e-OHTAMA, LTD.

CISPR 32 の概要 (ed. 2)
株式会社 e・オータマ 佐藤智典

2017 年 7 月 25 日

目次

1

1

適用範囲

1

2

エミッション要求
2.1 機器のクラス . . . . . . . . . . . . . . . . . .
2.2 エミッション限度 . . . . . . . . . . . . . . .
2.2.1 測定帯域幅と検波器 . . . . . . . . . .

2
2
2
3

試験時の構成3.1 試験時の配置の決定 . . . . . . . . . . . . . .
3.2 EUT とポートの動作 . . . . . . . . . . . . .
3.2.1 EUT の動作 . . . . . . . . . . . . . .
3.2.2 ポートの動作 . . . . . . . . . . . . . .
3.3 モジュールの試験 . . . . . . . . . . . . . . .
3.3.1 環境条件 . . . . . . . . . . . . . . . .

3
4
4
4
4
5
7

測定設備
4.1 測定サイト . . . . . . . . . . . . . . . . . . .
4.1.1 放射エミッション (30〜1 000 MHz) .
4.1.2 放射エミッション (1 GHz 以上) . . .
4.1.3 伝導エミッション . . . . . . . . . . .
4.2 AMN . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . .
4.3 AAN . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . .

7
7
7
8
8
8
8

測定
5.1 放射エミッション測定 . . . . . . . . . . . . .
5.1.1 試験セットアップ . . . . . . . . . . .
5.1.2 放射エミッション測定 (30〜1 000 MHz)
5.1.3 放射エミッション測定 (1 GHz 以上) .
5.2 伝導エミッション測定 . . . . . . . . . . . . .
5.2.1 試験セットアップ . . . . . . . . . . .
5.2.2 電源ポートに対する測定 . . . . . . . .
5.2.3 有線ネットワーク・ポート、光ファイバ・
ポート、及びアンテナ・ポートに対する測定 . . . . . . . . . . . . . . . . . .
5.2.4 放送受信機チューナー・ポート、及び RF
モジュレータ出力ポートに対する測定 .

9
9
9
10
10
10
10
12

6

補足
6.1 CISPR 32:2015(+COR1:2016) での主な変更
6.2 参考: Ethernet のエミッション . . . . . . . .

14
14
15

7

参考資料

15

3

4

適用範囲

CISPR 32[1] はマルチメディア機器からのエミッションに関する規格であり、定格 600 V 未満の ACや DC の電源で動作する情報技術機器、オーディオ機器、ビデオ機器、放送受信機、エンターテイメン
ト照明制御機器、及びそれらの組み合わせに適用される。†1
この規格は直接規制上の要求となるものではないが 、例えば欧州では CISPR 32 に相当する欧州規格である EN 55032 が EMC 指令 2014/30/EU[4][5]のもとでの整合規格となっており†2 、他の地域でも

CISPR 32 に基づく規格の導入が進んでいる。†3
本稿ではこの CISPR 32 の第 1 版 (2012 年版) の概要を述べる。†4なお、本稿は規格の内容全てをカバーするものではなく、また正確であるとも限らな

5いので、規格についての正確な情報は規格そのもの[1]を参照していただきたい。

12
13†1 従来、コンピュータなどの情報技術機器 (ITE) については
CISPR 22 、放送受信機とその関連機器については CISPR 13が用いられていた。だが 、例えばテレビがデジタル化され 、さらにはネットワーク対応となっているように、またパーソナル・
コンピュータがオーディオ/ビデオ機器の機能を取り込んでいる
ように、情報技術とオーディオ/ビジュアル技術の混合が進んでいることなどから、それらを 1 つの規格で置き換えるものとして CISPR 32 が策定され、2012 年に第 1 版として発行された。
「マルチメディア」という表現は複合機能機器のみを対象とするようにも聞こえるかも知れないが 、単なるコンピュータやオー
デ ィオ機器のような単機能のものもこれに含まれる。
†2 欧州では専門家向けオーディオ/ビデオ/エンターテイメン
ト 照明制御機器を EN 55103-1 がカバーしていたが 、これもEN 55032 で置き換えられている。
†3 アメリカの FCC は測定法として ANSI C63.4 を指定しており、これはこの規格とはかなり異なる。
†4 CISPR 32:2015 (+COR1:2016) での変更点については§6.1で簡単に触れる。

1

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2

エミッション要求

2.1

機器のクラス60
Class A, Quasi Peak, 3 m

Limits (dBµV/m)

50

機器は、主に住宅環境での使用が意図された機器であるクラス B と、その他の機器であるクラス Aの 2 つのクラスに分類される。

Class A, Quasi Peak, 10 m
Class B, Quasi Peak, 3 m

40Class B, Quasi Peak, 10 m

クラス B のエミッション要求は住宅環境における
放送サービスの保護を意図したもので、放送受信機

30に比較的近い場所での使用が想定されることから、
30

そのエミッション限度はクラス A よりも厳しいもの

100

300

1000

Frequency (MHz)となっている。クラス B 以外の機器、例えば商工業

図 1: 放射エミッション限度 — 30〜1 000 MHz

環境での使用を意図した機器に対しては、これより90も緩いクラス A のエミッション要求が適用される。
この規格はクラス A 機器の住宅環境での使用をClass A, Peak, 3 m

80

Limits (dBµV/m)

禁止しているわけではないものの、クラス A の要
求は住宅環境では放送サービスの充分な保護を与えないかも知れないということで 、クラス A の機器の添付文書には少なくとも所定の警告†5 を記載す

Class B, Peak, 3 m
70Class A, Average, 3 m

60†6ることが求められる。

Class B, Average, 3 m

干渉の防止のために必要なその他の情報の添付文

50書への記載は、いずれのクラスの機器についても必
1000

2000

要である。

3000

4000

5000

6000

Frequency (MHz)

図 2: 放射エミッション限度 — 1〜6 GHz

2.2

エミッション限度
LO Fundamental, Quasi Peak, 3 m

60

この規格で定められている放射エミッション限度

LO Harmonics, Quasi Peak, 3 m

Limits (dBµV/m)を図 1と図 2に、AC 電源ポートに対する伝導エミッ
ション限度を図 4に、また有線ネットワーク・ポートなどに対する非対称モード 伝導エミッション限度を図 5に図示する。†7

LO Fundamental, Quasi Peak, 10 m

50

LO Harmonics, Quasi Peak, 10 m

40

FM 受信機の局部発振器 (LO) の基本波と高調波に対しては、通常の放射エミッション限度 (図 1) の30

代わりに図 3に図示した限度が適用される。
30

放送受信機チューナー・ポートなどに対する伝導

100

300

1000

Frequency (MHz)

差動電圧エミッション限度は §5.2.4で示す。

図 3: 放射エミッション限度 — FM 受信機の局部発振器の基本波と高調波; 30〜1 000 MHz

この規格で定められたエミッション限度は、無線送信機からの意図的な送信、及び意図的な送信に関放射エミッション測定が必要となる最大周波数は、係するスプリアスには適用されない。

EUT 内で発生もしくは使用される、あるいはそれ†5 “Warning: This equipment is compliant with Class Aが動作する最大基本周波数 Fx に応じて、表 1のよof CISPR 32. In a residential environment this equipment
may cause radio interference.”†6 また、欧州 EMC 指令 2014/30/EU[4][5] では、住宅地での使用に適さない機器の添付文書 (それが適切な場合には梱包にも) に明確な使用上の制限を表示することが求められる。その他、地域などによって規制上の制約事項などを生じるかも知れない。
†7 非対称モード (asymmetrical mode) はコモン・モード と同義と考えて良い。

うに決定される。†8†8 F は CPU 内部でのみ用いられる周波数なども含めた最x大の周波数と考えられる。

2

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最大内部周波数 Fx

最大測定周波数Fx ≤ 108 MHz

1 GHz

108 MHz < Fx ≤ 500 MHz
500 MHz < Fx ≤ 1 GHz
Fx > 1 GHz

2 GHz
5 GHz
5 × Fx 、あるいは 6 GHz の低い方(CISPR 32:2015 では、衛星受信システム用屋外システムについては最大 18 GHz)

Fx が不明な場合

6 GHz
表 1: 放射エミッション測定が必要な最大周波数

2.2.1

80

Class A, Quasi Peak

測定には、CISPR 16-1-1[2] に適合した、所定の70

Limits (dBµV)

測定帯域幅と検波器

帯域幅と検波器を持つ測定器 (テスト・レシーバ ) を使用する。
Class A, Average

60

測定で使用すべき帯域幅と検波器は限度値とともClass B, Quasi Peakに規定されており、一般に 表 2 のようになる。
50
Class B, Average

3

40
0.15

1

10

Frequency (MHz)EUT (equipment under test; 試験対象装置) 、AE

図 4: 伝導エミッション限度 — AC 電源ポート(associated equipment; 周辺装置) 、及びケーブル
は、通常の使用を代表する状態とする。つまり、通100常周辺装置やケーブルを接続して使用する EUT は、それを代表する周辺装置やケーブルとともに試験す

50ることが原則となる。†10

Class A, Quasi Peak
40
80
Class A, Average
30
Class B, Quasi Peak

Current Limits (dBµA)

Voltage Limits (dBµV)

90

AC/DC 変換器 (AC アダプタ) から給電される機器は、AC 電源機器として電源とともに試験しなけ
ればならない。

70

EUT のそれぞれのタイプのインターフェース・
ポート 1 つ以上に、典型的な動作条件を模擬する負20Class B, Average
60
0.15

試験時の構成30110荷やデバイスを接続する。実際に使用されるデバイ

30

Frequency (MHz)スの接続が実際的でない場合にはシミュレータを、

図 5: 非対称モード 伝導エミッション限度 — 有線ネット
ワーク・ポート、光ファイバ・ポート、アンテナ・ポート

それも実際的でない場合にはコモン・モード とディ
ファレンシャル・モード の双方で典型的なインピー
ダンスを接続する。

測定は EUT の該当するポート †9について行なう。

同一のタイプのポートが複数ある場合、エミッショ

EUT の特性や使用方法から 1 つ以上の測定が不要

ンの最大化 (ケーブルの追加がエミッションに著しであると製造業者が判断した場合には、その旨、まく影響しないかど うか ) 、再現性、及び典型的な構

たそれを正当化する根拠をテスト・レポートに記載

成の達成を考慮し 、それらのポートへの接続を行なする。

うかど うかを決定する。

エミッション限度への適合の判断は、測定の不確かさを適用せずに行なう。
†10 従って、試験に際しては実際の使用を代表する周辺装置やケーブルの用意も必要となる。周辺装置の用意に際しては 、周辺装置が発生するノイズや周辺機器のその他の特性が測定結果に有意な影響を与え得ることにも注意していただきたい。

†9 ここで言う「ポート 」は電磁エネルギーが EUT から出て行く箇所のことで、筐体もその 1 つとなる。

3

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周波数範囲

帯域幅

検波

150 kHz〜30 MHz

9 kHz

準尖頭値 (quasi-peak) 、及び平均値 (average)

30〜1000 MHz
1 GHz〜

120 kHz
1 MHz

準尖頭値 (quasi-peak)
尖頭値 (peak) 、及び平均値 (average)

表 2: 測定器の帯域幅と検波器内蔵型のプラグ・イン・モジュールやメモリなど測定を行なってエミッションが最大となる条件を探の搭載もこれと同様の方針に従って決定することがし 、その条件で最終測定を行なうことが必要となる。

できる。

プリスキャン測定を行なってエミッションが最大同一のタイプの複数のポートが異なるタイプのとなる配置を同定しない場合には最大のエミッショ

カード やモジュール上にある場合には、それぞれのンを生じることが予期される配置で試験し 、その選タイプのカード やモジュールのポート 1 つ以上を接択の理由をテスト・レポートに記載する。

続する。
ケーブルは、その機器の設置指示書などの規定に3.2

EUT とポート の動作

3.2.1

EUT の動作

従った、通常の使用と一致したものでなければならない。シールド、より密な撚り合わせ、フェライト・
コアなどのノイズ緩和機能を持つケーブルは、常にそれぞれの機能、あるいは EUT を動作させるた同様のものを用いることが意図されている場合にめに選ばれた機能のグループについて、電力低減/

限って使用できる。†11 †12 †13

待機状態を含む、複数の代表的な動作モードでの試験を考慮し 、最大のエミッションを発生するモード

通常は AE を含めて試験領域内に配置して測定で最終測定を実施する。†14 †15を行なうため、特に放射エミッション測定では AEやそのケーブルを含めたシステム全体からのエミッ試験は使用が意図された電源電圧と電源周波数でションが測定されることになる。通常 EUT から遠行なう。ワールドワイドでの使用を意図した機器は、くに配置される装置を試験領域外に置くような配置

通常は、50 Hz と 60 Hz のいずれかで、230 V とは、それが EUT からのエミッションを低減しない

110 V (±10 %) の 2 つの電源電圧 (有線ネットワー
ク・ポートなどについてはいずれか 1 つの電源電圧)場合に限って認められる。

3.1

で評価すれば充分である。†16
プリスキャン測定を行なってエミッションが最大

試験時の配置の決定となる動作条件を同定しない場合には最大のエミッ

EUT 、AE 、ケーブルの配置をエミッションが最大

ションを生じることが予期される条件で試験し 、そとなるように変えなければならないことが明確に定の選択の理由をテスト・レポートに記載する。

められており、一般に、複数の配置でプリスキャン

3.2.2†11 例えばシールド ・ケーブルやファライト・コア付きケーブルの使用が取扱説明書などで明確に指定されている場合には、指定されたタイプのケーブルを使用することができる。だが 、同種のケーブルでもケーブルによってエミッションが大幅に変化することは珍しくないので、単にシールド・ケーブルなどの使用を指定するだけではなく、より詳細に指定することが望ましいかも知れない。
†12 市販品のケーブルを使用する場合には特に、ノイズ緩和機能を持つケーブルの使用が指定されていない時に不用意にそのようなケーブルを準備しないように注意が必要かも知れない。一方、エミッションの低減のためにそれが効果的な場合にそのようなケーブルの使用を指定することを視野に入れるのであれば 、試験に際して複数のケーブルを準備しておくのも良い考えかも知れない。
†13 シールド ありとシールド なしの双方のケーブルで使用できるように定められている場合には 、そのポートは双方のタイプのケーブルで評価しなければならない。

ポート の動作全てのポートは通常の使用を代表する状態で動作させる。
†14 例えば 、メモリ、ハード ・デ ィスク、CD/DVD ド ライブなどは 、あらかじめ用意した試験用のプログラムを用いて、実際の使用で生じることが予期される範囲で高いレートでの読み書きを行なわせることが必要となるかも知れない。
†15 実際には、エミッションに影響するかも知れない全ての機能が一度は評価されるような形で、実際の使用を代表する複数の動作モード で最終測定を行なうことも多い。
†16 電源電圧範囲が 100 V を含む場合、110 V と 230 V ではなく 100 V と 230 V での評価を考えても良いだろう。なお、
実際の試験では 、各仕向け先での典型的な電源条件での評価が必要となるかも知れない。

4

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それぞれのポートがどのように動作させられたか

3.2.2.4

やそのために用いられた方法は、テスト・レポート

放送受信機チューナー・ポート

RF 信号搬送波の変調は意図されたシステムに応に記載することが必要となる。

じて設定し 、他に規定されていない限り、信号はノ
イズのない画像や音声を得るのに充分なレベルとす

3.2.2.1

オーディオ信号る。放送受信機能を持つ EUT は任意の 1 つのチャより適切な他のものを製造業者が規定しない限り、ネルに同調させて評価する。

1 kHz 正弦波を用いる。
3.2.2.5
3.2.2.2

ビデオ信号

有線ネット ワーク・ポート

代表的な信号は製造業者が規定する。複数のレー

ビデオ・イメージを表示する、あるいはビデオ信トで動作させられる Ethernet ポートは、最大のレー号を出力できるポートを持つ EUT は、表 3のようトとなるモード のみで測定しても良い。†20に、また可能な場合には10BASE-T Ethernet については、高利用状態を代表する信頼できるエミッション測定を行なうためには、10 % を超える利用状態を生じさせ、250 ms• ハード ウェア・アクセラレーション — 最大以上維持すれば充分である。†21 †22 実際の通信の模• スクリーンの設定 — 最大有効解像度 (画素数、及びフレーム・レート )擬のため、通信トラフィックの内容は 、周期的な、また疑似乱数的なメッセージを含むべきである。も• 色の品質 — 最大の色深さ

しアイドル状態でも通信を続けるならば 、アイドル• 輝度、コントラスト、飽和度 — 出荷時標準設期間についても測定を行なわなければならない。

定、もしくは典型的な設定

3.2.2.6• その他 — 最大の性能を得られる設定を用い、典型的な画像を得られるように調整する

その他の全てのポート

代表的な信号は製造業者が規定する。

のように設定して動作させる。†17 †18

3.3

ビデオ・ポートは EUT が発生できる最も複雑なものを用いて表 3に従って動作させ、そのイメージモジュールの試験

EUT がモジュールである場合、少なくとも 1 つを表示させる。

の代表的なホスト・システムとともに評価する。1つの代表的なホスト・システム上で要求に適合する

機能上必要な場合†19はイメージを変更しても良いが、変更は画面の上半分か下半分に制限すべきで†20 だが 、特に Ethernet ポートの伝導エミッション (非対称モード 伝導エミッション ) について、10BASE-T のような低速の動作モード の方がエミッションが著し く悪い結果となることが珍し くない (§6.2参照)。低速の動作モード の使用の制限などを行なわない場合、そのエミッションが問題とならないと考える根拠を持っているのでないならば 、実際に低速の動作モードで使用した時の問題の防止のためにもそれぞれの動作モード での評価を行なった方が無難かも知れない。
†21 10BASE-T 以外についてはこのような具体的な規定はな
く、実際の使用時に高いデータ・レートを生じることが、またデー
タ・レートが高い方がエミッションが高くなることが予期されるようであれば 、高いデータ・レートでの測定を考慮した方が良いだ
ろう。CISPR 32 Table B.3 で 100BASE-TX 、1000BASE-Tなどの通信モードについて述べられているのと別に、CISPR 32§A.1 は Ethernet についてはそのインターフェースがサポートする最大のデータ・レートでの測定を行なうように述べており、こちらは実際の送受信のレートを指すものと解釈した方が無難かも知れない。Status of CISPR 32 & CISPR 35 (Andy
Griﬃn, December 2014) の 11/24 ページも参照。
†22 Ethernet ポ ー ト で 所 望 の 通 信 状 態 を 作 る た め には 、例 え ば pingspray (http://t-sato.in.coocan.jp/tools/
pingspray.html) のようなプログラムを使用できるかも知れない。pingspray は 、周期的な、またランダムなメッセージの送受信を行なう機能も持つ。

ある。

3.2.2.3

デジタル放送信号

デジタル放送信号は、実際の放送信号を模擬する
ような変調信号を用い、小さい動く画像要素を伴う
カラー・バーの画像を出力させる。

†17 所定の表示を行なわせるために試験用のソフトウェア (ファームウェア) を用意することが必要となるかも知れない。何らかの事情でこれと異なる表示を用いる場合、それを正当化する根拠を示すべきである。CISPR 32:2015 では、レベル 3 や 4 の表示を用いた場合よりもエミッションが低下しない場合、代わりにレベル 2 の表示を用いることが認められる。
†18 これらのカラー・バーや “scrolling H” の表示のためのプロ
グラムやデータの例は http://t-sato.in.coocan.jp/scrolling-h/にある。
†19 例えば操作や状態表示などのための表示が必要な場合。

5

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複雑さ

表示イメージ

説明

機器の例

4
(最大)

動く画像要素動 く 小 さ い 画 像 要 素 を 伴った 、ITU-R

デジタル TV セット、セット・トッ

を 伴った カBT 1729 に従った標準テレビジョン・カプ・ボックス、パーソナル・コン

ラー・バー

ラー・バー

ピュータ、DVD 機器、ビデオ・ゲー
ム・コンソール、独立型モニタ

3

カラー・バーITU-R BT 471-1 に従った標準テレビジョ

アナログ TV セット、カメラのディン・カラー・バー

スプレイ、フォト・プリンタのディ
スプレ イ

2

テキスト・イ

可能な場合、文字 H のみから成るパター

メージ

ンを表示する。文字の大きさと各行の文字

POS 端末、グラフィック機能を持たないコンピュータ端末数は典型的には最大の数の文字が表示されるように設定する。スクロールが可能であ
ればスクロールさせる。
HHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHH
HHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHH
HHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHH
HHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHH
HHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHH
HHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHH
HHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHH
HHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHHH

1(最小)典型的な表示EUT が生成できる最も複雑な表示

専用の、あるいは上記のいずれを表示することもできないデ ィスプ
レ イを持つ EUT 、電子音楽キー
ボード、電話

表 3: デ ィスプレ イやビデオ・ポートを動作させる方法

6e-OHTAMA, LTD.
但 し 、測 定 で 使 用 す る ア ン テ ナ の 校 正 はモジュールは、任意のホストとの使用で適合するも

ANSI C63.5-2006[3] に従って行なう。

のとみなされる。
モジュールは、それがホストにどのように取り付けられるかによって以下のように分類される。

• 外部モジュール — 例えば赤外線リモコン• 内部モジュール — 例えばコンピュータのハー

測定サイト

4.1.1

放射エミッション (30〜1 000 MHz)

30〜1 000 MHz の放射エミッションの測定は 、
通常は SAC (semi anechoic chamber) 、あるいはOATS (open area test site) で行なう。†23

ド ・デ ィスク

• プラグ イン・モジュール — 例えば メモリー・スティック

SAC は、床面がグランド・プレーンで、その他の面が電波吸収体で覆われた電波暗室 (半無響室) で• 搭載型モジュール — 例えばサウンド・カード
やビデオ・カードÿÿÿÿÿÿÿ

4.1

ある。OATS は、床面がグランド・プレーンの、覆いがない開放型のサイト、あるいはそれを電波の反ÿÿÿ

射が少ないもので覆ったサイトである。

ÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿ
ÿÿÿÿÿÿÿÿ

ÿÿÿÿÿÿÿ

ÿÿÿÿÿÿÿÿ
ÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿ
ÿÿÿÿÿÿÿ

ÿÿÿÿÿÿÿ

図 6: モジュールの例

図 7: SAC の例

プラグイン、内部、搭載、あるいは外部型の複数

SAC と OATS は、実際の測定距離で、またそのサイトのテスト・ボリュームの範囲内で、NSA (正規化サイト・アッテネーション ) の要求に適合しての構成で用いることのできるモジュールはそれぞれの構成で試験する。但し 、いずれかの構成が最悪であると示せるならば 、その構成のみで適合を確認しいなければならない。†24ても良い。

この規格から参照されている CISPR 16-1-4[2] でいずれの場合も、試験に際して、ホストは試験領

は 3 m と 10 m の測定サイトに対する要求が規定

域内になければならない。

されているが 、それに加えて、この規格で 5 m の測定サイトに対する要求 (NSA の基準値) が定めら
れている。

環境条件

3.3.1

†23 CISPR 32:2015 では、これに加えて、FAR (fully anechoic
room; 全無響室) での測定が導入された。FAR の場合、測定サ
イト、測定法、限度値の全てが SAC や OATS とは異なったものとなるが 、本稿ではこれについては述べない。
†24 NSA の評価は、そのサイトのテスト・ボリュームから受信
アンテナまででの電磁波の減衰量を測定し 、その結果を理想的なサイト (非常に大きなグランド ・プレーンを持つ、グランド ・
プレーン上に覆いやその他の反射物がないサイト ) の理論的な減衰量と比較することによって行なう。NSA の検証は、テスト・ボリュームの中心 (ターン・テーブルの中心) のみでなく、そのサイトのテスト・ボリュームとして決めた円筒形の領域内の所定の位置で行なわれる。ここで検証されたテスト・ボリュームの大きさが 、そのサイトでの試験に際して EUT システムが収まらなければならない寸法となる。

環境条件 (温度、湿度、気圧) は製品の仕様範囲内とする。異なる環境条件で試験を繰り返す必要は
ない。

4

測定設備
測定設備に関しては、この規格での追加の規定もあるものの、基本的には CISPR 16-1 シリーズ [2]を参照している。

7

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4.1.2

放射エミッション (1 GHz 以上)

これは伝導エミッション測定のための基準接地を与えるものともなる。

1 GHz 以 上 の 放 射 エ ミッション の 測 定 は 、
FSOATS (free space open area test site) で行な
う。FAOATS は 、床面を含めた全ての面が電波吸

4.2

AMN

収体で覆われた電波暗室 (全無響室) 、あるいは SAC

AMN (artificial mains network; 疑似電源回路網)
は LISN (line impedance stabilization network) とや OATS の床面に吸収体を追加した、測定を行なう周波数範囲について自由空間 (全無響条件) に近も呼ばれ、電源のインピーダンスを管理する機能と、い条件を達成したサイトである。

電源線の上の高周波成分のみを測定器に伝える機能を持つ。また、AMN は電源入力側からのノイズに対するフィルタの機能も持ち、電源入力側からのノイズの測定結果への影響を低減する。

CISPR 32 の測定で使用する 50 Ω/50 µH AMNの EUT 側のポートのラインと接地のあいだのイン
ピーダンスは図 9 のようなものとなる。

60

|Z|

図 8: FSOATS の例

lower limit|Z| (ohms)

40

FAOATS は 、その測定距離で、またそのサイトのテスト・ボリュームの範囲内で、SVSWR (サイ2020
upper limit
Phase angle

0

ト VSWR) の要求に適合していなければならない。
†250lower limit

0.15

4.1.3

40

Phase angle (degrees)

upper limit

60

伝導エミッション

0.3

13
Frequency (MHz)1030

図 9: AMN のインピーダンスの大きさと位相角

伝導エミッションの測定では、グランド・プレー
ンが、また測定に際してそれを用いる場合には垂直基準面が必要となるが 、電波暗室は不要である。

4.3

AAN

垂直基準面を用いる場合、それは床面のグランド・ド・ルームで行なわれ、この場合はシールド・ルー

AAN (asymmetric artificial network) は ISN(impedance stabilization network) とも呼ばれるもので、電源ポートに対して AMN (LISN) が行なう

ムの壁を垂直基準面として用いることができる。

のと同様に平衡型の通信線のインピーダンス (コモプレーンと低インピーダンスで接続されている必要がある。伝導エミッションの測定はしばしばシール

ン・モード・インピーダンス) を管理する機能†26と、

垂直基準面を用いない場合、床面のグランド・プ

通信線の上の高周波成分 (主としてコモン・モード 成

レーンを水平基準面として使用する。

分) のみを測定器に伝える機能を持つ。また、AAN

垂直基準面や水平基準面は伝導エミッション測定は AE 側からのノイズに対するフィルタの機能も持におけるインピーダンスの管理のためのものであり、

ち、AE 側からのコモン・モード・ノイズの測定結果への影響を低減する。

†25 SVSWR の評価はテスト・ボリュームに置いた送信アンテ

ナの位置を所定の範囲内で変えた時の受信アンテナでの受信レベルの変化によって定在波の大きさを確認することによって行
なわれ、定在波が小さければ自由空間 (全無響条件) に近い条件が達成されているものと判断される。ここで検証されたテスト・
ボリュームの大きさが 、そのサイトでの試験に際して EUT シ
ステムが収まらなければならない寸法となる。

AAN は基本的には平衡型の通信線上のコモン・
モード・ノイズの測定を行なうが、実際の通信ケー†26 AAN は、150 Ω ± 20 Ω 、位相角 0 ± 20◦ のコモン・モー
ド ・インピーダンスを与える。

8

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ブルなどの不平衡の影響の模擬のために、通信線上

80のノーマル・モード の信号の一部をコモン・モード

Category 6に変換する機能も持つ。†27

70
Category 5

このノーマル・モードからコモン・モード への変
LCL (dB)換の程度は LCL (longitudinal conversion loss; 不平衡減衰量) によって示され 、測定は、使用が想定

60
Category 3

50

される最も低いカテゴ リに対応する LCL の AANを用いて行なうことができる。†28 ケーブルのカテ

40

ゴ リが特に指定されていない場合には、表 4に例示
したような、そのポートで使用可能な最も低いカテ

30
0.15

ゴ リで考えれば良い。

1

Frequency (MHz)1030

図 10: ケーブルのカテゴ リと LCL

AAN には、最大のペア数 (通常、4 ペア) までの任意のペア数の平衡対のポートに対して使用できる測定法としては CISPR 16-2 シリーズ [2] が参照

できるタイプのものがある。後者のタイプの場合、されている。この規格での規定と CISPR 16-2 シ

AAN は、ケーブルに含まれるペアから EUT のどリーズでの規定が異なる場合は、この規格の規定がの部分にも電気的に接続されていないペアを除いた優先となる。

ものに応じて選択する。†29
通信

カテゴ リ

一般的なペア数

電話、FAX
10BASE-T
100BASE-TX
100BASE-T4
100BASE-T2
100BaseVG
1000BASE-T
1000BASE-TX

Cat 3
Cat 3
Cat 5
Cat 3
Cat 3
Cat 3
Cat 5
Cat 6

1 ペア (2 線)
2 ペア (4 線)
2 ペア (4 線)
4 ペア (8 線)
2 ペア (4 線)
4 ペア (8 線)
4 ペア (8 線)
4 ペア (8 線)測定

5タイプのものと、特定のペア数 (通常、1 ペア、2 ペ
ア、4 ペアのいずれか ) のポートに対してのみ使用

5.1

放射エミッション測定

5.1.1

試験セット アップ

通常床に置いて使用することが意図された機器は床置き型機器として、その他のものは原則として卓上機器として試験する。通常ラックに取り付けられる機器は、ラックに取り付けて試験するか、もしく

表 4: 通信のタイプと AAN の選択

は卓上機器として扱う。
卓上機器は、高さ 80 cm の低誘電率のテーブルの上に配置する。電源ケーブルその他の測定エリア†27 平衡型の通信線からの放射を引き起こすのは主に通信線上のコモン・モード・ノイズで、通信線上のノーマル・モード 信号そのものは放射に著しく寄与しないと考えられる。しかし 、ノーマ
ル・モード 信号の一部がケーブルの不平衡の影響でコモン・モードに変換され、最初からコモン・モードで発射されたノイズと同様にこれも放射に寄与することが予期される。このため、ケーブルの不平衡によって生じる程度のモード 変換を AAN で意図的に生じさせ、それを含めたコモン・モード 成分を測定するようになっている。
†28 EUT からコモン・モード で発射された成分とノーマル・
モード 信号からコモン・モードに変換された成分との相殺によって変則的な挙動を生じ る可能性も考えられるものの、より低い
カテゴ リのケーブルに対応する AAN はより低い LCL を持ち、従ってノーマル・モードからコモン・モードに変換されてノイズとして測定される成分を増加させることから 、一般に 、カテゴ
リの低いケーブルに対応する AAN はより高いエミッション測定結果を生じると考えられる。
†29 10BASE-T や 100BASE-TX では通常は 4 ペア (8 線) の
うちの 2 ペア (4 線) のみが使用され、残りの 2 ペアは無接続となっているので、2 ペア (4 線) 用の AAN を使用することになる。だが 、PoE (power over Ethernet) 対応の場合など 、他のペアも接続されていることもあり、そのような場合にはそれに応じたペア数の AAN を用いることが必要となる。任意のペア数のポートに対して使用できるタイプの AAN を用いる場合、これについて考える必要はない。

から出るケーブルは、グランド・プレーンに垂らし 、だがグランド・プレーンからは絶縁して配置する。
床置き機器、及びケーブルはグランド・プレーンから絶縁して配置し 、台に載せる場合には高さ 15 cm
以下の非導電性の台†30を使用する。

EUT や AE は、他の制約条件を守りながら、最もコンパクトとなるように (円周ができる限り小さい領域に収まるように ) 、ターンテーブルの中心に配置する。このセットアップ全体は、その測定サイ
トのテスト・ボリューム (§4.1) に収まっていなければならない。
キーボードやマウスなどは基本的には典型的な位置に置くが、テーブルの奥行きが 1 m 以下であれば†30 例えば木製やプラスチック製の搬送用パレット。

9

e-OHTAMA, LTD.
テーブルの手前側に前面を合わせても良い。また、

また受信アンテナを 1〜4 m の範囲で昇降させて、テーブルの奥行きが 1 m を超える場合には、テー

受信レベルが最大となるようにする (図 12)。†31 †32

ブルの背面から 1 m に前面を合わせて、あるいはÿÿÿÿÿÿ

それが円周を大きくしないのであればテーブルの手ÿÿÿÿÿÿ

前側に置いても良い。(図 11)

4m

ÿÿÿ

卓上機器のあいだのケーブルは可能であればテーブルの後ろから垂らすが、床から 0.4 m よりも下ま

ÿÿÿ

EUT

で垂れ下がる場合にはケーブルの中央で余長を束ね、その束が床から 0.4 m の高さとなるようにする。

ÿÿÿÿÿÿÿ

床置き機器のケーブルの余長は束ねて床の上に置

1mÿÿÿÿÿÿÿÿÿ
ÿÿÿÿÿ ÿÿÿÿく。卓上機器と床置き機器のあいだの床まで垂れ下がる長さのケーブルも束ね、テーブル上に置くか、

図 12: 放射エミッション測定 (30〜1 000 MHz)あるいは床から 0.4 m かケーブルの口の高さで保持する。
ケーブルを束ねる場合、非誘導性となるように、
またケーブルを折り返して束とする部分の長さが5.1.3

放射エミッション測定 (1 GHz 以上)

この測定は通常は 3 m の測定距離で行なわれる

0.4 m 以下となるように束ねる。ケーブルを非誘導性となるように束ねるとは、最小の曲げ半径で、端が、測定サイトがその距離で検証されているならばのループが互いに逆となるように配置することを意

測定は 1〜10 m の距離で行なうことができる。
限度値は 3 m の測定距離について与えられてお味する。そのように束ねられない場合でも、コイル

り、3 m 以外の測定距離での限度値は、3 m での限状にするのは避けなければならない。

度値から 1/d の減衰を仮定して求める。

ループバック・ケーブルの実効長は 2 m 以上で測定距離の定義は 1 GHz 以下の場合 (§5.1.2 参

なければならず、可能であれば行きと戻りのライン

照) と同様である。

が近くならないように配置しなければならない。
卓上のセットアップで、電源ケーブルが 0.8 m よ測定に際しての EUT の回転は常に必要となるりも短い場合 (電源プラグが一体となっているもの

が 、EUT の高さ全体が受信アンテナの 3 dB ビーを含む) には、電源ケーブルと似た特性 (導体の数ム幅に入る場合は受信アンテナは EUT の中央の高を含む) の延長ケーブルを用いて電源ユニットを卓さに合わせれば良く、アンテナの昇降は不要となる上に置く。

(図 13)。EUT の高さ全体がアンテナのビーム幅に入らない場合、受信アンテナは 1 m から少なくと

5.1.2

も EUT の高さまでの範囲で昇降させる。(図 14)。

放射エミッション測定 (30〜1 000 MHz)

この測定は通常は 3 m か 10 m の測定距離で行なわれるが、測定サイトがその距離で検証されているならば測定は 3〜10 m の距離で行なうことがで
きる。

5.2

伝導エミッション測定

5.2.1

試験セット アップ

基本的には §5.1.1 と同様であるが 、例えば以下

限度値は 3 m と 10 m のそれぞれの測定距離にのような違いがある。

ついて与えられており、3 m と 10 m 以外の測定距
離での限度値は、通常は 10 m での限度値から 1/d

卓上機器は、高さ 80 cm 以上の非導電性の台に載の減衰を仮定して求める。

せてその背面を垂直基準面 (大抵はシールド ・ルー

測定距離は、試験対象システムを含む最小の円筒の表面から受信アンテナの校正点までの距離として規定される。

SAC や OATS での測定では、EUT を回転させ、

10†31 受信アンテナには EUT などからの直接波に加えて床面のグランド・プレーンでの反射波が届き、それらの干渉によってアンテナの高さによる受信レベルの変動 (ハイト・パターンと呼ばれる) が生じることから、測定に際してアンテナを昇降させて最大値を見付けることが要求されている。
†32 CISPR 32:2015 で導入された FAR での測定では 、受信アンテナの高さはテスト・ボリュームの中央で固定となる。

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ÿ

ÿ

ÿ

ÿ

ÿ

ÿ

ÿ

ÿ

ÿ

ÿ

ÿ

ÿ

ÿ

ÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿ
ÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿ
ÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿ ÿ ÿ ÿ ÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿ ÿ ÿ ÿ ÿÿÿÿÿÿ
ÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿ

ÿ

ÿ

ÿ

ÿ

0.8 m

ÿ

ÿÿÿÿÿÿÿÿÿ
ÿÿ
ÿÿ
ÿ
ÿÿ

図 11: 放射エミッション測定のセットアップÿÿÿÿÿÿ
EUT E
EUT

3 dB

3 

ÿÿÿÿÿÿ
EUT

E 

EUT

3 dB

3 

1m

ÿÿÿÿÿ

ÿÿÿÿÿ

ÿÿÿÿÿ ÿÿÿÿÿÿÿÿÿ ÿÿÿÿ図 13: 放射エミッション測定 (1 GHz 以上) — EUT の高さ全体がアンテナのビーム幅に入る場合

図 14: 放射エミッション測定 (1 GHz 以上) — EUT の高さ全体がアンテナのビーム幅に入らない場合

ムの壁) から 40 cm の距離とするか、あるいは高さ

EUT に電源コードが取り付けられていない場合、

40 cm の非導電性の台に載せて床面のグランド・プ

EUT と AMN のあいだは長さ 1 m の、あるいは指定された長さの電源コードで接続する。電源コー

レーンを水平基準面として用いる。

ドが長い場合、適当な長さ (通常は 1 m) となるよ

AC 電源に接続され る EUT †33は EUT から
80 cm の距離に置いた AMN を介して電源に接続す

うに、余長を §5.1.1 で述べたような形で束ねる。

る。AE が AC 電源に接続される場合、AE は EUT

EUT が接地線を電源コード と別に持つ場合、接とは別の AMN を介して電源に接続する。複数の地線は AMN の基準点に接続する。指定がない場

AE が AC 電源に接続される場合、できる限り短い
電源タップを介し 、複数の AE を 1 台の AMN に接続しても良い。

合、この接地線は電源コードと同一の長さとし 、電源コード の 0.1 m 以内に平行に引く。
測定器に接続されているもの以外の AMN の RF
ポートは 50 Ω で終端する。AMN は、通常はグラ†33 EUT が AC/DC 変換器 (AC アダプタ) などから給電さンド・プレーンに直接置き、それと低インピーダン

れる場合はそれを含めたものを EUT として考える。

11

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• アンテナ・ポート — 受信機チューナー・ポー
ト以外の、アンテナの接続のためのポート
これらのポートの伝導エミッションは、主に以下のいずれかの適用可能な方法を用いて測定される:

0.8 m
AMN

(









• AAN (asymmetric artificial network)

0.4 m

ÿÿ
ÿÿ
( ÿÿ
ÿÿ

ÿ
ÿ

ÿÿÿÿÿÿÿÿ

この 測定法は そのポ ート を それ に 適合し た

AAN を介して接続して測定を行なうもので 、
主に Ethernet や PSTN (電話線) などのシールÿÿÿÿÿÿÿ ÿ ÿ ÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿ
ÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿ
ÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿ

ド なしの平衡型の通信線に対して適用される。

図 15: 伝導エミッション測定セットアップ — 卓上機器の水平基準面を用いた測定

この測定セットアップの 1 つは、水平基準面を用いて図 16 のように配置するものである。

スで接続する。

EUT と AAN のあいだのケーブルの長さは 1 m

EUT がそれぞれが電源ケーブルを持つ複数のユニットから成る場合、電源タップ、あるいはホストが標準であるが、ポートの位置の制約のためにを介して単一の電源ケーブルで電源に接続するようルを用いて接続する。

になっているならば 、その電源ケーブルを AMN に

AAN はかなり良い減結合を与えるので、AAN接続する。その他の場合、それぞれのユニットの電から先の AE の配置や AE 側のケーブルの引源ケーブルを別の AMN に接続する。

き回しは重要ではない。

1 m にできない場合にはできる限り短いケーブ

この測定セットアップについては、CISPR 32

5.2.2の Figure D.2 、D.5 、D.6 なども参照されたい。

電源ポート に対する測定

測定対象の AMN の RF ポートに測定器を接続

EUT
0.4 m

し 、電源の各相 (例えば L と N) と基準接地とのあいだのノイズを測定する。

ÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿ ÿÿÿ ÿ ÿÿÿ
0.8 m

AAN

AE
ÿ

ÿ

この測定は相毎に行なわれるため、相を切り替えて全ての相の測定を行なうことが必要となる。
測定対象以外の AMN (また、AAN が接続されていればそれも) の RF ポートは 50 Ω で終端する。

5.2.3

有線ネットワーク・ポート、光ファイバ・ポー

図 16: AAN による伝導エミッション測定 — 卓上機器の水平基準面を用いた測定• 電流プローブ

ト、及びアンテナ・ポート に対する測定

この測定法はシールド・ケーブルや同軸ケーブ

以下のポートで、3 m よりも長いケーブルへの接ルに対して適用されるもので、ケーブルのシー続が意図されたものが 、この測定の対象となる:

ルド を 150 Ω で接地した状態で、ケーブルを• 有線ネットワーク・ポート — CATV 、PSTN 、
ISDN 、xDSL 、LAN 、及び類似のネットワーク
への直接の接続によって広く分散したシステムに接続することを意図したポート

流れるコモン・モード 電流を電流プローブを用いて測定する。
この測定セットアップの 1 つは、水平基準面を用いた AAN での測定セットアップの AAN を
電流プローブ、150 Ω の終端、及びフェライト・

• 光ファイバ・ポート — 光ファイバの接続が意

クランプで置き換えたような形となる (図 17)。

図されたポートのうち、金属の外装やテンショ
ン・メンバーを持つ光ファイバの接続が意図さ

一般に、フェライト・クランプは充分な減結合れたポートを与えないため 、AE 側のインピーダン スの管理のため、AE やそのケーブルを基準面から

12

e-OHTAMA, LTD.

0.4 m

EUT

となる。

ÿÿÿÿÿÿ
ÿÿÿÿÿÿÿÿÿ

AE
0.4 m

0.4 m に配置し 、また AE が電源に接続される
場合には AMN を介して接続することが必要

0.8 m

0.1 m

この測定セットアップについては、CISPR 32の Figure D.4 、D.5 、D.6 なども参照されたい。

ÿÿÿÿÿÿ ÿÿÿÿÿÿÿÿÿ
ÿ

AE(0.4 m)

0.4 m

EUT

0.8 m

150 1 ((



図 18: 容量性電圧プローブ (CVP) と電流プローブによる伝導エミッション測定 — 卓上機器の水平基準面を用いた測定   

5.2.4

放送受信機チューナー・ポート、及び RF
モジュレータ出力ポート に対する測定

図 17: 電流プローブによる伝導エミッション測定 — 卓
上機器の水平基準面を用いた測定

以下のポートがこの測定の対象となる:• 容量性電圧プローブ (CVP) 、及び電流プローブ• 放送受信機チューナー・ポート — 音声や映像の放送や類似のサービスのための地上、衛星、

この測定法は主にシールドなしの不平衡ケーブ

あるいはケーブル放送による変調 RF 信号の受ルに適用されるもので、非接触で測定を行なう

信が意図されたポート †35

ことができる容量性電圧プローブと電流プロー

このポートに対する伝導差動電圧エミッショ

ブの双方を用いて測定を行なう。この測定法は、

ン 限度 (ポ ート の 種類など に よって 異な る)

4 ペア (8 線) よりも多くの平衡対を含む、あるいは AAN を接続した状態では正常に機能しなを図 19〜図 22に示す。

• RF モジュレータ出力ポート — 放送の受信のた

い平衡ケーブルにも適用できる。

めの信号の送出のために放送受信機チューナー・

容量性電圧プローブでの測定結果は、その周波ポートに接続することが意図されたポート数での電流プローブでの測定結果の限度値に対するマージンの分 (マージンが 6 dB を超え

このポートに対する伝導差動電圧エミッショ

る場合には 6 dB) 差し引いて補正する。電流

ン 限度 (ポ ート の 種類など に よって 異な る)プローブでの測定結果と容量性電圧プローブでを図 23に示す。

の補正後の測定結果の双方が限度値以内であれ

放送受信機チューナー・ポートの伝導エミッショ

ば 、適合と判断する。†34

ンの測定は、チューナー・ポートに整合回路網 (必この測定セットアップの 1 つは、水平基準面を要な場合) とコンバイナを介して変調信号源と測定用いた AAN での測定セットアップの AAN を器を接続し 、チューナー・ポートに所望の変調信号

容量性電圧プローブと電流プローブ (これに加を印加した状態で行なう。

えて、図 17 と同様にフェライト・クランプをRF モジュレータ出力ポートの伝導エミッション

取り付けても良い) で置き換えたような形となの測定は、モジュレータ出力ポートに整合回路網 (必る (図 18)。

要な場合) を介して測定器を接続して行なう。

この測定セットアップについては、CISPR 32

これらの測定は、主としてコモン・モード 成分をの Figure D.4 、D.5 、D.6 なども参照されたい。

測定する有線ネットワーク・ポートなどの測定と異なり、測定対象のポートに現れているノーマル・モー
ド 成分 (差動電圧) をそのまま測定するものとなる。
†36

なお、これらのエミッション限度は通常の 50 Ω

ではなく 75 Ω の系で規定されている。
†34 勿論、この補正を行なわない状態で双方が限度値に入った場合も適合と判断できる。

†35 放送受信機チューナー・ポートは、アンテナ、ケーブル分

13

80

80

70

70

Voltage Limits (dBµV)

Voltage Limits (dBµV)

e-OHTAMA, LTD.

60
LO fundamental & harmonics

50

LO fundamental

60

LO harmonics
50

Other
40

30

100

1000

Other
40

2000

30

100

Frequency (MHz)

1000

2000

Frequency (MHz)図 19: 伝導差動電圧エミッション限度 — テレビ受信機(アナログ、デジタル ) 、ビデオ・レコーダ、PC テレビ・チューナー・カード、デジタル・オーデ ィオ受信機)

図 22: 伝導差動電圧エミッション限度 — FM カー・ラジオ
80
LO fundamental

80

Voltage Limits (dBµV)

70

Voltage Limits (dBµV)

7060
LO fundamental & harmonics

60
LO harmonics

50

50
Other

Other
40

30

100

1000

40

80

Voltage Limits (dBµV)

70

LO fundamental

補足

6.1

CISPR 32:2015(+COR1:2016)
での主な変更• 30〜1 000 MHz の測定法として FAR (fully

Other

1000

6

変更が行なわれている:

LO harmonics

100

2000

CISPR 32:2015 (ed. 2) 、及 び
CISPR
32:2015/COR1:2016 で は 、例 え ば 次 の よ う な

60

30

1000

図 23: 伝導差動電圧エミッション限度 — RF モジュレー
タ出力ポート

図 20: 伝導差動電圧エミッション限度 — 衛星信号受信用チューナー

40

100

Frequency (MHz)Frequency (MHz)

50

30

2000

anechoic room; 全無響室) での測定が追加され、新たに FAR での測定距離 3 m と 10 m で2000

Frequency (MHz)図 21: 伝導差動電圧エミッション限度 — FM オーデ ィ
オ受信機、PC チューナー・カード )の限度値が追加された。

• 家庭用衛星受信シ ステ ムの 屋外ユニット は
18 GHz までの測定が必要となり、その放射配システム、ビデオ・レコーダなどに接続されることがある。
†36 放送受信機チューナー・ポートがアンテナに接続された場
合、そのポート上のノーマル・モード・ノイズがアンテナから効率的に放射されて近隣での受信障害を引き起こす可能性がある。
また、放送受信機チューナー・ポートが CATV 網に接続された場合、そのポート上のノーマル・モード・ノイズが網内の他の受信機の受信障害を引き起こす可能性がある。このような問題のリスクの低減のためには、放送受信機チューナー・ポート上に漏洩するノーマル・モード・ノイズを低く制限することが必要となる。

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e-OHTAMA, LTD.
エミッションと伝導エミッションの限度値が追加された。

• リバブレーション・チャンバー (RVC) と GTEM
セルでの測定法と限度が参考として含められた。

• ビデオ・イメージに関して 、複雑さ 3 や 4 を用いた場合と比較してエミッションが低下しな

Noise level (dBµV)

80

10BASE−T, high transmission rate (~ 9 Mbps)
6040い場合には複雑さ 2 のイメージを代わりに用いても良い旨が記載された。また、複雑さ 3 と10BASE−T, standby
20
0.15

4 の説明から ITU-R BT 471-1 、及び ITU-R

1030

Frequency (MHz)BT 1729 が削除され 、カラーバーの例として
ITU-R BT 471-1 が示される形となった。

6.21

図 25: 通信負荷状態の影響 — 10BASE-T のスタンバイ
状態と高負荷状態でのエミッションの比較

参考: Ethernet のエミッション80

参考のため、ある装置の Ethernet ポートの伝導
Noise level (dBµV)

エミッションの• 通信モード• 通信負荷状態

60

10BASE−T, Cat 3 AAN

40

10BASE−T, Cat 5 AAN• AAN の LCL
20
0.15

による違いを図 24〜図 26に示す。

1

10

30

Frequency (MHz)図 26: AAN の LCL の影響 — Cat 3 と Cat 5 の AANで得られた 10BASE-T のエミッションの比較

Noise level (dBµV)

80[3] ANSI C63.5-2006, American National Standard – Electromagnetic Compatibility – RadiatedEmission Measurements in Electromagnetic Interference (EMI) Control – Calibration of Antennas (9 kHz to 40 GHz)

10BASE−T
60

40
1000BASE−T

20
0.15

1

10

[4] Directive 2014/30/EU of the European Parliament and of the Council of 26 February 2014
on the harmonisation of the laws of the Member
States relating to electromagnetic compatibility

30Frequency (MHz)図 24: 通信モードの影響 — 10BASE-T と 1000BASE-Tのエミッションの比較

http://eur-lex.europa.eu/legal-content/EN/TXT/?uri=CELEX:32014L0030[5] EMC 指令 — 2014/30/EU への適合のためのガ
イド , 株式会社 e・オータマ, 2014
http://www.emc-ohtama.jp/emc/reference.html

7

参考資料

[1] CISPR 32:2012, Electromagnetic compatibilityof multimedia equipment – Emission requirements

c 2017[2] CISPR 16 シ リーズ , Specification for radio
disturbance and immunity measuring apparatus
and methods

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