Fund Information
販売用資料

グローバル・ロボティクス株式ファンド（１年決算型）（年２回決算型）（為替ヘッジあり・１年決算型）（為替ヘッジあり・年２回決算型）

2021年3月29日
日興アセットマネジメント株式会社

こんなところがロボティクス

この資料では、様々な産業で活用される
ロボティクス技術や関連分野などをご紹介します。

今回のテーマIoT時代の要

半導体

Semiconductor

最近、ニュースなどでも度々話題になる「半導体」。
ロボティクスにおいて、半導体は必要不可欠な部品です。
そこで本資料では、半導体について、ご紹介いたします！

半導体とは電気をよく通す「導体」と電気をほとんど通さない「絶縁体」の、中間の性質を持つ物質・材料のことを指し、この材料を用いたIC（集積回路）などのことも「半導体」と呼ばれます。
半導体は、情報の取り込みや計算、記憶といった情報処理などを行なうことから「電子機器や装置の頭脳部分」とも言われ、さまざまな電気製品に不可欠な存在となっています。
＜半導体の主な役割＞

電気の流れ方を変える

情報を集めて変換する（センサー）

光を発する

情報を処理する（演算処理）

モノを動かすのを助ける

ロボティクスに特に重要な機能情報を記憶する（メモリ）

機器の省電力化

半導体需要を加速させた、デジタル化・ニューノーマルの動き●写真はすべてイメージです

自動車
12.2%

自動車

センサーから制御機器まで、車載用半導体は年々増加。EV＊や自動運転の進展は、さらなる半導体需要増に

消費関連
13.3%

＊電気自動車政府・その他
1.3%
通信機器
33.0%

半導体の
用途別割合
（2019年）

通信機器やPC

ｽﾏｰﾄﾌｫﾝ（スマホ）利用増加や、コロナ
禍での巣ごもり・テレワークによるPCやゲー
ムの利用などが半導体需要を押し上げ

産業用
11.9%

工場や物流など

FA＊化に伴なうセンサーやロボット需要の世界的な増加により、半導体需要が拡大＊ファクトリー・オートメーション

データセンター

PC/コンピュータ
28.5%※上記は四捨五入等により合計が100%となりません。

POINT

世界的なデジタル化の流れにより、
データセンター向け半導体需要が拡大
出所：SIA「SIA Fact Book2020」

社会の自動化、省力化が進展するほど、半導体に求められる役割は、より大きく、より重要になっています。
IT分野のみならず、モノづくりやサービスの現場など、幅広い分野を支える半導体産業は、ロボティクスにおいても重要分野といえます。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・
1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジ
メントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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販売用資料「グローバル・ロボティクス株式ファンド」シリーズ

こんなところがロボティクス

1

便利になるほど求められる

大容量・高性能■例えば、スマホはますます便利なツールに

2

今後の視点

3

拡充が急務となる半導体が果たす役割は大きい
ＩｏＴ＊の実用化

データセンター■IoT＊の進展によって私たちの生活はさらに変化■デジタル化の加速により、
データセンター向け半導体は増加傾向＊モノのインターネット（Internet of Things）

通話
メール

インターネット

ゲーム

EVや自動運転

ドローン

読書

カメラ
音楽

動画

大容量の
データ処理

決済
健康管理

スマホは、コミュニケーションツールにとど
まらず、利用できる機能は進化しています。機能の飛躍的な拡大に伴ない、半導体に求められる役割は、多様化・高度化しています。

安定的・効率的な
電力供給

スマートホーム
実用化が急速に進むEVや自動運転などの技術には、バッテリーが重要です。
省電力化やバッテリー管理などの面で、半導体は必要不可欠となっています。

デジタル化に伴ない、拡充が求められるデータセンターでは、大容量のデータ処理に加え、大量の電力を安定的かつ効率的に利用できることが重要であり、ここでも半導体が利用されます。
●写真はすべてイメージです●当ファンドの投資顧問会社であるラザード・アセット・マネージメント・
エルエルシー（ラザード社）のコメントです。

From LAZARD ～ラザード・コメント～

 幅広い産業でロボティクス化が加速し、半導体の需要拡大は必然的なものとなっています。

また半導体需要の決定要因は、これまでのPCやスマホ、車などの「台数」のみならず、「台数あたり
利用データ量」も大きく関係してきており、需要構造は変化しています。

 今後は、デジタル化の進展によってデータセン
ターやサーバーのニーズが一層高まると見込まれることから、データの利用が半導体需要のドライバーになるとみています。

フィラデルフィア半導体株（SOX）指数とEPSの推移（2010年1月末～2021年2月末）（ポイント）

 半導体産業は、4年程度の周期で好不況を繰り返す（シリコンサイクル）ことで知られていますが、前述のような需要構造の変化なども背景に、シリコンサイクルの波自体が小さくなっています。むしろ、持続的な成長産業になりつつある
半導体は、今後も継続的な拡大が見込まれるマーケットであると考えます。

3,500
3,000
2,500
2,000
1,500

（予）600
（予）
500
（予）
400
300

株価指数（左軸）

1,000

200

EPS（1株当たり利益、右軸）
2010年を100として指数化 100※データは2023年まで

500
0

700

●SOX指数とは
米国上場の代表的な半導体関連銘柄（30銘柄）で構成された株価指数

10年

12年

14年

16年

18年

20年

22年

0

※上記は、代表的な半導体株の値動きを示すためにご参考として掲載するものであり、当ファンドのベンチマークではありません。
※ラザード社のコメントは、資料作成時点の市場環境や今後の運用方針等を記載したものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するもの
ではありません。また、運用方針は変更される場合があります。

信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成※上記は過去のものおよび予想であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・
1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジ
メントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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販売用資料「グローバル・ロボティクス株式ファンド」シリーズ

こんなところがロボティクス
当ファンドでは、半導体関連銘柄のご紹介

約19%（注）を

半導体関連銘柄に投資しています。

半導体が用途ごとに多岐に亘るように、半導体企業も製造工程
や用途によって強みが異なります。また、総合的に半導体製造にかかわる企業や受託生産企業（ファウンドリー）などもあります。

・2021年2月末現在、
マザーファンドベース

ここでは、代表的な半導体企業を、当ファンド＊の投資銘柄より（注）GICS（世界産業分類基準）ベース。
一部ご紹介いたします。
他の業種に分類される半導体関連企業は上記数字に含みません。

情報を
集めて変換
する

情報を
演算処理
する

情報を
記憶する

動かす・

エネルギー管理

半導体を作る（半導体製造装置）

アナログ・デバイセズ（米国）

アナログ半導体に強み。デジタル社会においてアナログデータを集めてデジタル処理するのに欠かせない半導体製造企業。

ソニー
（日本）

スマホ向けカメラに利用されるイメージセンサーで圧倒的シェアを誇る。今後、自動車など他の用途にも拡大が見込まれる。

エヌビディア（米国）

高性能の画像処理半導体に強み。画像処理半導体はPCやスマホのみならず、データセンターや自動車など利用ニーズが拡大。

クアルコム
（米国）

携帯電話半導体のトップ企業の一つ。他社の追随を許さない
通信技術に強み。

サムスン電子（韓国）

メモリーから集積回路まで、幅広い半導体を製造する半導体の総合企業。メモリーで世界トップクラス。

マイクロチップ・
テクノロジー（米国）

家電製品や産業機械などの制御に用いられるマイコン大手企業の一社。マイコンはますます多くの製品に活用される。

インフィニオン・テクノロジーズ（ドイツ）

多くのものが自動化されていく中で欠かせない、パワー半導体を製造する大手企業の一社。

NXPセミコンダクターズ（オランダ）

車載用半導体でトップクラス。自動車がロボット化していく中で、自動車革命を支える重要な会社。

アプライド・マテリアルズ（米国）

半導体製造装置を提供する大手企業の一社。
半導体チップ製造工程で使用される成膜装置に強み。

東京エレクトロン（日本）

半導体製造装置を提供する大手企業の一社。
シリコンウエハーに必要なフォトレジスト現像液塗布装置に強み。

ASMLホールディング（オランダ）

半導体の製造プロセスに不可欠な露光（リソグラフィー）装置を製造・販売。特に、最先端露光装置では市場を独占。

●上記は、各企業が手掛ける半導体の代表的な用途としてご紹介していますが、各企業が手掛ける事業は多岐に亘ることも多く、 事業を上記に限定するものではありません。
＊紹介銘柄は、運用報告書記載の2020年7月20日現在のマザーファンドの組入銘柄に基づきます。各銘柄のコメントについては、資料作成時点でのラザード社のコメントならびに信頼できると判断した情報などをもとに、日興アセットマネジメントが作成しています。
※上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・
1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジ
メントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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ファンド
の特色

1．世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行ないます。
2．銘柄選定は、株式のアクティブ運用に注力するラザード社が、徹底した調査に基づき行ないます。
3．お客様の運用ニーズに応じて、決算頻度や為替ヘッジの有無が異なる
4ファンドからお選びいただけます。

市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。

「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）」は、モーニングスター・アワード“Fund of the Year 2019” において、優秀ファンド賞を受賞いたしました。
（国際株式型（グローバル） 部門）
Morningstar Award “Fund of the Year 2019”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．
に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2019年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。国際株式型（グローバル） 部門は、2019年12月末において当該部門に属するファンド546本の中から選考されました。

お申込みに際しての留意事項■リスク情報投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
主なリスクは以下の通りです。

【価格変動リスク】【流動性リスク】【信用リスク】【為替変動リスク】【有価証券の貸付などにおけるリスク】※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

■その他の留意事項• 当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）／（年2回決算型）／（為替ヘッジあり・1年決算型）／（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として日興アセットマネジ
メントが作成した販売用資料です。
• 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
• 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
• 分配金は、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した運用収益を超えて支払われる場合があります。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する
場合があります。
• 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・
1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジ
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お申込みメモ
商品分類

追加型投信／内外／株式

購入単位

販売会社が定める単位 ※販売会社の照会先にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

信託期間＜1年決算型＞／＜年2回決算型＞
2025年7月22日まで（2015年8月31日設定）＜為替ヘッジあり・1年決算型＞／＜為替ヘッジあり・年2回決算型＞
2025年7月22日まで（2017年1月23日設定）

決算日＜1年決算型＞／＜為替ヘッジあり・1年決算型＞
毎年7月20日（休業日の場合は翌営業日）＜年2回決算型＞／＜為替ヘッジあり・年2回決算型＞
毎年1月20日、7月20日（休業日の場合は翌営業日）

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

販売会社の営業日であっても、購入・換金の申込日がニューヨーク証券取引所の休業
購入・換金申込不可日 日またはニューヨークの銀行休業日に該当する場合は、購入・換金の申込みの受付は行ないません。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

手数料等の概要

投資者の皆様には、以下の費用をご負担いただきます。

＜申込時、換金時にご負担いただく費用＞

購入時手数料

購入時の基準価額に対し3.85％（税抜3.5％）以内※購入時手数料（スイッチングの際の購入時手数料を含みます。）は販売会社が定めます。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※収益分配金の再投資により取得する口数については、購入時手数料はかかりません。

換金手数料ありません。

信託財産留保額ありません。

※販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングが行なえない場合があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
＜信託財産で間接的にご負担いただく（ファンドから支払われる）費用＞
運用管理費用（信託報酬）

ファンドの日々の純資産総額に対し年率1.936％（税抜1.76％）

その他の費用・
手数料

目論見書などの作成・交付および計理等の業務に係る費用（業務委託する場合の委託費用を含みます。）、監査費用などについては、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。
組入有価証券の売買委託手数料、借入金の利息、立替金の利息および貸付有価証券関連報
酬（有価証券の貸付を行なった場合は、信託財産の収益となる品貸料に0.55（税抜0.5）を乗じて得た額）などがその都度、信託財産から支払われます。
※運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することはできません。

※投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・
1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジ
メントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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委託会社、その他関係法人
委託会社

日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第368号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

投資顧問会社

ラザード・アセット・マネージメント・エルエルシー

受託会社

三井住友信託銀行株式会社

販売会社

販売会社については下記にお問い合わせください。
日興アセットマネジメント株式会社〔ホームページ〕www.nikkoam.com/〔コールセンター〕0120-25-1404（午前9時～午後5時。土、日、祝・休日は除く。）

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みはグローバル・ロボティクス株式ファンド（１年決算型）
加入協会
金融商品取引業者等の名称
アイオー信用金庫
藍澤證券株式会社
株式会社愛知銀行
あかつき証券株式会社
株式会社秋田銀行
足利小山信用金庫
株式会社足利銀行
足立成和信用金庫
尼崎信用金庫株式会社イオン銀行
今村証券株式会社
岩井コスモ証券株式会社
株式会社岩手銀行
エイチ・エス証券株式会社
エース証券株式会社ａｕカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
大阪シティ信用金庫
大田原信用金庫
大牟田柳川信用金庫
岡崎信用金庫岡三オンライン証券株式会社
岡地証券株式会社
おかやま信用金庫
おきぎん証券株式会社
株式会社沖縄銀行
株式会社香川銀行
香川証券株式会社
株式会社鹿児島銀行
株式会社鹿児島銀行（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
柏崎信用金庫鹿沼相互信用金庫
観音寺信用金庫
株式会社関西みらい銀行
きのくに信用金庫
九州ＦＧ証券株式会社
京都中央信用金庫
京都北都信用金庫
株式会社きらぼし銀行
株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライフデザイン証券株式会社）
きらぼしライフデザイン証券株式会社
株式会社きらやか銀行
桐生信用金庫熊本第一信用金庫
呉信用金庫

登録番号
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関関東財務局長（登金）第230号
関東財務局長（金商）第6号
東海財務局長（登金）第12号
関東財務局長（金商）第67号
東北財務局長（登金）第2号
関東財務局長（登金）第217号
関東財務局長（登金）第43号
関東財務局長（登金）第144号
近畿財務局長（登金）第39号
関東財務局長（登金）第633号
北陸財務局長（金商）第3号
近畿財務局長（金商）第15号
東北財務局長（登金）第3号
関東財務局長（金商）第35号
近畿財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
近畿財務局長（登金）第47号
関東財務局長（登金）第219号
福岡財務支局長（登金）第20号
東海財務局長（登金）第30号
関東財務局長（金商）第52号
東海財務局長（金商）第5号
中国財務局長（登金）第19号
沖縄総合事務局長（金商）第1号
沖縄総合事務局長（登金）第1号
四国財務局長（登金）第7号
四国財務局長（金商）第3号
九州財務局長（登金）第2号

日本証券業
協会

○
○
○
○

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物
取引業協会

○
○

○

○
○
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○
○
○
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○
○
○
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○

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

○

○

○
○

○
○
○

○
○

○

登録金融機関

九州財務局長（登金）第2号

登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関関東財務局長（登金）第242号
関東財務局長（登金）第221号
四国財務局長（登金）第17号
近畿財務局長（登金）第7号
近畿財務局長（登金）第51号
九州財務局長（金商）第18号
近畿財務局長（登金）第53号
近畿財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第53号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号○○

金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関関東財務局長（金商）第3198号
東北財務局長（登金）第15号
関東財務局長（登金）第234号
九州財務局長（登金）第14号
中国財務局長（登金）第25号

○
○

○
○

○

○

○

○
○

（次ページに続きます）
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・
1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジ
メントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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加入協会
登録番号

金融商品取引業者等の名称
ぐんぎん証券株式会社
株式会社群馬銀行
湖東信用金庫株式会社西京銀行
株式会社佐賀共栄銀行
さがみ信用金庫
佐野信用金庫さわやか信用金庫
三条信用金庫株式会社四国銀行
静銀ティーエム証券株式会社
七十七証券株式会社
しののめ信用金庫
株式会社ジャパンネット銀行
株式会社証券ジャパン
株式会社荘内銀行
城北信用金庫株式会社常陽銀行
株式会社常陽銀行（委託金融商品取引業者 めぶき証券株式会社）
白河信用金庫
新庄信用金庫株式会社新生銀行
スルガ銀行株式会社
静清信用金庫
西武信用金庫
瀬戸信用金庫株式会社第三銀行
株式会社第四北越銀行
第四北越証券株式会社
高松信用金庫
玉島信用金庫株式会社千葉銀行
東海東京証券株式会社
東京東信用金庫
株式会社東邦銀行
とうほう証券株式会社
東洋証券株式会社
株式会社徳島大正銀行
栃木信用金庫
鳥取信用金庫株式会社トマト銀行
株式会社富山銀行
株式会社富山第一銀行
豊川信用金庫内藤証券株式会社
株式会社長崎銀行
長野信用金庫株式会社名古屋銀行
奈良信用金庫奈良中央信用金庫
株式会社南都銀行
株式会社西日本シティ銀行
西日本シティＴＴ証券株式会社のと共栄信用金庫
野村證券株式会社
株式会社八十二銀行
八十二証券株式会社
浜銀ＴＴ証券株式会社
浜松磐田信用金庫
播州信用金庫
飯能信用金庫ＰＷＭ日本証券株式会社
株式会社肥後銀行
株式会社肥後銀行（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
姫路信用金庫百五証券株式会社
平塚信用金庫ひろぎん証券株式会社
株式会社広島銀行

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物
取引業協会

金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関関東財務局長（金商）第2938号
関東財務局長（登金）第46号
近畿財務局長（登金）第57号
中国財務局長（登金）第7号
福岡財務支局長（登金）第10号
関東財務局長（登金）第191号
関東財務局長（登金）第223号
関東財務局長（登金）第173号
関東財務局長（登金）第244号
四国財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第10号
東北財務局長（金商）第37号
関東財務局長（登金）第232号
関東財務局長（登金）第624号
関東財務局長（金商）第170号
東北財務局長（登金）第6号
関東財務局長（登金）第147号
関東財務局長（登金）第45号

○
○

○
○
○
○
○

○

登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○○

登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関

東北財務局長（登金）第36号
東北財務局長（登金）第37号
関東財務局長（登金）第10号
東海財務局長（登金）第8号
東海財務局長（登金）第43号
関東財務局長（登金）第162号
東海財務局長（登金）第46号
東海財務局長（登金）第16号
関東財務局長（登金）第47号
関東財務局長（金商）第128号
四国財務局長（登金）第20号
中国財務局長（登金）第30号
関東財務局長（登金）第39号
東海財務局長（金商）第140号
関東財務局長（登金）第179号
東北財務局長（登金）第7号
東北財務局長（金商）第36号
関東財務局長（金商）第121号
四国財務局長（登金）第10号
関東財務局長（登金）第224号
中国財務局長（登金）第35号
中国財務局長（登金）第11号
北陸財務局長（登金）第1号
北陸財務局長（登金）第7号
東海財務局長（登金）第54号
近畿財務局長（金商）第24号
福岡財務支局長（登金）第11号
関東財務局長（登金）第256号
東海財務局長（登金）第19号
近畿財務局長（登金）第71号
近畿財務局長（登金）第72号
近畿財務局長（登金）第15号
福岡財務支局長（登金）第6号
福岡財務支局長（金商）第75号
北陸財務局長（登金）第30号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（登金）第49号
関東財務局長（金商）第21号
関東財務局長（金商）第1977号
東海財務局長（登金）第61号
近畿財務局長（登金）第76号
関東財務局長（登金）第203号
関東財務局長（金商）第50号
九州財務局長（登金）第3号

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一般社団法人第二種金融商品
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登録金融機関

九州財務局長（登金）第3号○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関

近畿財務局長（登金）第80号
東海財務局長（金商）第134号
関東財務局長（登金）第196号
中国財務局長（金商）第20号
中国財務局長（登金）第5号

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当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・
1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジ
メントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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福岡ひびき信用金庫
碧海信用金庫株式会社北都銀行
北洋証券株式会社
株式会社北海道銀行
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
丸三証券株式会社
丸八証券株式会社
株式会社三重銀行
三島信用金庫
水島信用金庫株式会社三井住友銀行
三井住友信託銀行株式会社
株式会社三菱ＵＦＪ銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
株式会社宮崎太陽銀行
株式会社武蔵野銀行
明和證券株式会社
めぶき証券株式会社
大和信用金庫株式会社山梨中央銀行
楽天証券株式会社
留萌信用金庫ワイエム証券株式会社

登録番号

日本証券業
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金融商品取引業者
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登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関関東財務局長（金商）第152号
北陸財務局長（登金）第2号
福岡財務支局長（登金）第24号
東海財務局長（登金）第66号
東北財務局長（登金）第10号
北海道財務局長（金商）第1号
北海道財務局長（登金）第1号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第167号
東海財務局長（金商）第20号
東海財務局長（登金）第11号
東海財務局長（登金）第68号
中国財務局長（登金）第48号
関東財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第649号
関東財務局長（登金）第5号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第5号○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者

関東財務局長（登金）第33号
関東財務局長（金商）第2336号
九州財務局長（登金）第10号
関東財務局長（登金）第38号
関東財務局長（金商）第185号
関東財務局長（金商）第1771号
近畿財務局長（登金）第88号
関東財務局長（登金）第41号
関東財務局長（金商）第195号
北海道財務局長（登金）第36号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

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取引業協会

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あかつき証券株式会社
足利小山信用金庫
株式会社足利銀行
株式会社イオン銀行
株式会社池田泉州銀行
株式会社伊予銀行
岩井コスモ証券株式会社
エイチ・エス証券株式会社
エース証券株式会社ａｕカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
株式会社大分銀行
株式会社大垣共立銀行
ＯＫＢ証券株式会社
大阪信用金庫岡三オンライン証券株式会社
岡地証券株式会社
おかやま信用金庫
株式会社神奈川銀行
株式会社関西みらい銀行
北伊勢上野信用金庫
北群馬信用金庫
きのくに信用金庫
九州ＦＧ証券株式会社
京都中央信用金庫
株式会社きらぼし銀行
株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライフデザイン証券株式会社）
きらぼしライフデザイン証券株式会社
呉信用金庫
興能信用金庫

登録番号

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協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会○○

一般社団法人
金融先物
取引業協会

金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関関東財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第67号
関東財務局長（登金）第217号
関東財務局長（登金）第43号
関東財務局長（登金）第633号
近畿財務局長（登金）第6号
四国財務局長（登金）第2号
近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第35号
近畿財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
九州財務局長（登金）第1号
東海財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第191号
近畿財務局長（登金）第45号
関東財務局長（金商）第52号
東海財務局長（金商）第5号
中国財務局長（登金）第19号
関東財務局長（登金）第55号
近畿財務局長（登金）第7号
東海財務局長（登金）第34号
関東財務局長（登金）第233号
近畿財務局長（登金）第51号
九州財務局長（金商）第18号
近畿財務局長（登金）第53号
関東財務局長（登金）第53号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第53号○○

金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関関東財務局長（金商）第3198号
中国財務局長（登金）第25号
北陸財務局長（登金）第19号

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一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・
1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジ
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金融商品取引業者等の名称
湖東信用金庫株式会社佐賀共栄銀行
株式会社滋賀銀行
四国アライアンス証券株式会社
株式会社四国銀行
静銀ティーエム証券株式会社
七十七証券株式会社株式会社ジャパンネット銀行
株式会社証券ジャパン
株式会社常陽銀行
株式会社常陽銀行（委託金融商品取引業者 めぶき証券株式会社）
株式会社新生銀行
株式会社第三銀行
株式会社第四北越銀行
第四北越証券株式会社
但馬信用金庫
知多信用金庫株式会社千葉銀行
東海東京証券株式会社
東洋証券株式会社
株式会社徳島大正銀行
栃木信用金庫株式会社トマト銀行
株式会社富山銀行
内藤証券株式会社
株式会社長崎銀行
株式会社南都銀行
西尾信用金庫株式会社西日本シティ銀行
西日本シティＴＴ証券株式会社
野村證券株式会社
株式会社八十二銀行
八十二証券株式会社
浜銀ＴＴ証券株式会社
播州信用金庫ＰＷＭ日本証券株式会社
株式会社肥後銀行
株式会社肥後銀行（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
姫路信用金庫百五証券株式会社
兵庫信用金庫ひろぎん証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
福岡ひびき信用金庫
北洋証券株式会社
株式会社北海道銀行
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
丸三証券株式会社
丸八証券株式会社
株式会社三重銀行
株式会社みちのく銀行
株式会社三井住友銀行
三井住友信託銀行株式会社
株式会社三菱ＵＦＪ銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
株式会社みなと銀行
株式会社武蔵野銀行
明和證券株式会社
めぶき証券株式会社
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関

近畿財務局長（登金）第57号
福岡財務支局長（登金）第10号
近畿財務局長（登金）第11号
四国財務局長（金商）第21号
四国財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第10号
東北財務局長（金商）第37号
関東財務局長（登金）第624号
関東財務局長（金商）第170号
関東財務局長（登金）第45号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○○

登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関関東財務局長（登金）第10号
東海財務局長（登金）第16号
関東財務局長（登金）第47号
関東財務局長（金商）第128号
近畿財務局長（登金）第67号
東海財務局長（登金）第48号
関東財務局長（登金）第39号
東海財務局長（金商）第140号
関東財務局長（金商）第121号
四国財務局長（登金）第10号
関東財務局長（登金）第224号
中国財務局長（登金）第11号
北陸財務局長（登金）第1号
近畿財務局長（金商）第24号
福岡財務支局長（登金）第11号
近畿財務局長（登金）第15号
東海財務局長（登金）第58号
福岡財務支局長（登金）第6号
福岡財務支局長（金商）第75号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（登金）第49号
関東財務局長（金商）第21号
関東財務局長（金商）第1977号
近畿財務局長（登金）第76号
関東財務局長（金商）第50号
九州財務局長（登金）第3号

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登録金融機関

九州財務局長（登金）第3号○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関

近畿財務局長（登金）第80号
東海財務局長（金商）第134号
近畿財務局長（登金）第81号
中国財務局長（金商）第20号
関東財務局長（金商）第152号
福岡財務支局長（登金）第24号
北海道財務局長（金商）第1号
北海道財務局長（登金）第1号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第167号
東海財務局長（金商）第20号
東海財務局長（登金）第11号
東北財務局長（登金）第11号
関東財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第649号
関東財務局長（登金）第5号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第5号○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（登金）第33号
関東財務局長（金商）第2336号
近畿財務局長（登金）第22号
関東財務局長（登金）第38号
関東財務局長（金商）第185号
関東財務局長（金商）第1771号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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（50音順、当資料作成日現在）

当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・
1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジ
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金融商品取引業者等の名称
エース証券株式会社ａｕカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
岡地証券株式会社
おかやま信用金庫
株式会社荘内銀行
東海東京証券株式会社
東洋証券株式会社
西日本シティＴＴ証券株式会社
野村證券株式会社
八十二証券株式会社
株式会社広島銀行
株式会社福井銀行
株式会社北都銀行
北洋証券株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
丸三証券株式会社
株式会社三井住友銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
株式会社武蔵野銀行
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関

近畿財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
東海財務局長（金商）第5号
中国財務局長（登金）第19号
東北財務局長（登金）第6号
東海財務局長（金商）第140号
関東財務局長（金商）第121号
福岡財務支局長（金商）第75号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（金商）第21号
中国財務局長（登金）第5号
北陸財務局長（登金）第2号
東北財務局長（登金）第10号
北海道財務局長（金商）第1号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第167号
関東財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第5号

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登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（登金）第33号
関東財務局長（金商）第2336号
関東財務局長（登金）第38号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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加入協会
金融商品取引業者等の名称
エース証券株式会社ａｕカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
岡地証券株式会社
おかやま信用金庫
東海東京証券株式会社
東洋証券株式会社
西日本シティＴＴ証券株式会社
野村證券株式会社
八十二証券株式会社
北洋証券株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
丸三証券株式会社
株式会社三井住友銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
株式会社武蔵野銀行
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関

近畿財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
東海財務局長（金商）第5号
中国財務局長（登金）第19号
東海財務局長（金商）第140号
関東財務局長（金商）第121号
福岡財務支局長（金商）第75号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（金商）第21号
北海道財務局長（金商）第1号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第167号
関東財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第5号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第5号○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（登金）第33号
関東財務局長（金商）第2336号
関東財務局長（登金）第38号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・
1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジ
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