学校

名該

当学 科
コード者

な 長岡工業高等専門学校

同校の環境都市工学科を卒業後、同校専攻科「環境都市工学専攻」を修了した者 ※07

長野工業高等専門学校

同校の環境都市工学科を卒業後、同校専攻科「生産環境システム専攻」を修了した者

10

は同校の環境都市工学科を卒業後、同校専攻科「環境システム工学専攻」を修了した者

函館工業高等専門学校

同校の社会基盤工学科を卒業後、同校専攻科「社会基盤工学専攻」を修了した者
同校の建設環境工学科を卒業後、同校専攻科「建設環境工学専攻」を修了した者

八戸工業高等専門学校
ふ

専攻科

産業システム工学専攻

環境都市・建築デザインコース〈平成 22 年度以降の入学者〉の修了者

同校の環境都市工学科を卒業後、同校専攻科「環境システム工学専攻」を修了した者〈平成 18 年度以前の入学者は※〉

福井工業高等専門学校

01
01
01

同校の建設環境工学科を卒業後、同校専攻科「物質・環境システム工学専攻」を修了した者
専攻科「産業技術システム工学専攻 社会環境システム工学コース」の修了者 ※（ただし、高等専門学校で土木工学に関する学科を卒業した後、当該専攻科に平成 27 年度以降に入学した者に限る）

福島工業高等専門学校

01

専攻科「産業技術システム工学専攻 社会環境システム工学コース」の修了者（ただし、平成 21 年度以降に同校の建設環境工学科または都市システム工学科に入学し卒業した後、当該専攻科に平成 27 年度以降に入学した者に限る）
同校の建設システム工学科を卒業後、同校専攻科「建設・生産システム工学専攻」を修了した者

ま

専攻科「総合システム工学専攻 建設工学コース」の修了者（ただし、平成 25 年度以降に同校の建設システム工学科都市環境コースに入学し卒業した後、当該専攻科に平成 31 年度以降に入学した者に限る）
専攻科「総合システム工学専攻 建設工学コース」の修了者（ただし、平成 25 年度以降に同校の建設システム工学科建築コースに入学し卒業した後、当該専攻科に平成 31 年度以降に入学した者に限る）

舞鶴工業高等専門学校

01

専攻科「総合システム工学専攻 建設工学コース」の修了者 ※（ただし、高等専門学校で土木工学に関する学科を卒業した後、当該専攻科に平成 31 年度以降に入学した者に限る）
同校の土木工学科又は環境・建設工学科を卒業後、同校専攻科「生産・建設システム工学専攻」を修了した者

01

同校の建築学科を卒業後、同校専攻科「建築・情報デザイン学専攻」を修了した者

10

同校の建築学科を卒業後、同校専攻科「建築学専攻」を修了した者

10や 八代工業高等専門学校

高等専門学校の土木工学に関する学科を卒業後、同校専攻科「環境建設工学専攻」を修了した者

01

よ

同校の本科建築学科〈平成 19 年度以降の入学者〉を卒業後、同校専攻科「建築学専攻」を修了した者〈平成 24 年度以降の入学者〉

10

同校の環境都市工学科を卒業後、同校専攻科「エコシステム工学専攻」を修了した者

01

松江工業高等専門学校
み 宮城工業高等専門学校
都城工業高等専門学校

米子工業高等専門学校

わ 和歌山工業高等専門学校

高等学校の専攻科（短期大学の指定学科と同等）（学校コード：３）
か 金沢市立工業高等学校
せ高等学校の指定学科を卒業後、同校専攻科「建築科」を修了した者

仙台第二工業高等学校

専攻科

工業技術科

や 山梨県立甲府工業高等学校

定時制

専攻科（建築）10

土木コース01

建築コース

1010

【 表 5 】指定学科と認められている職業訓練（注）該当する職業訓練（ 2 年以上）を修了された方は、「修了証明書」が必要です。
（注）表 5 に該当しない方は、この検定ではひとつ前の学歴が最終学歴となります。

施設名

訓 練 課 程 ・訓 練 科

大学の指定学科と同等と認められている訓練課程・訓練科（学校コード：1 ）し 職業能力開発総合大学校
職業能力開発大学校

学 科
コード（注 1 ） 特定応用課程

居住・建築システム技術系

建築施工システム技術科

10（注 1 ） 応用課程

居住・建築システム技術系

建築施工システム技術科

10

短期大学の指定学科と同等と認められている訓練課程・訓練科（学校コード：3 ）あ環境土木工学科

青森県立青森高等技術専門校

普通課程

い 岩手県立産業技術短期大学校水沢校

専門課程

建築設備科

岩手県立産業技術短期大学校

専門課程

居住システム系

土木施工管理・測量科− 19 −

0110

建築科

10施

設

名

訓 練 課 程 ・訓 練 科

お 大分県立工科短期大学校

専門課程

学 科
コード

住居環境科

10

き 岐阜県立国際たくみアカデミー職業能力開発短期大学校 専門課程

建築科

10

く 熊本職業訓練短期大学校

専門課程

居住システム系

こ 高知県建設職業能力開発短期大学校

専門課程

土木システム工学科

01

さ 埼玉県立中央高等技術専門校

普通課程

空調システム科〈平成 24 年度以降の入学者〉

08

し 静岡県立工科短期大学校

専門課程

建築設備科

10

島根県立出雲高等技術校

普通課程

土木工学科

01

島根県立東部高等技術校

普通課程

住環境・土木科

01

総合土木科

01

（注 1 ）（注 2） 専門課程

職業訓練短期大学校

建築科

職業能力開発総合大学校（注 1 ） 特定専門課程

居住システム系

建築科

職業能力開発大学校
職業能力開発短期大学校（注 1 ）
専門課程（注 1 ）

居住システム系

住居環境科

居住システム系

建築科

10
10

な 長崎県立長崎高等技術専門校

普通課程

建築施工系

ふ 福岡県立福岡高等技術専門校

短期課程

建築科〈平成 29 年度～令和 2 年度の入学者〉

10ほ 北海道立札幌高等技術専門学院

普通課程

建築設備科〈平成 29 年度以降の入学者〉

08

建築環境システム科

10

土木エンジニアリング科〈平成 29 年度以降の入学者〉

01

居住システム系

10や

山形県立産業技術短期大学校

専門課程

山形工科短期大学校

専門課程

木造建築科

10

住居環境科

10

（ 注 1 ）職業訓練施設のうち「独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構」が設置・運営するものに限ります。
（ 注 2 ）宮城職業訓練短期大学校電気科を卒業された方は、短期大学の指定学科以外卒業と同等として取り扱います。

【 表 6 】実務経験年数に算入できる職業訓練（注）下表の訓練期間のうち実務経験年数に算入できるのは、受検資格を満たすために必要となる実務経験年数の 3 分の 2 までです。受検資格を満たすために 1 年の実務経験年数が必要な場合を例にとると、訓練期間を実務経験年数に算入できるのは、最大で 8 か月です。残りは工事現場における実務経験年数を加えて 1 年の受検資格を満たす必要があります。
（注）職業訓練施設の修了証明書が必要です。ただし、修了証明書が発行されない訓練施設の場合は、修了証書の写しを添付してください。
（注）表 6 に該当しない職業訓練は、実務経験年数に算入することはできません。

施設名

訓 練 課 程 ・訓 練 科と 鳥取県立産業人材育成センター倉吉校

普通課程

土木系

ふ 富士教育訓練センター

短期課程

土木施工管理基礎2 ヶ月

ほ 北海道立網走高等技術専門学院

普通課程

土木系

土木施工科〈平成 18 年度以前の入校者〉

1 年

北海道立江差高等技術専門学院

普通課程

土木系

土木施工科〈平成 7 年度以前の入校者〉

1 年

北海道立稚内高等技術専門学院

普通課程

土木系

土木施工科〈平成 18 年度以前の入校者〉

1 年− 20 −

土木施工科

訓練期間
1 年