地域系IPEにおける連携協働の基礎技術教育方法の検討―IPWにつながる地域社会への関心向上―
今野聖士・播本雅津子・棚橋 裕子（名寄市立大学）

1．背景と目的

地域との協働Ⅰ 3つの特徴• このために地域との協働Ⅰを立てている。「グループワークの基礎技術」「学内教員の専門性と①グループワークの基礎技術
個性を知る」「名寄市立大学の歴史を知る」の3点を中心に行っている。1年後期8コマ（講義・1 ②学内教員の専門性と個性を知る
単位）③名寄市立大学の歴史を知る• 名寄市立大学の連携教育カリキュラム
3年次選択
2単位
30コマ
2年次必修
2単位
15コマ
1年次必修
1単位
8コマ

地域との協働Ⅲ（リーダーシップ）

3年次必修
1単位
8コマ

保健医療福祉連携論（連携協働の実例検討）③3つの特徴の概要

地域との協働Ⅱ（地域と交流しながらメンバーとの関係性構築・共通目標へ協働）グループワークの基礎技術

地域との協働Ⅰ（コミュニケーション技術・素地）

本発表の対象目的コミュニケーションを取る上で基礎的な技術となるだけで無く， “IPWのための技術”
はIPEによる学びで“習得可能な技術である”ことを学生に意識させる方法

反転学習（事前動画視聴。上級生によるシミュレーションを含む）＋グループワーク実践ポイントØ 3年次までの積み上げ科目 ➡ 1年次は基礎の基礎教育 2年次で連携・協働の理論と実践、そのためのコミュニケーション能力（カンファレンス技術＋興味関心・受け入れる素地）
結果• 1年次の基礎教育の難しさ•••

学生の考えと教員の考え（教育目標）にズレがある
地域系IPEならではの教育内容（地域住民とのコミュニケーション技術）
保健医療専門職志望の学生に地域に興味を持たせる

ただグループワークさせるだけで無く、積極的に止めてアドバイスする（ex.自己紹介をする意味、出身地のセンシティブさ、笑いや話し声が実際の現場で必要かどうか）相手が同学年の学生であってもカンファレンスは普段の会話とは違うことを意識させる（そのためにあえて止める。動画の内容と合わせて反復し「知る」と出来るようになる、違いが分かる、学ぶことの出来るスキルであると認識させる） ➡ 2年次や3年次の実習時に実感。専門課程で学ぶ機会無し（特に他学科（≒他職種）とのカンファレンス）学内教員の専門性と個性を知る
目的➡教えたいこととと学びたいこと（出来ると思っていること）の差を、興味を持たせながら埋めていく工夫とその効果について考察する必要がある

多様性の理解と先入観の排除 ➡ その人の「役割・属性」から本質的な「人」への関心へ転換させる
•

2．方法
方法

整 ①名寄市立大学連携教育カリキュラムの特徴
理 ②地域との協働Ⅰのカリキュラム構成（柱となる3点の目的と講義内容）①学生の学びの共有基盤と位置づけているMoodleにおける学生の講義受
分 講後のコメント内容
析 ②上級生からのヒアリング調査結果（1年次の講義内容が3年次までに活かされているか）
考察 ➡1年次の地域との協働Ⅰの教育（連携の基礎教育）の効果を考察する•コロナ以前 200名の学生を中グループ（約40名×5グループ）に分け、それぞれ3名の教員×2コマの話題提供を依頼。その後小グループに分け（10名×20グループ）、2コマのミニ演習を実施。
• 課題：調整担当教員の負荷（担当教員数確保に苦労；話題提供5グループ×3名×2
コマ＝1日15名、ミニ演習20グループ。あわせてのべ50名超の教員確保と調整…教員約80名の大学で）コロナ以降 話題提供はオンデマンド動画化。3名×2コマの6名まで負担軽減。
• 話題提供のクオリティを委員会で担保可能に（初めて参加する教員は委員がインタビュー形式で行うなどサポートしながら行い、誤解を招く情報提供（隠れたカリキュラム）の発生を抑える）。
• ミニ演習は従来同様（20グループ、教員20名）で行い、対面の臨場感も維持

結果

ある講義の担当教員という役割、教員という属性を前提とした認知 ➡ 研究者・ひとりの人間として認知 ➡ 「役割・属性はその人の1面でしかない」と気づく ➡ 人への興味を広げる

目的

今後地域の人々と関わって行く上で，自身がどのように地域から捉えられているか興味関心を持つこと

方法

講義形式

結果

• （1年次にはイメージ出来ないが）自身がどのように地域から捉えられているか理解することが、地域の人々と関わる際に重要である事を示唆 ➡ 自らの立場や相手（地域）を知ろうとすること（関心を持つこと）が関係性を円滑にするという気づき• 共通の話題を持つという意味も• Ex.短大と呼ばれると学生は4大だと憤るが、高齢者、OGにとっては「短大」は憧れの場として表現 ➡ 対象者の背景を知らなければ言葉1つでも真意を理解出来ない（言葉の意味を知るためには地域や対象者を知る必要がある事への気づき）

名寄市立大学の歴史を知る

3．結果①名寄市立大学の連携教育カリキュラムの特徴
3年生までの積み上げ科目
地域系IPE
連携教育カルテの活用
全学教員の大半が担当者として参加する
地域系IPEとは• 地域社会のケアに多職種連携で取り組むことで，科目を担当できる学内教員の拡
大・医療や介護以外の分野で多職種連携への関心を持つ学生のモチベーション維
持・病院や医療施設以外におけるIPE適用の拡大を企図したもの• 「対象は保健医療福祉機関に限定されない」点で一般的な（保健医療系）IPEと異なる ⇔ 目的（コア・ドメイン）は一般的なIPEと同様本学の連携教育は3年間の積み上げ型科目となっており、1年次は今後3年間の学びの基礎技術を学ぶ➡基礎教育段階での課題、その対応が必要

気づきが重要➡ 同じ講義を受けても受け取り方が違う。教員が答えを示すよりも、気づいた学生のコメントが他学生の気づきにつながる※Moodleにコメントを入力する際、自身のコメントを入力すると（匿名化された）他学生のコメントを閲覧できる

4つのコアドメイン（は同じ）
自職種を省みる

職種役割を全うする
職種間コミュニケーション

4．考察

患者・利用者・家族

コミュニティ中心

関係性に働きかける• 「グループワークの基礎技術」はIPWのための技術としてここで学び、「習得可能な技術」であることを学生が意識する事ができた。また、学生が継続してグループワークの技術を研鑽する意欲を高めることが出来た。
• 「学内教員の専門性と個性を知る」では多様性の理解と先入観の排除を，「名寄市立大学の歴史を知る」では今後地域の人々と関わって行く上で，自身がどのように地域から捉えられているか理解すること，共通の話題を持つこと，自らの立場や相手（地域）を知ろうとすることで関係性が円滑になることを実感していた• 1年次（開講時間中）では理解出来ない学生が多いと考えられるが、Moodleを介したコメントの相互閲覧で気づきへの萌芽が見られる。3年次へのインタビューでは上記の「実感」を確認できた

他職種を理解する

資料：医療保健福祉分野の多職種連携コンピテンシー開発チーム を一部書き換え②1年次の基礎教育科目：地域との協働Ⅰについて•••

学生はすぐに「連携」できるようになると期待 ⇔ 基礎技術の習得は直接「連携」を想像しにくい（前提条件）
地域系IPEのため「連携」（の練習）を想定していない地域住民とコミュニケーションを取る必要（技術と素地が必要）
保健医療専門職志望の学生に地域に興味を持たせる➡この教えたいこととと学びたいこと（出来ると思っていること）の差が課題であり、興味を持たせながら埋めていく工夫を行っている
教員（委員会）

学生
すぐに「連携」できるようになると期待

基礎技術の習得は直接「連携」を想像しにくい（前提条件）

地域系IPEのため「連携」（の練習）を想定していない地域住民とコミュニケーションを取る必要（技術と素地が必要）、保健医療専門職志望の学生に地域に興味を持たせる••••＜講義目標＞•5．参考文献•

1年生は基礎の基礎教育 ←2年で連携・協働の理論と実践、その手前（コミュニケーション；カンファレンス技術＋興味関心・受け入れる素地）
3年は連携の実態を多ジャンルで学び協働とは何かをグループワークで学ぶ•••

播本雅津子・千葉昌樹・小銭寿子・石川貴彦・糸田尚史「連携教育の推進と運営体制を強化する要因に関する検討」日本保健医療福祉連携教育学会 第7回学術集会記録、2014
石川貴彦・播本雅津子・黒河あおい・小銭寿子・糸田尚史「地域をフィールドとした連携教育に対するルーブリック作成の試み」
多職種連携コンピテンシー開発チーム（責任者 春田淳志）「医療保健福祉分野の多職種連携コンピテンシー」2015
日本保健医療福祉連携教育学会 第9回学術集会記録、2016
石川貴彦・播本雅津子「ルーブリック評価から見た連携教育科目「地域との協働I・II」の2年間の成果」日本保健医療福祉連携教
育学会 第11回学術集会記録、2018
播本雅津子・石川貴彦「IPE科目を履修した大学生の3年間の自己評価を用いた連携教育の評価」日本保健医療福祉連携教育学会 第12回学術集会記録、2019
今野聖士・松浦智和・齋藤千秋・播本雅津子・笠井寛和・糸田尚史「感染症対策下において地域活動を主体とした連携教育を継続するための対応〜構成の組替と遠隔授業の活用〜」日本保健医療福祉連携教育学会 第14回学術集会記録、2021
石川 貴彦・播本 雅津子・松浦 智和「地域社会のケアに多職種連携で取り組む地域系IPEモデル」日本保健医療福祉連携教育学
会学術誌・保健医療福祉連携、14巻1号、pp12-22、2021

筆頭報告者ならびに共同報告者に開示すべきCOIはありません。