoshi
Hayashi, Takuji Nakamura, 神戸大、農研機構
Hiroyuki Tsuji, Noriyuki
Murakami, Ryo Nishide,
Takenao Ohkawa
新良力也

長野県の砂壌土地域におけるダイズ圃場の土壌水分経過の実 萬田等、中島宏和、豊嶋悟
態郎
カロライナツユクサ1個体の生育および種子生産とその後の発 松尾光弘、栗久周史、河野生動態礼紀
水稲との輪換はヒロハフウリンホオズキの出芽年限に影響する
住吉正か？
"薬用植物の国産化・品質向上に向けた栽培技術の開発〜カン
菱田敦之
ゾウの国内栽培化の取り組み〜"
Growth and seed production on a plant of carolina dayflower
Mitsuhiro MATSUO, Shuji(Commelina caroliniana Walter) and the emergence
KURIHISA

宮崎大、大分県農林水産研 九州雑草防除研究会第77回例
2019
セ会
九州雑草防除研究会第７７回
農研機構
2019
例会

232

7

7
7

医薬健栄研

薬用植物フォーラム２０１９

2019

7

宮崎大

27th Asian-Pasific Weed
Science Society

2019

9

神戸大、農研機構

The 7th IIAE International
Conference on Intelligent
2019
Systems and Image Processing
2019

9characteristics in following year

Kurumi Higashiyama、Ryo
Nishide、Takenao Ohkawa、
Seiichi Ozawa、Yuya
Extraction of Soil Moisture Change Involved in Soybean Yield by
Chonan、Satoshi Hayashi、Similarity Evaluation Encompassing Time Series Data
Takuji Nakamura、Hiroyuki
Tsuji、Noriyuki Murakami、Seiichi Ozawa

2019

233

234
235
236
237
238
239
240
241
242

赤桐さやか、向井吉崇、髙原
石川県農総研セ、石川県農
知佳子、梅本英之、大野智
水部里山振興室、農研機構
史
中村卓司、渡部敏裕、長南友也、林怜史、辻博之、岡紀
道央・十勝地域の大豆展開葉元素含有率とその生産性の関係
農研機構、北海道大邦、森本晶、大友量、村上則幸
土塊法による転換畑の土壌物理性評価と大豆および小麦収量 岡紀邦、森本晶、中村卓司、
農研機構
との関係
大友量
石川県水田転作大豆での有機物施用の効果

田畑輪換に伴う土壌肥沃度の低下と今後の管理対策

新良力也

農研機構

堆肥施用が土壌孔隙特性に及ぼす影響の解明とダイズ生育・
大野智史
収量に及ぼす効果
水田作の大規模化に対応した土壌物理性の診断と対策に対す
中川進平
るニーズ
土壌物理性と収量性および作業性

農研機構
秋田県農試

中野恵子

農研機構

WAGRIとの連携による灌水意思決定支援のための土壌水分予
高橋智紀、熊谷悦史
測システム
大森誉紀、黒瀬咲弥、秋山
愛媛県におけるハダカムギの多収阻害要因の解明と対策
勉、森重陽子｢農水委託プロ：多収阻害要因｣研究成果とハルヒメ安定多収穫
黒瀬咲弥
栽培法

農研機構
愛媛県農林水産研
愛媛県農林水産研

日本土壌肥料学会2019年度静
2019
岡大会

9

日本土壌肥料学会2019年度静
2019
岡大会

9

日本土壌肥料学会2019年度静2019
岡大会
日本土壌肥料学会2019年度静2019
岡大会
日本土壌肥料学会2019年度静2019
岡大会
日本土壌肥料学会2019年度静2019
岡大会
日本土壌肥料学会2019年度静2019
岡大会
日本土壌肥料学会2019年静岡
2019
大会
令和元年度近畿中国四国農業
2019
試験研究推進会議作物生産推
麦収量アップ研修会【JA全農え2019
ひめ等主催】

9
9
9
9
9
9
9
9

243

ダイズの生育・収量に対する土壌化学性と圃場排水性の複合的
今野智寛、櫻田史彦
影響

宮城県古川農試

日本作物学会第248回講演会

2019

9

244

畝立播種が土壌水分およびダイズの初期生育に及ぼす効果(第櫻田史彦、今野智寛
2報)

宮城県古川農試

日本作物学会第248回講演会

2019

9

245

茎立ち期中の遮光処理がコムギの節間長およびリグニン含有率におよぼす影響水田圭祐、荒木英樹、高橋肇

山口大、鳥取大日本作物学会第248回講演会

2019

9

247

コガネムシ類を抑えたアオクサカメムシ、ミナミアオカメムシのLED光源の探索３
麦多収に向けた土壌診断と対策

本田善之、岩本哲弥、河村
俊和、遠藤信幸
黒瀬咲弥

山口県農林総技セ、農研機
構
愛媛県農林水産研

平成30年度西日本応用動物昆
2019
虫研究会
愛媛県農林水産参観デー
2019

248

はだか麦‘ハルヒメボシ’の 施肥改善で単収アップ

黒瀬咲弥

愛媛県農林水産研

愛媛県農林水産参観デー

2019

10

249

平均収量450kg/10aに向けたはだか麦の多収栽培法

森重陽子

愛媛県農林水産研10250

全量基肥施肥における裸麦’ハルヒメボシ’の生育と収量

森重陽子、大森誉紀

愛媛県農林水産研

251

多収阻害プロジェクト概要紹介

吉永悟志

農研機構

愛媛県農林水産参観デー
2019
日本作物学会四国支部第56回
2019
講演会
多収阻害プロ成果発表会
2019

252

スマホで簡単！大豆診断楽々ナビゲーション♪

大野智史

農研機構

多収阻害プロ成果発表会

2019

12

253

小麦・大麦の多収阻害要因判定・対策技術導入マニュアル

渡邊和洋

農研機構

多収阻害プロ成果発表会

2019

12

254

ほ場排水対策の新世代機「カットシリーズ」

北川巌

農研機構

多収阻害プロ成果発表会

2019

12

255

薬用作物の新しい除草体系技術の開発

小荒井晃

農研機構

多収阻害プロ成果発表会

2019

12

宮城県古川農試

多収阻害プロ成果発表会

2019

12

長野県農試

多収阻害プロ成果発表会

2019

12

愛知県農総試多収阻害プロ成果発表会

2019

12

新潟県農総研

多収阻害プロ成果発表会

2019

12

農研機構

多収阻害プロ成果発表会

2019

12

246

256
257

宮城県における大豆多収阻害要因の実態解明と改善対策の効
今野智寛
果長野県の砂壌土地域におけるダイズ圃場での土壌乾燥及びか 青木政晴、上原敬義、丸⼭
ん水の実態と収量性
秀幸、阿曾和基、内⽥英史
森崎耕平

10
10

11
12

258

愛知県における大豆多収阻害要因とその対策技術

259

有機質資材の施用効果データベース

260

ダイズ黒根腐病対策マニュアル

小柳渉、⽯井勝博、大野智
史
赤松創、他

261

マメシンクイガ対策マニュアル

竹内博昭、他

農研機構

多収阻害プロ成果発表会

2019

12

262

LEDトラップや誘引剤を用いたダイズカメムシ類の簡易調査

遠藤信幸、他

農研機構

多収阻害プロ成果発表会

2019

12

263

新規除草剤を活用した難防除雑草帰化アサガオ類の除草体系
井原希
と現地実証

農研機構

多収阻害プロ成果発表会

2019

12

264

九州地域で問題となる大豆作難防除雑草の新規除草剤を活用
河野礼紀
した防除の省力化

大分県農林水産研セ

多収阻害プロ成果発表会

2019

12

265

新たな圃場排水性指標の提案

瑞慶村知佳、前川富也

農研機構

多収阻害プロ成果発表会

2019

12

266

大豆の根系を改善するスリット成形播種機

高橋智紀

農研機構

多収阻害プロ成果発表会

2019

12

267

アップカットロータリとサイドディスクを活用した
大豆の一工程畝立て浅耕播種技術

松尾直樹

農研機構

多収阻害プロ成果発表会

2019

12

静岡県農林技研

多収阻害プロ成果発表会

2019

12

愛媛県農林水産研

多収阻害プロ成果発表会

2019

12

山口大

多収阻害プロ成果発表会

2019

12

道総研中央農試

多収阻害プロ成果発表会

2019

12

香川県農試

多収阻害プロ成果発表会

2019

12

福岡県農総試多収阻害プロ成果発表会

2019

12

三重県農研

多収阻害プロ成果発表会

2019

12

269

小麦難防除雑草「ネズミムギ」の侵入・拡散防止と新たな防除技 外山祐介、亀山忠、宮田祐
術二、市原実
はだか麦の平均収量450kg/10aを目指した総合改善対策
秋山勉

270

追肥重点施肥によるコムギの多収化と高品質化のしくみ

271

小麦の大豆畦間ばら播き栽培におけるサブソイラ密施工の効果 谷藤健

272

小麦「さぬきの夢2009」の低収要因と改善方向

268

273
274

荒木英樹、高橋肇

河田和利、中西充、十川和士

小麦播種前の事前浅耕と不耕起播種を組み合わせた雑草防除
岩渕哲也、大野礼成
法排水性・土壌物理性改善による小麦の増収が可能な『チゼル深
川原田直也
耕体系』

275

機械除草の実証事例：カンゾウ

根本英子、五十嵐元子

農研機構

多収阻害プロ成果発表会

2019

12

276

改良型除草機を用いた薬用作物の除草の省力化

小野直毅、大谷正孝

岩手県農研セ12277

大豆作の雑草防除対策技術－多収阻害要因解明プロの成果と浅井元朗
東北地域の今後の課題－

農研機構

278

設置高を低くしたホソヘリカメムシとイチモンジカメムシのフェロ
モントラップはなぜよく捕れるのか

本田善之、岩本哲弥、河村俊和

山口県農林総技セ、農研機
構

多収阻害プロ成果発表会
2019
令和元年度 東北農業試験研究推進会議 作物生産推進部 2020
会
第99回九州病害虫研究発表会
2020(春季大会）

279

作付け履歴の異なるダイズ圃場でのダイズ黒根腐病の発病

高橋真実

農研機構

北陸病害虫研究会

2

8

2020

1
1

（３）出版図書
区分：①出版著書、②雑誌（学術論文に記載したものを除く、重複記載をしない。）、③年報、④広報誌、⑤その他
整理番
著書名（タイトル）
著者名
区分
号
1

④

「とちぎ米麦改良」平成２８年産大豆の栽培技術について

2⑤

大分県の大豆作における難防除雑草の発生実態

3④

大豆多収阻害要因の実態解明の現地調査（１年目結果）

4②

雑誌名：九州の雑草 大分県の大豆作における雑草の発生実態

5②

雑誌名：九州の雑草 機械除草と生育期除草剤によるカロライナツユクサ防除技術
の検討

6

②

雑誌名：植調大分県の大豆作における難防除雑草の発生実態

7②カロライナツユクサの種子発芽動態

8②

麦類の収量性の向上とその安定化に向けた取り組み－生育後期重点施肥の可能性－

9②

農水委託研究プロジェクト「多収阻害要因解明」の概要

10②

農水委託研究プロジェクト「多収阻害要因解明」の雑草関連課題

11②

難防除雑草侵入防止を目的とした畦畔管理技術の開発

12②

茨城県における大豆多収阻害要因の実態解明調査

13②

栃木県における大豆・麦類栽培の現状とプロジェクト研究への取組み

14②

埼玉県における麦の多収阻害要因の現状

15②

山梨県における大豆多収阻害要因の実態と課題解決に向けた方向性

16②

長野県のダイズ作における減収要因と雑草発生状況について

17④

大分県の大豆作における難防除雑草の発生実態

18②

薬用植物栽培における除草技術の開発 －カンゾウ栽培での取り組み－19④

ヤマトトウキの雑草管理軽老化技術の開発

20⑤

中央農研ニュース（大豆畑で全面散布できる新しい除草剤「フルチアセットメチル乳剤」－生産者・普及指導機関・除草剤メーカー・試験研究機関の連携が鍵－）

21④

大豆作難防除雑草の侵入・拡散防止と新たな防除技術②

排水管埋設装置及び排水管埋設方法

出版社

発行 発行
年
月

栃木県農政部経営2016
技術課
大分県農林水産研 大分県（HP
河野 礼紀
2016
セ
掲載）
農試ニュー
麦類研究室
栃木県農試
2016
ス
九州雑草
山崎 哲
大分県農林水産部 防除研究 2016
会
九州雑草
大分県農林水産研
河野 礼紀
防除研究 2016
セ会
公益財団
大分県農林水産研 法人日本
河野 礼紀
2016
セ
植物調節
剤研究協
宮崎大、大分県北 九州雑草松尾光弘・酒井泰良・長谷川
部振興局、大分県 防除研究 2016
航・河野礼紀農林水産研セ
会
植調50巻
渡邊和洋
農研機構
2017
第10号
日本植物
調節剤研
新良力也
農研機構
2017
究協会関
東支部
日本植物
調節剤研
小林浩幸
農研機構
2017
究協会関
東支部
日本植物
調節剤研
井原希
農研機構
2017
究協会関
東支部
日本植物
調節剤研
中村憲治
茨城県農総セ
2017
究協会関
東支部
日本植物
栃木県農政部経営 調節剤研
渡邊浩久
2017
技術課
究協会関
東支部
日本植物
調節剤研
箕田豊尚
埼玉県農技研セ
2017
究協会関
東支部
日本植物
調節剤研
石井利幸・上野直也
山梨県総農技術セ
2017
究協会関
東支部
日本植物
調節剤研
青木正晴
長野県農試
2017
究協会関
東支部
大分県（農
大分県農林水産研 家向けに
河野 礼紀
2017
セ
1,000部発
行）
株式会社
五十嵐元子
医薬健栄研
ウチダ和 2017
漢薬近畿雑草大谷正孝・浅尾浩史
奈良県農研開発セ
2017
研究会
中央農業
澁谷知子
農研機構
研究セン 2018
ター
大分県農林水産研
河野 礼紀
大分県
2019
セ
渡邉浩久

（４）国内特許権等
区分：①育成者権、②特許権、③実用新案権、④意匠権、⑤回路配置利用権
権利者
整理番
特許権等の名称
発明者
区分（出願人等）
号
松尾直樹、土屋史紀、深見公一郎、栽培床形成用耕耘作業機
農研機構
1②
中野恵子、佐々木豊、高橋仁康2

機関名川原田直也、岡浩
三重県行、山口忠一（５）国際特許権等
区分：①育成者権、②特許権、③実用新案権、④意匠権、⑤回路配置利用権
権利者
整理番
特許権等の名称
発明者
区分（出願人等）
号
該当無し
1

9

機関名

出願番号

出願年月日

農研機構

特願2018-030805 2018/2/23

三重県

特願2020-003302 2020/1/13

機関名

出願番号

出願年月日

5
5
6
12
12

12

12
1
3

3

3

3

3

3

3

3

3

5
11
5
3

取得年月
日

取得年月
日

出願国

（６）報道等
区分：①プレスリリース、②新聞記事、③テレビ放映、④その他
整理番
記事等の名称区分
号
1①

雄勝地域から情報提供します！

秋田県立大

2

④

「ドローン活用研修会」が開催されました！

秋田県立大

掲載紙・放送社名
掲載
等
年月日
秋田県農林水産情2017/11/2
報こまちチャンネル
2017/11/8
秋田県庁

3

②

農研機構

日本農業新聞2018/6/6

4②

畦畔の帰化アサガオ防除 抑草剤が高い効果
粘土質土壌転換畑において大豆の根系を改善し増収させるス
リット成形播種農研機構

農業共済新聞2018/4/18

5②

転換畑の排水改良

秋田県農試

日本種苗新聞2018/9/21

6④

小麦の「枯熟れ様障害」は生理障害である

埼玉県農技研セ

7②

ダイズ黒根腐病に有効な防除方法の開発

秋田県農試

8

②

大豆の雑草防除のポイント

農研機構

9

①

10

②

11

②

12

②

13

②

研究成果発表会「多収阻害要因の診断法及び対策技術の開発」の開催
研究成果発表会「多収阻害要因の診断法及び対策技術の開発」の開催
研究成果発表会「多収阻害要因の診断法及び対策技術の開発」の開催報告
研究成果発表会「多収阻害要因の診断法及び対策技術の開発」の開催報告
研究成果発表会「多収阻害要因の診断法及び対策技術の開発」の開催報告

機関名

備 考

グリーンレポート・
全国農業協同組合 2018/10/1
連合会
2018/12/12
農業共済新聞農村ニュース（国2019/5/13
際新聞社）

農研機構

農研機構

2019/10/18

農研機構

農機新聞

2019/11/12

農研機構

日本農業新聞2019/12/5

農研機構

農機新聞

2019/12/17

農研機構

農業共済新聞2019/12/18（７）普及に移しうる成果
区分：①普及に移されたもの・製品化して普及できるもの、②普及のめどがたったもの、製品化して普及のめどがたったもの、③主要成果として外部評価を受けたもの（複数選択可）。
普及（製品化）
整理番
成果の名称
機関名
主な利用場面
普及状況
区分年月号
県内におけるダイズ黒根腐病の発生実態と 富山県農林水産総富山県の大豆生産面積4500haを
水田転換畑における大豆生産
1
②
2016
3
新規の類似病「褐色根腐病」の発生
技セ想定
東北・北陸地域で5月下旬から6晩播によるダイズ黒根腐病の発生抑制
農研機構
水田転換畑における大豆生産
月上旬が標準播種期である水田
2
②
2016
3
転換畑ダイズ作地帯を想定
改良型アップカットロータリを用いた耕うん
茨城県内の麦・大豆作輪換畑(200ha) 2015年 87ha
同時畝立て播種による小麦・大豆の湿害軽 茨城県農総セ
3
③
2016
4
減技術
湿害発生圃場の特徴と麦・大豆の湿害軽減
茨城県農総セ
茨城県内の麦・大豆作における輪換畑
4
③
2016
4
効果
大手トラクターメーカー数社から排水性を簡便に改良する小型トラクター用
農研機構
営農による転換畑に対する排水対策 2017年1月より市販された。（2016
5
①
2017
1
穿孔暗渠機カットドレーンmini
年度農研機構普及成果候補）
小麦の枯れ熟れ様障害に及ぼす土壌要因
埼玉県内における小麦「枯れ熟れ様障
埼玉県農技研セ
県内の米麦二毛作地帯
6
③
2017
11
と対策
害」の発生圃場
食糧用大麦「はるか二条」の特性を活かした
福岡県内の排水不良等で大麦の生育
福岡県農総試
県内の大麦の作付面積
7
②
2017
12
播種期と施肥法が不良な場面
秋田県内におけるダイズ黒根腐病の発生実
秋田県農試
秋田県内のダイズ生産者
8
③
2018
2
態
ダイズ黒根腐病に対する防除技術
秋田県農試
秋田県内のダイズ生産者
9
③
2018
2
土壌の理化学性からみた大豆高収圃場と 長野県（農試、野
大豆生産
10
②③
2018
3
低収圃場の違い花試）
フルチアセットメチル乳剤による大豆品種の 農研機構、日本植北海道を除く全国の大豆作の農家、指 本情報および技術パンフレットで
11
③
2018
3
初期薬害
調協会
導機関で活用の情報公開を実施
フルチアセットメチル乳剤効果の草種間差 農研機構
北海道を除く全地域の大豆畑
12
③
2018
3
土壌理化学性から見たダイズ黒根腐病の 富山県農林水産総富山県の大豆生産面積4500haを
温暖地域の水田作
13
②
2018
3
発病要因
技セ
想定
富山県農林水産総培土条件がダイズ黒根腐病の発生に及ぼ富山県の大豆生産面積4500haを
温暖地域の水田作
合技術センター農
14
②
2018
3
す影響
想定
業研究所
新規除草剤フルチアセットメチルを大豆
大豆用新規茎葉処理除草剤 フルチアセット
農研機構
栽培に組み込む際の技術資料として試 農研機構web公開
15
③
2018
6
メチル乳剤の雑草種別効果と初期薬害
験研究機関及び普及指導員が利用
県内の大豆主要産地において栽培実態と収量の関係を調査し、土土壌の理化学性からみた大豆高収圃場お
長野県農試
県下の水田転作大豆
壌理化学性において新たな知見
16
②
2018
7
よび低収圃場の違いが得られたため、技術情報として公表した。
小麦「さとのそら」における湿害改善に効果
茨城県農総セ
県内全域
技術情報の提供
17
②
2019
2
的な施肥法
大分県北部地域のカロライナツ
カロライナツユクサ防除技術
大分県農林水産研セ、宮崎大
カロライナツユクサ発生圃場
ユクサ発生圃場を中心に2019年
18
②
2019
3
作より普及開始
マメシンクイガに対するプレバソ
ンフロアブル５、トレボン乳剤及びだいずのマメシンクイガ防除に有効な薬剤と県下の大豆栽培地域（ただし、トレボン
長野県農試
スミチオン乳剤の効果的な散布
19
②
2019
4
散布時期
乳剤は指定地域に限る）
時期について検討したのでで、試行技術として公開した。
（８）発表会の主催（シンポジウム・セミナー等）の状況
整理番
発表会の名称号

機関名

1

大豆多収阻害プロ検討会

長野県農試

2

第2回ダイズ黒根腐病研究会

農研機構

3

大豆多収阻害プロ検討会
平成２９年関東・東海地域水稲関係除草剤試験中間
現地検討会

長野県農試

4

静岡県農林技研

開催場所

年月日

参加者
数

JA松本ハイランド
2016/3/15 15
神林支所
明徳館ビル２Ｆ カ
レッジプラザ（秋田2016/8/23 52
市中通２丁目151）
2017/3/13 15
松本合同庁舎ホテルクラウンパレ
2017/7/5 82
ス浜松

10

備 考

5
6
7

平成29年度農業試験場研究成果発表会
埼玉県農業技術研究センター試験研究成果発表会
大豆多収阻害プロ検討会

8

埼玉県普及員専門研修

9平成30石川農業振興協議会研究発表会

10

大豆多収阻害プロ検討会
研究成果発表会「多収阻害要因の診断法及び対策技
農研機構
術の開発」

11

香川県農試
埼玉県農技研セ
長野県農試

香川県農業試験場 2017/7/28 45
埼玉県農業大学校 2018/2/2 300
松本合同庁舎2018/3/5 20
埼玉県農業技術研 2018/12
埼玉県農技究セ20
究センター/11-12
いしかわ農業総合 石川県農林総合研
2019/2/13 80
支援機構
究センター
長野県農試
松本合同庁舎2019/3/*
北区滝野川会館

2019/12/4 192（９）アウトリーチ活動の状況
区分：①一般市民向けのシンポジウム・講演会及び公開講座・サイエンスカフェ等、②展示会及びフェアへの出展・大学及び研究所等の一般公開への参画、 ③その他（子供向け出前授
整理番
参加者
アウトリーチ活動
機関名
開催場所
主な参加者
備 考
区分
年月日
号
数
JA松本ハイランド
大豆生産性向上検討会
長野県農試
大豆生産者、JA
2015/6/3
1
①
25
神林支所
塩尻市総合文化セ
農業改良普及員、大豆生産拡大・品質向上研修会
長野県農試
2015/6/3
2
①
70
ンター
JA
熊本県難防除雑草対策会議で「外来雑草防熊本県県北広域本2015/10/28
普及指導員
除対策-特定外来生物アレチウリ等に対し 農研機構
3①
50
部阿蘇地域振興局て-」大学生・普及指導
2015/11/4
外来植物のリスク管理
農研機構
福井県立大学4①
10
員
農業改良普及員、生産振興研修会
長野県農試
長野県安曇野庁舎 2016/1/18 120
JA、農業共済組合
5①
等
県内の農業関係2016/3/10
平成27年度農業関係試験研究発表会
JAほか
松本合同庁舎6②
220
者、一般の県民JA松本ハイランド
2016/5/26
大豆生産性向上検討会
長野県農試
大豆生産者、JA
7
①
25
神林支所
三重県機械化協会
三重県機械化協会総会「麦・大豆の収益力の役員（全農，地
三重県農研
三重県吉田山会館 2016/6/88①40向上に向けた研究開発状況」
域JA，農業機械メーカー）
三重県肥料商組合研修会「麦・大豆の収益
肥料商業組合の組
三重県農研
三重県農業大学校 2016/6/17 120
9①
力向上に向けた研究開発状況」
合員，関係機関
麦類の多収阻害要因と対策技術につ愛媛県農林水産研
農家、学生、行政
愛媛県特産麦収量アップ研修会
農研機構
いて － および収量ポテンシャルの向2016/9/5
10
①
73
究所
等
上に向けて
愛媛県農林水産研 2016/10/1-2
農家、学生、行政
農林水産参観デー
愛媛県農林水産研
11
①
5300
究所
等
日本作物学会東海支部現地検討会「チゼル三重県農業研究所 2016/10/2
大学、県農試深耕を核とした持続可能な水田多収輪作体 三重県農研
12
①
30
系の開発」
みずほ文化セン麦の多収阻害要因と対策技術につい
麦の播種前研修会(滋賀県)
農研機構
農家、行政等ター(彦根市田原 2016/10/8 188
13
①
て
町)
14

①

15

①

16

①

17

①

18

①

19

①

20

②

21

①

北陸東海近畿 土を考える会研修会「収穫三重県農研
後から始まる圃場管理」

湯の山温泉「グリーンホテル」

80

農業者，機械メー
カー職員

200

地域住民、行政、大学・学生、企業・
農協等

150

地域住民、行政、
企業・農協等

50

営農指導員

100

地域住民、行政、
企業・農協等60

地域住民、行政、
企業・農協等

2016/11/10

300

地域住民、行政、
企業・農協等

羽後町田代福祉セ
2016/11/13
ンター

80

地域住民、行政、大学等

2016/10/20

農研機構農、八紘最新営農排水技術実演会「豪雨に対応する 学園北海道農業専 北海道札幌市、八ため農家ができる低コスト・簡単暗渠排水新 門学校、NPO法人 紘学園北海道農業 2016/10/21
技術」
グリーンテクノバン 専門学校
ク
千葉県印旛農業事
務所、佐倉市畜産クラスタ-協議会、
千葉県佐倉市、佐印旛地域いきいき水田農業研修会「圃場を 印旛地域農林業振倉草ぶえの丘研修 2016/10/24
乾かす、排水対策の最新技術」
興普及協議会、公室益社団法人千葉県
園芸協会、農研機
構
全農みえ研修会「麦大豆の収益力向上に向三重県農研
全農みえ研究会館 2016/10/31
けて」
千葉県いすみ農業事務所、公益社団 千葉県いすみ市、
水田農業研修会「最新排水改良技術」
2016/11/1
法人千葉県園芸協 大福営農組合会、農研機構水田農業研修会「最新排水改良技術」

千葉県木更津農業
千葉県袖ケ浦市、事務所、公益社団
袖ケ浦市農業セン 2016/11/4
法人千葉県園芸協ター会、農研機構残渣を使って簡単に補助暗渠「カットソイ
ラー」、簡単で無材の穿孔暗渠「カットドレー ヤンマー株式会ン」と「カットドレーンmini」、簡単な細溝堀機 社、農研機構、他「カットサーフ」の実演・展示
秋田県、秋田県立
ドローンを活用した農業水利施設の保全・大、羽後町、羽後管理について町土地改良久山口県山口市、
フィッカルあじす①

平成28年度東海大豆現地検討会(東海農政
農研機構
局)

JAにしみの本店ふ
2016/11/16
れあいホール

約200

農家、行政等23②

残渣を使って簡単に補助暗渠「カットソイ
ラー」、簡単で無材の穿孔暗渠「カットドレー ヤンマー株式会ン」と「カットドレーンmini」、簡単な細溝堀機 社、農研機構、他「カットサーフ」の実演・展示

愛媛県西条市、西条市役所 丹原文
化会館

2016/11/18

300

地域住民、行政、
企業・農協等24②

残渣を使って簡単に補助暗渠「カットソイ
井関農機株式会
ラー」、簡単で無材の穿孔暗渠「カットドレー
社、農研機構ン」の実演・展示

山口県萩市、あぶらんど萩

2016/11/29

60

地域住民、行政、
企業・農協等25①

平成28年度東海地域マッチングフォーラム「湿害回避に有効な技術体系を用いた水田 三重県農研
輪作体系」

名古屋国際センター

2016/12/8

120

農業者，関係機関，関係団体2211

大豆の多収阻害要因と その対策技術の開発 「多収阻害要因プロ」の取り組
み状況
http://www.maff.go.jp/tokai/seisan/shi
nko/daizu/genchi/20161116.html

26

27

②

①

県庁ロビー展愛媛県農林水産研

富山県病害虫研究会 [平成２９年度第３回
定例会 」での講演（演題は水稲害虫クモヘ
農研機構
リカメムシと大豆害虫マメシンクイガの発生
生態と防除対策）
公開セミナー「東北大豆セミナーinせんだい」での講演（演題はダイズ主要害虫の生
農研機構
態と防除の基本）

28

①

29

①

農林水産研究所成果発表会

愛媛県農林水産研

30③

篠本新井土地改良区・栽培講習会

農研機構

31

①

「田谷川協業組合栽培講習」

農研機構

32

①

大豆生産拡大・品質向上研修会

長野県農試

33

①

三重県機械化協会総会「小麦・大豆の多収三重県農研化に向けた チゼル深耕体系の開発」

34

①

35

①

36

①

37

①

38

②

39

①

40

①

41

①

42

②

43

①

JA鈴鹿担い手部会研修会「小麦・大豆にお三重県農研
ける収量性の改善に向けた研究」
中耕培土によるアサガオに対する被陰効果
農研機構
について
平成29年度麦・大豆生産改善技術研修会
農研機構
(三重県)
平成29年度麦・大豆生産改善研修会(三重農研機構
県)

愛媛県庁第一別館
2017/1/30
ロビー

-

県庁来庁者

富山県農協会館

60

普及組織、試験研
究機関、農薬メー
カー、農業団体等

仙台合同庁舎2017/2/7

2017/2/7

愛媛県農林水産研
2017/3/3
究所
篠本新井土地改良
2017/3/6
区
茨城県筑西市田谷川土地改良区事務 2017/3/9
所会議室
安曇野庁舎

100
100
50

農家、行政等30

生産者、普及指導員

2017/6/1

80

三重県吉田山会館 2017/6/740

三重県農業研究所 2017/6/30

40JAつくば市10

2017/8/8

津市芸濃総合文化2017/9/28
センター
津市芸濃総合文化2017/9/28
センター
愛媛県農林水産研 2017/10/12
農林水産参観デー
愛媛県農林水産研究所
関東東海土壌肥料部会秋季研究会「水田JAグループ神奈川 2017/10/23
農研機構
地力の低下実態と大豆作の多収に向けて」
ビル
関東東海土壌肥料部会秋季研究会「水田JAグループ神奈川
2017/10/23
転作大豆の多収阻害要因の診断から対策 愛知県農総試
ビル
への一方針」
関東東海土壌肥料部会秋季研究会「チゼルJAグループ神奈川
2017/10/23
深耕体系での麦・大豆の多収阻害要因の解 三重県農研ビル
消」
平成29年度関東東海土壌肥料技術連絡協
JAグループ神奈川 2017/10/23
埼玉県農技研セ
議会秋季研究会ビル
あいち産業科学技平成29年度東海地域麦品質向上・生産対術総合センター食 2017/11/21
農研機構
策会議(東海農政局)
品工業技術セン
ター

生産者、生産団
体、普及組織、試
験研究機関、実需者等
農家、学生、行政等

農業改良普及員、JA、農業共済組合
等
三重県機械化協会の役員（全農，地域JA，農業機械メーカー）
農業者，営農指導員，普及指導員
生産者・JA技術指導員

150

農家、行政等

150

農家、行政等

5000
150

農家、学生、行政等
肥料メーカー，全
農，研究者

150

肥料メーカー，全
農，研究者

150

肥料メーカー，全
農，研究者

100

関係機関、営農指
導者

32

生産者

2017/11/30

60

普及組織、試験研
究機関、農薬メー
カー、農業団体等

44①

富山県病害虫研究会 [平成２９年度第３回
定例会 」での講演（演題は水稲害虫クモヘ 富山県病害虫研究
富山県農協会館
リカメムシと大豆害虫マメシンクイガの発生 会
生態と防除対策）45③

普及指導員研修

福岡県農総試北九州地域普及指 2017/12/16
導センター

10

普及指導員

46

①

視察受け入れ福岡県農総試福岡県農林業総合
2018/2/5
試験場豊前分場

45

認定農業者

47

①

視察受け入れ福岡県農総試福岡県農林業総合
2018/2/14
試験場豊前分場

15

麦生産者

48

①

公開セミナー「東北大豆セミナーinせんだい」での講演（演題はダイズ主要害虫の生態と防除の基本）農研機構

仙台合同庁舎2018/2/20

100

生産者、生産団
体、普及組織、試
験研究機関、実需者等

49①

水田地力の低下と大豆の低収性への対策
方針

農研機構

アルカディア市谷「全国農業システ
ム研究会」

2018/2/21

30

技術指導員

50

③

近畿産大豆生産・需要拡大協議会(第2回)

滋賀県農技セホテルルビノ京都堀川

2018/2/23

28

51

①

農研機構

石川県文教会館

2018/3/1

50

52

①

新潟県農総研北陸農政局

2018/3/1

50

53

①

「田谷川協業組合栽培講習」

農研機構

54

①

平成29年度宮城県麦・大豆研修会

宮城県古川農試

55①

平成29年度麦・大豆生産振興研修会(岐阜農研機構
県米麦改良協会)

岐阜県JA会館

56①

大豆生産拡大・品質向上研修会

安曇野庁舎

57

③

東北地域土地利用型作物安定生産推進協
東北農政局
議会 講演

58

①

JAつくば市大豆栽培講習会

59

①

60

②

61

②

農研機構東北農研一般公開①

平成30年度戦略作物生産拡大支援事業に係る大豆生産拡大研修会（主催：愛媛県農農研機構
産園芸課）「大豆の難防除雑草対策について」

62「大豆多収阻害要因の診断法及び対策技
術開発」が目指すもの
平成29年度 北陸地域大豆セミナー（北陸農政局主催セミナーにて報告）

長野県農試

農研機構

農研機構東北農研大仙研究拠点一般公開
農研機構
講演会
農研機構 中央農業研究センター北陸研究拠点一般公開ミニ講演会「植物病原菌の対 農研機構
大豆戦略
農研機構

茨城県筑西市田谷川土地改良区事務 2018/3/8
所会議室
宮城県古川農業試2018.3
験場

府県、機械メーカ、
平成28・29年度近畿産大豆生産・需要
大豆加工・流通会
拡大協議会報告書（H30.3）に掲載
社他
生産者・技術指導員
管内関係機関、生 http://www.maff.go.jp/hokuriku/seisan/daizu/h29gentikentokai.html
産者

30

生産者、普及指導
員

200

生産者，指導員

2018/3/15

100

農家、行政等

2018/6/550

農業改良普及員、JA、農業共済組合
等

40

東北地方の県行政組織

東北地域土地利用
型作物安定生産推 2018/8/1
進協議会
JAつくば市筑波東
2018/8/10
支店
農研機構東北農研
2018/8/18（大仙市）

大豆の多収を阻害する要因と研究動向
について
麦の多収を阻害する要因と研究動向について宮城県における大豆多収阻害要因，黒根腐・病害虫対策
多収阻害要因プロの課題と取り組みについて20 生産者、JA職員等
50

近隣生産者

2018/8/25

30

http://www.naro.affrc.go.jp/publicity_re
新潟県上越市民等 port/press/laboratory/carc/082220.ht
ml

農研機構東北農研
2018/9/1
（盛岡市）

30

近隣住民

愛媛県ＪＡ周桑営
農管理研修セン
ター

52

生産者、JA職員、愛媛県職員等

新潟県上越市12

2018/9/11

63

①

64

①

65

②

66

①

67

①

68

②

69

①

70

①

71

①

72

①

73

③

74

①

75

①

76

①

愛媛県農林水産研 2018/10/1-2
農家、学生、行政4000
究所等
2018/10/10
福井県立大学講義
農研機構
福井県立大学15 学生、大学職員等
大曲ヒカリオ・花火 2018/10/20,21
大仙市秋の稔りフェア ポスター発表
大仙市
消費者、生産者他
50
通り商店街
Ｔ Ｋ Ｐ ガーデンシ
平成30年度九州地域大豆麦栽培技術検討
多収阻害用意の診断方法及び対策技
農研機構
JA，普及，行政等
ティネストホテル熊 2018/10/23
72
会（九州農政局）術の開発（大豆、麦）本
日本雑草学会北海 北海道大学百年記 2018/10/24 30名程 普及員，除草剤
平成30年度雑草防除セミナー
道支部会
念会館代会議室メーカー，行政など
度
生産者、関係機
平成30年度埼玉県麦作推進会議
埼玉県農技研セ
埼玉県農林公園 2018/10/31
56
関、営農指導員JAいしのまき転作部会視察研修「大豆用新農研機構農業環境
規茎葉処理除草剤フルチアセットメチル乳
農研機構
変動研究センター 2018/11/8
生産者、JA職員等
20
剤の雑草別効果と初期薬害及び大豆の雑会議室草について」
生産者、行政・普平成30年度関東地域マッチングフォーラム
農研機構農業技術
及期間関係者、関 http://www.naro.affrc.go.jp/event/list/「水田畦畔・圃場周辺の雑草管理とスマート 農研機構
革新工学研究セン 2018/12/3
150
連企業、試験研究 2018/11/083007.html
農業の実現に向けて」
ター
機関関係者等
農業改良普及員、
スリーアップ運動研修会
長野県野花試安曇野庁舎
2019/1/16
JA、農業共済組合
80等
アルカディア市谷
診断に基づく大豆栽培改善技術導入支援 農研機構
技術指導員
「全国農業システ 2019/2/19
30
ム研究会」
府県、機械メーカ、
ホテルルビノ近畿産大豆生産・需要拡大協議会(第2回) 滋賀県農技セ
2019/2/20 未定 大豆加工・流通会
京都堀川社他
愛媛県農林水産研
農家、学生、行政
農林水産研究所成果発表会
愛媛県農林水産研
参加者数は予定。
2019/3/1
100
究所
等
茨城県筑西市田谷生産者、普及指導「田谷川協業組合栽培講習」
農研機構
川土地改良区事務 2019/3/8
30
員
所会議室
山県中央農業共済
生産者、普及指導 主催：山形県、県産大豆利用拡大プロ
2019/3/14
平成３０年度「やまがた大豆フォーラム」
農研機構
組合会議室
員
ジェクト会議での話題提供
農林水産参観デー

愛媛県農林水産研

13