夢 の た ね を 、大 切 に 育 て て い く
例えば、家の購入や子どもの教育など、10 年、20 年先のライフプランを思い描く時、あるいは、残りの人生を豊かに過ごすため、これまで蓄えてきた果実の使 途に思いを巡らす時、または、暮らしの中で生まれたゆとりをさらに殖やしながら、この先の新たな歩みに向けて想いを馳せる時、それぞれに灯った願いや希望は、
やがて夢のたねとなって、夢とみらいを育む

豊かさと安心 を育む

ゆとりと楽しみ を育む

今ある手もとのお金で叶う夢も将 来に向けた蓄えを守りながら、使う目的のないまとまったお金を、時間をあるかもしれません 。でも、殖えた果 実を日々の生活に充てることで 、かけてゆっくり殖やしていくことが使うまでの数年間、お金を働かせることで、暮らしの豊かさと安心を育めればできれば、いつか 生まれる夢のために夢はさらに大きく拡がるかもしれません。

素 敵 です。

役 立つかもしれません。心の片隅で静かに芽吹き始めます。
私たち金融に携わる者の使命とは、そうした一つ一つの夢の傍らにそっと寄り添い、たねを大切に育むための 土壌 を提 供していくことにあると考えています。

「 HC インカム〜夢のたね」は、安定したインカム（利息・配当金・賃料など）を生む土壌となりうる投資対象を世界中から厳 選し、託された資金をそこに投じることで、中長期的な時間軸の中でリターンの創出を目指します。
それぞれの大切な資産を守りながら、時間をかけて殖やしていくことを目指す−−− HC インカムは、そうした運用を心がけ、豊かな暮らしの夢に寄り添います。

Dream-01

Dream-01

Dream-01

クルマの購入時期を延ばし、運用によって資金を定年退職後、資産が減る不安からお金を使うこと両親から譲り受けた資金を運用。親が介護施設に殖やすことで、当初予定していた車種よりもワンランクをためらっていたが、中長期の運用を始めた。運用

入 居 することになった 際、運 用で 殖えた お 金を上のクルマを購入したい。

収益で旅行ができたら良いと思う。

使って、ケアの手厚い施設を選びたい。

Dream-02

Dream-02

Dream-02

住宅購入用の頭金として保有していた資金を運用に長期運用してきた老後資金が予定よりも早く目標額

子供の将来の私大進学に備えて運用を始めたが、よって殖やし、当初想定していたマンションよりも、に達したため、分散運用に切り替えた。その収益

結果は国立大へ進学。学費が少額で済んだため、少しグレードアップした物件を購入出来れば嬉しい。

を大学に通う子どもの仕送りに充てることができたら余ったお 金を、大学院で学び直したいという自身良いと思う。

の夢を叶える費用としたい。

家族で海外旅行するために貯めていた資金を運用

Dream-03

Dream-03

によって殖 やし、その 分 で、両 親も旅 行 に誘い、夫が障害者 1 級となり、受け取った保険金で分散会社に退職金制度がないため、祖母からの相続財産一緒に行きたい。

運用を始めた。その収益を生活費の一部に充てるを運用、退職金代わりとすることで、月々の給料はことで、働く時間を抑えて夫のケアに費やし、たまに貯蓄に回さず、今を楽しむために使えるようにしたい。

Dream-03

訪問介護を頼む資金もできたら良いと思う。

当ファンドのリスクおよび留意点●当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として国内外の債券、株式、不動産への投資を行いますので、組み入れた有価証券の値動き（外貨建資産には為替変動もあります。）により、当ファンドの基準価額は大きく変動することがあります。
●当ファンドは、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、解約・償還金額が投資元本を下回り、損失を被る可能性があります。
●運用により信託財産に生じた利益または損失は、すべて受益者に帰属します。
●当ファンドは、預貯金とは異なります。預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
※当ファンドのリスクは以下のとおりです。なお以下の事項は、マザーファンドのリスクも含まれます。

1 . 当ファンドへの投 資リスク
為替ヘッジに伴うリスク
当ファンドはマザーファンドを通じて、原則として、外貨建資産に対して、為替ヘッジを行いますが、全ての為替変動リスクを排除できるものではありません。また円金利よりも金利水準の高い通貨の為替ヘッジを行った場合、金利差に相当するヘッジコストが発生し、その結果として当ファンドの基準価額が下落する要因となります。

2.

信託約款に規定する「別に定める投資信託証券」（当ファンドの投資対象）における投資リスク

債券投資に伴うリスク
公社債の価格は、一般に金利が低下した場合には上昇し、金利が上昇した場合には下落します（値動きの幅は、残存期間、発行体、公社債の種類等により異なります）。また、公社債の価格は、発行体の信用状況によっても変動します。特に、発行体が財政難、経営不安等により、利金および償還金をあらかじめ決定された条件で支払うことができなくなった場合（債務不履行）、またはできなくなることが予想される場合には、公社債の価格は大きく下落します（利金および償還金が支払われないこともあります）（ハイ・イールド債や新興国債券等の格付けの低い債券については、格付けの高い債券に比べ、このようなリスクがより高いものになると想定されます）。
組入公社債の価格が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となり、その結果お客様の投資元本を割り込み、損失を生じることがあります。

また、債券の償還前に発行体が抽選償還や繰上げ償還を行うことにより、予定していた期間や利回りでの運用ができなくなる場合のほか、市場規模や取引量が少なく、流動性が低いことにより、本来想定される投資価値とは乖離した価格水準で取引される場合や売却したいときに売却できなくなる場合があり、その結果お客様の投資元本を割り込み、損失を生じることがあります。

株式投資に伴うリスク
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。株価は、短期的または長期的に大きく下落することがあります（発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります）。
組入銘柄の株価が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となり、その結果お客様の投資元本を割り込み、損失を生じることがあります。
また、市場規模や取引量によっては、本来想定される投資価値とは乖離した価格水準で取引される場合や売却したいときに売却できない場合があり、その結果お客様の投資元本を割り込み、損失を生じることがあります。

不動産関連投資に伴うリスク
不動産の価値および当該不動産から得られる収入は、公示地価、基準地価等の指標に係る変動、金利動向や経済、社会情勢等、およびテナントや債務者等の資力の悪化等による債務不履行、ならびに火災、自然災害等に伴う滅失・毀損・劣化、欠陥・瑕疵の発見、立地条件の変化等を受けて変動し、その結果、お客様の投資元本を割り込み、損失を生じることがあります。
また、市場規模や不動産の特性により譲渡先や代替テナントが限定され、本来想定される価値と乖離した水準での契約や契約までの時間が必要となる場合があり、その結果お客様の投資元本を割り込み、損失を生じることがあります。
さらに、規制強化や新たな規制の適用により、不動産等の価値や当該不動産から得られる収入が低下・減少し、その結果お客様の投資元本を割り込み、損失を生じることがあります。

外貨建て投資に伴うリスク（為替変動リスク）
投資信託証券の外貨建資産の円換算価値は、資産自体の価格変動のほか、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。為替レートは、各国の金利動向、政治・経済情勢、為替市場の需給その他の要因により大幅に変動することがあります。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高の方向に進んだ場合には、基準価額が下落する要因となり、その結果お客様の投資元本を割り込み、損失を生じることがあります。

流動性に関するリスク
投資信託証券によっては、投資対象とする資産の市場規模や取引量が少なく、その流動性の低さから現金が必要な時に資産を売却できず現金化できない場合があります。また、通常は流動性の高い資産であっても、原油価格の下落、通貨・金融危機、その他経済情勢の悪化等により、流動性が急激に低下・悪化するリスクを有する資産もあります。
なお、流動性がない、もしくは流動性に乏しい外国投資事業有限責任組合（以下「LPS」といいます。）に投資信託を通じて投資する場合、当該LPSの存続期間中は解約出来ないため、第三者への売却により処分することがありますが、その際、本来想定される価値と乖離した水準での売却となる場合や売却に時間を要することとなる場合があり、その結果お客様の投資元本を割り込み、損失を生じることがあります。

買付・解約に伴うリスク
投資信託証券の追加設定および一部解約による資金の流出入に伴い、基準価額が大幅に変動する場合があります。また、投資信託証券によっては、投資後の一定期間は解約できないという条件（解約制限）等が付されるものもあります。

ゲート条項リスク
投資信託証券の投資家による解約請求が集中し、投資信託証券の保有資産の流動性に影響が生じる場合等に運用会社の裁量により解約制限オプションが発動されることがあります。この解約制限オプションの発動により、投資時に明確化されていない解約制限が事後的に付され、想定していた時期に解約や現金化を行えず、その結果損失を生じることがあります。

カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額の予想外の下落や流動性の低下が生じ、当ファンドの投資方針に沿った運用が困難となることがあります。特に新興国においては、欧米等の先進国と比較して、非常事態などの発生や決済の遅延・不能等の発生の可能性が高く、より大きなカントリーリスクが伴い、基準価額に悪影響を与える可能性があり、その結果お客様の投資元本を割り込み、損失を生じることがあります。

システム障害等の市場リスク
取引システムもしくは取引所、金融商品取引業者および顧客を結ぶ通信回線等が正常に作動しないことにより、注文の発注、執行、確認、取消しなどが行えない可能性があり、その結果お客様の投資元本を割り込み、損失を生じることがあります。

3 . 投資 信 託 証 券の運用主体に関 するリスク
運用組織・人材に関するリスク
投資信託が長期にわたって運用されていく中で、運用担当者が交代することもあります。その場合に、投資信託が保有する金融商品等の入替えが行われることがあります。

戦略・スキルに関するリスク
投資信託証券の運用戦略や運用スキルは、今後変更される可能性があります。
投資信託証券の運用会社は、金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、受益証券の取得申込みの受付を中止する場合や、既に受け付けた取得申込みの受付を取り消す場合があります。また、同様の理由により、解約の申込みの受付を中止する場合があります。

さらに、運用会社は、受益者のために有利と認める場合、その他やむを得ない事情等が発生したときは、運用期間の途中でも運用を終了し繰上償還させる場合があります。

4 . その他 留 意 事 項●当ファンドは毎営業日に基準価額を算出、公表を行いますが、取得申込および解約請求は毎月第1営業日とします。そのため、解約請求の時期によっては、お客様の解約請求から解約代金の支払いまで1か月以上の期間を要することがある点にご注意ください。
当ファンドがマザーファンドを通じて投資する投資信託証券では、毎営業日に基準価額が算出されず、算出頻度が週次、月次のものもあるため、投資信託証券の価格変動が直ちには反映されないことがある点にご注意下さい。金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情があるとき、または一部解約等により、マザーファンドを通じた組入れ有価証券への実質的な投資比率が50％を下回る、もしくは下回る恐れがあると委託会社が判断した場合には当該状態が解消されるまでの期間、一部解約請求の受付を中止することができます。当該一部解約請求の受付が中止された場合には、お客様は当該受付中止以前に行なった当日の一部解約請求を撤回することができます。営業日は、東京の銀行休業日、ニューヨーク、ユーロネクストの銀行休業日が重複する日を除きます。
ただし、お客様がその一部解約請求を撤回しない場合には、当該受益権の一部解約の価額は、当該受付中止を解除した後の最初の一部解約請求受付日に一部解約請求を受け付けたものとして、一部解約請求受付日の翌営業日の基準価額となります。したがって、解約請求を頂いた時点の基準価額と、実際にお客様の解約に適用される基準価額が大きく異なる場合がある点にご注意下さい。
委託会社は、信託財産の資金管理を円滑に行うため、受益者の一部解約金の合計額が、投資信託財産の純資産総額の20％を超える場合には、各受益者の一部解約金を投資信託財産の純資産総額の20％相当額の中で比例配分した額に一部解約金額が減額され、当該一部解約申込額の残余部分は、翌月の一部解約請求受付日での一部解約に繰り越します。この方法で一部解約金額が減額され、当該一部解約申込額の残余部分が繰り越された場合には、お客様は当該減額以前に行なった一部解約請求を撤回することができます。
ただし、お客様がその一部解約請求を撤回しない場合には、当該受益権の一部解約申込額の残余部分の価額は、当該繰り越し後の最初の一部解約請求受付日当該残余部分に係る一部解約請求を受け付けたものとして、当該繰り越し後の最初の一部解約請求受付日の翌営業日の基準価額となります。したがって、当該残余部分については、解約請求を頂いた時点の基準価額と、実際にお客様の解約に適用される基準価額が大きく異なる場合がある点にご注意下さい。
●マザーファンドに投資する別の投資信託証券の追加設定・解約等により、当該マザーファンドにおいて売買等が生じた場合等には、当ファンドの基準価額が影響を受ける場合があります。
●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

お申し込みメモ
購入単位

1万口以上1口単位または1万円以上1円単位購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

時間制限

15：00

購入代金

購入申込者は、申込金額を販売会社が定める日までに支払うものとします。

購入申込

原則として、月初第一営業日（15時）に申込を受付けます。

解約単位

1口単位または金額1円単位で解約可能

解約価額

解約申込受付日の翌営業日の基準価額

時間制限

15：00

解約申込

原則として、月初第一営業日（15時）に申込を受付けます。

解約代金原則として、申込日より7営業日にお支払い。

解約制限
購入・解約
申込受付の中止および取消
信託期間

解約申込額がファンド純資産額の20％を超えた分は翌月以降に繰り越されます。
ニューヨーク、ユーロネクストの銀行休業日が重複する場合に受付を中止します。
無期限

決 算 日

原則として毎年3月25日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

原則なし

信託金の限度額
公告5,000億円を限度とします。
公告は電子公告によりおこないます。ただし電子公告による公告をすることができない事故その他やむを得ない事由が生じた場合の公告は、日本経済新聞に掲載します。

運用報告書

毎月運用報告書を作成し受益者に交付します。

課税関係課税上は株式投資信託として取扱われます。
当ファンドは、少額投資非課税制度の適用対象外です。

お 客 様にご負担いただく費用購入時手数料かかりません。

解約時手数料かかりません。

信託財産留保額ありません。

保有期間中実質的にご負担いただく信託報酬 年1.133％（税抜 年1.03％）＊＊純資産総額500億円までは年1.133％（税抜年1.03％）の率を乗じた金額とします。
純資産総額500億円超1,000億円までは年1.023％（税抜年0.93％）の率を乗じた金額とします。
純資産総額1,000億円超1,500億円までは年0.913％（税抜年0.83％）の率を乗じた金額とします。
純資産総額1,500億円超2,000億円までは年0.803％（税抜年0.73％）の率を乗じた金額とします。
純資産総額2,000億円超は年0.693％（税抜年0.63％）の率を乗じた金額とします。
＊信託報酬のほかファンドの監査費用や有価証券の売買時の手数料、資産を外国で保管する場 合の費用等が信託財産から支払われます。これらの費用については、その時どきの内容等により金額が決定し、運用状況によって変化するため、あらかじめ金額等を具体的に記載することはできません。
またファンドの費用の合計額、計算方法等は、ご投資家の保有期間に応じて異なる等の理由によりあらかじめ具体的に記載することはできません。

委託 会 社 、その他関係法人
委託会社
受託銀行
販売会社

HC アセットマネジメント株式会社
三菱 UFJ 信託銀行株式会社（再信託：日本マスタートラスト信託銀行株式会社）
HC アセットマネジメント株式会社

ご留 意 事 項●当資料は金融商品取引法に基づく開示資料ではございません。
当ファンドの取得のお申込にあたっては、最新の投資信託説明書（交付目論見書）、および契約締結前交付書面等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。
●当資料に投資信託説明書（交付目論見書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容が優先します。
●当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
●当資料に掲載されている図・写真がある場合、それらはいずれもイメージであり、元本や利回りを保証するものではありません。
★当資料に記載の商品は現在のお客様の投資方針に必ずしも適さない場合があります。
また、お客様のご経験等、諸般の事情によりお取引をお受けできない場合がございますことをあらかじめご了承ください。

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