若者の生活の質の向上を目指して― 文理学部でのキャリア教育の実践報告 ―中瀬剛丸

1 ．はじめに2008 年秋にアメリカの投資銀行リーマン・ブラザーズが破たんした事に端を発した世界的金融危機、いわゆるリーマンショックの後、新規学卒者の就職状況が急激に悪化した。新聞やテレビニュースでは、「超氷河期」というショッキングな表現を使って大学生の就職活動を報道した。日本大学文理学部の総合教育科目の一つとしてキャリア形成に資するための科目「キャリアデザイン基礎講座」を筆者が提案したのが 2009 年の秋、授業が始まったのが 2010 年 4 月である。タイミングとしてはリーマンショックの後の就職状況の悪化に対応して導入した形になっている。もちろんそうした背景はあるのだが、キャリア形成に資する授業が必要だと考えたのはそれより前であり、2007 年に文理学部に着任した年から、筆者のゼミナールの履修学生を対象に月に 1 度程度のサブゼミとして就職活動に関する講座を開くなどキャリア教育に取り組んでいた。
そうした活動の中で、学生が就職活動に対して強い不安を抱いていること、その不安が学生生活を充実させる上での障害になる場合があること、就職活動での躓きによって自己評価を下げてしまう学生が少なくないこと、その結果、自らの人生を切り開こうという意欲が弱まる場合があることを感じるようになった。そして、単に就職活動をうまく乗り切る方策を学生に伝えるためではなく、学生生活を充実させて、将来に希望を持てる職業生活を始められるようにすること、つまり学生時代から職業生活の初期の段階の若者の生活の質を高めるためにキャリア教育が是非必要であると考えるに至った。
その後も試行錯誤を重ねて、2013 年度は「キャリアデザイン 1 」と「キャリアデザイン 2 」がそれぞれ半期 3 つの計 6 つの授業が行われてい49る。筆者はキャリア教育の専門家ではなく、雇用や労働問題を研究しているわけでもないが、現在の大学教育においてキャリア教育は学生に必要であるという実感を出発点にして、キャリア教育の授業を担当してきた。本稿の主たる目的は、これまで取り組んできた文理学部でのキャリア教育の実践活動を報告することである。また大学生の就職に関しては社会学的な視点からの研究も様々に行われており、そうした研究にも触れながらキャリア教育の意義や課題についても考察を加えたい。

2 ．大卒就職の現状
ここではまず、大学でのキャリア教育の必要性を検討する前提として大学卒業者の就職の現状を概観する。
文部科学省の学校基本調査によると 2012 年 3 月の大学卒業者は 55 万8,692 人、このうち就職をしたのが 35 万 7,011 人で就職率は 63.9％である（文部科学省 2012）。2012 年から統計のカテゴリーが変更され、就職者の中で非正規の職についた者の割合が 3.9％という数値が公表された。進学は 11.8％、一時的な仕事に就いた者が 3.5％、そして「就職も進学もしていないことが明らかな者」が 15.5％となっている（図 1 ）。この 15.5％は統計のカテゴリーでは「左記以外の者」であり、内容としては就職準備中の者、進学準備中の者、そして家事の手伝いなどとなっている。就職準備中には、就職活動を続けている者のほか公務員試験や資格試験を目指して
図15.3%

大卒者の進路（2012年）
11.8%

15.5%

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3.5%

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60%

50

若者の生活の質の向上を目指して卒業後も勉強を続ける者が含まれているが、どの程度の割合かは統計には出ていない。
「その他」のカテゴリーには、専修学校や外国の学校などに入学した者、臨床研修医、進路不明の者が含まれている。大学を卒業して専修学校に入学する者は「進学者」には含まれていない。大学に入学した後、別の分野を学びたいと考えて専修学校への入学を希望する場合があるわけだ
が、筆者の経験では就職活動で志望の企業の内定をもらえなかった結果として専修学校で学ぶ事を選択するケースが少なくない。また「左記以外の者」の中にも民間企業への就職活動を続けたものの就職先が決まらなかったため公務員を目指すことにしたとか資格をとった上で就職を目指そうと考えたといったケースが含まれている。このように「その他」の中には、就職活動の厳しさを実感して進路を考え直した学生が一定程度存在する。
文部科学省と厚生労働省の共同事業として毎年行っている就職状況調査によると卒業予定者の中で就職を希望する率は、2011 年の 10 月 1 日の時
点では 76.9％、学生数から推測した就職志望者は 42 万 5,000 人である（厚生労働省 2011）。その後就職活動を経て、2012 年 4 月の卒業時点の最終的な調査では就職希望率は 68.9％に下がっている。就職希望者の推計値も 38万 ,1000 人と 10 月の時点よりも 4 万 4,000 人も減少している（厚生労働省2012）。大学生の 8 ％、12 人に 1 人は 4 年生の秋の時点では就職を希望し

図2

大卒者の進路の推移䠄䠂䠅
807067.6

69.9

68.4

63.7

60

60.8

59.7
50

55.1

61.6

63.9

55.8
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1014.7

12.4

10.8

12.1

2007

2008

2009

16.1

15.9

15.5

2010

2011

2012 䠄ᖺ䠅

0
2003

2004

2005

2006

51

ていたもののその後就職を断念して進路を変更しているのである。
また不明（卒業生の進路を大学が把握できていない者）の中には就職活動には取り組んだものの就職先が決まらなかったため大学への報告をする気になれないというケースが少なくないと考えられる。「就職も進学もし・・・・・ていないことが明らかな者」（傍点筆者）の他にも、就職活動に躓いた学生が一定程度存在すると考えるべきであろう。
大学入学時には具体的な将来の希望は固まってはいないにしろ、ほとんどの学生が卒業後はなんらかの仕事に就くか大学院への進学を想定してい・・・・・るだろう。しかし実際には少なくとも 6 人に 1 人は自分の進路が決まらない状態で卒業しているのが現状である。目指していた仕事に就けなかったためさらに勉強するという意志を持っているケースが大多数ならばさほど問題視する必要はないだろうが、残念ながらそうとは考えられない。
「左記以外の者（進学でも就職でもないことが明らかな者）」のデータを過去にさかのぼって見てみよう（図 2 ）。2009 年 3 月卒業の学生はリーマンショックの前にほとんどが就職活動を終えていた。卒業間近になって内定を取り消されるケースが問題になったものの、「左記以外の者」の割合は 12.1％であり、リーマンショックの影響は翌年、2010 年に卒業した学生にあらわれている。リーマンショック前の 2008 年 3 月の卒業生は 10.8％であり、近年では「左記以外の者」の割合が最も低い。この頃、大学生の就職活動を伝える新聞記事には「超売り手市場」という言葉が使われていた。例えば、朝日新聞の 2008 年 7 月 20 日の朝刊は「新入社員、今どきの育て方達成感与え、相談は手厚く」という見出しの記事を掲載している（朝日新聞 2008）。記事の一部を引用すると、「民間シンクタンク・社会経済生産性本部は、今年入社の新人を『カーリング型』と名付けた。求人倍率 2.14 倍の『超売り手市場』で就職の苦労が少ないため、優しく背中を押して氷をブラシでこするように周囲が働きやすい環境を作ってやらないと止まってしまうから、という」とあり、楽に就職できた新入社員は育成に工夫がいるという主旨で若者を揶揄するような伝え方をしている。
その後リーマンショックの影響で景気が落ち込んで、就職先が決まらないまま卒業する者が増えたため、大学生の就職状況に関する報道のトーンは「超氷河期」に一変した。ただし、「超売り手市場」と伝えられていた時期にも 10 人に 1 人は「 進学でも就職でもないことが明らかな者」であった。また、卒業生を分母とする就職率の数値で見れば 2009 年の 68.3％か52

若者の生活の質の向上を目指してら 2010 年の 60.8％への低下である。大幅な低下ではあるが、これを「超売り手市場」から「超氷河期」に 180 度変わったと伝えるべき状況かどうかは疑問である。筆者のゼミナールに所属していた学生の 1 人は、卒業論
文で大学生の就職活動を伝える新聞記事を分析した結果の考察として、変化を過度に強調する事で不安を煽っていると学生の視点で問題提起している。
全国の様々な大学の総体としての進路状況として、 6 人に 1 人は進学でもなく就職でもない状態で卒業しているというデータを学生に紹介すると誤解をする場合がある。入試難易度の高い大学ならばほとんど就職できているのではないかという誤解だ。大学のホームページで公表されている進路状況を見ると、予備校の入試分析による難易度がトップレベルの大学でも「その他」と「不明（未届け）」をあわせると 6 人に 1 人から 7 人に 1人の割合となっている。日本大学文理学部や全国平均と比較して大きな違いはない。大学卒業者の就職状況をめぐっては入試難易度の高いいわゆる銘柄大学で大手企業や人気企業から採用される学生が多いという学校歴格差が注目される事が多い。しかし、そうしたトップレベルの難関大学であっても就職活動で躓く学生が少なくない事に留意する必要がある。

3 ．大学でのキャリア教育をめぐる動き
キャリア教育は 1999 年 12 月の中央教育審議会の答申の中で教育行政上の重要課題として位置付けられた。答申の第 6 章は「学校教育と職業生活との接続」というタイトルであり、学校と社会及び学校間の円滑な接続を図るためのキャリア教育の必要性を謳っている（文部科学省 1999）。ただし大学に関しては、この時点では大学生に対するキャリア教育よりも社会人に対するリカレント教育やリフレッシュ教育に重点を置いた答申内容になっていた。答申では、大学生の就職に関しては、企業が採用の際に大学名だけに着目するのではなく、個人の能力や知識などに加え、大学の教育方法や教育内容を考慮することが望まれるとして、その前提として、大学の教育内容、方法の充実と厳格な成績評価の実施などを求めていた。
その後 2003 年 4 月に政府が「若者自立・挑戦戦略会議」を発足させ、同年 6 月の「若者自立・挑戦プラン」、2004 年の「若者の自立・挑戦のためのアクションプラン」などの施策を打ち出した。この動きの背景として、15 歳〜24 歳の若年層の失業率が 1992 年の 4.5％から 2002 年には 9.9％53に倍増している事や学校を卒業して 3 年以内に離職する割合が高い事（中卒 7 割、高卒 5 割、大卒 3 割のいわゆる 7 ・ 5 ・ 3 現象）など若年層の雇用問題があった。
「若者自立・挑戦プラン」では、若年層の雇用・就業の状態は深刻な問題であり、長期的な競争力・生産性の低下や社会保障システムの脆弱化などを招く恐れがあるとして、その対策は「国家的課題」であるという認識を示している。その上で、キャリア教育の必要性が強調され、インターンシップを単位として認定する制度や大学におけるキャリアアップのための先導的なプログラムの開発などが推奨されていった（若者自立・挑戦戦略会議 2003）。
さらに、2011 年 1 月には中央教育審議会が「今後の学校におけるキャリア教育・職業教育の在り方について」を答申した。答申ではキャリア教育を「一人一人の社会的・職業的自立に向け、必要な基盤となる能力や態度を育てることを通して、キャリア発達を促す教育」と定義し、幼児期の教育から高等教育までの体系的な取り組みを目指す事を打ち出している（文部科学省 2011）。この答申を受けて、2011 年 4 月に大学設置基準が改正されて、大学におけるキャリア教育が制度化された。
こうした社会的な要請もあって大学でのキャリア教育は広がりを見せている。大学設置基準の改正に伴って、キャリア教育を新たに導入した大学もある。文理学部でのキャリア教育は、こうした政府や文部科学省の施策を受けて導入されたものではなく、後述するように内発的に試行がはじまり、政府や文部科学省の施策がいわば追い風となって充実が図られたものである。
文部科学省のいわば上からの改革に対しては戸惑いや反発がある。筆者のキャリア教育の取り組みに対しても冷笑的な言葉を投げかけられたことがある。従来のアカデミズムの立場からは大学教育の在り方そのものを否定する事につながるという激しい反発もある。教育社会学者で若者の仕事に関する論考を多く著している本田由紀は 2009 年に刊行した『教育の職業的意義―若者、学校、社会をつなぐ』の序章に「あらかじめの反論」というタイトルをつけ、「教育が仕事に役立つ必要はない」など「教育の職業的意義」を否定する反応を 5 つ上げて、それぞれに対する反論を述べる事から始めている（本田 2009）。本田がこの章を冒頭に置いたことは、大学人として教育の職業的意義を語ることの困難さをうかがわせている。その本田も国の施策としてのキャリア教育については「教育の職業的意義」
54

若者の生活の質の向上を目指してと似て否なるものであると退けている。
筆者は本田のいう「教育の職業的意義」を全面的に支持し、授業にも本田の提唱する〈適応〉と〈抵抗〉の両面を盛り込んでいる。ただし国の施策としてのキャリア教育が「教育の職業的意義」にとって障害になるという認識はない。今の学生にとって必要だと感じていても、体制を整えることは個人の力では限界がある。施策が追い風となったのは、施策に乗じたからとも言える。

4 ．文理学部でのキャリア教育の経緯と現状
文理学部でのキャリア教育科目の最初の試みとなったのが 2010 年に設けられた「キャリアデザイン基礎講座」である。学際的な分野や時事的な問題を取り上げるプロジェクト教育科目の一つとして筆者が提案して採択されたものである。各学科の各学年が履修できる総合教育科目の位置付けで、科目申請では授業テーマとして「職業選択と自己実現―自分のキャリアをデザインしよう」を掲げた。また授業のねらいとしては「自分の個性や価値観について理解を深めた上で、キャリアデザインの重要性を理解して、目的意識を持って大学生活を送る姿勢を身につけるとともに、社会人としての基礎力であるプレゼンテーション能力の向上をめざす」としていた。
「はじめに」で述べたように、科目としての申請以前にも自主的な講座を 2007 年から行っていた。当初はゼミ生を対象にしていたが、マスコミ就職を希望している他学科の学生も受け入れていった。この自主講座の試
行錯誤の中で、ES や作文の書き方などの就職活動のテクニックを指導する事は就職指導課に任せて、働く事や将来の生き方について考える機会を
表1

プロジェクト科目（総合教育科目総合研究）でのキャリア教育関連科目の推移

2010年度 キャリアデザイン基礎講座（前期）・メディアコミュニケーションのテーマスタディ（後期）2011年度 キャリアデザイン基礎講座（前期）・映像メディア論（集中）2012年度 キャリアデザイン基礎講座（前期）・キャリアデザイン実践講座ーマ
スメディアの人と仕事（後期）2013年度 キャリアデザイン 1 （前期、集中、後期）・キャリアデザイン 2 （前期 2 、後期 1 ）55

つくる事が必要だと考えるようになった。会社の知名度やイメージで志望するのではなく自分の将来をしっかりと考えて仕事を選ぶ姿勢が重要であること、そして充実した学生生活を送る事が就職活動での成果につながることを学生に伝えたいと考えるようになっていたからだ。ちょうどその頃、文理学部独自のユニークな試みとしてプロジェクト科目が創設され、広く科目の提案を募集した事から、その機会にキャリア教育を念頭に置いた科目を申請したというのが出発点である（表 1 ）。
「キャリアデザイン基礎講座」とともにマスメディア関連のプロジェクト科目を毎年提案し続けた。当初の授業の狙いとしては「現代社会を考える上で、マスメディアがどのような役割を果たしているかを考察することは不可欠の要素であり、本講義では、メディア・コミュニケーションの具体的なテーマをいくつか設定し、新聞、放送、出版などマスメディアの現場で活躍している人の話を交えて、マスメディアの機能や役割を考察する」としていた。また提案にあたっては「文理学部では、マスコミ就職を希望する学生が少なくないが、必ずしも実績は上がっていない。現場で働く人たちの志や仕事ぶりに接することで、マスコミ志望の学生の意識を高める効果が期待できる」という推薦理由を上げていた。これらもキャリア教育を意識した科目として提案したものであった。
これらのキャリア教育関連科目の特徴は、科目申請にもあるようにゲスト講師を招いて、現場で働く人たちの志や仕事ぶりに接する機会をつくっていることである。ゲストを招く回は半期の授業の中で 4 〜 5 回程度設けた。ゲストも多彩で、「キャリアデザイン基礎講座」の場合、大手電機メーカーに勤める全盲の総合職社員、様々な分野でのプロフェッショナルを取り上げるテレビ番組のプロデューサー、労働組合で男女共同参画の推進に取り組んできた保険会社の元社員、外食チェーンを展開している文理学部 OB の社長といった方々をゲストにお招きした。プロジェクト科目にはゲストを招いた場合の講師料の予算措置があったため、こうした授業を展開できた。ゲストの方々は熱心に授業に取り組んでいただき、授業後に学生からのざっくばらんな質問を受ける懇談の時間をとっていただいた方もいた。
実際の仕事の話はいずれも興味深いものではあるが、学生には馴染のない場合もあり、ゲストをお招きする回の前後には、そのゲストの話を聞くにあたって必要な予備知識やゲストの話の理解を深めるための関連情報の56若者の生活の質の向上を目指して解説を加えた。また授業の展開の上で必然性のある話題になるように講義内容とゲストの順番に留意した。単にゲストをお招きすればよい授業ができるというものではなく、講義とゲストの話との相乗効果が出るように授業計画を練る必要がある。例えば、女性の企業経営者をゲストに招く前の回に、仕事と子育ての両立などのワークライフバランスについて解説して、招いた後の回に自分が自分のボスになる仕事 = 起業について取り上げるといった授業の展開をしている。
単位を認める授業であり、当然成績を評価する。成績評価の方法としては、毎回の授業で小レポートを課して平常点とした上で、論述方式の試験もしくはレポートを課して、平常点と試験（もしくはレポート）の点数を足して総合評価とした。毎回の授業内小レポートと試験の配点や採点基準
は初回のガイダンスの他、試験前などにも詳しく説明して、成績評価の透明化に努めた。
授業に対する学生の反応はよく、 3 年目の後期には初回のガイダンスに240 人の大教室に入りきらない学生が集まり、 1 年生は翌年に履修して欲しいと呼び掛ける状態となった。また筆者個人の対応では限界を感じるようになってきていたため、2012 年度に学部の就職委員会にキャリア教育関連科目群の創設を提案した。就職委員会は学生の就職指導行事の企画などを話し合う組織で、筆者は学科代表の委員を 3 年間勤めた後、就職常任委員として参加していた。就職委員会ではワーキンググループを設けておよそ 3 カ月に渡って科目の構成や内容を検討した。そして学部執行部の理解を得て、学務委員会に対してキャリア教育科目群を提案し、2013 年度には表 2 にある 6 つを開講している。
この内、「キャリアデザイン 1 」は主に 1 〜 2 年生向けで将来の進路や働くことについて考える基礎段階の内容、「キャリアデザイン 2 」は主に2 年生以上向けで具体的な職業選択を考える上で必要な知識や材料を得る内容としている。なお総合教育科目のバランスのとれた履修を保つために、キャリアデザインの単位は「 1 」と「 2 」の計 4 単位まで認める形でスタートさせた。
これまで見てきたように文理学部でのキャリア教育は、就職活動に関する自主講座を土台にして、プロジェクト科目という独自の制度に触発され、就職委員会での検討を経て、組織化されてきた。それは文部科学省や産業界が推進しようとした流れを受けて、いわば外圧によってつくられた57ものではなく、教育上の必要性や学生のニーズなどによって生まれたものと言える。その内発的な要因の一つとして、筆者を後押ししたある学生の言葉を紹介したい。筆者は本学に赴任して 1 年目にゼミ生を対象に就職指導のための講座を行っていた。しかし教員として初めての経験であったことや自主的な講座で参加者が不安定だったことなどからうまく運営できなかった。 2 年目に実施するかどうかを決めかねていた時に、新しくゼミ生になった 3 年生が筆者に向かって次のような主旨の言葉を投げかけてきたのである。
「先生にとっては、次の年に回しても新しい学生が来るのだからそれでいいかもしれない。けれども僕らにとっては今年でなければ、来年では意味がないのです」
その時、自分の実力が不足しているとか、まだ準備が整っていないといった言い訳をするのではなく、今自分ができる範囲で最善を尽くそうと考えた。例えて言うならば、川で溺れそうになっている子どもを前にし表２2013 年度のキャリア教育科目群

科目名

目的担当教員
開講時期
特徴
・自己の進路を主体的に選択、決定
多彩な社会人ゲ
中瀬剛丸（社会学科） 前期
できる力を養う。
スト講師を招く・働くこと、仕事について深く考え
上記とほぼ同じて、それぞれの勤労観、職業観を 中瀬剛丸（社会学科） 後期 内容身に付ける。
・将来を見据えて目的意識を持って学生生活を充実させる必要がある
キャリアデザイン 1
ことを理解する。
キャリアカウン
・仕事と生活との調和、特に女性の 杉森和也（教育学科） 集中 セ ラ ー を ゲ ス ト
仕事と家庭の関係の現状と課題に講師に招く
ついて理解する。
・社 会 人 基 礎 力 と し て の コ ミ ュ ニ
ケーション能力を高める。
職種・業界研究 A
・自らの勤労観、職業観に沿った仕（マスメディアと事を選択する姿勢を身に付ける。 中瀬剛丸（社会学科）
前期
スポーツ業界に・具体的な職業選択を考える材料と 大嶽真人（体育学科）重点）なる知識を得る。
・それぞれの分野でどのような能力職種・業界研究 Bが求められるのかを理解する。
中瀬剛丸（社会学科） 後期 （理系を含め幅広・希望する職業に必要な資質・能力い仕事を紹介）
キャリアデザイン 2の向上をめざす。
＊進路が定まっていない学生の参考となるように幅広い仕事、職種について紹介する授業と、担当教員 鬼頭春樹（非常勤講
企画立案とプレゼによって重点を置く分野が異なる 師・元 NHK エグゼク 前期 ンの実践的研究授業を構成して、学生がそれぞれ ティブプロデューサー）のニーズに応じて選択できるようにする。

58

若者の生活の質の向上を目指してて、救助法を学んでからでないと失敗するかもしれないと考えて川に飛び込むのをやめる事ができるだろうか。先に述べたように筆者はキャリア教育に関する研究に従事したことはないし、キャリア教育のノウハウの指導を受けたこともない。大学教員になる前に 27 年間マスコミ企業で勤務した経験を糧として、試行錯誤をしながらキャリア教育の実践を重ねてきたのである。

5 ．学生の授業評価・反応からみるキャリア教育の意義
キャリア教育の授業を通じて感じている学生の反応の良さから、科目として設けたことに意義があったと考えている。その反応を紹介したい。
文理学部では授業の改善につなげるための学生の授業評価「授業改善アンケート」を行っている。ここでは、「キャリアデザイン基礎講座」と筆者の他の担当科目のうちの 2 つについて結果を比較する。「データ収集・分析法入門」は社会学科 1 年生を対象にした必修の入門科目で、2011 年度後期の調査結果（回答数 116 人）である。また「政治とジャーナリズム研究」は社会学科 3 年生を対象にした選択の専門科目で、2012 年度前期の調査結果（回答数 66 人）である。そして「キャリアデザイン基礎講座」
は各学科の各学年が選択できる総合教育科目で、2012 年度前期の調査結果（回答数 171 人）である。
図 3 から図 5 に示したように「キャリアデザイン基礎講座」の評価は他の 2 つに比べて際立って高い。例えば、総合的にみてこの授業に満足したかどうかについては 52％が「そう思う」と答えている。「まあそう思う」とあわせると 9 割近くが満足したと答えている。 3 つの授業はいずれもパワーポイント画面を使って進めている。専門科目についてもテレビ番組を活用したり、身近な具体例を紹介したりして、できる限り興味・関心が持てるように工夫をしている。教員の基本的な授業スタイルは同じである
が、学生の反応には大きな違いがある。
また 2012 年度に文理学部の総合教育科目で授業評価アンケートを実施した 115 科目の平均値と比べても「キャリアデザイン基礎講座」の満足度はかなり高い。
学生の反応の良さはゲスト講師が寄与している。自由記述の「良かった点」に 37 件の記述があったが、このうち 28 件はゲスト講師についてのコメントを含んだものだった。例えば「実際にさまざまな職業に携わる方々59がお話をしてくださり、とても興味深い楽しい授業だった」「社会人の方の話は具体的で分かりやすく、社会の話を身近に考えられた」「社会で活躍している人のリアルな話を聞けた点」といった記述である。その他、「働くとは何かを学んだ」「将来を考えるいい機会になった」「職業について考える機会を得られた」といった記述があり、将来の進路や働くことについて考えるためのキャリア教育の役割は果たせていると受け止めている。
ただし、こうした授業が大学の正規の科目として必要かどうかについては異論があるだろう。
「就職指導のイベントとして行えばよい」とか「OB・OG 訪問をするなど学生が自分で経験すればよい」といった考え方
図3
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授業評価比較①総合的にこの授業に満足した䜎䛒䛭䛖ᛮ䛖䛹䛱䜙䛸䜒ゝ䛘䛺䛔䛒䜎䜚䛭䛖ᛮ䜟䛺䛔䝕䞊䝍཰㞟䞉ศᯒἲධ㛛

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44

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授業評価比較③この授業を通じて授業内容に興味・関心をもつことができた䜎䛒䛭䛖ᛮ䛖

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11

授業評価比較②この授業に熱心に取り組んだ䜎䛒䛭䛖ᛮ䛖

17

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23

図5㹂㹉࣭㹌㸿

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1255
59

4 11

1848

33

1 30
710

若者の生活の質の向上を目指してもできる。あるいは「授業で何人かの社会人の話を聞いたところで働くこととか人生について分かるはずはない」とか「学生に迎合するような授業で学生を堕落させる」といった批判があるかもしれない。
こうした異論、批判があったとしても筆者は科目としてキャリア教育を行う必要があると考えている。その理由は、第一に、学生の多くは社会生活に関する基本的な知識が乏しいからである。株式会社とは何か、一部上場企業はなぜ優良企業とみなされるのか、憲法で保障されている団結権の意味、給料から天引きされる社会保険料の仕組みと効用、「B to B 企業」と「B to C 企業」との違い等々、授業で紹介する基礎知識を学生たちは目を丸くして聞き入る。働くことや将来の人生について考えると言っても、社会生活に関する基本的な知識がなければ、小学生に対して「大きくなったら何になりたい」と問いかけるのと同じ事になってしまう恐れがある。
大学生として社会に出て働くことを具体的に考えるための前提として、社会生活についての基礎知識を教える必要がある。
第二に就職活動にいたずらに不安を募らせたり、早いうちから焦る気持ちを抱いたりしないようにする必要があるからである。
「超氷河期」といったショッキングな新聞記事や就活必勝法を謳った書籍などが溢れている現状では、学生が浮足立ってしまう恐れがある。面接などの就活対策は就職指導課の行事のスケジュールに沿って行えばよいのであって、それまでの間は、勉学にせよサークル活動にせ社会活動にせよ、充実した学生生
活を送る事が重要であり、そのことを伝える役割をキャリア教育は担っている。
そして第三に就職活動に躓く大きな要因であるミスマッチを防ぐために、自分の価値観や資質を見つめる機会が必要だからである。近年その意義が強調されるようになっているワークライフバランスや昇進・転勤などの仕事上の節目と結婚・子どもの進学などのライフステージとの関連といった問題は学部によっては専門的な科目の中で取り上げられている。その基礎的な内容は自分の志向にあった仕事につくために必要な知識であり、大学での一般教養科目としても取り入れる必要があると考えている。
本田由紀は日本の大卒就職の特殊性を論じる中で、日本の大学生にとって就職の在り方が「非合理なまでの負担やストレスをもたらすものとなっているのではないか」と指摘し、生活の質の問題として捉えることを提言している（本田 2010）。負担やストレスは学生時代だけでなく、正規雇用
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の仕事に就けなかった場合に卒業後の挽回が難しい事や不本意な就職しかできなかったという思いを抱いて将来を悲観する事など大学卒業後の生活にも影響する。本田の指摘するように大卒就職を生活の質の問題として捉えるからこそ筆者は大学でのキャリア教育が必要だと考えているのである。

6 ．研究と教育実践との接合文理学部でのキャリア教育はまだ緒についたばかりであり、様々な課題を抱えている。例えば、現在はプロジェクト科目でのアドホックな開講になっている科目の位置づけの問題や学部としての実施体制の整備、それに就職指導行事との機能的な役割分担などである。ここでは、研究と教育実
践との接合の 1 点に絞って今後の課題を述べたい。
現在の授業に対する学生の反応が良い事は確かではあるが、それは筆者の経験に基づいてゲスト講師を含めた授業の組み立てを工夫しているという要因が大きいと思われる。また授業の反応が良いと言っても、それが将来の人生設計に役に立っているという証明にはならない。働く事や将来の生き方についてしっかりと考える機会として授業が展開され、適切な職業選択につながる事がキャリア教育科目の目的である。今後恒常的な科目として開講されて、担当教員がしばしば入れ替わる状態になったとしても、その目的を遂行できなければならない。そのためには経験主義ではなく科学的な実証研究の成果を取り入れていく必要がある。
若年層の雇用問題や大卒就職に関しては様々な研究がおこなわれている。ニートの問題など研究成果が社会的な反響を呼ぶこともある。筆者の授業でも、例えば、労働経済学の玄田有史の研究成果をもとに自分で自分のボスになるという生き方（玄田 2001）や希望のつくり方（玄田 2010）について解説しており、学生の刺激になっている。また社会学科の同僚である立道信吾の「大学生の生活と学業成績・就職活動に関する総合的研究」（立道 2013）は学生にとって有益な知見を導き出しており、キャリア教育の授業だけでなく、他の授業でも紹介している。こうした研究は、社会的な問題として若者の雇用や就職を分析対象にしている中で、当事者である若者や大学生に対して有益な知見を得ようという視点を持っている。
そのため教育実践の立場からも大いに活用できる研究となっている。
大卒就職が厳しい状況にあるという認識が広がるとともに、就職活動の62若者の生活の質の向上を目指して勝ち組になるために必要な事といった内容の書籍が多数刊行され、就職情報サイトなどでもおびただしい量の情報が流されている。学生たちがそうした情報の海に漂流してしまうことのないように、実証的な研究の成果を授業に取り入れていきたいし、授業でも活用できる研究が増える事を望んでいる。
さらにキャリア教育自体の研究も必要であろう。先に述べたようにキャリア教育、あるいは教育の職業的意義に対しては否定的な反応もある。
キャリア教育科目はどのような教育効果があるのか、あるいはどうすれば教育効果が向上するのか、実証的な研究を積み重ねることで否定的な反応に対しても説得力を持つ反論が可能になるだろう。そして何よりも、就職活動という川で溺れそうになっている学生の適切な救助法を見出すためにキャリア教育自体の研究が大きな課題であると考えている。
大学教員は言うまでもなく研究と教育の両面での貢献が求められている。分野によっては研究と教育は個別に取り組む形になる場合もあるだろう。しかし大卒就職に関しては研究と教育実践は切り離せない問題であり、研究と教育実践との接合を目指す事が求められる。今回、そうした立場から、社会学の学会誌である本誌で文理学部のキャリア教育の実践報告をさせていただいた。「紹介」という位置付けで原稿の掲載を了承していただいた編集委員会のご配慮に感謝を申し上げたい。
引用文献「もっと知りたい！新入社員今どきの育て方
朝日新聞，2008，

達成感与え、相談は手厚く」 7 月20日付朝刊（東京本社最終版），33．
『仕事のなかの曖昧な不安―揺れる若者の現在』中央公論新玄田有史，2001，社．
『希望のつくり方』岩波書店．
――――，2010，『教育の職業的意義―若者、学校、社会をつなぐ』筑摩書房．
本田由紀，2009，「日本の大卒就職の特殊性を問い直す」苅谷剛彦・本田由紀編――――，2010，『大卒就職の社会学―データからみる変化』東京大学出版会．
厚生労働省，2011，「平成23年度大学等卒業予定者の就職内定状況調査」11月18日 付 報 道 発 表 資 料，
（http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000001vbzs.
html）．
「平成23年度大学等卒業予定者の就職内定状況調査」 5 月15日――――，2012，63．
付報道発表資料，（http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000002a4ov.html），（http://文部科学省，2012，『学校基本調査―平成24年度（確定値）結果の概要』．
www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa01/kihon/kekka/k_detail/1329235.htm）『大学生の生活と学業成績・就職活動に関する総合的研究第 2
立道信吾，2013，次報告』日本大学

立道ゼミナール．

中央教育審議会，2011，『今後の学校におけるキャリア教育・職業教育の在り方について』（答申）中央教育審議会，（http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/toushin/1301877.htm）．
若者自立・挑戦戦略会議，2003，『若者自立・挑戦プラン』若者自立・挑戦戦略会議，（http://www.meti.go.jp/topic/downloadfiles/e40423bj1.pdf）．

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