GPS/JIPS 安

全性要約書

安全性要約書は化学品の総括的、基本的概要を提供するものであって、詳細なヒト健康への影響評価、環境への影響評価、使用上の注意、緊急時の対応等を目的としたものではありません。詳細な物性、安全性、取扱い情報に関しては、この製品の「安全データシー
ト (SDS) 」をご参照ください。
製品名 (PRODUCT NAME)

キシレン (Xylene)
本要約書はキシレンの 3 種の異性体（オルト体（o-体）、メタ体（m-体）、パラ体(p-体)）の混合物（CAS 番号：1330-20-7）について記載しています。当社製品の「混合キシレン」は、エチルベンゼン（CAS 番号：1100-41-4）との混合物で、エチルベンゼンについては別途要約書を参照してください。

1. 製品の概要 (PRODUCT OVERVIEW)(1) 特異な刺激臭を持つ無色の液体で、水に難溶。沸点は 138-144℃。蒸気は空気とよく混合し、爆発性混合気体を生成しやすく、流動、撹拌などにより、静電気が発生することがあります。
(2) 用途は、塗料や接着剤等の溶剤として使用されるほか、アンチノック剤として、ガソリンに添加されます。また、農薬の補助剤、漁網防汚染剤としても使用されます。
(3) 多量に吸入した場合、気道を刺激し、咳、喉の痛み、頭痛、めまい、眠気等の症状が現れます。長期にわたる暴露・摂取では、動物試験の結果から、神経系、呼吸器系に悪影響をもたらします。皮膚に接触した場合、刺激性があり、発赤、痛み、灼熱感があります。眼への接触は強い刺激性があり、発赤、痛みをもたらします。動物試験では、生殖毒性を示す試験結果があります。毒劇物法で「劇物」に該当し、また女性労働基準規則対象物質です。
(4) 消火剤は、粉末消火薬剤、泡消火薬剤、二酸化炭素が有効です。
(5) 取扱いは保護手袋、保護メガネを着用し、室内で多量に取り扱う場合は全体換気、又は、局所排気装置を使用してください。
(6) ・誤飲した場合は、吐かせず直ちに医師の手当てを受けてください。
・多量に吸入した場合は、患者を空気の新鮮な場所に移し安静にし、医師の手当を受けてください。
・皮膚に付着した場合は、水及び石鹸で洗い流し、必要に応じ医師の手当を受けてください。
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・眼に入った場合は、一刻も早く水で洗浄を行い、製品を完全に洗い流してください.
医師の手当てを受けてください。

2. 化学的特性 (CHEMICAL IDENTITY )化学的特性 (CHEMICAL IDENTITY )商品名

混合キシレン（エチルベンゼンとキシレンの混合物）

一般名

キシレン混合体化学名

キシレン、ジメチルベンゼン、メチルトルエン

CAS 番号

キシレン：1330-20-7（異性体混合物）

その他の番号

化審法

安衛法

EINECS 番号

(3)-3

既存

215-535-7

分子式

C8H10

構造式o-体m-体3. 使用・用途と適用 (USES AND APPLICATIONS)

p-体

尾で

混合キシレンは工業的には異性体キシレンとエチルベンゼン等の混合物として製造されます。その大部分は o-, m-, p-キシレン、エチルベンゼン等に分離され、それぞれの用途で合成原料として使用されます。残りの混合キシレンは塗料や接着剤等の溶剤として使用されるほか、アンチノック剤としてガソリンに添加されます。また、その他に農薬の補助剤、漁網防汚染剤としても使用されます。

4. 物理化学的特性 (PHYSICAL / CHEMICAL PROPERTIES)
外観・色

無色液体

臭気

特異な刺激臭比重(相対密度)0.88（o-体、 20℃）、0.87（m-体、 15℃）、0.86（p体、 20℃）

融点

-25℃（o-体）、-48℃（m-体）、13℃（p-体）

沸点

144℃（o-体）、139℃（m-体）、138℃（p-体）
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蒸気圧

0.7kPa（o-体）、0.8kPa（m-体）、0.9kPa（p-体）（20℃）

水溶解度178mg/l（o-体）、161mg/l（m-体）、162mg/l（p-体）（25℃）

オクタノール/水分配係数

Log Pow : 3.12（o-体）、3.20（m-体）、3.15（p-体）

可燃性/爆発性

引火性があり、火災の危険性がある。

引火点32℃（o-体）、27℃（m-体、p-体）

発火温度

463℃（o-体）、527℃（m-体）、528℃（p-体）

27℃以上では、蒸気/空気の爆発性混合気体を生じることがあります。流動、撹拌などにより、静電気が発生ことがあります。また、強酸、強力な酸化剤と反応します。

5. 健康への影響 (HEALTH EFFECTS)
項EALTH EFFECTS)

目

結果

急性毒性

多量に吸入した場合、気道を刺激し、咳、喉の痛み、頭痛、経口/吸入/経皮めまい、眠気等の症状が現れます。経口摂取した場合、咽頭、胸部の灼熱感及び吸入と同様の症状が現れます。また、肺に吸い込んだ場合は化学肺炎を起こす可能性があります。皮膚接触は、皮膚の脱脂、乾燥、発赤をもたらします。

刺激性/腐食性

皮膚に接触した場合、刺激性があり、発赤、痛み、灼熱感が皮膚/眼/呼吸器あります。眼への接触は刺激性があり、発赤、痛みをもたらします。

感作性 (アレルギー性)

信頼できる動物試験結果はありません。

皮膚/呼吸器
反復投与毒性多くの動物試験の結果から、神経系、呼吸器系に悪影響をも経口/吸入/経皮たらします。

遺伝毒性/変異原性

種々の試験結果から、遺伝毒性を示さないと考えられます。

発がん性動物試験で、発がん性が認められません。

生殖毒性

動物試験では、生殖毒性を示す試験結果があります。

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6. 環境に対する影響 (ENVIRONMENTAL EFFECTS)
影響評価

結果

水生環境有害性(急性)魚、甲殻類の試験結果から、中程度と判断されます。

水生環境有害性(慢性)急性毒性が中程度、急速生分解性なし、生物蓄積性は低いと推定されることから、慢性毒性も中程度と推定されます。

生分解性

急速生分解性はありません。

生物蓄積性

生物濃縮性試験結果から生物蓄積性は低いと考えられます。

7. 暴露 (EXPOSURE)
暴露の対象
産業(作業者)

暴露の可能性
キシレンの製造はクローズドシステムで行われますが、メンテナンス、充填、サンプリング、試験検定等、また使用の際には暴露の可能性がありますので、防護対策が必要です。皮膚の保護としての保護手袋、眼の保護としての保護メガネの着用が必要となります。温度をかけての使用等では、場合によっては全体換気装置または局所排気装置の設置、保護マスクの使用も必要となります。日本産業衛生学
会の作業環境許容濃度は 50 ppm(時間加重平均値) です。
対策は 9.推奨するリスク管理措置をご参照ください。

消費者

当社ではキシレン及びそれを含む最終製品を直接消費者へ販売は行っていませんが川下ユーザーで製造された塗料等に含まれるキシレンに暴露される可能性があります。

環境

製造はクローズドシステムで行われますが、メンテナン
ス、充填、サンプリング、試験検定等の際には大気環境暴露の可能性があります。また事故等での漏えい、流出時には 、大気及び水質環境への暴露の可能性があります。塗料の塗装等に使用された場合には、局所排気装置等の回収装置を経ない場合には大気中へ排出されます。

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8. 推奨するリスク管理措置 (RISK MANAGEMENT RECOMMENDATIONS)S)
作業者の健康を守るため、眼の保護、皮膚の保護、吸入の防止を図る必要があります。
暴露対象
産業

推奨するリスク管理措置
眼の保護

突発的な飛沫からの眼の保護のため、保護メガネまたは防災面の着用が必要です。眼鏡をかけている場合は眼鏡の上から(作業者)かけられるゴーグルを推奨します。暴露の可能性のあるエリアでは、コンタクトレンズの使用は推奨しません。蒸気はレンズと角膜間に侵入し、痛みを発生するとともに、液体が眼に入った場合にはレンズが固着する可能性があります。
皮膚の保護

皮膚の保護には多くの種類の保護具が存在します。ゴムまたは樹脂製の保護手袋、アームスリーブ、保護前掛け、保護長靴、全身保護衣、ヘッドカバー等があり、これらを状況に応じて適宜選択してください。

吸入防止

屋内作業における吸入防止は、原則として作業環境の改善で対応してください。。日本産業衛生学会の作業環境許容濃度は 50 ppm(時間加重平均値) であり、室内での改善の対応は全体換気、または局所排気装置の設置で行ってください。非定常作業等一時的な対応は有機ガス用防毒マスク、送気マス
ク、空気呼吸器が有効です。

応急措置(1) 誤飲した場合：吐かせず直ちに医師の手当てを受けてください。
(2) 吸入した場合：
空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させてください。
呼吸が止まっている場合は、衣類をゆるめ呼吸気道を確保し、人工呼吸が必要です。直ちに医療措置を受けてください。
(3) 皮膚に付着した場合：多量の水および石鹸で洗い流します。水泡、痛みなどの症状が出た場合は、必要に応じて医師の診断を受ける必要があります。
(4) 目に入った場合：
この製品が目にはいった場合、数分間多量の水で洗い流し(できればコンタクトレンズを外し)、入った製品を完全に5洗い流す必要があります。医師の診断・処置を受けてくだ
さい。
消火作業

(1) 消火剤：下記のものが有効です粉末消火薬剤、泡消火薬剤、二酸化炭素(2) 使ってはならない消火剤：
冷却の目的で霧状水は有効ですが、消火に棒状水を用いないでください。

漏出時の措置(1) 人体に対する注意事項/保護具及び緊急時措置：
屋内の場合、処理が終わるまで十分に換気をしてください。
作業の際には、保護具を着用し、飛沫等の皮膚付着、ガスの吸入を防いでください。
(2) 環境に対する注意事項：
製品が下水，河川，海域へ流出しないよう容器へ回収してください。
少量の場合には、乾燥砂、土等に吸収させて、密閉できる空容器に回収してください。
大量の場合には、盛土で囲って流出を防止し、安全な場所に導いてから処理してください。

取扱い・保管

(1) 取扱い
眼、皮膚、衣類に付けないでください。
取扱いは、保護具を着用し、換気のよい場所で行ってくだ
さい。
漏れ、あふれ、飛散しないようにし、みだりに蒸気を発生させないでください。
(2) 保管
火気は厳禁です。
日光から遮断して保管してください。
換気のよい場所で容器を密閉し保管してください。

消費者

当社ではキシレン及びそれを含む最終製品を直接消費者へ販売は行っていませんが川下ユーザーで製造された、塗料等に含まれるキシレンに暴露される可能性があります。換気を十分にし、場合によっては保護マスクを着用して作業してください。詳しくは、その製品の取扱い注意書きをご参照ください。

6環境

塗装等で多量に使用・取り扱う場合は、溶剤回収装置等の設置を考慮してください。

9. 政府機関等のレビユー (STATE AGENCY REVIEW)
キシレンは下記の政府機関等でレビューされています。
OECD

SIDS INITIAL ASSESSMENT PROFILE (2003)

U.S. EPA

Toxicological Review of Xylenes (2003)

IPCS

Environmental Health Criteria No.190(Xylene) (1997)

新エネルギー・産化学物質の初期リスク評価書

No.62(キシレン) (2005)

業技術開発機構(NEDO)
厚生労働省、環境省

GHS 分類結果
IDキシレン（CAS 番号1330-20-7）

H26-B-135 / R-081

10. 法規制/分類および表示(REGULATORY INFORMATION / CLASSIFICATION AND LABELING)(1) 法規制
法規等

規制状況

労働安全衛生法

表示・通知対象物
危険物・引火性の物
第 2 種有機溶剤等
女性労働基準規則対象物質

毒劇物法

劇物

PRTR 法第 1 種指定化学物質

消防法

危険物第４類第 2 石油類非水溶性液体

船舶安全法

引火性液体

航空法

引火性液体

国連分類

クラス 3

国連番号1307(2) 分類とラベル
キシレンの GHS 分類 (厚生労働省、環境省、平成 26 年度)と表示は以下の通りです。

7分類
危険・有害性項目

分類結果

物理化学的危険性
引火性液体

区分 3

健康に対する有害性
急性毒性（経皮）

区分 4

急性毒性（蒸気）区分 4

皮膚腐食/刺激性区分 2

眼の損傷性/刺激性区分 2

生殖毒性

区分 1B

特定標的臓器・全身毒性（単回暴露） 区分 1 (呼吸器、肝臓、中枢神経系、腎臓)
区分 3 (麻酔作用)
特定標的臓器・全身毒性（反復暴露） 区分 1 (呼吸器、神経系)
吸引性呼吸器有害性

区分 1

環境に対する有害性
水生環境急性有害性

区分 2

水生環境慢性有害性

区分 2表示
絵表示またはシンボル

注意喚起語

危険危険有害性情報

引火性の高い液体及び蒸気
皮膚に接触すると有害吸入すると有害
皮膚刺激
強い眼刺激
生殖能又は胎児への悪影響のおそれ
臓器の障害（呼吸器、肝臓、中枢神経系、腎臓)
眠気またはめまいのおそれ
長期にわたる又は反復暴露による臓器の障害（神経系、呼吸器）
飲み込んで気道に侵入すると生命に危険のおそれ8水生生物に毒性
長期継続的影響によって水生生物に毒性11. 連絡先 (CONTACT INFORMATION WITHIN COMPANY)
会社名

東ソー株式会社

住所

東京都港区芝 3-8-2

担当部門

環境保安・品質保証部

電話番号/FAX 番号03-5427-5127 / 03-5427-5203

12. 日付 (DATE OF ISSUE/REVISION)

制定

2018 年 10 月 18 日

改訂

お断り (DISCLAIMER)
安全性要約書は、化学産業界の自主的化学物質管理の取組み (GPS / JIPS＝Global
Product Strategy / Japan Initiative of Product Stewardship) の一環として作成されたものです。安全性要約書の目的は、対象製品の概要情報を提供することであり、リスク評価のプロセス及びヒト健康や環境への影響などの専門的な情報を詳しく提供するものではありません。また、通常の使用法として想定された範囲内に関する安全性情報を提供するものであり、大量摂取、大量流出を伴う事故等の健康影響や環境影響については言及しておりません。なお、記載内容は現時点で入手できる法令、資料、情報、データに基づいて作成しておりますが、その正確性を保証するものではありません。

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