大阪市立大学大学院 都市系専攻
修士論文梗概集 2020 年 2 月

国民体育大会の競技施設から見る都市整備の実態
THE REALITY OF URBAN DEVELOPMENT VIEWD FROM THF SPORTS FACILITIE
OF THE NATIONAL SPORTS FESTIVAL
建築デザイン分野
中林 顕斗
Architectural Design
Kento NAKABAYASHI
国民体育大会は、第二次世界大戦後 1946 年から毎年開催される日本の伝統的なスポーツの祭典である。
本研究では、国体に伴い全国各地に建設された「競技施設」に着目することで、国体及び競技施設の有用性を明らかにすることを目的とする。１巡目国体を「戦後復興の装置」、２巡目国体を「都市再整備の装置」として位置付け、今後の競技施設の建設においては、計画自体の柔軟さに加えて、競技施設の寿命と国体の更新サイクル及び更新手法を十分に考慮する必要があると明示した。
The National Sports Festival is a traditional Japanese sports festival that has been held every year since 1946 afterWorld War II. The purpose of this study is to clarify the usefulness of the national polity and the sports facilities byfocusing on the "athletic facilities" constructed throughout the country with the national polity. Positioning the firstnational polity as a "post-war reconstruction device" and the second nation polity as an "urban redevelopment
device", in the future construction of athletic facilities, the flexibility of the plan itself and the longevity of theathletic facilities Kokutai update cycle and update approach were explicitly sufficiently it is necessary to consider.

1. 序論
1-1. 研究の背景と目的

1-2. 既往研究
国体に関する既往研究として、戦前・戦後スポーツ

国民体育大会（以下、国体）は、今年度で第 74 回

政策や天皇行幸、スポーツそのもの、地域開発など様々大会を迎える、1946 年から現在まで続く日本の伝統的な側面から国体を見た論考が多く見られる。しかし、なスポーツの祭典である。開催形式は各都道府県の持競技施設に焦点を当てた論考は少なく、中でも個々のち回りで、現在は全国 2 巡目の最中である。また、国の大会や一定の期間のみに限定されたもの、施設運営

体は日本のスポーツ振興に留まらず、競技施設整備やを中心に言及したものしか見られない。

交通基盤強化の側面も持ち合わせている。しかし、開1-3. 研究の対象と方法

催県の優勝するシステムや低い競技レベル、大会後の本研究を進めるにあたり、国体の運営形式やスポー悪化する競技施設の運営・管理など、国体を非難する

ツ政策など、国体施設との関連性が見られる様々な対声は根強い。実際、1970 年代に「国体返上運動」が開象を扱う。競技施設のデータは網羅的に整理し、その催県で起こり、1990 年代後半に「国体廃止論」が浮上

特質を調査・分析する。研究方法を（図 1）に示す。

するなど、反対運動が行われてきた歴史がある。この第１章 序章研究背景と目的

ように、形骸化しているとも言える国体が、なぜ現在まで途切れることなく継続してきたのか。
本研究は、国体に伴い全国各地に建設された「競技施設」に着目し、都市の構成要素として見ることで、国体及び競技施設の有用性を明らかにすることを目的

第２章 国体運営と競技施設におけるイデオロギー

スポーツ政策や開催された国体の特質を戦前から辿り調査・分析することで、明確な転換点を示す。その上で、時期ごとに国体運営と競技施設の形成の経緯を体系的に明らかにする。そして、国体と競技施設におけるイデオロギーを明らかにする。

第３章 国体の競技施設を構成する要素とする。そして、競技施設を利用する人々に対して、国体に伴い建設された競技施設を網羅的に調査し、国体の開催条件を踏まえた上で、建設過程や施設形態を考察し、国体の競技施設を構成する要素を明らかにする。また、その進化の過程を明らかにする。

競技施設に潜在する役割を示す。また、建築設計に携

第４章 都市における競技施設の更新

わる人々に対しても、その認識を持ってして、これからの競技施設の建設やスポーツの発展に援用できる可能性を示す。

都市における競技施設のシティパッケージ形成の系譜や更新性を考察することで、都市整備に対して国体の持つ特質を明らかにする。

第５章 結論

国民体育大会の競技施設から見る都市整備の実態

図1

研究の流れ

＜研究対象＞
Ideologie of
National Sports Festival

Sports facility

City package
by National Sports Festival

2. 国民体育と競技施設におけるイデオロギー

設整備費で相当な費用を要し、「地方財政の圧迫」と2-1. 戦前から現代までの国体の流れいう問題が表面化した。そして、1954 年には自治庁よ

戦前に明確なスポーツ法は存在せず、天皇に権限がり日本体育協会会長宛に国体の「地方持ち回り開催の集中していた。国体の前史である明治神宮競技大会に中止勧告」があり、以降の国体は開催方針を巡り、少々は、神事的体育行事として政治的な側面が強く見られ

惰性的に開催されることとなった。また、「国民体育た。また、主会場であった明治神宮外苑競技場は、日大会開催基準要項」（1955）や「スポーツ振興法」

本の大規模競技場の先駆けとなったが、健民健兵のス（1960）による国体の制度化は、「戦後のスポーツ政策

ポーツ政策を打ち立てる儀式的な場となり、戦後の純＝国体を通じた競技施設の建設」という図式を確立さ正なスポーツ再建を妨げる大きな存在であった（表 1)。

せ、同時に国体の画一化を招く原因となった。これら

表 1 神宮大会と国民体育大会の比較の政策は「競技施設の遊休化」を助長してしまった。

項目
目

神宮大会

国体

明治天皇の聖徳を憬仰（けいこう。偉 広く国民の間にスポーツを普及し、スポーツ精神を高揚
大なものを敬い慕う）し、国民の身体 して国民の健康増進と体力の向上を図り、併せて地方ス
的
鍛錬、精神の作興に資すポーツの推進と地方文化の発展に寄与するとともに、国民生活を明るく豊かにしようとするものである。

性

格 神事的体育行事

主催

第1回〜第2回は内務省
第3回〜第9回は明治神宮体育会
第10回〜第13回は厚生省（第14回は地方予選のみ）

開 催 年 毎年→隔年→毎年

開 催 地 明治神宮外苑競技場・その他
競技 方式

国民の各層を対象とする体育・スポーツの祭典である。
第1回〜第3回は大日本体育会
第4回は日本体育協会・東京都
第5回〜第9回は日本体育協会・文部省
第10回〜は日本体育協会・文部省・開催地地方庁
毎年

地方持ち回り府県対抗・学校対抗・陸海軍人試合・ 日本選手権・東西対抗・地区対抗→都道府県対抗（天皇
在郷軍人支部対抗・日本選手権など 杯・皇后杯授与）
青年団（府県単位）・軍人（師団・鎮 一般・中等学校・大学高専・実業団・教員・壮年・少年

参 加 者 守府）・一般および女子（地方予選に など→一般または実業団・高校・教員→成年（男・女）よる）
・少年（男・女）1970 年代には、国体の画一化は最盛期を迎え、地方
都市は派手な国体を許容できなくなっていた。そこで、地方都市の状況に合わせた弾力的な国体運営と競技施設の建設を目指すように方針を定めた。しかし、実際の状況は飛躍的に好転するまでには至らなかった。こ
こで、1 巡目国体の組織相関図を（図 2）に示す。
1988 年の京都国体は 1 巡目の問題点を反省し、2 巡目国体の冒頭として、各団体の強い改革の意思が寄せられていた。しかし、その思惑とは裏腹に、競技の「高敗戦後、日本は連合軍総司令部の管理下に置かれ、

度化」と「大衆化」という 2 つの方針は、共存の見込「民主化」と「非軍事化」が打ち立てられた。しかし、みがなく、今後の国体の課題として残り続けた。そし国体創設の背景には、軍事施設を競技施設に更新するて、1990 年代には「国体不要論」が浮上し、多くの見ことを図る一方で、民族意識を持ってスポーツに取り直しが図られた。さらに、2011 年には「スポーツ振興

組み国力回復を図る方針も見られた。完全には軍国主法」が「スポーツ基本法」に改正され、弾力的な国体義を払拭できない状態で国体は創設されたのである。

開催に向け法的基盤の整備が近年では行われている。

国体は戦火を逃れた京都から始まり、北海道で全国

2-2. 小括９ブロックを一巡した。開催地も運営組織も異なる国

スポーツ政策と実際の国体開催状況を照らし合わせ

体草創期は、即物的に開催されていたと言える。しかて見ると、国体は歪んだイデオロギーに塗れていたこ

し、①毎年地方持ち回りのため、国体の誘致から開催とを明らかにした。また、主たる弊害として「競技施までに期間が非常に短い、②全国の要所を初期に一巡

設の遊休化」という問題を今日まで抱えてきたこともしたため、スポーツ振興よりも競技施設の建設による明らかにした。その背景として、明治神宮競技大会を

戦後復興に重点が置かれていた、③天皇出席の正式化

国体のモデルとしたことが大きく、地方分散型の国体のため、神事的行事の側面が強まったなどの理由から、と都市集中型の神宮大会とでは、根本的に性格が異競技施設の形式はある程度確立されてしまった。

なっていた。また、戦前の健民健兵の国民性は、競技

国体は主要都市を一巡することで、スポーツの振興と競技施設の拡充に貢献してきたが、大会運営費、施天皇

政府【衆議院・参議院委員会】< 出席委員 >出席委員
文教委員・・・社会教育
予算委員・・・国体費用
建設委員・・・建設行為
内閣委員・・・天皇
etc...

施設の建設による戦後復興と「共鳴」はできたものの、「スポーツの大衆化」とは相性が悪かったと言える。
教育機関

・国体開催に向けた過剰な職員採用
・社会教育を学校教育へ推進

・過剰な道路整備＜国体施設について指摘＞< 出席政府委員 >・国体施設の遊休化 (1955~)
・地方財源の圧迫 (1955~)
・スポーツの大衆化からの逸脱 (1970~)
・施設基準の画一性問題 (1980~)

＜対策案＞

議論

・積極的な既存施設の活用 (1955~)
・住民のためのスポーツ施設建設 (1970~)
・フレキシブルな施設建設 (1970~)
・開催地毎、施設毎の弾力のある施設基準づくり (1980~)

建設省

・スポーツ振興法により国体施設 1/3 国庫補助（形骸化）

国務大臣（建設大臣）

文部省（体育局）
国務大臣（文部大臣）
文部省体育局スポーツ課長
文部省体育局長

国民体育大会委員会
国体将来問題検討懇談会 (1980s~)

1961「スポーツ振興法」制定

1974「国民体育大会開催基準要項」改正 etc...

< 委員外の出席者 >図2

開催地都道府県【国体事業の申請】

補助金

日本体育協会

1957「社会契約法」改正・協力して計画的に整備

国体開催に関する組織構図（国体 1 巡目）【国体運営】
地方自治体
実行委員会

大会の開催を希望する都道府県は、都道府県体育協会会長、
都道府県知事と教育委員会との連署の上、財団法人日本体育協会長並びに文部大臣あてに申請書を出しなさい。
※開催基準要綱決定後は規定を変更できない

・国体施設の管理・運営

各競技団体

＜時代区分＞＜競技施設＞-1945

時期Ⅰ：健兵健民の戦前スポーツ政策

3. 競技施設を構成する要素■神事のための競技施設（明治神宮外苑競技場）

・1940 国民体力法

3-1.「可変性」
一時的な観客動員や競技施設利用という国体の性格◀転換点①：太平洋戦争
1946-1954

時期Ⅱ：戦後復興の助力による国体開催のために、競技施設を構成する要素として、「可変性」■非軍事化を目指す競技施設

・1945 大日本体育会理事会■建設が目的となる競技施設（戦後復興）が重視されるようになった。各大会の主会場「可変性」■大規模な競技施設

会を重ねるにつれて主会場となる競技施設は、「固定◀転換点②：競技施設の遊休化顕在
1955-1973

時期Ⅲ：国体の完成と反対運動の表面化の有無について、資料のある限りまとめた（表 2）。大・1954「地方持ち回り開催の中止勧告」
・1955 国民体育大会開催基準要項
・1961 スポーツ振興法■エリート選手のための競技施設

時期Ⅳ：画一化する国体に対する改革■将来利用を考えた競技施設

スタンド＋芝生席」に加え、「仮設スタンド」の採用が増えてきたことが分かる。また、同時に収容人数◀転換点③：競技施設基準の明確化
1974-1987

30,000 以下の主会場を示した。明確な記載はなかった

・1974「国民体育大会の開催及び参加について」

ものの、競技施設基準の収容人数を補填するために、◀転換点④：国体全国１巡終了

1988-

これに該当する主会場には「仮設スタンド」が活用さ

時期Ⅴ：２巡目の国体れていたと予測される。また、夏季大会の主会場も同・1982「２巡目の国体のあり方」
・2011 スポーツ基本法

図3様の結果であった。「スタンド」は国体の「可変性」

国体の性格と競技施設の系譜
表2

年次1946 年( 昭和 21 年 )1947 年( 昭和 22 年 )秋季大会主会場の客席数と会場規模の変遷

回数

大会名称

秋季大会の主会場

第1回

近畿国体

西京極総合運動公園陸上競技場

新既別
既設

総面積

収容人数

備考

〃

第2回

石川国体

金沢市陸上競技場

改修

20,00011,000 外盛土芝生スタンド：11,000

1948 年( 昭和 23 年 )

第3回

福岡国体

福岡市平和台陸上競技場

新設

19,61925,000 メインスタンド中央部分の座席を除き全て芝生席

1949 年( 昭和 24 年 )

第4回

東京国体

武蔵野市立武蔵野陸上競技場

新設

1950 年( 昭和 25 年 )

第5回

愛知国体

名古屋市瑞穂運動陸上競技場

改修

1951 年( 昭和 26 年 )

第6回

広島国体

広島県英総合グラウンド陸上競技場

既設

1952 年( 昭和 27 年 )第7回

東北 3 県国体

県営伸夫ヶ丘陸上競技場

新設

1953 年( 昭和 28 年 )

第8回

四国国体

愛媛県陸上競技場 / 香川県立屋島陸上競技場

新設

1954 年( 昭和 29 年 )

第9回

北海道国体

札幌市円山総合運動陸上競技場

改修

1955 年( 昭和 30 年 ) 第 10 回

神奈川国体

横浜市三ツ沢公園陸上競技場

新設

1956 年( 昭和 31 年 ) 第 11 回

兵庫国体

神戸市立王子運動場

新設

1957 年( 昭和 32 年 ) 第 12 回

静岡国体

草薙陸上競技場

新設

1958 年( 昭和 33 年 ) 第 13 回

富山国体

県営富山陸上競技場

新設

1959 年( 昭和 34 年 ) 第 14 回

東京国体

国立競技場

新設

48,0001960 年( 昭和 35 年 ) 第 15 回

熊本国体

熊本市営水前寺陸上競技場

新設

15,0001961 年( 昭和 36 年 ) 第 16 回

秋田国体

秋田市営八橋陸上競技場

改修

1962 年( 昭和 37 年 ) 第 17 回

岡山国体

岡山県陸上競技場

新設

1963 年( 昭和 38 年 ) 第 18 回

山口国体

山口県維新百年記念公園陸上競技場

新設

1964 年( 昭和 39 年 ) 第 19 回

新潟国体

新潟県営新潟陸上競技場

改修

1965 年( 昭和 40 年 ) 第 20 回

岐阜国体

岐阜県総合運動陸上競技場

新設

1966 年( 昭和 41 年 ) 第 21 回

剛健国体

大分市営陸上競技場

新設

1967 年( 昭和 42 年 ) 第 22 回

清新国体

埼玉県上尾運動陸上競技場

新設

1968 年( 昭和 43 年 ) 第 23 回

親切国体

福井運動公園陸上競技場

1969 年( 昭和 44 年 ) 第 24 回

創造国体

長崎県総合運動陸上競技場

新設

1970 年( 昭和 45 年 ) 第 25 回

みちのく国体岩手県営運動公園陸上競技場

1971 年( 昭和 46 年 ) 第 26 回

黒潮国体

紀三井寺運動公園陸上競技場

1972 年( 昭和 47 年 ) 第 27 回

太陽国体

鹿児島県立鴨池陸上競技場

1973 年( 昭和 48 年 ) 第 28 回

若潮国体

千葉県総合運動陸上競技場

1974 年( 昭和 49 年 ) 第 29 回

水と緑のまごころ国体

笠松運動公園1975 年( 昭和 50 年 ) 第 30 回

三重国体

三重県営総合競技場

既存

19,067 メインスタンド：7,114、バックスタンド：5,388、車椅子スペース：72、芝生席：6,493 相当

1976 年( 昭和 51 年 ) 第 31 回

若楠国体

佐賀県総合運動陸上競技場

既存

17,000 コーナースタンド全部とバックスタンドの一部が芝生席

1977 年( 昭和 52 年 ) 第 32 回

あすなろ国体青森県総合運動陸上競技場

改修

1978 年( 昭和 53 年 ) 第 33 回

やまびこ国体松本平広域公園

新設

新設
新設

30,000

スタンド新設
16,400 メインスタンド：固定席約 5,000、他は芝生席

46,771

20,00018,300 メインスタンド：固定座席 5,413 席、その他芝生席

63,03035,000 メインスタンド ：2,500、バックスタンド：500 その他、芝生席
28,000 メインスタンド：屋根付き座席 8,000、バックスタンド：芝生 12,000

20,00019,28436,00018,671
15,943 メインスタンド：4,443、芝生スタンド：11,500

33,10640,200 メインスタンド：8,100、芝生スタンド：32,000、仮設スタンドは不必要であった
16,00019,30035,000 メインスタンド：固定スタンド 10,000、バックスタンド ( 芝 )：11,700、仮設スタンド：9,000
30,000 メインスタンド（RC）：6,000、芝生スタンド：8,600、スタンド増設

26,42036,000 メインスタンド（RC）：8,600、新設

37,500新設

28,29240,000 固定スタンド：34,350、仮設スタンド：5,650

新設
新設

1979 年( 昭和 54 年 ) 第 34 回 日本のふるさと宮崎国体 宮崎県総合運動公園陸上競技場

既設

1980 年( 昭和 55 年 ) 第 35 回

31,650 メインスタンド：9,250、バックスタンド：10,450、芝生スタンド：12,000

17,000 メインスタンド：固定席 6,500、他は芝生席
6,500 メインスタンド：6,500、他は芝生席
32,11420,000 メインスタンド：7,000、他は芝生席

栃の葉国体

栃木県総合運動公園陸上競技場

改修

1981 年( 昭和 56 年 ) 第 36 回

びわこ国体

1982 年( 昭和 57 年 ) 第 37 回

くにびき国体皇子山総合運動公園陸上競技場

改修

1983 年( 昭和 58 年 ) 第 38 回

あかぎ国体

前橋市敷島公園県営陸上競技場

既設

1984 年( 昭和 59 年 ) 第 39 回

わかくさ国体奈良市鴻ノ池陸上競技場

新設

1985 年( 昭和 60 年 ) 第 40 回

わかとり国体

鳥取県立布勢総合運動公園陸上競技場

新設

1986 年( 昭和 61 年 ) 第 41 回

かいじ国体

甲府市小瀬スポーツ公園陸上競技場

新設

1987 年( 昭和 62 年 ) 第 42 回

海邦国体

沖縄県総合運動公園陸上競技場

新設

1988 年( 昭和 63 年 ) 第 43 回

京都国体

西京極総合運動公園陸上競技場

改修

20,688 メインスタンド改修

松江市営陸上競技場

新設

27,092 メインスタンド：7,000、バックスタンド：17,000、仮設スタンド：3,092
12,000 メインスタンド：5000、芝生席：7000
36,27424,000 メインスタンド：5,000 人（車椅子用席設置）、芝スタンド：19,000 人
立見席
15,253 メインスタンド：中央部は GUNMA の文字が入った個席、MS のその他、BS 全席、SS 前部：ベンチシート式座席、SS 後部：RCの34,86330,000 メインスタンド：5600、芝生席：25000
30,000 メインスタンド：6,750（座席）、芝生スタンド：17,750、仮設スタンド：5,500

43,65620,000 メインスタンド：6,075（座席）、バックスタンド：6,175（芝生）、サイドスタンド：45,006（芝生）、仮設スタンド設置
15,000 メインスタンド、バックスタンド、および北側スタンド前列部分：10,126、北側スタンド後列、南側スタンド：芝生席

1989 年( 平成元年 )第 44 回

はまなす国体札幌市厚別公園競技場

新設

15,353 メインスタンド：固定席、芝生スタンド

1990 年( 平成 2 年 )第 45 回とびうめ国体福岡市東平尾公園陸上競技場

新設

30,000 メインスタンド：10,000、バックスタンド：20,000

1991 年( 平成 3 年 )第 46 回

石川国体

石川県西部緑地公園陸上競技場

既設

20,261

1992 年( 平成 4 年 )第 47 回べにばな国体山形県総合運動公園陸上競技場

新設

16,000 メインスタンド：固定席、バック・サイド両スタンド：芝生席

1993 年( 平成 5 年 )第 48 回

東四国国体

徳島県鳴門総合運動公園陸上競技場

既設

19,637

1994 年( 平成 6 年 )第 49 回

わかしゃち国体

名古屋市瑞穂運動陸上競技場

改修

27,000 メインスタンド：9,000 人、バックスタンド：18,000 人、30,000 席から 3,000 席を減築

1995 年( 平成 7 年 )第 50 回

ふくしま国体福島県営あづま陸上競技場

新設

21,000 メインスタンド：6,500 人（座席）、芝生スタンド：14,000 人

1996 年( 平成 8 年 )第 51 回

ひろしま国体広島広域公園陸上競技場

新設

50,0001997 年( 平成 9 年 )第 52 回なみはや国体大阪市長居陸上競技場

改修

47,816

1998 年( 平成 10 年 ) 第 53 回

かながわ・ゆめ国体

横浜国際総合競技場

新設

72,327

1999 年( 平成 11 年 ) 第 54 回

くまもと未来国体

熊本県民総合運動公園陸上競技場

新設

2000 年( 平成 12 年 ) 第 55 回

2000 年とやま国体

富山県総合運動公園陸上競技場

新設

25,251 メインスタンドとコーナー S の 2 階部分は MS と併せて全周一体、1 階部分は芝生席（ファミリースタンド）、MS のみ屋根架設あり

2001 年( 平成 13 年 ) 第 56 回

新世紀・みやぎ国体

利府町グランディ・21 宮城スタジアム

新設

49,133

2002 年( 平成 14 年 ) 第 57 回

よさこい高知国体

高知県立春野総合運動公園陸上競技場

新設

25,000 芝生スタンド：8,500

2003 年( 平成 15 年 ) 第 58 回

NEW!! わかふじ国体

小笠山総合運動公園エコパスタジアム

新設

50,8892004 年( 平成 16 年 ) 第 59 回

彩の国まごころ国体

熊谷スポーツ文化公園陸上競技場

新設

15,392 メインスタンド：屋根付

2005 年( 平成 17 年 ) 第 60 回 晴れの国おかやま国体

岡山県陸上競技場（桃太郎スタジアム）

改修

20,000 メインスタンド：8,200、バックスタンド：7,400、コーナースタンド：芝生席

2006 年( 平成 18 年 ) 第 61 回のじぎく兵庫国体

神戸総合運動公園陸上競技場（ユニバー記念競技場）

既存

35,9102007 年( 平成 19 年 ) 第 62 回

秋田わか杉国体

秋田県立中央公園県営陸上競技場

既存

22,000 メインスタンド：7,000、ベンチ：5,686、芝生席：9,324

2008 年( 平成 20 年 ) 第 63 回 チャレンジ ! おおいた国体 大分スポーツ公園九州石油ドーム

既存

2009 年( 平成 21 年 ) 第 64 回

43,000 固定席：34,000、 可動席：9,000

32,000

トキめき新潟国体

新潟県立鳥屋野潟公園新潟スタジアム

既存

2010 年( 平成 22 年 ) 第 65 回

ゆめ半島千葉国体

千葉マリンスタジアム

既存

30,348 内野：23,000、外野：7,000

2011 年( 平成 23 年 ) 第 66 回

おいでませ ! 山口国体

維新百年記念公園陸上競技場

改修

42,30020,0002012 年( 平成 24 年 ) 第 67 回

ぎふ清流国体岐阜メモリアルセンター長良川競技場

改修

2013 年( 平成 25 年 ) 第 68 回

スポーツ祭東京 2013

26,109

味の素スタジアム

既存2014 年( 平成 26 年 ) 第 69 回 長崎がんばらんば国体

長崎県立総合運動公園陸上競技場

改修

2015 年( 平成 27 年 ) 第 70 回

紀の国わかやま国体

紀三井寺公園陸上競技場

改修

2016 年( 平成 28 年 ) 第 71 回

希望郷いわて国体

北上総合運動公園北上陸上競技場

既存

2017 年( 平成 29 年 ) 第 72 回 愛顔つなぐえひめ国体

愛媛県総合運動公園陸上競技場（ニンジニアスタジアム）

改修

21,4192018 年( 平成 30 年 ) 第 73 回 福井しあわせ元気国体

福井県営陸上競技場

既存

16,000：収容人数 30,000 人以下の競技施設

49,970 上層：20,600、下層：29,370
19,30020,246
19,200 メインスタンド：（座席）1,931、サイドスタンド：4,277、バックスタンド（座席）：6,836、芝生席：5,950
22,000 メインスタンド：6,216 人（座席・屋根あり）、バック・サイドスタンド：15800（芝生席）大会後：学校の拠点と言える。国体開催時はの歴史を最も象徴する設備だと言える。

学校施設

また、大会後の一般利用や柔軟なスポーツ形式に対

これらの「拠点性」を集応するため、「可動床」や「可動壁」など設備水準を約することで 1 競技種目

変化させるものから、夏季は水泳場、秋季はアリーナ、の拠点を形成し、大会後

冬季はスケートリンクなど季節によって機能を転換さは通常の学校の施設とし国体開催：競技の拠点

せるものまで、幅広い「可変性」を持った競技施設がて利用するといった「拠国体計画されるようになった。また、それに応じた競技施点性」の加工が行われて設の運営も行われるようになってきた。

いる（図 6）。また、既存

学校施設

国体

学校施設

学校施設

学校施設

学校施設

国体

競技施設

学校施設

このように、約 40 年に一度の開催という国体の一の学校施設の体育館やグ時的な性格が、競技施設に「可変性」という特質を与ラウンドを使用する場合えることとなり、日本の競技施設のフレキシブルな計

は、施設整備費を軽減することができる上に、新設す画や改修主体の施設整備の発展に大きく寄与したことる場合も大会後の利用が必ず見込まれるというこで、を明らかにした。

正当性を持って建設することができる。そのため、競3-2.「拠点性」

技施設の拡充が確かなものになる近年の国体まで、代バスケがしたいから、近くの体育館に行く。

遠いけど武道場に行きたいから、
複合スポーツセンターに行く。

「拠点性を集約」

図6

拠点性の加工Ⅱ役として学校施設は重宝されてきた。
3-2-3. 競技施設 × インフラ
TIME

競技施設が城やダム湖などのインフラ水準の構

大勢でバレーがしたいから、複合競技施設近くの体育館に行く。

競技施設

築物と共存することで、設備整備の相乗効果を生むた

インフラ整備Ⅱめ、「拠点性」は強化され拠点性（Basement-ly）

による歴史的構築物の保の指標のことを指す。基本的には規模が大きく多目的な競技施設ほど「拠点性」

存や、競技施設を中心とが大きいと考えられ、より広範囲の人々が利用する可能性が高いと言える。

図4

拠点性の定義TIME

競技施設

る競技施設、特に各大会

整備Ⅲの主会場は軍事施設の跡

競技施設

整備Ⅱ

地を利用して建設される

競技施設

競技施設

歴史を塗り替える運動が整備Ⅰ
国体競技施設強く見られたとともに、国体開催した今後の整備が推進さインフラ

件や文化財の問題などか

競技施設

インフラ

「拠点性を強化」

図7

拠点性の加工Ⅲら、大会後に解体及び移設される場合も見られる。
このように、各施設に元々内在する「拠点性」という特質は、適宜加工されることで国体の競技施設の形成及び発展に大きく寄与してきたと言える。さらに、付加された側も新たに競技施設として活用されること
で、より一層の整備がされるなど相乗効果がもたらされることが明らかとなった。

敷地の跡地活用には最適であった。国体の競技施

軍事施設跡地設の建設過程はやはり、

競技施設

軍事施設

「拠点性を更新」

ルーツである明治神宮外苑競技場に酷似している。

国体開催

決して好ましくない立地条

広大な土地を必要とす

インフラ整備Ⅰ
国体競技施設れることが多い。しかし、

3-2-1. 競技施設 × 軍事施設

ことが多かった。戦争の設備る（図 7）。利用することある競技施設を中心にどこまでの地域の人々が利用するか、その範囲の大きさ

競技施設

競技施設整備Ⅰ

図5

拠点性の加工Ⅰ3-3. 小括
一見不条理とも捉えられる開催条件を加味すること
で、競技施設が独自に進化してきたことを明らかにした（図 8）。「可変性」は設計（ハード）の特質として、

国体草創期は、軍事施設の「拠点性」を更新すること「拠点性」は運営（ソフト）の特質として、これらはによって、後の都市型運動公園を形成してきた（図 5）。

現在の競技施設全般に適用される１つの指標となり、しかし、敷地を転用した場合は粗悪な地質により競技

国体はその礎を形成してきたと言える。

に支障を来し、施設をそのまま転用した場合は建築の耐久力が低く設備もままならないため、大規模な改修が必要などの弊害も見られる。

「可変性」
Flexibility
ハードの要素

「拠点性」

Basement-ly
ソフトの要素3-2-2. 競技施設 × 学校施設
学校施設は競技施設以上に狭い間隔で配置されており、1 つひとつがより小さな「拠点性」を持っている＜競技施設の要素＞

条件に対応する進化を与える

一時的に大規模な収容人数を有する競技施設
１都道府県に全ての競技に対応する競技施設群＜国体開催の条件＞

図 8 「競技施設の要素」と「国体開催の条件」の関係性

4. 都市における競技施設の更新性

され、長期で多目的な利用が見込まれる。一方で、独4-1 都市におけるシティパッケージの系譜

立競技施設は代替施設が多く存在するため、国体を機

ここで言う「シティパッケージ」とは、都市における一連の競技施設の構成を指す。

に改修されることは少ない。
b. 学校の競技施設の改修

国体は明治神宮競技大会をモデルとするものの、開学校施設において、体育館やグラウンドなどの更新

催形式や性格が大きく異なる（表 1）。まずは、この都と国体の開催時期が一致することで、国体を機に改修

市集中型の大会を地方分散型の大会として、競技施設

されるケースである。改修内容は、競技用施設への改のシティパッケージに落とし込む必要があった。

築、スタンドの増設、照明設備の整備などである。

国体におけるシティパッケージは、草創期に見られた独立競技施設の構成から、近年は都市型運動公園や

4-2-2

同敷地に新設a. 小・中規模の独立競技施設の新設

スポーツセンターなどの複合競技施設を中核とした 1

小・中規模の独立競技施設は、更新の際は解体後新単位で構成される形式に変容してきた。「拠点性」の設され、より大規模な複合施設として計画されるケー高い複合競技施設を各都市に配置していくことで、1スが多い。また、国体の開催地決定から開催までの期

都道府県全体のスポーツの大衆化を満遍なく促進させ

間が短く突貫工事となるため、解体と新設が平行してようとしていた狙いがある。このように、国体の歴史行われる。そのため、新設される競技施設は同敷地もの中で、競技施設の成長に伴いシティパッケージは入

しくは近隣地に建設される。この際、複合競技施設のれ子構造を形成してきた（図 9）。

場合は構成を組み替え直す契機になり、その他の場合

4-2 競技施設の更新パターン

も都市の風景を再編する役割を持っている。

2 巡目国体を見据えて建設された競技施設は、竣工

b. 学校の競技施設の新設

から 30〜50 年経過すると建築的な寿命の問題から更学校施設において、体育館やグラウンドなどの更新

新の時期に差し掛かる。各競技施設の竣工年、計画内と国体の開催時期が一致することで、国体を機に新設

容、改修経緯などを見ていくと、国体開催における競されるケースである。

技施設の更新手法は 4 つのパターンに収束することが4-2-3

明らかになった（図 10）。

a. 法規基準不適格による移設

1. 改修
更新時期

4. 周辺代替施設へ移行

更新時期

更新時期

Ⅰ

Ⅰʼ

Ⅰ

3. 別敷地に移設

2. 同敷地に新設
Ⅱ

Ⅰ

都市公園法などが法改正され、既存競技施設の状態

更新時期が不適格になったために、国体を機に別敷地に移設す解体るケースである。シティパッケージを崩さずに問題をⅠ

解体

別敷地に移設

移行

解決することができる。

AⅡ

b. 環境問題による移設
図 10

4-2-1

競技施設が建設されてから周辺の住宅地の開発が進

競技施設の更新パターン

改修

行し、競技施設が発する悪臭や騒音などの環境問題に

a. 大規模な複合競技施設の改修

よって、敷地を変更しなければならないケースである。

都市型運動公園やスポーツセンターなどの大規模な各県に数が少ない競馬場、射撃場などの競技種目の「拠複合競技施設は、地域に必要不可欠な高い「拠点性」

点性」が非常に大きい競技施設に多く見られる。

を持つため、国体を機に改修されるケースが多い。さc. 収蔵限界による移設

らに、改修されることにより、競技施設の更新周期が「スポーツ美術」の種目で使用する博物館や美術館

国体の開催時期と一致するため、次回の国体会場にもなどの収蔵施設において、収蔵庫や展示室の限界が訪

▼
▼

▼
▼

▼
▼

都市型運動公園

独立競技施設複合競技施設

フェーズⅠ

独立競技施設で構成される
シティパッケージ
1946 年、1947 年

フェーズⅡ

都市型運動公園を中心とした
シティパッケージ
1948 年〜1959 年

図9

フェーズⅢ

複合競技施設を中心とした１単位で構成されるシティパッケージ
1960 年〜1979 年

シティパッケージの系譜

フェーズⅣ

各複合競技施設が拡大し個々の「拠点性」が高いシティパッケージ
1980 年〜

れた場合により、より大きな施設へと移設されるケースである。移設後も建築的に保存すべきとみなされた

4-4. 小括国体の開催には、各都市に適したシティパッケージ

歴史的建築物は解体されない場合がある。

に更新していく役割があることを明らかにした。また、

4-2-4

特に 2 巡目国体はその役割が強いと言える。また、多周辺代替施設へ移行

a. 代替施設の建設による移行

目的な競技施設が満遍なく都市全体をカバーすること

より多目的で高水準な代替競技施設が国体を機に周は、より多くの国民に使用してもらうためだと言える。

辺に新設されたため、役割が移行するケースである。

しかし、基本的に多目的になればなるほど、施設の稼

既存施設はその後閉鎖し解体され、跡地にはより地域

働率は上昇するが、莫大な建設費や大会後の運営費・に適した、競技施設が建設される場合が多い。

維持費が必要となってくる。このバランスの問題解決

b. 周辺施設の台頭による移行

は、2 巡目以降の国体による整備の責務だと言える。

周辺の既存競技施設が台頭することによって、役割が移行及び吸収されるケースである。跡地利用は「a.

5. 結論
国体は開催に際した「イデオロギー」の視点から見代替施設の建設による移行」と同様である。

れば、戦後復興や開催地の県勢誇示の風潮から脱却で

c. 周辺施設へ役割分担しつつ移行

きず、画一的な政策からは「競技施設の遊休化」とい

周辺の高水準な競技施設に、本格的な試合の機能のう問題に常に悩まされてきた。国体の本来の目的であみを移行し、国体を機に役割分担することで両競技施る「スポーツの大衆化」を十分には果たせていなかっ設を存続させるケースである。

た歴史がある。しかし、「競技施設による都市整備」

このように、地方持ち回り開催をする国体は、適しの視点から見れば、毎年地方持ち回り開催や競技施設

た競技施設のシティパッケージに更新していく良い機基準などの開催条件に即応していくことで、日本の競会だと言える。国体は補助金がでる上に、約 40 年と技施設は「可変性」と「拠点性」という特質が発展しいう持ち回り期間は建築的な寿命と非常に都合が良いてきたと言える。

周期であった。一方で、更新しにくい競技施設を排除

さらに、約 40 年の地方持ち回り開催の周期と競技していく傾向にあるということも明らかにした。

施設の建築的な寿命との親和性を明らかにした。競技

4-3. 継承される競技施設の風景

施設の整備状況を見ると、1 巡目国体は競技施設を日

鳴海球場は、1950 年の第 5 回愛知国体に使用され

本全国に一斉に建設する「戦後復興の装置」、2 巡目国た。その後、試合数・利用者の減少などにより、経営体はそれらの競技施設を更新し、より都市に適したシ

不振に陥った。加えて、名鉄が自動車教習所を設置す

ティパッケージを形成する「都市再整備の装置」と位ることになったため、球場は 1958 年をもって閉場した。

置づけられる。つまり、国体が真価を発揮するのは、1958 年名鉄自動車学校が開校するも、鳴海球場の閉鎖

1 巡目ではなく、現在の 2 巡目国体、さらには 3 巡目を惜しむ地元住民らの要望を受け、校地にはメインス以降であると言える。

タンドがそのまま遺され、フィールド内を縫うように

このように、もし国体が地方持ち回り開催でなけれ

教習コースが設けられた（図 11）。その後、コース拡

ば、日本の地方都市はここまでの整備されることはな

張のためネット裏部分は撤去されたが、一・三塁側のかっただろう。適正な「拠点性」を有し、国民に長くスタンドは現在も車庫として使用されている。

利用される競技施設を設計するには、計画や設備自体の柔軟さに加えて、建築的な寿命と国体による更新のサイクル、また、その更新手法を十分に考慮する必要があると言える。
国体は戦後日本の都市の風景をつくりあげてきた大きな要因である。それらは、戦後復興の遺物としてただ漫然と存在しているのではない。1 つひとつの競技
施設の出生に着目すると、我々日本人の努力の系譜が

1937

図 11

2019

継承される鳴海球場の風景

このように、競技施設特有の形態と規模の大きさから、意図せず都市の風景の一部に形態的に遺るケース

色濃く見られるのである。
[ 参考文献 ]1) 都道府県体育協会連絡協議会『国民体育大会の歩み』（新東京出版株式会社 , 1978 年）
2) 日本体育協会『国民体育大会 50 年のあゆみ』（日本体育協会 , 1989 年）
3) 日本体育協会『日本体育協会七十五年史』（日本体育協会 , 1986 年）はある。それに加えて、国民がスポーツで躍動し戦後

4)『国民体育大会委員会報告書』

復興に寄与した国体の記憶は、解体後に原風景をより

6）関春南『戦後日本のスポーツ政策』（大修館書店 , 1996 年）

一層色濃く継承させる契機になると言える。

5）権学俊『国民体育大会の研究

ナショナリズムとスポーツ・イベント』（青木書店 , 2006 年）

7)「衆議院・参議院委員会会議録」
8) JSPO 日本スポーツ協会

https://www.japan-sports.or.jp