凍害が疑われる構造物の調査・対策手引書（案）

平成 29 年 5 月

国立研究開発法人 土木研究所 寒地土木研究所

目

次

頁

はじめに ................................................................. 1
1． 凍害のメカニズムと劣化の概要 ......................................... 2
2． 凍害が疑われる構造物に対する対応フロー ............................... 5
3． 外観調査 ............................................................. 7
3-1 スケーリング ......................................................................................................8
3-2 ひび割れ ............................................................................................................10
3-3 ポップアウト ....................................................................................................13
3-4 その他の凍結膨張による変状 ...........................................................................14
4． 詳細調査および簡易現場計測 .......................................... 15
4-1 図書調査 ............................................................................................................15
4-2 凍害損傷程度等を把握する調査（非破壊試験・破壊試験） ...........................18
4-3 複合劣化の可能性を把握する調査....................................................................22
4-4 簡易現場計測 ....................................................................................................22
5． 凍害劣化の予測および評価・判定 ...................................... 23
6． 凍害劣化に対する対策 ................................................ 26
6-1 対策の選定 ........................................................................................................26
6-2 補修・補強対策の選定 ......................................................................................26
6-3 表面処理工法 ....................................................................................................28
6-4 ひび割れ修復工法 .............................................................................................30
6-5 断面修復工法 ....................................................................................................32
6-6 水分の供給を防ぐ補修対策...............................................................................32
6-7 補強対策 ............................................................................................................32
7． 調査結果および補修・補強方法の記録 .................................. 33
8． 定期的な観察 ........................................................ 34

別紙 1：凍害調書の記入例
別紙 2：凍害調書の様式

参考資料 1：凍害の発生メカニズム
参考資料 2：凍害に関する複合劣化
参考資料 3：凍害に対する耐久性照査，配合設計および施工
参考資料 4：凍害の調査
参考資料 5：凍害の劣化予測および耐久性設計
参考資料 6：凍害劣化を受けたコンクリート部材の力学的性能
参考資料 7：国道橋の橋梁定期点検と本手引書との関係参考資料 8：樋門の凍害劣化事例集

はじめに
本手引書は，コンクリート構造物の維持管理に際し，現場にて外観目視調査を行い，コンク
リートに発生している変状が凍害もしくは凍害に関連する複合劣化を促す危険性があるか否かを評価し，対策要否の判定，適切な補修補強設計を行うために，理解しておくべき基礎知識をとりまとめている．
一方で，凍害が疑われる構造物の調査・対策の現状を把握する観点から，新技術を含む種々の試験方法，診断方法，補修・補強方法を示している．この中には研究途上のものも多く，検討課題も残されており，運用にあたっては構造物管理者と十分打合せして頂くよう留意願いたい．
本手引書は，平成 17 年 3 月に北海道開発局建設部道路維持課・独立行政法人北海道開発土木研究所監修により示され，平成 23 年 10 月に独立行政法人土木研究所寒地土木研究所監修により改訂を行い，平成 28 年 1 月に国立研究開発法人土木研究所寒地土木研究所監修により改訂を行ったものである．なお，「北海道開発局 道路設計要領 第３集 橋梁 第２編 コンクリート」には，本手引書の適用条件が記されている．
本手引書の構成を以下に示す．
凍害が疑われる構造物の調査・対策手引書（案）の構成
タイトル

アウトライン

1.凍害のメカニズムと劣化の概要

凍害のメカニズムおよび特徴的な外観上の変状を解説．

2.凍害が疑われる構造物に対する対応フロー

凍害による変状を生じた構造物に対する対応フローを示している．

3.外観調査外観調査において凍害の可能性を判断することを目的として，凍害に特徴的な変状を事例写真を使い説明．

4.詳細調査および簡易現場計測

凍害による損傷の可能性がある場合には，詳細調査，簡易現場計測，あるいは経過観察相当の判断を行い対処する．
詳細調査としては，図書調査，凍害劣化程度を把握する調査（非破壊試験，
破壊試験），複合劣化程度を把握する調査を解説．
また，簡易現場計測とは，詳細調査を実施するまでもないが，経過観察が必要と判断された場合，損傷程度に応じて現地にて簡易な非破壊試験を行い，現時点での凍害損傷の指標を数値化する手法を解説．

5.凍害劣化の予測および評価・判定

凍害の劣化過程，凍害劣化の予測方法，構造物の性能評価および対策要否の判定方法について説明．

6.凍害劣化に対する対策
7.調査結果および補修・補強方法の記録

評価・判定の結果，対策が必要と判定された場合の対策について説明．
外観調査または図書調査，詳細調査の結果，さらに実施した対策の記録方法
を解説．

8.定期的な観察

凍害の影響を受けていることが明らかな構造物については，定期的な観察が必要であることを解説．

別紙 1：凍害調書の記入例

凍害の可能性がある構造物の凍害調書（その 1）～（その 7）までの記入例を解説．

別紙 2：凍害調書の様式

凍害の可能性がある構造物の集計調書および外観調査，図書調査，および詳細調査結果の記入調書の様式を掲載．

参考資料 1：凍害の発生メカニズム

凍害の発生メカニズムの基本的内容を解説．

参考資料 2：凍害に関する複合劣化

凍害と他の劣化との複合劣化，特に塩害との複合劣化について解説．

参考資料 3：凍害に対する耐久性照査，配合設計および施工

新設構造物の設計，施工において配慮されている凍害対策について解説．

参考資料 4：凍害の調査

凍害に関する試験・分析方法について解説．

参考資料 5：凍害の劣化予測および耐久性設計

ASTM 相当サイクルに基づいた凍害劣化予測式および凍害と塩害の複合劣化のスケーリング予測式と耐久性設計について解説．

参考資料 6：凍害劣化を受けたコンクリート部材の力学的性
能
参考資料 7：国道橋の橋梁定期点検と本手引書との関係

凍結融解作用を与えた RC はり部材の静的載荷実験による，コンクリート部材の材料特性と力学性能の関係について解説．
本手引書はコンクリート造である道路構造物を対象としている．国道橋においては別途，橋梁定期点検が実施されていることから本手引書との関係を参考
資料として解説．

参考資料 8：樋門の凍害劣化事例集

独自形状である樋門コンクリートの凍害劣化事例を紹介し，現地調査に基づ
く凍害の発生メカニズムや補修後の再劣化メカニズム，診断方法の検討，再劣化防止対策の提案等について解説．

1

1．凍害のメカニズムと劣化の概要
凍害とは，コンクリート中の水分が 0℃以下になった時の凍結膨張によって発生するものであり，長年にわたる凍結と融解の繰り返しによってコンクリート組織が徐々に劣化する現象である．ここでは，施工初期の「初期凍害」1とは区別している．
凍害を受けた構造物では，一般にコンクリート表面にスケーリング，微細ひび割れ，ポッ
プアウトなどの形で劣化が顕在化する．その後，スケーリング等の劣化の進行に伴い，美観の低下，変位・変形や耐荷力の低下，はく離・はく落，コンクリート断面の現象，鋼材腐食が進行する．
凍害の進行により構造物に求められる性能（安全性，使用性，第三者影響度・美観・景観などの性能）が低下するため，外観上の特徴的な変状や凍害に関する試験から凍害の劣化過程を判定し，必要に応じて補修・補強など適切な対策をとる必要がある．
【解説】(1) 凍害劣化のメカニズム
コンクリート表面からの温度降下を考えると，セメントペースト内部では，大きい空隙中の水が凍結し，次いで小さい空隙中の水が凍結する．水が凍結する際，自由に膨張できる場合には約9%の体積膨張を生じるが，小さい空隙中の水が凍結する過程では大きい空隙中にできた氷晶により膨張が拘束される．この膨張を緩和するだけの自由な空隙が存在しない場合には，大きい静水圧が空隙の壁に作用し，コンクリートの引張強度に達した時にひび割れが生じる．この現象を水圧説という．空隙に作用する静水圧は，最低温度，凍結速度，飽水度および気泡と気泡の間隔などにより異なると考えられている．2
しかし，AE コンクリートが凍結する際に生じる収縮現象など水圧説により説明できないため，生成された氷晶が周囲から水を吸収し収縮するという浸透圧説が用いられている．
凍害劣化のメカニズムは水圧説，浸透圧説などを中心とした研究がなされており，「参考資料 1：
凍害の発生メカニズム」にその概要を示している．

(2) 凍害に特徴的な外観上の変状
凍害を受けた構造物では，コンクリート表面に微細ひび割れ，スケーリング，ポップアウトなどの形で劣化が顕在化するのが一般的である．微細ひび割れとスケーリングは，コンクリートのペースト部分が劣化するものであり，コンクリートの品質が劣る場合や適切な空気泡が連行されていない場合に多く発生し，一方，ポップアウトは骨材の品質が悪い場合によく観察されることが知られている．3
これら凍害に特徴的な外観上の変状は「3 章 外観調査」の項を参照のこと．

1

初期凍害については「参考資料 3-7」を参照のこと．
日本コンクリート工学協会：コンクリート診断技術’10［基礎編］，p48，2010.2
3
土木学会：2007 年制定コンクリート標準示方書［維持管理編］，p121，2008.3
2

2

(3) 凍害劣化過程と性能低下
凍害による劣化現象は主に，コンクリート断面の減少であり，その程度によって鋼材腐食が発生する場合もある．凍害による構造物の性能低下は，凍害深さによって異なる．
凍害深さの増大と部材の性能低下の関係は図 1.11 に示す通りモデル化され，また，各劣化過程と期間を決定する要因は表 1.1 のように考えられている．4
凍害によるコンクリートの劣化

凍害によるコンクリートの劣化

・鋼材の露出・骨材の露出・鋼材の腐食・骨材のはく落
凍結融解

スケーリング開始

回数

加速期

・耐荷力の低下
・剛性の低下潜伏期

劣化期

美観・景観に着目した場合

表 1.1
劣化過程

進展期
加速期
劣化期

進展期

加速期

劣化期

安全性に着目した場合

図 1.1

潜伏期

凍結融解

部材の性能低下

部材の性能低下進展期

スケーリング開始

回数

・美観の低下潜伏期

・鋼材の露出・鋼材の腐食・骨材の露出・骨材のはく落

凍害劣化過程の概念図

凍害劣化過程の定義と期間を決定する要因
定義

期間を決定する要因

凍結融解作用を受けスケーリングが発生するまでの期間
コンクリート表面の劣化が進行し，骨材が露出，もしくははく離するまでの期間
鋼材が露出したり，鋼材腐食が開始するまでの期間
鋼材の腐食が進行し，耐荷性の低下が顕著な期間

凍害発生の可能性の有無，最低温度，
凍結水量，凍結融解回数
最低温度，凍結水量，凍結融解回数
凍害深さ，鋼材の腐食速度
凍害深さ，鋼材の腐食速度

潜伏期は基本的に劣化が顕在化していない期間，進展期になると写真 1.1 のようにコンクリー
ト表面に若干のスケーリングが発生する．この状態は構造物の安全性能や使用性能に影響はない
が，美観等において考慮が必要となる場合もある．加速期は写真 1.2 のように骨材が見える程度まで劣化が進み美観上はもちろん，コンクリートのはく離による第三者影響度に対しても考慮が必要となる．
さらに，劣化期になると写真 1.3 のように鉄筋かぶり以上まで凍害は著しく進行し，使用性や安全性能に影響を及ぼすこともある．5

4
5

写真 1.1 スケーリングの発生

写真 1.2（進展期の例）

はく離し骨材が露出が進行し鉄筋が露出（加速期の例）（劣化期の例）

ひび割れ部が

写真 1.3

ひび割れ部のはく離

土木学会：2007 年制定コンクリート標準示方書［維持管理編］，p121-122，2008.3
土木学会：コンクリートライブラリー104，2001 年制定コンクリート標準示方書［維持管理編］制定資料，p53，
2001.1

3

(4) 性能評価，対策要否の判定と対策6
凍害劣化の場合には凍害深さ等から性能の低下を予測することが現状の技術レベルでは難しい場合が多く，このため現実的には構造物の外観上のグレードに対応した性能評価を行い，対策の要否を判定することとなる．
次に，性能低下に対する対策が必要と判定された場合には①点検強化，②補修，③補強，④機能性向上，⑤供用制限，⑥解体・撤去のいずれかを選定する必要がある．

6

土木学会：2007 年制定コンクリート標準示方書［維持管理編］，p134-135，2008.3

4

2．凍害が疑われる構造物に対する対応フロー
構造物に凍害によるものと疑われる変状が生じている場合には，必要な調査等を行い，適切に対応しなければならない．対応にあたっては，基本的に図 2.1 のフローに従うものとす
る．
START

＜ 1章＞ 凍害のメカニズムと劣化の概要＜ 2章＞ 凍害が疑われる構造物に対する対応フロー（ 本フロー）

＜ 3章＞

外観調査
参考資料1： 凍害の発生メカニズム
参考資料2： 凍害に関する複合劣化
参考資料3： 凍害に対する耐久性照査，配合設計および施工
参考資料4： 凍害の調査
参考資料5： 国道橋の橋梁定期点検と可能性無凍害の可能性？

本手引き書（ 案） との関係

可能性有
＜ 4章＞

経過観察不要詳細調査実施

詳細調査？
詳細調査不要経過観察相当
簡易現場計測（ 4-4にて解説）

経過観察相当

詳細調査
実施

詳細調査？
評価判定？

詳細調査
4-1 図書調査
4-2 凍害劣化程度を把握する調査（ 非破壊試験、 破壊試験）
4-3 複合劣化の可能性を把握する
調査

評価判定実施＜ 5章＞

凍害劣化の予測および
評価・判定
＜ 6章＞

補修・補強対策＜ 7章＞

調査結果および
補修・補強方法の記録
別紙1:凍害調査の記入例
別紙2:凍害調書の様式

凍害調書(その1)～(その7)＜ 8章＞

定期的な観察図 2.1 凍害による変状を生じた構造物に対する対応フロー

5

【解説】
構造物に凍害によると思われる変状が生じている場合には，図 2.1 に示す手順により，調査等を実施することとなる．本書はこのフローに従い，より適切に対応するために手助けとなる手引書であり，フローに従い章立てし内容を解説している．
構成は以下の通りである．
＜3 章＞外観調査＜4 章＞詳細調査および簡易現場計測＜5 章＞凍害劣化の予測および評価・判定＜6 章＞凍害劣化に対する対策＜7 章＞調査結果および補修・補強の記録＜8 章＞定期的な観察
また，調査結果等の記録の様式を別紙に示している．
別紙 1：凍害調査の記入例
別紙 2：凍害調査の様式
フローに従い対応する場合の理解しておくべき基本的な事項を参考資料に示している．
参考資料 1：凍害の発生メカニズム
参考資料 2：凍害に関する複合劣化
参考資料 3：凍害に対する耐久性照査，配合設計および施工
参考資料 4：凍害の調査
参考資料 5：凍害の劣化予測および耐久性設計
参考資料 6：凍害劣化を受けたコンクリート部材の力学的性能
参考資料 7：国道橋の橋梁定期点検と本手引書との関係参考資料 8：樋門の凍害劣化事例集

6

3．外観調査
凍害によるコンクリート表面の変状には，外観上の特徴があるため，まず外観調査を行い凍害による影響を受けているかどうかを判定する．外観調査により次のいずれかの変状が認められた場合，凍害の可能性があると判断する．この際，変状部位の水分の供給，日射条件も参考とする．また，外観調査の際には，打診用ハンマーによりコンクリート表面を打診し，表面の脆弱化，浮き等の範囲を調査する．
・ スケーリング・ ひび割れ（白色のエフロレッセンスを伴う場合もある）
・ ポップアウト・ はく離，断面欠損や鉄筋露出・ その他凍結膨張による変状【解説】(1) 凍害に特徴的な外観変状
定期点検あるいは外観調査結果から凍害の影響を受けているかどうかを判定する場合，表3.1 に示す凍害に特徴的な変状に着目し，いずれかの変状が認められた場合，凍害の可能性があると判断する．なお，はく離，断面欠損や鉄筋露出については，スケーリング，ひび割れ，
ポップアウトのいずれの変状が進行したものかの判断は難しい．
これらの凍害による変状の内，スケーリング，ポップアウトは凍結防止材などの塩化物と凍結融解との複合作用による劣化が顕在化する．また，ひび割れやはく離，断面欠損，鉄筋露出等の変状は，凍害に限らず種々のコンクリートの劣化（中性化，塩害，アルカリシリカ反応，床版の疲労等）に起因する変状と区別できない場合があり，ここでは凍害の可能性があると判断している．
明らかに他の劣化原因と特定できる場合は凍害の可能性がないと判断してよいが，例えば何らかの原因で生じたひび割れに水分が供給され凍結融解作用を受ける可能性もあり，複合劣化の可能性には十分注意する必要がある．
表 3.1

凍害に特徴的な外観変状

外観変状
スケーリング
ひび割れ
ポップアウト

Ｄひび割れ
地図状（網目状）ひび割れ
長手方向のひび割れ
低品質骨材の吸水膨張

はく離，断面欠損，鉄筋露出

各種劣化との関係
凍害または塩化物との複合作用．
進行するとはく離，崩壊に至る．
進行するとはく離，崩壊に至る．
ひび割れの外観から他の劣化と区別することは困難である．
凍害または塩化物との複合作用．
スケーリング，ひび割れ等の進行に起因する変状であるが，他の劣化要因との区別は困難な場合がある．

その他凍結膨張による変状(2) 水の供給，日射条件
水の供給要因には，水の供給源や供給形態がある．すなわち，各々のコンクリート構造物は，
雨，雪，川水，海水，湧水などの水の供給源をもち，供給形態として水の供給を直接受ける場
合，コンクリート表面を伝わってくる場合，ひび割れなどの欠陥部を経由してくる場合，飛来によって供給される場合などがある．7 また，北面より南面の部材は，昼間の日射によって凍結水が融け，しかも融雪水が供給されやすいので厳しい環境下にある．8
このため，外観調査の際には構造物への水の供給や日射条件など，構造物の立地条件を合わせて確認する必要がある．
7
8

日本コンクリート工学協会：コンクリート診断技術’10［基礎編］，p50，2010.2
土木学会：コンクリートライブラリー109，コンクリートの耐久性に関する研究の現状とデータベース構築のためのフォーマットの提案，p57,2002.12

7

3-1 スケーリング
スケーリングとはコンクリート表面のモルタル部分がフレーク状に剥げ落ちる症状であり，進行すると粗骨材を含めて表層コンクリートのはく離・崩壊に至ることもある．
【解説】
スケーリングの進行例を写真 3.1 に示す．表面から徐々に深部に進行し，コンクリート組織の崩壊に至る．
なお，scale とは英和辞書によると「（名）うろこ，薄皮」「（動）はげ落ちる」の意味である．

【軽度】
表面のモルタルのみ損失【中程度】
粗骨材の間のモルタル
損失【強度】
粗骨材の周りのモルタルがなくなり，骨材が露出【激しい】
粗骨材を含むコンクリー
トの損失

写真 3.1 歩車道境界縁石のスケーリング進行（例）スケーリングによる代表的な変状を写真 3.2～写真 3.7 に示す．

写真 3.2 橋台竪壁（日射無し）の

写真 3.3 橋台竪壁側面（日射有り）のスケーリング

スケーリング

写真 3.4 スケーリングが進行している縁石

写真 3.5（プレキャスト２次製品）まで崩壊している地覆（現場打ちコンクリート）

8

スケーリングが進行し形状を留めない

写真 3.6 地覆表面を凍害補修しているが，スケーリング再劣化している状態

写真 3.7 海岸部橋台縦壁のスケーリング（塩化物との複合劣化）9

3-2 ひび割れ
凍結による膨張が大きい空隙中にできた氷晶により膨張が拘束され，大きい静水圧が空隙の壁に作用し，引張強度に達したときにひび割れを生じると考えられている．凍害によるひび割れ形状の特徴はＤひび割れ，地図状ひび割れ，長手方向ひび割れ，斜めひび割れの４つであり，ひび割れへの水の供給がある場合にはエフロレッセンスを伴うこともある．
【解説】(1) Ｄひび割れ
縁端部やジョイントに平行にそして狭く微細なひび割れが連続的にできる特徴があり，隅角部では「Ｄ」の字に回り込む形状となる．隅角部（図 3.1 の青色箇所）は風などの影響を受け周囲に比べ温度が低下し，ひび割れが集中的に発生すると思われる．また，沓座上面から雨水等水分の供給がある場合には，ひび割れがエフロレッセンスで充填される場合もある．

図 3.1

Ｄひび割れの模式図

写真 3.9

写真 3.8 橋台座部のＤひび割れ

橋脚梁端部のＤひび割れが進行し断面欠損に至る

写真 3.10

橋台沓座のＤひび割れが進行し鉄筋露出に到る

10

写真 3.11

地覆ジョイント部のＤひび割れと断面欠損(2) 地図状ひび割れ
表面のひび割れの模様が地図状（網目状とも言われる）に細分化されているひびわれであり，
日射，環境温度，水の供給等の環境外力を受ける条件が一様な面部材等に見られる．

写真 3.12

写真 3.14

ウイング側面の地図状ひび割れ

地図状ひび割れが進行しはく離

11

写真 3.13

コンクリート表面のひび割れ

(3) 長手方向のひび割れ
長手方向のひび割れは，部材の長手方向中心線に平行に現れる直線的なひび割れであり，日射，環境温度，水の供給等の環境外力を受ける面が長く連続している地覆，柱等に見られる．
写真 3.15 は地覆の天端および側面に地覆延長方向に発生したひび割れである．天端あるいは路面側から供給された水がひび割れ内を通り地覆側面下方のひび割れからエフロレッセンスとなって析出している．

写真 3.15

地覆の側面および天端に生じた長手方向のひび割れ

写真 3.16 は小判形橋脚の南向き面に生じた鉛直方向のひび割れである．ひび割れからのエフロレッセンスの析出9と共に表面のはく離も見られる．この部材軸方向のひび割れや白色の析
出物はアルカリシリカ反応（以下，ＡＳＲ）による外観上の特徴とも一致しているが，ＡＳＲによる変状の場合表面はく離の報告事例は少ない．このため，凍害もしくは凍害とＡＳＲとの複合の可能性も考えられる．

写真 3.169橋脚柱側面のエフロレッセンスを伴う鉛直方向のひび割れ

日本コンクリート工学協会：複合劣化コンクリート構造物の評価と維持管理計画研究委員会報告書，p32,2001.5

12

3-3 ポップアウト
骨材に起因する凍害現象はポップアウトが代表的であり，骨材中に存在する水分の凍結によって膨張し，表面モルタル層をはく離させることによって生じる．
【解説】
ポップアウトとはコンクリート表面化の骨材粒子の膨張による破壊でできたクレーター状のくぼみであり，吸水率の大きい骨材や品質が悪い場合によく観察される．また，上面部材では初期段階に円錐状の破片が残存する場合がある．尚，pop out とは英和辞書によると「（動）急に外に飛び出す」の意味である．
低品質骨材の場合，図 3.2 の通り，コンクリートの吸水に伴い吸水率の大きい軟石が飽水状態となり，この時氷結温度となると体積膨張による圧力が発生し，表面部分がはく離してク
レーター状の穴があく．

良質骨材

低品質
骨材

図 3.2

ポップアウトの発生模式図

ポップアウトによる代表的な変状を以下に示す．
写真 3.17 は鋼橋 RC 床版下面のポップアウトである．RC 床版に生じた疲労ひび割れからエフロレッセンスが析出しており，路面水がひび割れを通り床版内部に浸透しコンクリートの含水比が高まり，低品質骨材が吸水膨張したものと考えられる．
写真 3.18 は海岸擁壁表面のポップアウトであり，海水飛沫による水分の供給と共に，塩化物との複合の可能性考えられる．
このような骨材に起因した劣化を防止する目的から，骨材の規格が設けられている．「参考資料 3-6 骨材」の項を参照のこと．

写真 3.17

鋼橋 RC 床版下面のポップアウト

写真 3.1813

海岸擁壁表面のポップアウト

3-4 その他の凍結膨張による変状
写真 3.19 は防護柵の埋込み式支柱部に雨水等が進入し凍結による膨張を受け地覆部にひび割れが発生している事例である．衝突荷重を受けた場合と同様の損傷であるが，防護柵に衝突に伴う損傷は見られない．
写真 3.20 も防護柵の埋込み支柱部であるが，支柱内部に溜まった水が凍結し四角支柱が円形に変形し，地覆コンクリートのひび割れ発生からはく離，鉄筋露出に至っている．

写真 3.19

防護柵支柱埋込み部の凍結膨張

写真 3.20

防護柵支柱埋込み部の凍結膨張によるはく離，鉄筋露出

によるひび割れ

写真 3.21 は支承アンカーボルト箱抜き部の無収縮モルタルに雨水等が進入し凍結融解作用により劣化している事例である．
また，写真 3.22 は沓座モルタルの補修後の状況である．左の写真は中桁の正常なモルタル補修の状況であり，右の写真は外桁の沓座モルタルの下に溜まった水が凍結により膨張し，補修部がアップリフトを受け変形し，支承が沈下しているよ
うに見えている．

写真 3.21

支承モルタルの凍結膨張によるひび割れ

写真 3.22

沓座モルタル補修部の凍結膨張による変形

14

4．詳細調査および簡易現場計測
凍害による損傷の可能性がある場合には，詳細調査，簡易現場計測，あるいは経過観察相当の判断を行い対処する．
詳細調査とは，図書調査，凍害損傷程度を把握する調査（非破壊試験，破壊試験），複合劣化程度を把握する調査をいう．
また，簡易現場計測とは，詳細調査を実施するまでもないが，現地にて簡易な計測を行い凍害損傷等の程度を数値化する計測をいう．

4-1 図書調査
外観調査の結果，凍害の可能性があると判断された場合，気象条件（最低気温，凍結融解
回数），コンクリートの配合等の工事記録や水の供給条件について調査し，詳細調査および対策工検討の資料とする．
【解説】
凍害は最低気温が低いほど，また凍結融解の繰返し回数が多いほど劣化の進行は早くなる．
また，コンクリートの含水比（飽水度）が高いほどコンクリート中の水の凍結による膨張圧が大きくなり凍害を生じやすい．10
一方，近年建設された構造物は耐凍害性を高めるための配慮（骨材の品質，空気量，水セメ
ント比，AE コンクリートの使用等）がなされている．
このため，図書調査では気象条件や水分の供給条件等を含む環境条件，配合等の使用材料を図書調査し，詳細調査および対策工検討の際の資料とする．
図書調査の調査項目を表 4.1 に示し，水色着色部について以下解説する．
表 4.1
調査項目
供用期間

環境条件
図書調査

図書調査の調査項目11

細目
竣工後補修・補強後内陸部，海岸部
寒冷地
凍結防止剤の影響
最低温度，凍結融解回数
水分の供給，日射条件

備考

本編 3 章(2)参照

骨材の品質(吸水率，安定性損失重量)
使用材料

コンクリートの配合
空気量(気泡間隔係数)
かぶり

10
11

土木学会：2001 年制定コンクリート標準示方書［維持管理編］，p64，2001.1
土木学会：2007 年制定コンクリート標準示方書［維持管理編］，p126，2008.3
注）示方書の維持管理編および品質管理記録等の工事記録から調査項目，細目を設定した．

15

(1) 最低気温と凍結融解回数
凍結時の最低温度が低いほど凍害が大きくなり，また，年間の凍結融解回数が多いほど凍害
劣化が早く進行する．このため，凍害劣化外力として最低気温，凍結融解回数が必要であるが，一般に対象構造物の立地地点における測定記録はないため，別途信頼できる資料によって定めることとなる．12
最低気温は立地地点に最も近接する気象庁のアメダスを参考にすることができる．
な お ， ア メ ダ ス と は 地 域 気 象 観 測 シ ス テ ム (AMeDAS:Automated Meteorological Data
Acquisition System)の略で，全国 1,300 箇所（約 17km 四方に 1 箇所）で雨量を自動的に観測し，この内約 800 箇所（約 21km 四方に 1 箇所）で気温，風向・風速，日射時間などの自動観測を行っている．
ここでは，長谷川13が気温，日射量などに関するデータを用いて算出した凍結融解日数，凍害
危険度とその分布図（図 4.1）を示す．
また，現在では統計的な気象データの入手が容易となり，建築学会では最低気温，部材条件などから凍結融解作用の強さを算定する方法14が示されている．
表 4.2

凍害危険度の算出データ（北海道）

外気温上の日射による融
凍融日数（日） 凍結日数（日） 解日数（日）
旭川
札幌
帯広
釧路
函館

77
87
103
103
88

凍害危険度

凍害の予想程度

54321

極めて大きい
大きい
やや大きい
軽微
ごく軽微

71
45
52
40
35

図 4.1

全凍結融解日
数（日）

凍害危険度

102
116
142
135
111

4
3
5
4
2

25
29
39
32
23

凍害危険度の分布図（北海道）15

12

日本建築学会：鉄筋コンクリート造建築物の耐久性設計施工指針（案）・同解説，p119，2004.3
長谷川寿夫：コンクリートの凍害に対する外的要因の研究，北海道大学学位論文，1974
14
日本建築学会：建築工事標準仕様書・同解説，JASS5，鉄筋コンクリート工事，26 節凍結融解作用を受けるコン
クリート，530-537，199715
長谷川寿夫，藤原忠司：コンクリート構造物の耐久性シリーズ 凍害，技報堂出版，p78，1988
13

16

(2) 使用材料の調査
使用材料の調査項目とその規格値を表 4.3 に示す．
規格値等の詳細は「参考資料 3 凍害に対する耐久性照査，配合設計および施工」を参照のこ
と．
表 4.3

使用材料の調査項目と規格値

項目
骨材の品質

コンクリートの配合

規格値等「参考資料 3」参照項

絶乾密度

3

3

砂 2.5kg/m 以上 砂利 2.5kg/m 以上

吸水率

砂 3.5%以下

砂利 3.0%以下

安定性損失重量

細骨材 10%以下

粗骨材 12%以下

しばしば水で飽和される一般の部材の場合
開発局では最大 55%

空気量

空気量 3～6%(気泡間隔係数)

気泡間隔係数かぶり

凍害深さ以上3-6 骨材(細骨材・粗骨材)
3-2 水セメント比3-3 空気量250μ以下17

3-4 気泡間隔係数

4-2 凍害損傷程度等を把握する調査（非破壊試験・破壊試験）
構造物の評価・判定を行うための基礎資料を得ることを目的として，凍害の損傷程度を把握する調査を行う．調査は非破壊試験を基本とし，必要に応じて破壊試験を実施する．
【解説】
凍害損傷程度の把握は，図 4.2 のフローに従い実施する．
調査の基本は，最初から破壊試験であるコア採取を行うのではなく，破壊試験に先立ち非破壊試験による調査を実施することである．非破壊試験の情報を得て，段階的にふるい分けを行った上で破壊試験が必要と判断される構造物を選定することにより．損傷リスクを低減すると共に，調査コストの縮減が期待される．
例えば，従来の凍害診断では凍害損傷の程度に係わらず無条件でコア採取やはつりによる破壊調査が実施される場合があったが，凍害劣化深さを知りたい場合，第一段階として「表面走査法」による非破壊試験を行い，顕著な凍害損傷が疑われる場合に第二段階として「トモグラフィー法」による詳細な非破壊試験を実施することができる．
次に，コア採取を伴う破壊試験を行うことで，例えばコア採取位置を代表点とする凍害深さを「透過法」による求め，非破壊試験結果の精度の向上を図ることができる．
START
非破壊試験

スケーリング深さ計測

凍害劣化深さ計測

劣化範囲計測・ノギス計測・表面走査法・反発度法・3D スキャナ
劣化深さ・劣化範囲計測
・トモグラフィー法

破壊試験が
必要か？

NO

YES

破壊試験
（コアを用いた計測）

劣化原因の検討

凍害劣化深さ計測

複合劣化の検討

・強度・剛度・透過法

・複合劣化の試験等

・鋼材の腐食・細孔径分布等

凍害損傷程度等の把握
図 4.2

凍害損傷程度の把握フロー

18凍害損傷程度を把握する調査は，表 4.4 の調査項目を参考に選定する．
表 4.4

凍害劣化による構造物の評価・判定を行うための詳細調査例
損傷有無
損傷範囲

点検・測定項目

非破壊試験

スケーリング深さ計測
コンクリート表面の超音波伝播速度の計測
劣化範囲計測コア試料を用い
た計測

破壊
試験
(コア採
取等)

実橋載
荷試験

・ノギス計測・３D スキャナ
凍害劣化範囲の計測
・トモグラフィー法
凍害劣化深さの計測
・表面走査法・反発度法

変形

たわみ，変形

複合劣化等

○
○
○
○
○

蛍光エポキシ樹脂含浸による微細ひび割れ観察
コンクリート強度
弾性係数
複合劣化関連鋼材の位置と腐食状況

耐荷力等

○

超音波伝播速度の計測
・コア直径の透過法
細孔径分布測定

鋼材の腐食

劣化深さ

○
○
○

○

○
○

4-2-1 非破壊試験
凍害によって劣化した構造物の外観上の変状は，性能評価のための有力な情報となり得る
ため，変状のある部位や程度をできるたけ定量的に調査することが必要である．
【解説】(1) コンクリート表面の打診調査（反発度等による凍害損傷範囲）
凍害を生じていると思われる部分と，健全部分において反発硬度を比較することにより，コンクリート組織の損傷の有無を判定する．打診用ハンマーによる音の違いでは判断できない差でも，リバウンドハンマーによる表面反発強度により定量化することで判断が容易になる．比較対照とする健全部については，打撃角度，部材厚さ，コンクリートの材齢，湿潤程度などがなるべく測定対象とした部分と同条件になる位置を選定する．
最近の寒冷地における河川樋門を対象とした16研究によると，反発強度とスケーリング劣化の
外観評点および相対動弾性係数とに相関が認められている．また，表面にスケーリングがさほど進行していなくても，コンクリート内部に微細ひび割れが発生している可能性があることから，外観調査に加えて反発強度をも参考にして，凍害劣化範囲を推定することを推奨している．
(2) スケーリング深さ計測（ノギス計測や３D スキャナ測定による凍害劣化深さ）
凍害深さは，スケーリング深さや微細ひび割れによる劣化深さを測定して総合的に評価する必要がある．ここに，スケーリング深さは構造物表面（採取コア表面も含む）でノギス等により表面からの欠損深さを測定し，その最大値と最小値を求め定量化する．
最近の寒冷地における河川樋門を対象とした研究によると，３次元スキャナを用いた画像解析からスケーリング深さを定量化する方法17が適用されている．

16

土木研究所寒地土木研究所：平成 21 年度 重点プロジェクト報告書（11.2 コンクリートの凍害，塩害との複合
劣化挙動及び評価に関する研究），2010.3
17
内藤勲，田口史雄，林田宏：コンクリート実構造物のスケーリング劣化に関する検討，第 52 回北海道開発技術
研究発表会，技-42，2009.2

19

(3) コンクリート表面の超音波伝播速度の計測（トモグラフィー法による凍害劣化範囲）18
凍害を生じていると思われるコンクリート表面を格子に分割し交点間の超音波伝搬速度を測定し，速度の変化点を求めることにより凍害範囲とする手法も提案されている．
最近の寒冷地における被覆補修された河川樋門の調査研究19によると，トモグラフィー法，採取コアの透過法による超音波伝播速度の測定および付着強度試験の結果から，被覆補修構造物
内部の劣化位置を超音波トモグラフィー法による非破壊調査で確認する手法も提案されている．
(4) コンクリート表面の超音波伝播速度の計測 （表面走査法による凍害深）非破壊試験であることや簡便性から図 4.3 に示す表面走査法による超音波伝播速度測定を用いた凍害深さの推定も試みられている．これは，凍害による劣化部を微細ひびわれが発生した範囲とみなすことで，凍害深さを非破壊で測定する手法
である．
コンクリートの表層に劣化した部分が存在する
場合，超音波は劣化部をなるべく迂回し，健全部を伝播経路に選びながら，最も短い時間で受振子に到達しようとする性質がある．発・受振子間の距離がある値以上になると，超音波の伝播経路は健全部の縁端位置に全て一本化される．その結果，発・受振子間の距離の増加に対する超音波の伝播距離の増加の割合は小さくなり，これに連動して伝播時間が早まりグラフの直線の傾斜が変わる．この傾斜（勾配）をもとに凍害の程度や範囲（凍害深さ）を評価
する．評価マニュアルおよび評価に必要な計算プロ
グラムは Web 上に公開されている20．なお，図に示す折れ線の出現パターンは，凍害の発生形態に応じ
て変わる．
図 4.3

表面走査法による超音波速度測定

4-2-2 破壊試験（コア採取等）
採取コア等による試験では，対象構造物から採取したコンクリートコアを用いた凍害深さの測定，鋼材の位置と腐食状況の把握，実構造物の変形の測定等が有効である．
【解説】
凍害深さ（スケーリング深さ，微細ひび割れによる劣化深さ）の代表的な試験方法を以下に示すが，詳細については「参考資料 4 凍害の調査」に示す．

(1) コア試料を用いた計測：コア直径の透過法による凍害深さの計測
凍害深さは，スケーリング深さや微細ひび割れによる劣化深さをいう．後者の微細ひび割れ
による劣化深さの計測方法の一つにコア直径の透過法がある．これは，採取コアの直径方向に
超音波伝播速度を計測し，震度方向の速度変化から凍害深さを求める方法である．
超音波伝播速度は骨材の種類の他に含水率の影響を受けることから，超音波伝播速度を用いて凍害深さをより的確に評価しようとする場合は，乾燥させたコアを用いることが望ましいとの研究成果21もある．

18

山下英俊：コンクリート構造物の凍害劣化評価と予測に関する研究，北海道大学学位論文，p45，1999.3
内藤勲，田口史雄，石谷隆始，畠秀樹，出合寿勇：河川樋門コンクリートの凍害劣化と再劣化に関する調査，
寒地土木研究所月報，No.678，pp.17-26，2009.11
20
国立研究開発法人土木研究所寒地土木研究所寒地保全技術研究グループ耐寒材料チーム：表面走査法によるコンクリートの凍害点検・診断マニュアル（案）（http://zairyo.ceri.go.jp/ceri_zairyo/topics5/sousa-dr.html）．
21
土木研究所寒地土木研究所：平成 21 年度 重点プロジェクト報告書（11.2 コンクリートの凍害，塩害との複合
劣化挙動及び評価に関する研究），2010.3
19

20

(2) コア試料を用いた計測：細孔径分布測定による凍害深さの計測
細孔径分布はコアを表面から数 cm 間隔で切断し，細孔径毎の細孔量の変化を求め，凍害による劣化深さを判定する．細孔径分布の測定は広範囲の細孔径分布を比較的簡単に測定できることから水銀圧入法が広く用いられているが，測定結果にばらつきが大きいことなど評価が難し
い場合もあり，今後多くのデータの蓄積が必要である．
(3) コア試料を用いた計測：蛍光エポキシ樹脂含浸法による凍害深さの観察
コア試料に蛍光染料を添加した超低粘度形エポキシ樹脂（粘度：130±20mPa･s（20℃））を低真空（1/100 気圧）状態で注入・硬化させ，コア切断面に紫外線を照射して微細ひび割れ等を可視画像として評価するものであり，可視化可能なひび割れ幅は 12μm 程度である22．
(4) コンクリートの強度，剛性，変形
構造安全性やたわみ等の評価を行う目的で，採取コアの強度，静弾性係数試験を行う．コアの静弾性係数の低下により凍害による劣化を推定（参考資料 4-2-1 を参照）することもできる．
また，必要に応じて実橋載荷試験による変形計測を行い剛性，耐荷力を評価する．
(5) 鋼材の腐食
凍害劣化によるコンクリート組織の緩みやひび割れの発生は，圧縮強度・静弾性係数の低下
と共に，塩化物イオン浸透速度，中性化速度の増加を招く．また，凍害劣化によるスケーリン
グに代表されるコンクリート厚さの減少は，鋼材かぶりの減少となる．いずれも鋼材腐食を促進する要因であり，鋼材腐食に着目した中性化深さの測定や飛来塩分，凍結防止材等の塩化物
イオン環境下では，コアの塩化物イオン含有量試験を行い，鋼材腐食の発生を判定する．
また，鋼材の腐食は構造物の性能に直接影響を及ぼす場合が多いので，必要に応じてはつり調査を行う．鋼材をはつり出し，腐食の有無，位置，面積，重量，孔食深さなどを直接測定する．

22

手塚喜勝，朝倉啓仁，中村眞一，佐々木元茂：蛍光エポキシ樹脂含浸法によるコンクリ－トコアサンプルの微細ひび割れの可視化手法，土木学会北海道支部論文報告集，第 61 号，V-10，2005.2

21

4-3 複合劣化の可能性を把握する調査
凍害損傷の可能性と共に，凍害以外の劣化因子の作用が懸念される場合には，複合劣化の可能性を把握する調査結果を参考に，その可能性を慎重に検討する必要がある．
調査結果を得て原因推定，あるいは評価判定が難しい場合には，専門家から意見を聞くのがよい．
【解説】
凍害損傷は主に特徴的な外観から原因が推定され，損傷の劣化因子が凍害であることを直接判定する試験現在のところ開発されていない．このため，凍害に特徴的な外観上の変状が認められるが，塩害，中性化，ＡＳＲ等他の劣化の可能性が考えられる場合には，表 4.5 を参考に詳細調査を行い，その結果を参考に複合劣化の可能性を慎重に検討する必要がある．
表 4.5
調査項目

複合劣化の判定を行うための調査例
調査目的

備

考

図書調査

使用材料，施工条件，環境条件・使用条件等からの劣化因子の推定

静弾性係数試験

凍害劣化の可能性を判定
ＡＳＲ劣化の可能性を判定「参考資料 4 4-2-1 コア

中性化深さの測定

中性化劣化の可能性や中性化との複合劣化を判定
鋼材腐食の可能性を判定「参考資料 4塩化物イオン含有量試験

塩害劣化の可能性や塩害との複合劣化を判定
鋼材腐食の可能性を判定
ＡＳＲ劣化の可能性や複合劣化を判定

塩害橋梁維持管理マニュ
アル（案）23
アルカリ骨材反応による劣化を受けた道路橋の橋
脚・橋台躯体に関する補修・補強ガイドライン（案）

残存膨張量試験等

本編 4-1の静弾性係数の測定」
4-2-2 中性化深さの測定」24

4-4 簡易現場計測
凍害による損傷の可能性がある場合には，詳細調査，簡易現場計測，あるいは経過観察相当の判断を行い対処する．ここに，簡易現場計測とは，詳細調査を実施するまでもな
いが，経過観察が必要と判断された場合，損傷程度に応じて現地にて簡易な非破壊試験を行い，現時点での凍害損傷の指標を数値化する計測をいう．
【解説】
簡易現場計測は，詳細調査を実施するまでもないが，経過観察あるいは再点検が望まれる箇所
においては，損傷程度を外観上の写真やスケッチ等の記録，のみならず数値データとしても記録することで，損傷程度の経時変化を把握する手法である．
本計測は定点で，継続的に実施する必要からも破壊試験ではなく，非破壊試験である必要があり，前項「4-2-1(1)反発度等による凍害損傷範囲」「4-2-1(4)表面走査法による凍害深さの計測」
を参考に計測することができる．

23
24

国土交通省北陸地方整備局，橋梁塩害対策検討委員会：塩害橋梁維持管理マニュアル（案），H20.4
国土交通省近畿地方整備局，ASR に関する対策検討委員会，アルカリ骨材反応による劣化を受けた道路橋の橋
脚・橋台躯体に関する補修・補強ガイドライン（案），H20.422

5．凍害劣化の予測および評価・判定
凍害の劣化予測は，潜伏期，進展期，加速期，劣化期の期間を予測することを基本とし，凍害発生の可能性の有無や凍害深さの予測を行う．
調査結果から性能評価および対策要否の判定を行う場合は，以下によるものとする．
(１) 凍害による構造物の性能低下はコンクリート断面の減少と鋼材腐食に起因するため，構造物の劣化の状態が潜伏期，進展期，加速期，劣化期のいずれにあるかに十分留意して，影響を受ける性能を評価する必要がある．
(２) 点検時および予定供用期間終了時における性能評価は，定量的な性能照査に基づくことが望ましいが，困難な場合はグレーディングによる方法を用いても良い．
【解説】(1) 凍害の劣化過程
凍害による劣化現象，すなわち凍害劣化は次の２つの劣化現象を総称している．
① 凍結融解作用によるコンクリート組織の緩み，あるいはコンクリート表面部におけるひび割れの発生．
② 凍結融解作用や塩化物との複合作用によるスケーリングに代表されるコンクリート断面厚さの減少．
凍害劣化の程度によって鋼材腐食が発生する場合もあるため，凍害深さを評価することに
より構造物の性能低下を予測する方法がとられている．
すなわち，凍害による構造物の性能低下は凍害深さによって異なり，凍結融解作用によってコンクリート表面にスケーリング等の劣化が発生するまでの潜伏期，骨材が露出しはく落するまでの進展期，コンクリートかぶりの減少により鋼材腐食が露出するまでの加速期，鋼材の腐食が進行する劣化期に区分される．

凍害によるコンクリートの劣化進行深さ（凍害深さ）の増大と構造物の性能低下の関係は図5.1 に示すようにモデル化することができる．また，各劣化過程と期間を決定する要因は表 5.1のように考えられる．

スケーリング開始
凍結融解回数凍害によるコンクリートの劣化

凍害によるコンクリートの劣化

・鋼材の露出・骨材の露出・鋼材の腐食・骨材のはく落

スケーリング開始

部材の性能低下

部材の性能低下

進展期

加速期

・耐荷力の低下
・剛性の低下潜伏期

劣化期

美観・景観に着目した場合
図 5.1

25

・鋼材の露出・鋼材の腐食

凍結融解回数・美観の低下潜伏期・骨材の露出・骨材のはく落

進展期

加速期

劣化期

安全性に着目した場合
凍害劣化過程の概念図25

土木学会：2007 制定コンクリート標準示方書［維持管理編］，p121，2008.3

23

表 5.1
劣化過程
潜伏期
進展期
加速期
劣化期

凍害劣化過程の定義と期間を決定する要因26

定 義
凍結融解作用を受けスケ－リングが発生するまでの期間
コンクリート表面の劣化が進行し，骨材が露出，もしくははく離するまでの期間
鋼材が露出したり，鋼材腐食が開始するまでの期間
鋼材の腐食が進行し，耐荷性の低下が顕著な期間

期間を決定する要因
凍害発生の可能性の有無，最低温度，
凍結水量，凍結融解回数
最低温度，凍結水量，凍結融解回数
凍害深さ，鋼材の腐食速度
凍害深さ，鋼材の腐食速度(2) 凍害劣化の予測
コンクリートは骨材とペーストとの複合体であり，骨材とコンクリートの両方について凍害
劣化の予測を行う．
骨材に起因する凍害現象は，ポップアウトが代表的であり，耐凍害性を満足する骨材の物性の限界値がコンクリート標準示方書［施工編］（参考資料 3-6 を参照）に定められている．
コンクリートの凍害現象のうち，(1)の①のひび割れについては，対象とするコンクリートを再現したコンクリートの凍結融解試験（参考資料 4-5-3 を参照）を行うことにより，耐凍害性
すなわち凍害を受ける可能性の有無を評価することができる．また，参考資料 5-1 に示す方法
により，構造物がおかれている実際の環境条件（温度，水分等）に応じて，おおまかではあるが，時間軸での凍害劣化予測を行うことができる．
コンクリートの凍害現象のうち，(1)の②のスケーリングについては，国内においては規準が定められていないため，ASTM をはじめとする諸外国の試験方法を準用した試験（参考資料 4-5-5を参照）を行ない，凍害を受ける可能性の有無を評価することができる．また，参考資料 5-2に示す方法により，おおまかではあるが，スケーリングに対する耐久性設計や時間軸での劣化予測を行うことができる．

(3) 凍害深さの予測
詳細調査により得られた凍害深さとその進行速度をもとに，凍害深さの予測を行う．
凍害深さの測定は，「4-2-2(1)凍害深さ」によるが，コンクリート表面から深さ毎の超音波伝播速度（参考資料 4-4-5 を参照）の分布や細孔径分布（参考資料 4-5-2 を参照）の径別の割合から求める方法が検討されている段階である．

(4) 外観上の劣化グレード
潜伏期では，基本的に劣化が顕在化していないので性能の低下はないが，進展期に入り表面の劣化が発生すると美観の低下が考えられる．加速期に入ると凍害深さが大きくなり，コンク
リートの断面減少が顕著になるため，鋼材腐食が発生する段階に入り，コンクリートのはく落
等による第三者影響度が心配される．劣化期に入ると凍害によるコンクリートの劣化がかぶり以上になるため，変形による使用性能の低下や耐荷力の低下による安全性能の低下が懸念される．
なお，鋼材に腐食が生じていて動的荷重により疲労を受けている場合には，進展期などの比較的早い段階からコンクリートのはく落に代表される第三者影響度が問題となることがある．
鋼材腐食までを対象とした場合の構造物の外観上のグレードと劣化の状態との関係は表 5.2に示す通りである．

26

土木学会：2007 制定コンクリート標準示方書［維持管理編］，p122，2008.3

24

表 5.2

鋼材腐食までを対象とした場合の構造物の外観上のグレードと劣化の状態の関係27

構造物の外観上
劣化の状態のグレード
状態Ⅰ（潜伏期） 凍結融解作用を受けるが，性能低下がなく初期の健全性を保持している段階
状態Ⅱ（進展期） 凍害深さが小さく剛性にほとんど変化はなく鋼材腐食もないが，美観等に影響を及ぼす段階
状態Ⅲ（加速期） 凍害深さが大きくなり，剥落等の第三者への影響が起こり鋼材腐食が発生する段階
状態Ⅳ（劣化期） 凍害深さが鋼材以上になり，腐食が著しくなり，使用性能や安全性能へ影響を及ぼす段階(5) 構造物の性能評価と対策要否の判定
構造物の性能を定量的に評価するには，凍害によるコンクリートの劣化とそれに伴う鋼材の腐食程度から性能低下の影響を定量的に評価する手法が必要となる．しかし，現状の技術レベ
ルでは凍害深さから性能の低下を予測することが難しい場合が多く，現実的には構造物の外観上のグレードに対応した性能評価を行い，対策の要否を判定する方法がとられている．
すなわち，点検時における構造物の評価は，外観上の劣化の状態から表 5.2 に示すグレーディングを行い，表 5.3 を参考に性能低下を半定量的に評価する．また，予定供用期間終了時の評価は，詳細調査等で求まる供用期間と凍害深さの関係から評価を行う．
なお，安全性能の評価については，参考資料 6 に示すように，超音波伝播速度測定から得られた調査データから推定される強度等を用いて，ＦＥＭ解析により，おおよその耐荷力評価が可能であるが，変形等については適切に評価できていないため，今後，更なる検討が必要であるとされている．
表 5.3

構造物の外観上のグレードと標準的な性能低下28

構造物の外観上のグレード

安全性能

使用性能

第三者影響度状態Ⅰ（潜伏期）－－－

状態Ⅱ（進展期）－－

状態Ⅲ（加速期）

耐荷力の低下・コンクリート断面の減少
状態Ⅳ（劣化期）
・鋼材腐食

剛性の低下
・コンクリート断面の減少
・鋼材とコンクリート
間の付着劣化・鋼材腐食

27

第三者への影響・はく離・はく落

土木学会：2007 制定コンクリート標準示方書［維持管理編］，p129，2008.3
土木学会：2007 制定コンクリート標準示方書［維持管理編］，p133，2008.3

28

25

美観・景観

美観の低下
・スケーリング，ポッ
プアウト
・ひび割れ

6．凍害劣化に対する対策
凍害による性能低下が生じ対策が必要と判定された場合には，要求性能を満足するような対策を選定しなければならない．性能照査に基づいた対策の選定が難しい場合には，構造物の外観上のグレードを基準として対策を選定してもよい．
【解説】
6-1 対策の選定29
性能評価の結果，対策が必要と判断された場合には対策工を選定する必要があるが，定量的な評価に基づく判定が困難な場合には，外観上の劣化グレードを基準として行うことができる．
構造物の種類や重要度，劣化の進行速度，維持管理区分によって対策が異なるが，標準として
表 6.1 に従うことができる．
表 6.1

構造物の外観上のグレードと対策

構造物の外観上
点検強化
補修
補強**
供用制限
のグレード
Ⅰ（潜伏期）(○)(○)(※)
Ⅱ（進展期）◎◎※○
Ⅲ（加速期）○◎＊※◎
Ⅳ（劣化期）○＊※◎＊◎：標準的な対策〔◎ ：力学的性能の回復を含む〕○：場合によっては考えられる対策〔○＊：力学的性能の回復を含む〕※：外観上のグレ－ド以外の基準により実施される対策＊＊：力学的性能を初期の性能より向上させる場合

6-2 補修・補強対策の選定
補修とは，第三者への影響の除去あるいは，美観・景観や耐久性の回復もしくは向上を目的とした対策である．ただし，建設時に構造物が保有していた程度まで，安全性あるいは使用性のうち，力学的な性能を回復させるための対策を含む．また，補強とは，建設時に保有していたよりも高い性能まで，安全性あるいは使用性のうち，力学的な性能を向上させるための対策30である．
凍害に対する補修，補強の目的は，劣化した部分の除去，さらに劣化が進行した場合の耐荷力および剛性の回復にある．凍害による劣化は，コンクリート自体の劣化が主となるため，凍害を受けた部分のコンクリートの物性値は大きく低下している場合が多く，水の供給を防ぎ，凍害を受けた箇所を取り換える対策が有効である．対策時期として，構造物ができるだけ乾燥していることが望ましい．
補修・補強に期待する効果に応じて対応する工法例を表 6.2 に示す．
表 6.2 補修・補強に期待する効果と工法の例（予防を含む）31
期待する効果工法例
補修
水の供給を抑制
表面処理，ひび割れ注入，排水処理○
劣化部を取り除く
断面修復，ひび割れ注入○
耐荷力の向上増厚，打換え，巻立て

補強○

次に，表 6.3，表 6.4，および表 6.5 に，構造物の外観上のグレード毎の補修・補強工法の選定例，劣化要因，劣化レベルに応じた補修方針の概要と主な補修方法の例，および補修工法
選定上の留意点を示す．
29

土木学会：2007 制定コンクリート標準示方書［維持管理編］，p134，2008.3
土木学会：2007 年制定コンクリート標準示方書［維持管理編］p6,2008.3
31
土木学会：2007 年制定コンクリート標準示方書［維持管理編］p135，2008.3 に補修・補強の別を加筆．
30

26

表 6.3 凍害と塩害を対象とした場合の構造物の外観上の劣化グレードと標準的な工法の例32
構造物の外観上のグレード
Ⅰ（潜伏期）
Ⅱ（進展期）
Ⅲ（加速期）

Ⅳ（劣化期）

標準的な工法

補修工法

表面処理（予防的に実施される工法）
表面処理
表面処理
ひび割れ注入断面修復
ひび割れ注入
増厚
打換え
巻立て

○
○
○
○
○
○

補強工法

○
○
○

表 6.4 劣化要因，劣化レベルに応じた補修方針の概要と主な補修方法の例33

表 6.5 補修工法選定上の留意点34

32

土木学会：2007 年制定コンクリート標準示方書［維持管理編］p135，2008.3 に補修・補強の別を加筆．
土木研究所資料第 4343 号：コンクリート構造物の補修対策施工マニュアル（案），I-19，2016.8
34
土木研究所資料第 4343 号：コンクリート構造物の補修対策施工マニュアル（案），I-23，2016.8
33

27

6-3 表面処理工法(1) 工法概要35
凍害劣化対策として使用される表面処理工法としては表面被覆材，シラン系表面含浸材の 2種類があり，これら表面処理の概要を表 6.6 に示す．
表 6.6
表面被覆材

シラン系表面含浸材

表面処理工法の概要

工法の概要
外部からコンクリート中に侵入する劣化要因を遮断することを目的として，コンクリート表面に塗装材料やポリマーセメントモルタルを塗布する方法や，フィルム状やシート状の材料を貼り付ける方法，さらには成形パネル材料を取り付ける方法などがある．
シリコーン系，非シリコーン系あるいはそれらの混合系の材料をコンクリー
ト表面に塗布含浸させ，コンクリート表面に吸水防止層を形成することによって，外部からの水や塩化物イオンなどの劣化因子の浸透を抑制し，劣化速度を抑えることを目的とした工法である．

(2) 表面被覆材
表面被覆材は，潜伏期において凍害の原因となる水分の浸透を抑制して耐久性を向上する目的で予防的に使用される．進展期においては，微細なひび割れやスケーリングなどの現象が見られるため，水分の浸透抑制に加え美観の向上やはく落防止を目的に使用される．また，塩害環境下では塩化物が凍害を促進する可能性があるため，遮塩性が要求される．表 6.7 に表面被覆工法に求める性能と劣化機構の関係を示す.
表面被覆材自体の耐久性および凍害劣化を抑制・防止する性能に関する評価指標を表 6.8 に示すが，様々な機関において仕様が定められている．
表 6.7

表面被覆材に求める性能と劣化機構の関係36

35

日本コンクリート工学協会：複合劣化コンクリート構造物の評価と維持管理計画研究委員会報告書，p107，
2001.536
土木研究所資料第 4343 号：コンクリート構造物の補修対策施工マニュアル（案），Ⅱ-6，2016.8

28

表 6.8

表面被覆材に対する要求性能に関する評価指標37

要求性能
表面被覆材自体の耐久性能 耐候性

コンクリート構造物の劣化を抑制・防止する性能

評価指標
付着強度，色調，光沢，テクスチャー
白亜化，はくり，われ，はがれなど
温度変化抵抗性
ふくれ，われ，はがれ，付着強度
凍結融解抵抗性（塩分環境） ふくれ，われ，はがれ，付着強度
耐アルカリ性ふくれ，われ，はがれ，軟化，溶出，付着強度，色調
防水性（遮水性）
透水量
ひび割れ追随性
塗膜の伸び量
塩分遮断性（遮塩性）
塩素透過量，塩化物イオンの拡散係数
水蒸気透過性（透湿性）
水蒸気透過性凍結融解抵抗性（塩分環境） 相対動弾性係数，質量減少率(3) シラン系表面含浸材
シラン系表面含浸材は建設時もしくは建設後の初期欠陥や初期の劣化などに対して，凍害の原因となる水分を遮断して耐久性を向上する目的で予防的に使用される．適切に使用すること
で，凍・塩害の抑制効果の持続が期待される38,39．なお，表面被覆材に比べ凍害環境が穏やかな地区などに限定的に使用されるものと考えられている．表面被覆材と同様に塩害環境下では塩化物が凍害を促進する可能性があるため，遮塩性も要求される．
シラン系表面含浸材自体の耐久性および凍害劣化を抑制・防止する性能に関する評価指標を表 6.9 に示す．しかし，シラン系表面含浸材自体の凍害劣化に関してはその試験・評価方法は確立していないようであり，耐候性，耐アルカリ性など，コンクリート表面の外観評価とならざるを得ないと思われる．また，コンクリート構造物の劣化を抑制・防止する性能に関しては基準を示している機関は少ない状況にある．40
写真 6.1 は新設橋梁の地覆にシラン系表面含浸材を写真 6.1 シラン系表面含浸材施工状況
塗布している試験施工の状況である．
表 6.9

シラン系表面含浸材に対する要求性能に関する評価指標

要求性能
評価指標
シラン系表面含浸材自体の 耐候性
浸透深さ，色調，コンクリート表面の変状耐久性能
耐アルカリ性
浸透深さ，色調，コンクリート表面の変状
コンクリート構造物の劣化 撥水性
吸水量，水の接触角を抑制・防止する性能
防水性（遮水性）
透水量
塩分遮断性（遮塩性）
塩素透過量，塩化物イオンの拡散係数
水蒸気透過性（透湿性）
水蒸気透過量凍結融解抵抗性（塩分環境） 相対動弾性係数，質量減少率等

37

土木学会：コンクリート技術シリーズ 58，コンクリートの表面被覆および表面改質に関する技術の現状，p95-96，
2004.238
遠藤裕丈：シラン系およびけい酸塩系表面含浸材の適切な使い方，道路構造物ジャーナル NET，鋼構造出版，
2014.10（https://www.kozobutsu-hozen-journal.net/series/detail.php?id=6&page=1）
39
遠藤裕丈：実環境でのシラン系表面含浸材の効果の持続性について考える，道路構造物ジャーナル NET，鋼構造
出版，2015.3（http://www.kozobutsu-hozen-journal.net/series/detail.php?id=17&page=1）40
土木学会：コンクリート技術シリーズ 58，コンクリートの表面被覆および表面改質に関する技術の現状，
p136-137，2004.2

29

6-4 ひび割れ修復工法(1) 工法概要41
ひび割れ修復工法は，一般にひび割れ幅やひび割れの動きに応じて，ひび割れ部のひび割れ
表面処理工法，ひび割れ注入工法，ひび割れ充塡工法に分けられ，これらの概要を表 6.10 に示すが，凍害劣化対策としてはひび割れ注入工法が主に採用されている．
表 6.10ひび割れ
表面処理工法ひび割れ注入工法

ひび割れ充塡工法

ひび割れ補修工法の概要

工法の概要
一般的には 0.2mm 未満の微細なひび割れを対象として，ひび割れ表面をシールする工法である．
ひび割れ幅の変動がない場合はパテ状エポキシ樹脂，変動がある場合には可とう性エ
ポキシ樹脂が一般的に用いられる．
概ね 0.2mm を越える表面ひび割れを対象にして，ひび割れ内部に樹脂系やセメント系の注入材を注入充塡する工法であり，最も多用されているひび割れ修復工法である．
注入材料には主にエポキシ樹脂やセメントスラリーが用いられ，ひび割れ幅やその変動の有無，使用環境（季節，湿潤の度合い），注入工法，経済性などを考慮して選定される．
ひび割れ幅が概ね 1.0mm を越えるものやひび割れ幅の変動が大きいものを対象として，表面を U カットもしくは V カットしてカット部分を充塡材で充塡する工法である．
充填材はひび割れ幅とその変動が大きい場合にはシーリング材，動きが小さいが変動しない場合には可とう性エポキシ樹脂やポリマーセメントが一般的に用いられる．

(2) 補修を必要とするひび割れ幅
補修を必要とするひび割れ幅は，表 6.11 および表 6.12 に示す鋼材の腐食に対する許容ひび
割れ幅および環境条件の区分などを参考に設定する．例えば，一般の環境の場合純かぶりを 70mmとすると許容ひび割れ幅は 0.005×70mm=0.35mm となる．しかし，凍害環境においては，ひび割れに浸入した水分の凍結融解作用によってひび割れの進行・拡大が生じやすくなるため，ひび割れ幅に関わらず早期にひび割れへの対策を検討することが重要である.
表 6.11

鋼材の腐食に対するひび割れ幅の限界値ｗａ(mm)42
鋼材の腐食に対する環境条件（表 6.12 参照）
一般の環境
腐食性環境
特に厳しい腐食性環境

鋼材の種類
異形鉄筋・普通丸鋼
PC 鋼材
注）0.005ｃ0.004ｃ0.004ｃ--適用できるかぶりｃは 100mm 以下を標準とする．
表 6.12

一般の環境
腐食性環境

特に厳しい腐食性環境

0.0035ｃ---

鋼材の腐食に対する環境条件の区分43

塩化物イオンが飛来しない通常の屋外の場合，土中の場合等
１．一般の環境に比較し，乾湿の繰返しが多い場合および特に有害な物質を含む地下水位以下の土中の場合等鋼材の腐食に有害な影響を与える場合等
２．海洋コンクリート構造物で海水中や特に厳しくない海洋環境にある場合等
１．鋼材の腐食に著しく有害な影響を与える場合等
２．海洋コンクリート構造物で干満帯や飛沫帯にある場合および激しい潮風を受け
る場合等

41

日本コンクリート工学協会：複合劣化コンクリート構造物の評価と維持管理計画研究委員会報告書，p107，
2001.542
土木学会：2007 年制定コンクリート標準示方書【設計編】，p113，2008.3
43
土木学会：2007 年制定コンクリート標準示方書【設計編】，p113，2008.3

30

(3) ひび割れ注入材の特長
ひび割れ修復材は，ひび割れ注入工法やひび割れ充塡工法等にそれぞれ使用される専用の材料がある．ここでは，凍害劣化対策として主に採用されるひび割れ注入材の特長を記す．
ひび割れ注入材は樹脂系とセメント系に大別され，材料の性質や施工上の留意点が異なるため注意が必要である．
樹脂系注入材は，エポキシ系が一般的であり，アクリル系やポリウレタン系等もある.硬化後の材質によって硬質形と軟質形に分類され，ひび割れの進行が懸念される場合には軟質形を使用する. 樹脂系注入材の硬化前の性能は温度に影響されやすく，温度が高いと粘性は低下して硬化時間が減少し，温度が低いと粘性は増加して硬化時間が増大する特長を持つ．この性能から，施工温度によって流動性や充塡性が変化することから，施工時の品質確保には温度管理が重要である．特に低温施工においては，また，樹脂系注入材はコンクリートの湿潤に対して接着性が一般的に低下するが，標準的な樹脂系注入材は多少の湿潤には対応している製品が多いため，漏水が顕著なひび割れでなければ使用は可能である．漏水が顕著なひび割れに対しては水中硬化型の注入材を使用することが望ましい．
セメント系注入材は，セメント粒径の小さい超微粒子セメントを主原料とした注入材が一般的である．ポリマーエマルジョンを混合したタイプもある．セメント系注入材は非常に高い流動性を有しており，コンクリート内部の非常に微細なひび割れにも充塡できる性能を持つ．施工時にはひび割れ内部が湿潤状態において注入することが原則である．これは，硬化後のセメントの性質である水分を吸収する性質により，乾燥したひび割れに注入した場合，ひび割れ内のコンクリートがひび割れ注入材の水分を吸収するドライアウト現象が発生し，ひび割れ注入
材の流動性が低下して未充塡が発生しやすいからである。
表 6.13 に補修方針とひび割れ修復材に求められる性能との関係を示す.特にひび割れ注入工
法では，対象となるひび割れにひび割れ注入材がすべて充塡・充満することが前提であり，ひ
び割れ注入材でひび割れ内部を完全に満たすことによって，補修方針（劣化因子の浸入防止・抑制と鋼材の腐食抑制）を満足することが可能となる.
表 6.1344

補修方針とひび割れ修復材に求められる性能との関係44

土木研究所資料第 4343 号：コンクリート構造物の補修対策施工マニュアル（案），Ⅳ-3，2016.8

31

6-5 断面修復工法(1) 工法概要
断面修復工法は，既に劣化が顕在化した部分に対しては補修範囲が外観上明確であり，補修後には劣化損傷部がきれいに修復されることから，様々な劣化損傷に適用されている．
凍害により劣化したコンクリートにおいては，劣化損傷を受けた範囲（面積および深さ）を明確にして適切な範囲を補修する必要がある．
(2) 補修工法および補修材料
劣化範囲のはつり除去方法は，人力はつりやウォータージェット工法などがある．
断面修復の方法は補修範囲の大きさによって，型枠を組んで充填やプレパックドコンクリー
トとする方法，吹き付けによる方法，左官による方法などがある．
補修材料としては，母材のコンクリートと置き換わるために，・ SBR 系ポリマーセメントモルタル（コンクリート）・ アクリル系ポリマーセメントモルタル（コンクリート）・ 無収縮セメントポリマーセメントモルタル（コンクリート）・ 軽量エポキシ樹脂パテ等が用いられ，母材コンクリートと同等あるいはそれ以上の物理的性質や耐久性が求められる．
6-6 水分の供給を防ぐ補修対策45
凍害は水分の供給により劣化が進行するため，特に橋台・橋脚などの橋梁下部構造物などでは，上部構造から流下する雨水の通りみちなどで，著しい変状が見られることが多い．このため，変状が見られる箇所への水分の供給を防ぐことを目的とした次の対策が重要である．
1）ジョイント部の漏水対策工
・非排水型伸縮装置の採用
・ジョイント部周辺への防水シートの採用
・排水桝，配水管の補修・更新
2）その他，上部構造からの漏水防止
6-7 補強対策(1) 増厚
既設コンクリート部材にモルタルやコンクリートなどのセメント系補強材を打設し，部材断面を増加させることにより補強を行う工法46であるが，凍害劣化部材への適用事例は少ない．
(2) 打換え
打ち換え工法には，損傷している部分だけを取り除いて新たにコンクリートを打設して損傷を受けていない部分と同程度の機能に回復させる部分打ち換え工法と，部材を全面的に撤去して新たに打ち換える全面打ち換え工法とがある．いずれの工法も，耐荷力やたわみ性の回復に対する効果は確実である．47 道路橋の床版等の適用事例が多い工法である．
(3) 巻立て巻き立て工法では，一般に既設コンクリート部材に鉄板や連続繊維シートなどの補強材を接着剤あるいは充填材を介して巻き立てることにより補強を行う工法48であるが，凍害劣化部材への適用事例は少ない．
45

国土交通省：「道路橋のアルカリ骨材反応に対する維持管理要領（案）， H15.3」「7.補修対策工の検討，解説(6)」
土木学会：コンクリートライブラリー95，コンクリート構造物の補強指針（案），付属資料Ⅰ補強工法マニュア
ル，p67，1999.9
47
日本コンクリート工学協会：コンクリート構造物のリハビリテーション研究委員会報告書，p207，1998.1048
土木学会：コンクリートライブラリー95，コンクリート構造物の補強指針（案），付属資料Ⅰ補強工法マニュア
ル，p62，1999.9
46

32

7．調査結果および補修・補強方法の記録
外観詳細調査や詳細調査の結果，実施した補修・補強の方法等について適切に記録しておかなければならない．
【解説】(1) 調査結果および補修・補強方法の記録
補修後も凍害によるコンクリートの膨張が続き，再度の補修が必要となる事例もある．そこで，補修前の状況や補修時に使用した材料・工法等について，詳細な記録を残しておくことが有効である．また，検討の結果，補修を行わなかった場合でも，今後の維持管理の参考にする
ために，外観詳細調査等で得られた結果を適切に記録しておくものとする．
(2) 記録の項目
以下の項目について，特に記録を残しておく必要がある．
・外観詳細調査時のひび割れ図，ひび割れ幅，ひび割れ密度・変状が見られた箇所の写真
・コンクリートコア試料を用いた各種試験の結果
・鉄筋調査箇所の状況図・選定した補修，補強工法
・補修，補強に使用した材料
・施工の内容や品質管理結果
各記録の様式については，本手引書「別紙 2：凍害調書の様式」を参考とすることができる．

33

8．定期的な観察
凍害の影響を受けていることが明らかな構造物に対しては，補修・補強の実施の有無にかかわらず，定期的な観察（外観調査）を継続的に行うものとする．
特に着目すべき点を以下に示す．
ⅰ）新たに発生したひび割れの有無
ⅱ）ひび割れ幅が比較的大きなひび割れの進展状況
ⅲ）補修（ひび割れ注入工）を行った箇所のひび割れ再発の有無
ⅳ）外部からの水分の供給状況の変化【解説】(1) 定期的な観察
凍害の影響を受けていると判断された構造物は，通常の定期点検により定期的な観察を行う
ものとするが，変状が著しい構造物については，これよりも高い頻度（１～３年程度に一回）
で定期的に調査することとする．
(2) 外観調査の留意事項
外観調査では，前回の外観調査結果との比較を行い，凍害が進行していないか点検する．したがって，ひび割れ図などを記入する場合には，以下の点に留意する．
1)既存のひび割れと新たに発生したひび割れが区別できるように記入する．
2)ひび割れ幅が大きなひび割れについては，そのひび割れ幅を記録し，点検時に幅が増加していないかどうか確認する．
3)ひび割れ箇所からの，錆汁，漏水，遊離石灰やゲルの滲出状況なども記入する．
(3) 外観調査が困難な箇所の留意事項
上部にコンクリート桁がある天端，掛違い部，ピルツ連結部など外観調査が困難（場合によっては不可能）な箇所についてもできるだけ調査する．また，周辺の調査できる部位や面の状況から，これらの部位の損傷状況を推定する．

34

参 考 資 料

参 考 資 料

参考資料 1 凍害の発生メカニズム ................................................... 1-1
1-1 セメントペースト内部の水の凍結 ..................................................................................... 1-1
1-2 水圧説と浸透圧説 ............................................................................................................... 1-2
1-3 凍結融解作用による飽水過程 ............................................................................................. 1-3
参考資料 2 凍害に関する複合劣化 ................................................... 2-1
2-1 凍害に関する複合劣化の関係 ............................................................................................. 2-1
参考資料 3 凍害に対する耐久性照査，配合設計および施工 ............................. 3-1
3-1 耐久性照査（凍結融解作用の照査） .................................................................................. 3-1
3-2 水セメント比（相対動弾性係数の照査に代わる水セメント比） ...................................... 3-2
3-3 空気量 ................................................................................................................................. 3-2
3-4 気泡間隔係数 ...................................................................................................................... 3-3
3-5 細孔径分布 .......................................................................................................................... 3-3
3-6 骨材（細骨材・粗骨材） .................................................................................................... 3-4
3-7 初期凍害.............................................................................................................................. 3-5
参考資料 4 凍害の調査 ............................................................. 4-1
4-1 凍害の調査方法................................................................................................................... 4-1
4-2 凍害の可能性および複合劣化の調査 .................................................................................. 4-2
4-3 凍害環境の調査................................................................................................................... 4-3
4-4 凍害による損傷程度の調査 ................................................................................................ 4-4
4-5 耐凍害性に関する試験・分析 ...........................................................................................4-10
参考資料 5 凍害の劣化予測および耐久性設計 ......................................... 5-1
5-1 凍害の劣化予測................................................................................................................... 5-1
5-2 凍害と塩害との複合劣化予測および耐久性設計................................................................ 5-6
参考資料 6 凍害劣化を受けたコンクリート部材の力学的性能 ........................... 6-1
6-1 凍害劣化を受けたコンクリート部材の材料および部材特性の変化 .................................. 6-1
6-2 凍害劣化を受けたコンクリート部材の部材特性解析 ........................................................ 6-4
参考資料 7 国道橋の橋梁定期点検と本手引書との関係 ................................. 7-1
7-1 橋梁定期点検，橋梁管理カルテと本手引書との関係 ........................................................ 7-1
7-2 参考：「橋梁定期点検要領（案）」における凍害が疑われる構造物の点検例 .................... 7-2
参考資料 8 樋門の凍害劣化事例集 ................................................... 8-1
8-1 樋門コンクリートの凍害劣化事例 ..................................................................................... 8-1
8-2 操作台の凍害劣化メカニズム ............................................................................................. 8-7
8-3 門柱の凍害劣化メカニズム ..............................................................................................8-14
8-4 翼壁の凍害劣化メカニズム ..............................................................................................8-17
8-5 樋門の再劣化事例と劣化メカニズム ................................................................................8-19
8-6 参考：樋門の凍害劣化対策（案） ...................................................................................8-25
8-7 参考：樋門の凍害以外の劣化事例 ...................................................................................8-28

参考資料1

凍害の発生メカニズム

凍害の発生メカニズムは水圧説と浸透圧説により説明されており，細孔構造に応じてこれらが同時に作用すると考えられている．
【解説】
1-1 セメントペースト内部の水の凍結
大気圧下の純水は０°で凍結するが，圧力，細孔溶液の半径や濃度により氷点が低下する．氷が形成されることなく，氷点よりも低くなることを過冷却と呼ぶ．
細孔径による氷点の降下
セメントペースト内部では，温度降下に伴い大きい空隙中の水が凍結し，次いで小さい空隙中の水が凍結する．すなわち，細孔の径が小さくなると氷点が降下し，凍結温度が低いほど小さい
細孔中の水まで凍ることとなる．
通常のコンクリートでは数十～数百ｎｍの半径を持つ細孔が多いため，最低温度の違いにより劣化の程度が異なることになる．

溶液濃度による氷点の降下
細孔溶液にはアルカリ金属元素等が溶解しており，溶解物質の濃度によっても氷点降下が生じる．これはモル凝固点降下1と呼ばれ，溶液の凝固点降下度は溶質（ここでは細孔溶液にとけているアルカリ）の種類には関係なくそのモル数に比例し，下式で表される．
モル凝固点降下 ΔT＝ｋ・ｍ
ここに，ｋ：モル凝固点降下（度・kg/モル）
ｍ：溶液の質量モル濃度（モル/kg）

1

東久保克彦：理解しやすい化学Ⅰ，p116，1977,文英堂-参 1-1 -1-2 水圧説と浸透圧説
図 1.1 に水圧説と浸透圧説の概要を示す2．
水は凍結するときに自由に膨張できるものとすると約 9%の体積膨張を生じる．Powers は 1945
年にコンクリートの凍害を水圧説で説明した．しかし水圧説は，低温が持続した場合における膨張現象や，
AE コンクリートが凍結する際に観察される収縮現象を説明できないことから，
その後，
3
浸透圧説 で説明されている．
水圧説と浸透圧説のメカニズムは以下のとおりである．
① 水圧説
・細孔中の水が凍結し，その膨張分の水の移動圧（静水圧）によりコンクリートの組織が破壊・圧力の大きさは，凍結速度，飽和度，透水性，および空気までの距離による② 浸透圧説による膨張現象
・コンクリートの温度降下により，まず粗大径側の毛細管中の水が凍結
・微小な細孔にある水は凍結しないため，未凍結水のアルカリ濃度が増加
・周囲の未凍結のゲル水との間に浸透圧が発生
・ゲル水が毛細管の未凍結水中へ拡散し凍結が開始
・氷の成長による膨張圧でコンクリートの組織が破壊③ 浸透圧説による収縮挙現象
・気泡に拡散された水は直ちに凍結
・毛細管中の氷晶とともに周囲の水を吸収する
・気泡中の氷晶が周囲の組織から水を吸収する場合，気泡が水で満たされるまで吸収する水の量だけ収縮

図 1.1
（

2
3

水圧説と浸透圧説の概要
は，著者にて加筆）

山下英俊：コンクリート構造物の凍害の劣化評価と予測に関する研究，北海道大学学位論文，p5，1999.3
日本コンクリート工学協会：融雪剤によるコンクリート構造物の劣化研究委員会報告書，p25，1999.11-参 1-2 -1-3 凍結融解作用による飽水過程
凍結融解時作用によりコンクリートが飽水する状況を SETZER4はミクロ氷レンズポンプのモデルで説明している．
これは，温度の降下と上昇，すなわち凍結融解の繰返しによりゲル空隙は収縮と膨張を繰り返
すポンプの役割を担いコンクリートを飽水させる．この結果，一定の限界飽水に達するとコンク
リート組織の破壊に至る．
ミクロ氷レンズポンプの概要を図 1.2 に示す．
図 1.2①はゲル空隙と毛細管空隙縁端部を示し，20℃で部分的に飽水している状態である．すなわち，毛細管空隙は蒸気で満たされ，毛細管空隙の表面およびゲル空隙が飽水している．
温度が低下し凍結時（図 1.2②）には，最初に毛細管空隙にマクロ氷が形成する．過冷却に応じて未凍結水との間に圧力差が生じゲル空隙中のゲル水を毛細管空隙のマクロ氷へ移動させると共にゲル空隙は収縮する．
温度上昇時（図 1.2③）には，最初にコンクリート表面で氷が融け，未凍結水と氷との圧力差は減少し，ゲル空隙は膨張する．この時毛細管空隙内部のマクロ氷はまだ融けていないため，外部からゲル空隙に水が供給されコンクリートは飽水する．
①20℃部分的に飽水②凍結時の水の移動

約 100nm
マトリックス

約 100nm

約 100nm

収縮

膨張

蒸気

蒸気

氷
ゲル水

ゲル水

ゲル空隙

毛細管
空隙

ゲル空隙

図 1.2

4

毛細管
空隙

蒸気
外部からの水

水③温度上昇時の水の移動

氷
ゲル水

ゲル空隙

毛細管
空隙

ミクロ氷レンズポンプの概要

Prof.Dr.-Ing.habil.Jochen Stark，Dipl.-Ing.Bernt Wicht 著；太田利隆，下林清一，佐伯昇訳：コンクリートの耐久性第 2 版，p175，2003.10-参 1-3 -参考資料2

凍害に関する複合劣化

塩分環境下で凍結融解作用を受けた場合には非常に激しいスケーリングが発生することが知られている．
ＡＳＲによる微細ひび割れが生じ湿潤状態に保たれた条件では，水の進入による凍害の進行が複合劣化として作用する．
凍害が先行し微細ひび割れが生じた状態では中性化の進行，水・塩化物イオンの進入による鉄筋腐食が複合劣化として作用する．
【解説】
2-1 凍害に関する複合劣化の関係5

塩 害

スケーリングによるかぶりの減少（促進：塩化物イオンの進入，鋼材の腐食進行）

未凍結水の浸透圧増加（促進：スケーリングが進行）

凍 害
ひび割れ発生（促進：CO2の進入，鋼材の腐食進行）ひび割れ発生による水の浸入（促進：ASRゲルの膨張が拡大）

アルカリ
シリカ反応

ひび割れ発生による水の浸入（促進：凍結融解が深部に拡大）

表 2.1
塩害と凍
害の複合6

ASR と凍害
の複合7

中性化と
凍害の複
合8

モルタル分の緻密化（抑制の可能性は小さい）

中性化

凍害による複合劣化の可能性

複合劣化の可能性
コンクリート中の水が凍結融解を繰り返すことにより，塩化物イオンが凍結部から未凍結部に移動し，塩化物イオンの移動が促進される場合や，塩化物イオンの濃縮によって塩害が促進される可能性がある．
また，凍結融解作用により組織がポーラス化したり，スケーリング，ポップアウトによりかぶりが減少し，塩化物イオンや酸素などの腐食因子の供給が促進され，塩害が促進する可能性がある．
ASR と凍害とは水の供給を受ける環境下でコンクリートの損傷が促進されるという共通の環境要因がある．ASR または凍害によりコンクリートにひび割れが発生すると，ひび割れを通って水分がコンク
リート内部に供給されると共に，コンクリートの水持ちが増加する．このため，ASR と凍害とが複合することにより，ASR により生じたひび割れの影響でコンクリートに著しい損傷が生じ，耐荷力にも影響を与えることが予想される．
しかし，現在のところ ASR と凍害による複合劣化の事例報告は少ない．
凍害によってコンクリートにはひび割れが発生するため，ひび割れ部での物質移動性が増大し，中性化の進行が早まる可能性がある．
一方，凍害はコンクリートが飽水状態に近い場合に起きるため，凍害被害を受ける環境条件で中性化が進行する可能性は低いと考えられる．

5

日本コンクリート工学協会：複合劣化コンクリート構造物の評価と維持管理計画研究委員会報告書，p31，2001.5
日本コンクリート工学協会：複合劣化コンクリート構造物の評価と維持管理計画研究委員会報告書，p19，2001.5
7
日本コンクリート工学協会：複合劣化コンクリート構造物の評価と維持管理計画研究委員会報告書，p44，2001.5
8
日本コンクリート工学協会：複合劣化コンクリート構造物の評価と維持管理計画研究委員会報告書，p31，2001.5
6-参 2-1 -凍害と塩害との複合劣化
北海道においては海岸地域における海水飛沫やスパイクタイヤの使用禁止9に伴う凍結防止剤散布の増加など，塩害と凍害との複合劣化が促進される環境下にある．
一方，塩化物の作用と凍結融解が複合することにより凍害の劣化が顕著となることが知られている．
写真 2.1 に示すコンクリート表面がフレーク状に剥がれるスケーリングは凍結防止剤により供給された塩化物イオンと凍結融解との複合により，劣化が進行しているのと考えられている．
写真 2.1分離帯（高規格幹線道路）コンク

リートシールのスケーリング劣化状況

塩化物の作用と凍結融解が複合することにより凍害劣化が顕著となる現象に対して，浸透圧，
温度差による層間凍結，塩の発熱（吸熱）による熱衝撃，復塩生成による結晶圧など多くの説が提唱されており，以下に概説する．

(1) 浸透圧説
浸透圧説は図 2.1 の概念図を用いて以下の様に説明されている．
① 空隙中に氷の結晶が生成すると塩化物水溶液の濃度が増加② 氷が形成されなかった細孔中溶液との間に濃度差が発生③ 細孔溶液が塩水へ引き寄せられる浸透圧により氷の生成を助長
大きな細孔中で析出した氷の結晶と塩化物水溶液
小さな細孔

氷の結晶と

空隙

塩化物水溶液

氷の結晶と塩化物水溶液空隙：塩化物水溶液

図 2.1

9

：氷の結晶

：毛細管中を通る水の流れ

塩水存在下での浸透圧の影響

スパイクタイヤ粉じんの発生の防止に関する法律（平成 2 年 6 月 27 日法律第五十五号），第 7 条「スパイクタイ
ヤの使用の禁止」は平成 3 年 4 月１日の施行．http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H02/H02HO055.html-参 2-2 -(2) 層間凍結説
雨水等の影響を受ける現場においては，図 22 の通りコンクリート中へ浸透した塩分濃度は表層において流出する傾向にあり，塩分濃度の低い表面と深部で氷が形成され，中間層は塩分濃度が高く氷は形成されにくいと考えられる．表層における氷の形成は余剰水の流動を妨げ，応力の発生を助長する可能性がある．
0℃

コンクリート表面
凍結層

温度Cl-による氷点降下

コンクリート温度

未凍結層

：
凍結層

図 22 現場の濃度分布による層間凍結(3) 熱衝撃説10
凍結防止剤（NaCl）は水溶の際にコンクリートから熱を吸収する吸熱反応を生じ，凍結防止剤の影響を受けたコンクリート表面の温度は急激に低下する．この際発生した引張応力が，コンクリートの引張強度を上回ると，微細ひび割れが生じると考えられている．

10

日本コンクリート工学協会：融雪剤によるコンクリート構造物の劣化研究委員会報告書，p30，1999.11-参 2-3 -(4)化学的な影響による説

塩化物が作用する場合の化学的な影響は図 2.3 の模式図を用いて以下の様に説明されている．
① コンクリート中に浸透した塩化物イオンが組織中のモノサルフェート（六角板状の結晶）と反応② 反応によりフィリーデル氏塩が生成③ この際，モノサルフェートから遊離した SO3 が別のモノサルフェートと反応④ 膨張性を有するエトリンガイト（六角形柱状の結晶）を生成⑤ エトリンガイトの結晶膨張圧により組織を破壊

モノサルフェート

Cl-

SO3
フリーデル氏塩モノサルフェート

エトリンガイト

空隙溶液

図 2.3

凍結融解塩作用におけるエトリンガイト生成模式図11

エトリンガイト，モノサルフェートの生成過程は次の通りである．アルミネート相（クリンカー化合物の一種である C3A：3CaO・Al2O3）が石膏（3［CaSO4・2H2O］）と反応してエトリンガイ
ト（Aft：3CaO・Al2O3・3CaSO4・31～33H2O）を生成し，このエトリンガイトが未水和のアルミネート相と反応してモノサルフェート水和物（Afm：3CaO・Al2O3・CaSO4・12H2O）を生成する．
また，フリーデル氏塩はクリンカー化合物の一種であるアルミネート相（C3A：3CaO・Al2O3）とフェライト相（C4AF：4CaO・Al2O3・Fe2O3）が，塩化物溶液と反応して生成される．12

11
12

Jochen Stark，Bernd Wicht（太田利隆他訳）：コンクリートの耐久性［第 2 版］
，p186-187，セメント協会
Jochen Stark，Bernd Wicht（太田利隆他訳）：コンクリートの耐久性［第 2 版］
，p75，セメント協会-参 2-4 -参考資料3

凍害に対する耐久性照査，配合設計および施工

構造物の所要の性能が，凍結融解作用によって損なわれてはならないとされており，このために耐久性照査，配合設計および施工の詳細が規定されている．
【解説】
土木学会「コンクリート標準示方書〔設計編〕」では，コンクリ－トの劣化に対する照査として，凍害に対する照査を規定している．また，土木学会「コンクリート標準示方書〔施工編〕」
においても，コンクリ－トの耐久性や使用材料について規定されている．
ここでは，これらの規定のうち凍害劣化に関する代表的な規定についての概要を述べる．
3-1 耐久性照査（凍結融解作用の照査）13
γi×Emin/Ed ≦1.0 ····················································

式 3.1

ここに，
γi：構造物係数 一般に 1.0（重要構造物 1.1）
Ed:凍結融解試験における相対動弾性係数の設計値 Ed=Ek/γc
Ek：凍結融解試験における相対動弾性係数の特性値
γc：材料係数 一般に 1.0（上面部位 1.3）
標準養生供試体との間で品質に差が生じない場合は，全て 1.0
Emin:凍害に関する性能を満足するための凍結融解試験における相対動弾性係数の最小限界値．
表 3.1

凍害に関するコンクリート構造物の性能を満足するための凍結融解試験における相対動弾性係数の最小

限界値 Emin（％）
気象条件
断面
構造物の露出状態

気象作用が激しい場合または凍結融解がしばしば繰り返される場合
薄い場合（断面の厚さが一般の場合20 ㎝程度以下）(1)連続してある いはしば
しば水で飽和される場合 1）(2)普通の露出状態にあり，(1)に属さない場合

気象作用が激しくない場合，氷点下の気温となることがまれな場合
薄い場合（断面の厚さが一般の場合20 ㎝程度以下）

85

70

85

60

70

60

70

60

1）水路，水槽，橋台，橋脚，擁壁，トンネル覆工等で水面に近く水で飽和される部分および，これらの構造物の他，桁，床版等で水面から離れてはいるが融雪，流水，水しぶき等のため，水で飽和される部分など．

注釈

なお，コンクリートの凍結融解試験における相対動弾性係数の特性値 Ek は，一般にはコンクリ
ートの凍結融解試験法（水中凍結融解試験法）JIS A 1148（A 法）による相対動弾性係数により定めるもとと規定されており，一般のコンクリート材料を選定し，空気量が 4～7%の普通コンク
リートの場合には，コンクリートの凍結融解試験における相対動弾性係数の特性値は，表 3.2 に示す値を用いて良い14．
表 3.2

コンクリ－トの凍結融解試験における相対動弾性係数とそれを満足するための水セメント比（％）
水セメント比(%)
凍結融解試験における相対動弾性係数(%)

13
14

65

60

55

45

60

70

85

90

土木学会：2007 年制定コンクリート標準示方書［設計編］，p123，2008.3
土木学会：2007 年制定コンクリート標準示方書［設計編］，p56，2008.3-参 3-1 -3-2 水セメント比（相対動弾性係数の照査に代わる水セメント比）
凍害に対してコンクリート標準示方書では，『凍害に対する照査においては，環境条件に応じて
コンクリ－トの空気量と水セメント比の組み合わせを適切に設定するのがよい』と規定15されており，解説の中で，『一般の構造物の場合で凍結融解試験における相対動弾性係数の特性値が 90%以上の場合や，凍結防止剤や海水などの塩化物の影響を受ける場合に水セメント比が 45%以下で空気量が 6%以上である場合には，凍害に対する照査を行わなくてよい』と記述されている．
北海道開発局道路設計要領16では，AE コンクリートの最大水セメント比として平成 8 年制定(1996)コンクリート標準示方書施工編の「一般の場合の(1)」を参考として，特に気象条件及び凍結融解の影響が大きい地域であることを考慮して「－5%」として最大水セメント比を設定している．
水セメント比と耐凍害性の関係は，水セメント比が小さいほど質量減少量が小さく，耐凍害性が向上する．また，冷却温度と耐凍害性の関係は，冷却温度が低いほど質量減少量が大きく，耐凍害性が低下する．

3-3 空気量(1) 土木学会
土木学会コンクリート標準示方書に規定される空気量は AE コンクリートを原則17として，空気量は粗骨材の最大寸法，その他に応じてコンクリ－ト容積の 4～7%を標準とし18，海岸コンクリー
トの場合には表 3.3 の通りとしている．19
表 3.3

海洋コンクリートの空気量の標準値(%)
粗骨材の最大寸法(mm)20 または 25
40

環境条件およびその区分
凍結融解作用を受けるおそれのある場合

海上大気中飛沫帯および
干満帯

5.0

4.5

6.0

5.5

(2) 北海道開発局
北海道開発局道路設計要領20では，AE コンクリートを原則として上記土木学会コンクリート標
準示方書と同様の値を設定している．
(3) JISJIS A 5803「レディーミクストコンクリート」では，普通コンクリートの空気量は 4.5±1.5％（すなわち，3.0～6.0%）と規定されている．コンクリートの空気量が 3％を下回ると急激に相対動弾性係数は低下する．すなわち耐凍害性が低下する．

15

土木学会：2007 年制定コンクリート標準示方書［設計編］，p328，2008.3
北海道開発局道路設計要領，第３集橋梁，第２編コンクリート，「2.3.4 水セメント比の決定資料（p2-12-14）」，
2004.417土木学会：2007 年制定コンクリート標準示方書［施工編］，p36，2008.3
18
土木学会：2007 年制定コンクリート標準示方書［施工編］，p85，2008.3
19
土木学会：2007 年制定コンクリート標準示方書［施工編］，p353，2008.3
20
北海道開発局道路設計要領，第３集橋梁，第２編コンクリート，「2.3.5 空気量の決定資料（p2-15）」，2004.4
16-参 3-2 -(4) AE コンクリートの変遷
レディーミクストコンクリートでは現在 AE 剤により空気量を確保し耐凍害性を確保しているが，その変遷を表 3.4 に示す．
表 3.4
時期
1949
S24
1950
S25
1951
1952

S26
S27

1953
1956

S28
S31

1967

S42

1974

S49

1978

S53

AE コンクリートの変遷

基準・規格等
土木学会コンクリート標準示方書に AE コンクリートが初めて規定
国内で AE 剤製造販売開始（山宗化学）
JES 窯業規格に代わり，セメントの JIS 制定
土木学会コンクリート標準示方書 AE コンクリートの施工が規定
北海道で最初に AE 剤使用の工事（恵庭自衛隊の建築工事）
凍結融解抵抗性，ワーカビリティの改善から急速に普及
レディーミクストコンクリート JIS の制定
土木学会コンクリート標準示方書
AE 剤，AE コンクリート，エントレインドエア等の事項を記載
気象作用が厳しい場合や凍結融解作用がしばしば繰り返される場合などには，AE コンクリートの使用を推奨
土木学会コンクリート標準示方書
気象条件が厳しい場合やダムコンクリートでは AE コンクリートを原則
土木学会コンクリート標準示方書
気象作用が厳しくない場合でも，AE コンクリートを用いることが望ましい
JIS 改正．レディーミクストコンクリートの標準品は全て空気量 4%（軽量コンクリート 5%）に規定され，AE コンクリートが通常のコンクリートとして一般に使用されるようになった．

3-4 気泡間隔係数
気泡間隔係数とは，気泡分布の密度を表す指標であり，隣接する気泡と気泡間の距離の平均値を表す数値である．
気泡間隔係数と耐凍害性の関係は，空気量が同量であっても，径の大きな気泡がまばらに存在するよりも，径の小さい気泡が密に存在する方が自由水の凍結による膨脹圧を緩和する効果が大きい．このため，気泡間隔が 250μｍ以下の場合は耐久性指数が高く耐凍害性に優れ，450μｍより大きいと耐久性指数が低く耐凍害性が著しく低下する．
3-5 細孔径分布
硬化ペーストの水セメント比が 40％以下の場合には，劣化が見られない．102～104ｎｍ程度の空隙が多い場合に劣化しやすいと考えられているが，水セメント比 40%の硬化ペースト内には，
この範囲の空隙がわずかであり耐凍害性に優れている21と考えられている．
すなわち，細孔径が小さい空隙が多いほど耐凍害性に優れている22といえる．

21
22

岸谷孝一，西澤紀昭：コンクリート構造物の耐久性シリーズ凍害，p58,技法堂出版
小林一輔他「コンクリートの組織構造の診断」森北出版-参 3-3 -3-6 骨材（細骨材・粗骨材）
コンクリートに用いる骨材については，表 3.5 の通り規定されている．
表 3.5

骨材の種類
絶乾密度（g/cm3)
吸水率（％）
安定性（％）
すりへり減量（％）
微粒分量（％）
粘土塊量（％）
軟らかい岩片（％）
密度1.95に浮く物（％）
塩化物量(NaClとして、％）
有機不純物

コンクリート用骨材の品質規格

JIS A 5308 附属書Ａ
レディーミクストコンクリート
用骨材
砂利
砂
2.5以上
2.5以上
3.0以下
3.5以下
12以下
10以下
35以下
1.0以下
3.0以下
0.25以下
1.0以下
5.0以下
0.5以下
0.5以下
－
0.04以下
標準液と同
－
じ、薄い

JIS A 5005
コンクリート用砕石
及び砕砂
砕石
砕砂
2.5以上
2.5以上
3.0以下
3.0以下
12以下
10以下
40以下
－
3.0以下
9.0以下
－
－
－
－
－
－
－
－
－

－

また，近年の研究成果23によれば，骨材がコンクリートの耐凍害性に与える影響として，以下のような知見が得られている．
① 細骨材の品質がコンクリートの耐凍害性に与える影響は少ない．
② 粗骨材の物性とコンクリートの耐凍害性との関係に関しては，同一の岩盤から生産される砕石と様々な岩石の集合体である砂利とでは傾向が異なる．
③ 砕石がコンクリートの耐凍害性に与える影響は，砕石の吸水率によって判定することができる（図 3.1）．
④ 砂利がコンクリートの耐凍害性に与える影響は，骨材の簡易凍結融解試験（図 3.2）によって判定することができる（図 3.3）
．

100

耐久性指数

80

60

40

20

0
0

2

4

6

8

10

12

吸水率（％）

図 3.1

砕石の吸水率とコンクリート(W/C55％，Air4.5％)の耐久性指数の関係

23土木研究所資料第4199号

骨材がコンクリートの凍結融解抵抗性と乾燥収縮に与える影響と評価試験方法に関する研究，渡辺博志，片平博，伊佐見和大，山田宏，2011.3-参 3-4 -容器に骨材試料と１％塩水を入れ、蓋をする
冷凍庫 －18℃以下
水槽 20℃
３回繰
り返す
１日１サイクル
図 3.2

骨材の簡易凍結融解試験方法

100

耐久性指数

80
y = -3.6123x + 78.259
R2 = 0.7307

60
40
20
0
0

5

10
15
20
25
2515骨材の損失率（％）
図 3.3 砂利の簡易凍結融解試験結果とコンクリートの耐久性指数との関係

3-7 初期凍害24
硬化前のコンクリートは氷点下に曝されると容易に凍結，膨張し，初期凍害を受ける．コンク
リートの凍結温度は，水セメント比，混和材料の種類およびその量によって若干異なるが，およそ-2.0～-0.5℃といわれている．
初期凍害を受けたコンクリートは，その後適切な養生を行っても強度を回復することはなく，耐久性，水密性が著しく劣ったものとなる．また，コンクリートは凍結しないまでも 5℃程度以下の低温度に曝されると，凝結および硬化反応が相当に遅延するため早期に施工荷重を受ける構
造物では，ひび割れ，残留変形等の問題が生じやすくなる．
このため，日平均気温が 4℃以下になるような気象条件のもとでは，寒中コンクリ－トとしての考慮が必要となる．寒中コンクリ－トの施工に際して重要なことは，コンクリ－トを凍結させないこと，また，寒冷下においても所要の品質が損なわれることがないように対処することである．その際，以下に示す事項が特に重要である．
①凝結硬化の初期に凍結させない．
②養生終了後，想定される凍結融解作用に対して十分な抵抗性をもたせなくてはならない．
③工事中の各段階で予想される荷重に対して十分な強度をもたせなくてはならない．
一方，耐寒剤を用いたコンクリートは，通常のコンクリートの養生と同じく特別な寒中対策をしないで所要の強度および耐久性を得ることができる．耐寒剤を用いる寒中コンクリートの施工にあたっては，北海道開発局道路設計要領25を参照のこと．

2425

土木学会：2007 年制定コンクリート標準示方書［施工編］，p159，2008.3
北海道開発局：平成 16 年度道路設計施工要領，第 3 集橋梁，第 2 編コンクリート，参考資料 A，耐寒剤を用いる寒中コンクリートの施工指針（案）-参 3-5 -参考資料4凍害の調査

4-1 凍害の調査方法
本編 4 章「詳細調査および簡易現場計測」において，外観詳細調査，非破壊検査機器を用いた試験，採取コア等による試験について示した．
ここでは，その他の調査方法を含め凍害の調査方法を表 4.1 に示す通り，環境，損傷程度，耐凍害性に関する試験に分類して解説する．
表 4.1
目的

凍害に関する調査・試験

調査項目
コアの静弾性係数の測定
中性化深さの測定

JIS A 1149
JIS A 1152

凍害の可能
性および複
合劣化の調
査

塩化物イオン含有量試験

JIS A 1154

ＡＳＲに関する試験

コアの促進膨張量試験等

凍害環境の
調査

気象条件に関する資料調査
水分の供給，日射条件の調査
含水状態の測定
外観調査・外観詳細調査

最低気温，凍結融解回数
外観調査
高周波水分計による含水率測定
ひび割れ，スケーリング，ポップア
ウト
凍害深さ（スケーリング深さ）測定
表面温度測定による損傷範囲の測定

凍害による
損傷程度の
調査

赤外線カメラによる損傷調査
打診調査
現位置およびコアの強度性状
超音波伝播速度試験

微細ひび割れの顕微鏡観察
鋼材の腐食状況

コンクリー
トの耐凍害
性に関する
試験

26
27

たわみ，変形
骨材の吸水率，安定性試験
空気量・気泡間隔係数の測定
細孔径分布測定
凍結融解試験
スケーリング試験
配合推定試験

「本編 4 章」
参照項

調査内容

テストハンマによる打診
シュミットハンマによる反発硬度
JSCE-G 504
小径コアによる圧縮強度試験
凍害深さ（微細ひび割れ深さ）測定
面的な凍害影響範囲の測定

4-2-1
4-2-2
塩害橋梁維持管理マニュ
アル（案）26
アルカリ骨材反応による劣化を受けた道路橋の橋
脚・橋台躯体に関する補修・補強ガイドライン（案）27
本編 4 章 4-1(1)
本編 3 章 (2)
4-3-1
4-4-1

4-4-2
4-4-3
4-4-4(1)4-4-4(2)
4-4-5
4-4-6
4-4-7
凍害深さ（微細ひび割れ深さ）測定
4-4-8
鋼材位置，腐食の有無，面積，重量， 本編 4 章 4-2-2(5)
孔食深さ等
実橋載荷試験等
本編 4 章 4-2-2(4)JIS A 1109,1110，1122
参考資料 3 3-6
ASTM C 457
4-5-1
凍害深さ（微細ひび割れ深さ）測定
4-5-2
JIS A 1148 A 法
4-5-3
ASTM C 672，CDF
4-5-4
セメント協会法 F-18 等
4-5-5

国土交通省北陸地方整備局，橋梁塩害対策検討委員会：塩害橋梁維持管理マニュアル（案），H20.4
国土交通省近畿地方整備局，ASR に関する対策検討委員会，アルカリ骨材反応による劣化を受けた道路橋の橋
脚・橋台躯体に関する補修・補強ガイドライン（案），H20.4-参 4-1 -4-2 凍害の可能性および複合劣化の調査
4-2-1 コアの静弾性係数の測定(1) 試験方法
静弾性係数試験は，JIS A 1149「コンクリートの静弾性係数試験方法」に準拠して実施される.

写真 4.1 静弾性係数の試験状況(2) 試験結果の評価
凍害を生じたコンクリート構造物の場合，健全なコンクリート
構造物より採取した同一圧縮強度を有するコアの静弾性係数に比べ著しく低い値を示すという特徴がある．場合によっては 1/3～1/5 程度にまで低下することがある．このように極端に小さな静弾性係数が得られた場合は，凍害またはＡＳＲが生じている可能性がある．
静弾性係数試験結果の評価方法を表 4.2，図 41 に示す．
表 4.2

静弾性係数試験結果の評価28

静弾性係数試験値
すべての供試体の静弾性係数が「表4.3 静弾性係数の標準値」で示される標準値より大きい場合

評価
健全である

すべての供試体の静弾性係数が「表4.3 静弾性係数の標準値」で示される標準値の範囲に含まれる場合
静弾性係数が「表 4.3 静弾性係数の標準値」で示される標準値より小さい供試体がある場合

健全である

備考
一般的には，静弾性係数の試験結果が標準より高い場合でも，構造物の健全度には影響がないと考えられる．しかし，圧縮強度および静弾性係数の試験方法に問題がなかったかど
うか確認することが望ましい．

凍害 あるいはＡＳ Ｒが生じて いる可能性も 考えられ，場合によっては構造的な検討も必要である
40

採取コアによる静弾性係数の標準値

コアの圧縮強度(N/mm2)
15以上21未満
21以上27未満
27以上35未満
35以上45未満
45以上55未満

コアの静弾性係数の標準値(kN/mm2)
8.4～17.8
13.1～21.3
16.2～25.8
19.7～29.8
19.1～34.2

静弾性係数係数Ec(N/mm2)

表 4.3

30

標準値の範囲2010

凍害の可能性有静弾性係数の標準値(上限)
静弾性係数の標準値(下限)
静弾性係数の設計値(ｺﾝｸﾘｰﾄ標準示方書)

0
10

図 41

20

30
40
圧縮強度fc(N/mm2)5060

採取コアによる静弾性係数の標準値と凍害の可能性が考えられる範囲

28（独）土木研究所，日本構造物診断技術協会：非破壊試験を用いた土木コンクリート構造物の健全度診断マニ
ュアル，p116，技報堂出版,2003.10-参 4-2 -4-2-2 中性化深さの測定
凍害によってコンクリートにはひび割れが発生するため，ひび割れ部での物質移動性が増大し中性化の進行が早まる可能性がある．このため，中性化深さの測定により複合劣化の影響を考慮することができる．
打設直後のフレッシュなコンクリートは，セメントの水和により生じる水酸化カリウムの存在により強アルカリ（pH12～13）を示すが，年月の経過により空気中の二酸化炭素の影響を受け，
炭酸カルシウムに変化する．この反応を中性化または炭酸化という．
コンクリートの中性化深さの測定は，pH に着目したフェノールフタレイン法が一般的であり，ＪＩＳに規定されているが，この他にも炭酸化反応による水和生成物の変化に着目したものに示
差熱重量分析，粉末 X 線回折があり，また生成物を 2 次電子像として可視化する走査電子顕微鏡
やコンクリート面の元素の移動をカラーマッピングする電子線マイクロアナライザー分析がある．
これらの試験法の概要を表 4.4 に示す．
表 4.4

中性化深さ測定

試験方法
フェノールフタレイン法

示差熱重量分析（TG－DTA）

粉末 X 線回折

走査電子顕微鏡（SEM・EDS）

電子線マイクロアナライ
ザー分析（EPMA 面分析）概要・フェノールフタレイン溶液（pH 指示薬）はアルカリ性下で赤色を呈するため，pHの低下している領域，すなわち赤色に発色しない部分を中性化深さとして検出する．
・はつり法，コア法，ドリル法の簡便な測定で定量的な情報が得られるため，比較的多く採用されている．
・中性化によりセメント硬化体中の水酸化カルシウムが炭酸カルシウムに変化することに着目し，この変化量を熱重量分析により求める方法である．
・深さ方向のポイント毎の測定であり，断面を連続的に測定できないこと，高度な専門知識を要するなど問題点もある．
・中性化によりセメント硬化体中の水酸化カルシウム及び C-S-H（カルシウム・シ
リケート水和物）が炭酸カルシウムに変化することに着目し，水酸化カルシウム及
び炭酸カルシウムを粉末 X 線回折により検出する方法である．
・深さ方向のポイント毎の測定で断面を連続的に測定できないこと，高度な専門知識を要するなど問題点もある．
・コンクリートの水和生成物（水酸化カルシウム，C-S-H，エトリンガイト，モノ
サルフェートなど）や中性化により生成する炭酸カルシウムを，SEM を用い 2 次電子像としてとらえ，生成物の形状を確認できる．
・また同時に X 線分析装置（エネルギー分光器：EDS）により元素の組成分析を行う．
・深さ方向のポイント毎の測定で断面を連続的に測定できないこと，高度な専門知識を要するなど問題点もある．
・中性化の要因である二酸化炭素の浸入によるコンクリート表面での元素移動を電子ビームを照射し検出する装置であり，コンクリート分野では，面分析（カラーマッピング）が有効である．
・深さ方向のポイント毎の測定で断面を連続的に測定できないこと，高度な専門知識を要するなど問題点もある．

4-3 凍害環境の調査
4-3-1 含水状態の測定
コンクリートの含水率や湿潤状況を測定する．含水率が高ければ凍害を起こすという訳ではな
いが，含水率が大きく飽水状態になっている方が凍結融解作用を受ける危険性が高いといえる．
高周波水分計を使用すると，現地にて短時間で含水率を測定できる．重量法による測定に比べると測定誤差は大きいが，簡便に測定できる利点は大きい．測定値は表面から数十 mm の間の平均的な値として得られるので，深部の含水率を測定することはできない．

-参 4-3 -4-4 凍害による損傷程度の調査
4-4-1 外観詳細調査他
ひび割れやスケーリング，ポップアウトなど凍害に特有な劣化現象の有無と程度を観察する．
また，飽水状態になっているため，ひび割れにはエフロレッセンスを伴うことも多い．
スケーリングによる劣化度の評価は，表 4.5 に示す目視調査による半定量的なランク付けである外観評点（ASTM C 672 の室内試験における目視判定法）や表 4.6 に示す RILEM のスケーリングの程度29を適用することも可能である．
表 4.5
点

凍害劣化度の外観評点（ASTM C 672）
劣化事例写真

0

点

表 4.6

劣化事例写真スケーリング程度の区分（RILEM）

スケーリ
ング程度

1

解 説

の区分
表面のモルタルのみの
＜5mm

損失の場合
粗骨材の露出なし、深さ３mm以下
の剥離

なし

2

軽度

（最大 5mm）
骨材

3

粗骨材の間のモルタル
5-10mmも損失する場合
粗骨材がいくつか露出する程度の剥離

評価１と評価３の中間程度の剥離

4

中程度（深さ 5mm～10mm）
骨材

5

粗骨材のまわりのモル
10-20m

タルがなくなってコン
評価３と評価５の中間程度の剥離

粗骨材が全面露出する程の激しい
剥離

強度

クリートの表面から骨材が完全に露出してい骨材る状態（深さ 10mm～20mm）
粗骨材を含めてコンク
リートがなくなった場
激しい

＞25mm

合
骨材

スケーリング深さは構造物表面（採取コア表面も含む）でノギス等により表面からの欠損深さを測定し，その最大値と最小値を求め定量化する．最近の寒冷地における河川樋門を対象とした研究によると，３次元スキャナーを用いた画像解析からスケーリング深さを定量化する方法が適用されている．
例えば内藤ら30は，寒冷地の壁式防護柵のスケーリング調査を，外観目視調査と３D スキャナーを適用した調査を行い，凍害劣化評価を行っている．

29
30

洪悦郎：コンクリートの凍害，コンクリート工学，Vol.13，№3，1975.3
内藤勲，田口史雄，林田宏：コンクリート実構造物のスケーリング劣化に関する検討，第 52 回北海道開発技術
研究発表会，技-42，2009.2-参 4-4 -図 4.2

３D スキャナー装置と画像解析例

4-4-2 赤外線カメラによる損傷調査
赤外線サーモカメラにより表面温度を測定することによって，浮き・はく離の範囲や含水率の異なる範囲を視覚的に把握することができる．写真 4.2 は凍害を生じた樋門の操作台部の温度分布であり，目視により確認できる凍害損傷（写真 4.3）と損傷付近の劣化範囲が概ね確認できる．

写真 4.3 可視画像写真

写真 4.2 赤外線画像写真

4-4-3 打診調査
打診用ハンマーによりコンクリート表面を打診し，表面の脆弱化，浮き等の範囲を調査する．進行程度が大きい部分については，打診用ハンマーの鋭利な側で叩くと，層状に損傷部分が剥離する場合がある．
写真 4.4 は，打診用ハンマーにてコンクリート表面を調査している状況である．

写真 4.4 打診調査写真-参 4-5 -4-4-4 非破壊および局部破壊調査による強度性状(1) シュミットハンマーによる表面反発強度
シュミットハンマーによる表面反発硬度の試験は，土木学会
基準「硬化コンクリートのテストハンマー強度の試験方法」31によるものとする．
凍害を生じていると思われる部分と，健全部分において反発硬度を比較することにより，コンクリート組織の損傷の有無を判定する．テストハンマーによる音の違いでは判断できない差でも，反発硬度により定量化することで判断が容易になる．比較対照とする健全部については，打撃角度，部材厚さ，コンク
リートの材齢，湿潤程度などがなるべく測定対象とした部分と同条件になる位置を選定する．
写真 4.5シュミットハンマーによる反発硬度の測定

最近の寒冷地における河川樋門を対象とした32研究によると，図 4.3，図 4.4 に示すとおり反発強度とスケーリング劣化の外観評点および相対動弾性係数とに相関が認められている．また，
表面にスケーリングがさほど進行していなくても，コンクリート内部に微細ひび割れが発生している可能性があることから，外観調査に加えて反発強度をも参考にして，凍害劣化範囲を推定す
ることを推奨している．
50

120%
y = 0.0079x + 0.5161
R² = 0.2236100%相対動弾性係数

反発強度(N/m㎡)

40

30

20

10

80%

劣化度0
劣化度1

60%

劣化度2
劣化度3

40%

劣化度4

20%
0%

0
0

1

2

3

4

0.0

5

5.0

10.0

外観評点

図 4.3 反発強度と外観評点の関係

図 4.4

15.0
20.0
25.0
反発強度(N/m㎡)

30.0

35.0

40.0

反発強度と相対動弾性係数の関係(2) 小径コアによる圧縮強度試験：凍害の可能性判定,凍害深さ
凍害が進行するとコンクリートの静弾性係数が低下することが知られており，強度も健全部に比較し低下すると想像できる．コンクリート強度は一般に，JIS A 1107「コンクリートからのコ
アの採取方法及び圧縮強度試験方法」により実施され，採取コアの直径は粗骨材寸法の３倍以上（粗骨材寸法 20mm の場合はコア径 75mm 程度，粗骨材寸法 40mm の場合はコア径 125mm 程度）が必要となる．圧縮強度試験では標準コア寸法の 1/2 高さ付近が破壊するため，JIS による標準寸法の供試体では凍害により表面側の劣化が大きい場合でも試験値に反映されにくいと考えられる．
このため，表面近くの劣化状態を反映する方法として，小径コアにより圧縮強度試験を行う方法がある．
小径コアによる圧縮強度試験は，「微破壊・非破壊試験によるコンクリート構造物の強度測定要3132

土木学会基準 JSCE-G 504-1999：硬化コンクリートのテストハンマー強度の試験方法
土木研究所寒地土木研究所：平成 21 年度 重点プロジェクト報告書（11.2 コンクリートの凍害，塩害との複合
劣化挙動及び評価に関する研究），2010.3-参 4-6 -領（案）」33によるものとし，測定方法は「小径コア試験による新設構造体コンクリート強度測定
要領（案）」34に記載されている．
小径コアによる圧縮強度試験は，直径が 25mm 程度で高さは直径の２倍の供試体を使用するので，表層部についての圧縮強度を測定することができ，深部までコアボーリングを行えば，同位置について表層部と深部の強度を比較することも可能である．
写真 4.6 は，直径 50mm のコアと直径 25mm，10mm のコアの大きさを比較したものである．

φ50mm

φ25mm
φ10mm

写真 4.6 小径コア4-4-5 超音波伝播速度試験：透過法による凍害深さの計測
超音波伝播速度は，ひび割れによる損傷が大きいほど伝播経路が長くなることから，遅くなる傾向にある．この原理を応用し，コア直径またはコア孔壁間距離を利用し，コンクリート表面から深さ方向に超音波伝播速度の分布を測定し，凍害深さを推定することが可能である．
既設構造物表面付近の超音波伝播速度の測定方法としては破壊調査であるコア削孔を伴うのが一般的であり，図 4.5 に示す採取したコア側面を直径方向に発振子，受振子で挟み込み透過した波の伝播時間を深さ方向に測定する方法 [35]，図 4.6 に示すコア削孔した孔壁間を挟み込み深さ方向に測定する方法[36]がある．

図 4.5

コア側面の超音波伝播速度測定

図 4.6

33

孔壁間の超音波伝播速度測定

国土交通省大臣官房技術調査課：微破壊・非破壊試験によるコンクリート構造物の強度測定試行要領（案），平
成 18 年 9 月
34㈱銭高組・前田建設工業㈱・日本国土開発㈱，（独）土木研究所：小径コア試験による新設の構造体コンクリー
ト強度測定要領（案），2006.535
土木学会：2001 年制定コンクリート標準示方書［維持管理編］，p.120，2001.1
36
山下英俊：コンクリ－ト構造物の劣化評価と予測に関する研究，北海道大学学位論文，1999.3-参 4-7 -超音波伝播速度（ｍ/s）

孔壁間の超音波速度を深さ方向に測定した例を図 4.7 に示す．表面に比べ内部に向かうに従い超音波伝搬速度が速くなる様子が分かるが，
劣化部と健全部との境界の位置を判定する方法については，技術者の判断に委ねられている部分もあり，客観性の面で課題を有しているのが現状である．

4200
4000
3800
3600
3400
3200
3000
2800
2600
1

2

図 4.7

3

4

5

6

深さ（ｃｍ）

7

8

9

10

孔壁間超音波速度の測定例

超音波伝播速度をコンクリート構造物に適用して品質を評価する試みは多く行われているが，骨材の品質や配置，含水比などの影響により測定値のばらつきが多いのが一般的である．このため，測定値によりコンクリートの品質を評価することは難しいが，例えば超音波伝播速度が一定値で安定している範囲を健全と考えるものや，3,700m/s 程度以上を健全とする判定基準37などがある．
超音波伝播速度は骨材の種類の他に含水率の影響を受けることから，超音波伝播速度を用いて凍害深さをより的確に評価しようとする場合は，乾燥させたコアを用いることが望ましいとの研究成果38もある．
例えば林らによると，凍害によるスケーリングを受けた箇所を劣化部とし，劣化部と健全部から採取したコアを湿潤状態・乾燥状態の２通りについて，図 4.8 に示す方法で直径方向の超音波伝播速度を深さ方向に計測している．その結果を図 4.9 に示す．
劣化部（湿潤）の速度は表面に向かって低下傾向を示しており，乾燥を行うことによりその差が明瞭となった．このことから，湿潤状態では微細ひび割れ中の水分の影響により，劣化部の速度低下が起こりにくいと考えられている．

4,800

深さ方向に位置

図 4.8

採取コアによる超音波伝播速度測定

4,600
超音波伝播速度(m/s)

を変えて測定

4,400
4,200
4,000
3,800

劣化部（湿潤）健全部（湿潤）劣化部（乾燥）健全部（乾燥）

3,600
3,400
0 cm

2 cm

4 cm

6 cm
深

図 4.9

37
38

8 cm

10 cm

度

コア深度と超音波伝播速度の関係

E.A.Whitehurst:Evaluation of concrete properties from sonic tests,ACI Monograph No.2,ACI,1966,P7
土木研究所寒地土木研究所：平成 21 年度 重点プロジェクト報告書（11.2 コンクリートの凍害，塩害との複合
劣化挙動及び評価に関する研究），2010.3-参 4-8 -4-4-6 超音波伝播速度試験：トモグラフィー法による凍害劣化範囲の計測
トモグラフィーとは断層映像法のことで，非破壊試験で対象物の断面構造を可視化する手法である．
具体的には，対称となる領域を取り囲むように，多数の発振子および受振子を配置し，測定した複数の超音波伝播時間を解析することによって断面内の欠陥位置を推定することができる方法である（図 4.10）．
最近の寒冷地における被覆補修された河川樋門の調査研究39によると，被覆補修構造物内部の劣化位置を超音波トモグラフィー法による非破壊調査で確認する手法も提案されている．
写真 4.7 は柱を挟み込んで柱厚方向速度を計測している状況写真である．
発振子

端触子

測線
受振子

図 4.10トモグラフィー法の概要
写真 4.7 柱を挟み込んだ測定状況

4-4-7 超音波伝播速度試験：表面走査法による凍害深さの計測
非破壊試験であることや簡便性から図 4.11 に示す表
面走査法による超音波伝播速度測定を用いた凍害深さの推定40，41も試みられている．これは，凍害による劣化部
を微細ひびわれが発生した範囲とみなすことで，凍害深さを非破壊で測定する手法である．
コンクリートの表層に劣化した部分が存在する場合，
超音波は劣化部をなるべく迂回し，健全部を伝播経路に選びながら，最も短い時間で受振子に到達しようとする性質がある．発・受振子間の距離がある値以上になると，超音波の伝播経路は健全部の縁端位置に全て一本化される．その結果，発・受振子間の距離の増加に対する超音波の伝播距離の増加の割合は小さくなり，これに連動して伝播時間が早まりグラフの直線の傾斜が変わる．

図 4.11

表面走査法による超音波速度測定

遠藤ら42によると，表面走査法は凍害を受けた劣化部の厚さをある一定の精度で非破壊により推定する方法として有効であること，測定で得られるグラフの傾きから耐凍害性の閾値（相対動弾性係数 60%）を下回る部分の深さを推断できること，さらに実構造物においてもデータ数は未だ少ないものの表面走査法の有効性の一端が示されている．
39

内藤勲，田口史雄，石谷隆始，畠秀樹，出合寿勇：河川樋門コンクリートの凍害劣化と再劣化に関する調査，
寒地土木研究所月報，No.678，pp.17-26，2009.1140
柏忠二，明石外世樹，小阪義夫：コンクリ－トの非破壊試験法－日欧米の論文・規格・文献－，p.42，1980
41
遠藤裕丈，田口史雄，林田宏，草間祥吾：非破壊試験によるコンクリートの凍害深さの推定に関する基礎的検討，平成 19 年度土木学会北海道支部論文報告集，第 64 号，2008.2
42
遠藤裕丈，田口史雄，林田宏：凍害劣化の簡易診断技術に関する研究，コンクリート工学年次論文報告集，Vol.32，
No.1，pp.839-844，2010.7-参 4-9 -4-4-8 微細ひび割れの顕微鏡観察
凍結融解作用を受けたコンクリートは，内部に多数の微細ひび割れを発生する．コンクリート
観察面の微細ひび割れを直接観察するためには顕微鏡による観察が必要とされるが，測定精度を上げるためにはある程度の倍率が必要であるが，逆に観察域が局部的となる欠点がある．このため，低倍率（35～50 倍程度）の顕微鏡を用いて観察が可能なメソレベル（500μｍ～100ｍｍ程度）
43の微細ひび割れに着目し，確率・統計的な手法により広範囲の微細ひび割れを評価する研究が行われている．44
また，観察面の微細ひび割れを蛍光顕微鏡により観察する方法も提案されている．45
しかしながら，現在のところ凍害深さは，スケーリング深さ（ノギス等の計測）や微細ひび割
れ深さ（超音波伝搬速度や細孔径分布の測定）を用いて評価されており46，微細ひび割れの顕微鏡観察結果と凍害深さ（微細ひび割れ深さ）とを関連付けた報告は未だなされていないようである．

4-5 耐凍害性に関する試験・分析
4-5-1 骨材の品質
参考資料 3-6 骨材の項を参照のこと．
4-5-2 空気量，気泡間隔係数の測定
硬化コンクリートの空気量・気泡間隔係数の測定方法としては，コア等の試料の研磨面について顕微鏡上で気泡間の距離を測定する顕微鏡法，空気量を測定する方法としては高水圧法がある．
顕微鏡法ではコンクリート試料を数 cm にスライスし，研磨機で平滑に仕上げた供試体表面の空気量，気泡間隔係数を測定する．気泡間隔係数の測定は表 4.7 に示す測定方法がある．
また，高水圧法では加圧装置にて供試体に水を圧入して空気量を測定する方法であり，顕微鏡法に比べ簡便であるが，測定値のキャリブレーションの方法，測定精度に課題がある．
表 4.7
ポイントカウント法

リニアトラバース法

顕微鏡法による空気量・気泡間隔係数の試験方法47
測定方法

留意点

コンクリート表面を一定間隔で移動させて碁盤・両者の測定結果にほとんど差は生じ目状に区切った区切線の交点が気泡断面に合致ない．

する割合から気泡量を算出

・研磨作業，測定に熟練を要する

区切線によって気泡上を横切る際の気泡断面の弦長の総和から空気量を算出

画像処理法

コンクリートの試料切片における気泡内に蛍光・研磨作業に熟練を要する．

染料を添加した充填材で染色し，その後試料面に・骨材とペーストとの界面など本来気紫外線を照射して気泡組織のみを発光させ，その泡でない部分もカウントすることが際の輝度分布を一定の閾値によって二値化し画あり，気泡間隔係数が少な目に評価さ像処理によって空気量，気泡間隔などの値を算出れることがある．

43

コンクリートの微細構造解析研究委員会報告：コンクリートのマルチスケール・モデリング，コンクリート工学 2005.3，Vol43,No3
44
最知正芳他：凍結融解作用を受けたコンクリート内部の微細きれつの定量化と損傷度評価への応用，コンクリ
ート工学論文集，第 13 巻第 1 号，2002.1
45
久保ホンベルト洋他：高強度モルタルの体積変化と微細ひび割れ発生機構，コンクリート工学論文集，第 11 巻
第 3 号，2000.946
土木学会：2007 年制定コンクリート標準示方書［維持管理編］，p129-131，2008.3
47
日本コンクリート工学協会，コンクリートの長期耐久性に関する研究委員会：コンクリートの試験・分析マニ
ュアル，p46-48，2000.5-参 4-10 -写真 4.8 画像処理による気泡間隔係数測定装置の例

4-5-3 細孔径分布測定
コンクリートにはエントラップトエア（entrapped air）や AE 剤により連行されるエントレイ
ンドエア（entrained air）の気体空隙部分と共に水隙部分として毛細管空隙とゲル空隙が存在す
る．これらの空隙の大きさは 107 の範囲に及び，全空隙分布を測定するためには一つの方法で測定することは困難であり，図 4.12 に示す数種の方法を組み合わせて測定する必要がある．測定方法の一覧を表 4.8 に示す．
水銀圧入法

X線CT

窒素吸着

エエ
アン
ト
ラ

光学顕微鏡

凍結融解を
低減する気泡

毛細管空隙

ッ

ゲル空隙
C-S-H層間の
結晶内空隙

プ
ド

エントレインドエア
0.001μｍ
1nm
1nm

0.01μｍ
10nm
10nm

0.1μｍ
100nm
100nm

図 4.121μｍ
1000nm1000nm

窒素吸着法
水銀圧入法
光学顕微鏡
X 線 CT 法

48
49

100μｍ
100000nm
105nm

1mｍ
1000000nm
106nm

10ｍｍ
10000000nm
107nm

コンクリート中の空隙径の測定方法48

表 4.8
測定方法

10μｍ
10000nm
104nm

コンクリート中の空隙径の測定方法49

対象とする空隙の種類
ゲル空隙
一部毛細管空隙
一部ゲル空隙
毛細管空隙
エントレインドエア
一部エントレインドエア
エントラップドエア

分解能
測定領域
1～40nm3nm～30μm＞1μm＞0.3mm

セメント協会：わかりやすいセメント科学，p81 に加筆，2001.2
セメント協会：わかりやすいセメント科学，p82，2001.2-参 4-11 -備考（試料条件等）
乾燥試料
微細空隙の測定可乾燥試料
広範囲の空隙径の測定可
研磨面の観察
非破壊分析
任意の断面の観察可(1) 水銀圧入法
水銀の表面張力が大きいことを利用して粉体の細孔に水銀を進入させる圧力と圧入された水銀量から比表面積や細孔径分布を測定する方法であり，広範囲の細孔径分布を比較的簡単に測定できる方法である．詳細は脚注50等を参照のこと．
(2) 気体吸着法
気体吸着法は表面積を求める方法であるが，細孔径分布の測定にも利用され，吸着気体としては窒素ガス，水蒸気などを用いることが多い．詳細は脚注51等を参照のこと．

写真 4.9水銀圧入測定装置（例）4-5-4 凍結融解試験(1) 試験方法
試験は JIS A 1148（A 法）「コンクリートの凍結融解試験方法（水中凍結融解試験方法）」による．
１サイクル 3～4 時間の急速凍結融解（最低温度-18±2℃，最高温度 5±2℃）を繰り返し，300 サ
イクル後の質量減少率と相対動弾性係数を耐凍害性の目安としている．
試験供試体は□100×100×高さ 400mm とされており,採取コアを用いる場合はφ150mm でコア採取し整形する必要があるが,コア採取した円柱供試体でも同様の試験が可能である.
試験装置を写真 4.10，試験中および試験終了後
写真 4.10 凍結融解試験装置の供試体の外観を写真 4.11，写真 4.12 に示す．
0サイクル

30サイクル

60サイクル

供試体状況写真

写真 4.11

採取コアを角柱に整形した凍結融解試験の例

50

日本コンクリート工学協会，コンクリートの長期耐久性に関する研究委員会：コンクリートの試験・分析マニ
ュアル，p125，2000.5
51
日本コンクリート工学協会，コンクリートの長期耐久性に関する研究委員会：コンクリートの試験・分析マニ
ュアル，p129，2000.5-参 4-12 -耐凍害性に劣る
コンクリート

写真 4.12(2)

健全なコンクリート

円形の採取コアによる凍結融解試験の例

試験結果の評価

コンクリートの凍結融解試験により構造物の劣化予測を行うことは，構造物が供用されている環境が様々であり制約があることから定量的には困難であるが，凍害を受ける可能性の有無の評価は可能である．
300 サイクル終了後の評価は表 4.9 の通り，相対動弾性係数が 80%以上を保ち，長さ変化率も200μ以下である場合，耐凍害性に優れていると判断できる．
ここに，長さ変化率は JIS 原案「コンクリートの凍結融解試験方法（案）」および現行 JIS A 1148
において付属書（参考）「長さ増加比試験方法」として示されているが，現行の JIS 規定の一部とはされていない．
表 4.9
健全
要注意(1)
要注意(2)
要注意(3)

凍結融解試験結果の評価52

相対動弾性係数（％）
300 サイクル終了後 80％以上
300 サイクル終了後 60～80％
300 サイクル終了後 ～60％
要注意(2)未満

長さ変化率（μ）
300 サイクル終了後 200μ以下
300 サイクル終了後 200～1000μ
300 サイクル終了後 1000μ～
要注意(2)以上

相対動弾性係数（％）

100

健全

80
60

要注意(1)
要注意(2)
要注意(3)
10

長さ変化率（μ）

200

凍結融解回数
要注意(1)

要注意(3)

図 4.13

53

30
健全

1000

52

200

要注意(2)

凍結融解試験結果の概念図53

土木学会：2001 年制定コンクリート標準示方書［維持管理編］，p116-117，2001.1
土木学会：2001 年制定コンクリート標準示方書［維持管理編］，p117，2001.1-参 4-13 -4-5-5 凍結防止剤の影響を考慮したスケーリング抵抗性試験54
凍結防止剤の散布が起因するコンクリートの劣化現象は，表面はく離を伴うスケーリングが特徴的なものであり，国内においては規準が定められていないため，ASTM をはじめとする諸外国の試験方法を準用した試験が行われている．

(1) 湛水法：ASTM C 672（凍結防止剤下のスケーリング抵抗性試験）55
図 4.14 に示す供試体を養生後，試験面に濃度 3%塩化ナトリウム水溶液を張り，-17.8±2.8℃で16 時間凍結，23±1.7℃で 8 時間融解の 1 サイクル 24 時間の凍結融解作用を与え，試験面のスケーリングによる劣化状況に応じて表 4.10 の通り評価している．
2.5cm

22cm

22cm

試験水湛水

2cm

10cm
土手の据付け図 4.14

１面凍結融解試験

スケーリング試験供試体の例

表 4.1023℃8 時間融解-18℃16 時間凍結

点
0
1
2
3
4

写真 4.13

スケーリング試験状況

5

ASTM 試験による劣化状況評価

試験面の劣化状況
剥離なし
粗骨材の露出なし，深さ 3mm 以下の剥離
評価 1 と評価 3 の中間程度の劣化
性能
粗骨材がいくつか露出する程度の剥離
評価 3 と評価 5 の中間程度の劣化
性能
粗骨材が前面露出する程の激しい剥離

また，本試験に準拠しスケーリング評価をスケーリング量とスケーリング深さとを測定することにより定量的に評価を試みる研究もなされてきている．

(2) 底面浸漬法：RILEM による CDF 試験56
CDF 試験（Capillary suction of Deicing solution and Freeze thaw test）は，3%NaCl 水溶液に供試体の底面を 5mm 浸漬し，毛管浸透を生じさせた後，1 日 2 サイクル－1 回の凍結と融解(＋
20℃/-20℃)を 12 時間で繰り返す－の割合で凍結融解試験を行うものである．なお，凍結融解試
験機の温度制御の精度は±0.5K と高い精度が要求されている．
CDF 試験の結果は，28 サイクル後のスケール量（損失質量 g）を用いて当該供試体の耐凍害性を評価する．Jochen Stark らによる研究では CDF 法による凍結融解剤抵抗性試験によるスケール
限界量は 28 回凍結融解後で最大平均スケール量 1500ｇ /cm2 としている．

54

日本コンクリート工学協会：融雪剤によるコンクリート構造物の劣化研究委員会報告書，p38-41，1999.11
American Society for Testing and Materials:Standard test method for scaling resistance of concretesurfaces exposed to deicing chemicals,ASTM Standard C672, Annual Book of ASTM Standards , Vol.04.02 ,pp.341-343
56
RILEM TC117 FDC:Draft recommendation for test method for the freeze-thaw resistance of concrete-Test
with water (CF) or with sodim chloride solution (CDF) ,Materials & Structures ,pp.175-182,1995
55-参 4-14 -写真 4.14

CDF 試験の凍結融解試験機

4-5-6 配合推定試験
レディーミクストコンクリートの性能の一つである水セメント比は耐凍害性の指標の一つとされており，施工時の工事記録が保管されていない場合，配合推定試験を行うことにより水セメント比を推定できる．
試験方法としては，ポルトランドセメントで石灰石骨材を使用していない場合に適用できるセメン
ト協会法，石灰石骨材を用いたコンクリートにも適用できるフッ酸法，ギ酸法，グルコン酸法などの試験方法がある．いずれも事前にセメントの種類（ポルトランドセメントあるいは混合セメント）が既知である必要がある．
各種配合推定試験の概要を表 4.11 に示す．
表 4.11
セメント協会法58
目的

特徴

配合推定試験の概要57
ギ酸法59

フッ酸法

グルコン酸法60，61

単位セメント量，単位骨材量 単位セメント量，単位細骨材量，単位粗骨 単位セメント量，単位 単位セメント量を推定（細骨材＋粗骨材），単位水 材，単位水量を推定

骨材量，単位水量を推

量を推定

定

ポルトランドセメントで，石 石灰石骨材を用いたコンクリートにも適 石灰石骨材を用いたコ 石灰石骨材を用いたコンクリ
灰石や可溶成分の多い骨材 用可．但し単位水量の誤差大．コンクリー ン ク リ ー ト に も 適 応 ートにも適応可．混合セメン
は不可．セメント，骨材の分 トが中性化していても推定精度は未中性 可．ＡＳＲが生じてい トについては単位セメント量
析値が入手出来ない場合，標 化の場合と同程度．

る場合，中性化域への が小さくなる．中性化域への準値を使用して推定するた適応は困難．

適用は困難．

め単位水量の誤差大．
概要

試料を希塩酸に溶解した後， 試料をフッ化水素酸で完全分解し CaO を定 セメント中の SiO2 の量 グルコン酸ナトリウム(セメCaO，in.sol.,ig.loss を定 量する．別途骨材とセメント硬化体を分離 に着目しギ酸処理した ントは溶解するが海砂や石灰
量し単位量を推定．

し，それぞれの CaO の定量を行ったものか 後，ろ液を ICP（発光分 岩骨材の主成分である炭酸カら差し引き，単位セメント量を推定．

光分析装置）を用いて ルシウムを溶解しにくい)に
SiO2 の定量分析を行い 溶解した後，不溶残分を用い
単 位 セ メ ン ト 量 を 算 て単位セメント量を算出．
出．

分 析 CaO：EDTA 滴定法

細骨材：モルタルの偏光顕微鏡観察による SiO2：ICP 分析

試料の ig.loss：500℃強熱減手法

粗骨材：コンクリート表面に見られる粗骨量

材をトレースし，容積占有率を推定した

グルコン酸ナトリウム不溶残

後，取り出して比重，吸水率を測定後フッ分の ig.loss：500℃，2 時間

化水素酸で分解し CaO を定量の強熱減量

ig.loss：600℃強熱減量

CaO：EDTA 滴定法

57

日本コンクリート工学協会コンクリートの長期耐久性に関する研究委員会：コンクリートの試験・分析マニュ
アル，p37，2000.5
58
セメント協会：コンクリート専門委員会報告 F-18，硬化コンクリートの配合推定に関する共同研究試験報告，
1967.959吉田八郎他：石灰石骨材を使用した硬化コンクリート中のセメント量推定方法，コンクリート工学年次論文報
告集，p347-352，1990
60
日本非破壊検査協会：NDIS3422，グルコン酸ナトリウムによる硬化コンクリートの単位セメント量試験方法，
2002
61
中田喜久他：「グルコン酸ナトリウムによる硬化コンクリートの単位セメント量試験方法」の概要と NDIS3422の制定の経緯，コンクリート工学 Vol41,No11,2003.11-参 4-15 -参考資料5

凍害の劣化予測および耐久性設計

5-1 凍害の劣化予測（ASTM 相当サイクル数）
凍害劣化予測手法についてはいくつかの手法が提案されている例えば62，63．しかし，凍害劣化にとって温度条件と並び重要なパラメータであるコンクリート構造物の水分条件は部位条件や地域条件によって異なり64，既存の凍害劣化予測手法では，パラメータとして十分考慮されていないも
のが多い．
その内，
外部環境因子をパラメータとして多く考慮している劣化予測手法「ASTM 相当サイクル」
62
は，ある地域の気象条件下でコンクリートが 1 年間に受ける凍結融解作用を，式 5.1，表 5.1を用いて ASTM C-666 A 法の標準条件の凍結最低温度である-18℃を基準とした ASTM 相当サイクル
数として算出し，耐用年数を推定する手法である．
Cy ASTM-sp= C×F×Rsp= C×F×s×p×Ra 90

式 5.1

ここに，Cy ASTM-sp：ASTM 相当サイクル数(回/年)
C：養生条件に関する係数
F：凍結融解条件に関する係数
Rsp：Σ(－ts/18)βts：凍結最低温度(℃)
β：定数
s：日照条件に関する係数
p：劣化過程係数
Ra 90：気温による ASTM 相当サイクル数

表 5.1

ASTM 相当サイクル数算定式の係数

ASTM 相当サイクル数算定式

凍害劣化の過程

Cy ASTM-sp= C×F×Rsp

劣化の兆候

明確な劣化

（100％≧Ed＞90％）（90％≧Ed＞60％）

1.00

1.64

劣化過程係数

p

日射条件

北面

1.00

1.00

ｓ

水平・南面

1.45

1.45

部

養生・乾燥条件

水中

1.00

1.00

材

C

気中

0.66

1.41

係

20℃乾燥

0.26

0.80

数

30℃乾燥

0.14

0.45

凍結融解条件

水中凍結水中融解

1.00

1.00

F

気中凍結水中融解

0.21

0.23

62

浜幸雄ほか：気温因子を考慮したコンクリートの凍害劣化予測，
日本建築学会構造系論文集 第 523 号，pp.9-16，
1999.963
石井清ほか：凍結融解作用を受けるコンクリートの劣化予測に関する研究，土木学会論文集 No.564/Ⅴ-35，
pp.221-232，1997.5
64
日本コンクリート工学協会：コンクリートの凍結融解抵抗性の評価方法に関する研究委員会報告書，2008-参 5-1 -（水分等の影響）
一方，寒地土木研究所の成果65では，実構造物のコンクリート中の温湿度は積雪等の環境条件や部位によって異なることが分かった．特に，湿度については水平部材のほうが，垂直部材に比べ高湿度の状態となっていた．また，ばらつきはあるものの，コンクリート中の湿度は最深積雪と相関があることが分かった．さらに，水分供給条件の違いなどに起因し，室内促進試験と実構造
物とで凍結融解による損傷量に差があり，ASTM 相当サイクルの劣化速度が実際の劣化速度よりも速くなることが分かった．劣化速度の差を補正するため部位毎の水分条件補正係数を以下に示す．
なお，補正係数が水平部材と垂直部材とで異なる形となっているのは，水平部材は積雪の影響を大きく受けるが，垂直部材は積雪の影響が小さいためと考えられる．
ΔEd ACT = α×ΔEd ASTM

垂直部材の水分条件補正係数
α= 0.4254（Ed＞90%）α= 0.0751（Ed≦90%）

水平部材の水分条件補正係数
α= 0.0025H+0.0487（Ed＞90%）α= 0.0004H+0.0086（Ed≦90%）

ここに，ΔEd ACT ：実構造物の 1 年当たりの相対動弾性係数の低下量（％/年）
ΔEd ASTM ：ASTM 相当サイクルで算出された 1 年当たりの相対動弾性係数の低下量（％/年）
α：水分条件補正係数
H：最深積雪(cm)65

土木研究所寒地土木研究所：平成 22 年度 重点プロジェクト報告書（11.2 コンクリートの凍害，塩害との複合

劣化挙動及び評価に関する研究），2011.3-参 5-2 -（凍害劣化予測曲線の算出例）
先の ASTM 相当サイクルに水分等の補正を行って，凍害劣化予測を行った算出例として，札幌にある樋門の操作台と擁壁（南面）についての例を示す．なお，算出に当たっての仮定条件
等を以下に示す．
樋門のコンクリートは RC-1(W/C=55%,AE 剤なし)とする．同コンクリートの室内促進試験の結果，相対動弾性係数が 90 および 60%に達するのは，それぞれ 3.4 サイクルおよび 13.8
温度や最深積雪等の気象データは 1981～2010 年の平年値を用いた．
ASTM 相当サイクル算出の際に用いる各係数は，係数 C については養生時の温度を「30℃乾燥」，係数 F については操作台端部や擁壁では滞水は生じないため「気中凍結水中融解」，係
数 s は「水平・南面」を用いた．
前項に示すとおり，Ra 90 は凍結最低温度から求められるが，既存の研究から Ra 90 は地域係数と相関がある 62 ことが分かっているため， Ra 90 は地域係数から簡易的に求めることができる．そこで，この計算例では，温湿度センサーのデータから求めた Ra 90 と地域係数を用いて得られた部位毎の回帰式を用いて，計算を行う．なお，地域係数は以下のようにして求められる．
Ttamin 1－

Df

(1)

Dw

ここに，T は地域係数，tamin は日最低気温の年間極値(℃)，Df は凍結持続日数(日)，Dw は凍結融
解総日数(日)(1)地域係数の算出－１℃で凍結，０℃で融解すると仮定し，平年値データ（表 5.2）を用いて，以下のように求める．
① 日最低気温の年間極値：-7.5℃② 凍結持続日数：38 日（最高気温が０℃を下回っている日数）③ 凍結融解総日数：120 日（最低気温が-1℃を下回っている日数）④ 地域係数Tt a min 1

DfDw(7.5) 1

38
120

5 .1

(2)Ra 90 の算出
以下に示す部位毎の回帰式を用いて，Ra 90 の算出を行う．
1) 操作台Ra 90＝6.37×地域係数－0.82＝6.37×5.1－0.82＝31.67
2) 擁壁（南面）
Ra 90＝1.78×地域係数－0.30＝1.78×5.1－0.30＝8.78-参 5-3 -表 5.2

1日
2日
3日
4日
5日
6日
7日
8日
9日
10日
11日
12日
13日
14日
15日
16日
17日
18日
19日
20日
21日
22日
23日
24日
25日
26日
27日
28日
29日
30日
31日

11月
12.6
12.4
12.1
11.9
11.6
11.4
11.1
10.7
10.4
10
9.7
9.3
9
8.6
8.3
8
7.8
7.5
7.3
7.1
6.8
6.6
6.4
6.2
6
5.7
5.5
5.3
5
4.8

12月
4.6
4.4
4.2
4
3.8
3.6
3.4
3.1
2.9
2.7
2.5
2.3
2.1
1.9
1.7
1.6
1.5
1.4
1.3
1.3
1.2
1.2
1.2
1.1
1.1
1
0.9
0.8
0.8
0.7
0.6

最高気温（℃）
1月
0.5
0.4
0.3
0.2
0.1
0.1
0
-0.1
-0.2
-0.2
-0.3
-0.4
-0.5
-0.5
-0.6
-0.7
-0.7
-0.8
-0.9
-0.9
-0.9
-1
-1
-1
-1.1
-1.1
-1.1
-1.1
-1
-1
-1

1981～2010 年の札幌の平年値 66
2月
-0.9
-0.9
-0.8
-0.7
-0.6
-0.6
-0.5
-0.4
-0.3
-0.3
-0.2
-0.2
-0.1
-0.1
0
0.1
0.2
0.3
0.4
0.5
0.6
0.8
0.9
1
1.2
1.3
1.4
1.5
1.6

3月
1.6
1.7
1.8
1.9
2
2.2
2.3
2.4
2.6
2.8
3
3.2
3.4
3.6
3.8
4
4.2
4.4
4.6
4.8
5
5.2
5.3
5.5
5.7
5.9
6.2
6.4
6.7
7
7.3

11月
4.4
4.2
4
3.8
3.6
3.4
3.2
3
2.7
2.5
2.2
2
1.7
1.5
1.3
1.1
0.9
0.7
0.5
0.3
0.1
0
-0.2
-0.4
-0.6
-0.7
-0.9
-1.1
-1.3
-1.5

(3)ASTM 相当サイクル算出
1) 操作台30℃ 気中 水平・南CyASTMc90 ＝C × F × S × p × Ra 9 0＝0.14× 0.21 × 1.45 × 1.0 ×31.67＝1.35 回／年
CyASTMc60 = C × F × S × p × Ra 9 0= 0.45×0.23×1.45×1.64×31.67= 7.79 回／年
2) 擁壁（南面）
30℃ 気中 水平・南CyASTMc90 = C × F × S × p × Ra 9 0= 0.14×0.21×1.45×1.0×8.78= 0.37 回／年
CyASTMc60 = C × F × S × p × Ra 9 0= 0.45×0.23×1.45×1.64×8.78= 2.16 回／年

66

気象庁ホームページ

http://www.data.jma.go.jp/obd/stats/etrn/index.php-参 5-4 -

12月
-1.7
-1.8
-2
-2.2
-2.4
-2.6
-2.8
-3
-3.2
-3.4
-3.6
-3.8
-4
-4.2
-4.4
-4.5
-4.6
-4.7
-4.8
-4.9
-4.9
-5
-5
-5.1
-5.1
-5.2
-5.3
-5.4
-5.5
-5.6
-5.7

最低気温（℃）
1月
-5.8
-5.9
-6
-6.1
-6.3
-6.4
-6.5
-6.6
-6.7
-6.8
-6.8
-6.9
-7
-7
-7.1
-7.1
-7.2
-7.2
-7.3
-7.3
-7.3
-7.4
-7.4
-7.4
-7.5
-7.5
-7.5
-7.5
-7.5
-7.5
-7.5

2月
-7.4
-7.4
-7.4
-7.3
-7.2
-7.2
-7.1
-7
-7
-6.9
-6.8
-6.8
-6.7
-6.7
-6.6
-6.6
-6.5
-6.5
-6.4
-6.3
-6.2
-6.1
-5.9
-5.8
-5.7
-5.6
-5.4
-5.3
-5.2

3月
-5.2
-5.1
-5.1
-5
-4.9
-4.8
-4.7
-4.5
-4.3
-4.1
-3.9
-3.7
-3.4
-3.2
-2.9
-2.7
-2.5
-2.3
-2.1
-1.9
-1.8
-1.6
-1.5
-1.4
-1.2
-1.1
-0.9
-0.8
-0.6
-0.3
-0.1

室内促進試験の結果とこれらの結果から相対動弾性係数が 90%および 90%から 60%に達する
年数を算出すると，以下のようになる．
1) 操作台
X90＝3.4／1.35＝2.52 年
X60＝（13.8－3.4）／7.79＝1.34 年
2) 擁壁（南面）
X90＝3.4／0.37＝9.19 年
X60＝（13.8－3.4）／2.16＝4.81 年
よって，１年当たりの相対動弾性係数（RDM）の低下量は以下のようになる．
1) 操作台ΔRDM ASTM ＝(100－90)／2.52＝3.97%／年（RDM＞90）
ΔRDM ASTM ＝(90－60)／(1.34)＝22.39%／年（RDM≦90）2) 擁壁（南面）ΔRDM ASTM ＝(100－90)／9.19＝1.09%／年（RDM＞90）
ΔRDM ASTM ＝(90－60)／(4.81)＝6.24%／年（RDM≦90）(4)水分条件補正係数の算出
平均値データの「最深積雪」（札幌は 100）を用いて，水分条件補正係数の算出を行う．
1) 操作台α＝0.0025×最深積雪＋0.0487＝0.0025×100＋0.0487＝0.2987（RDM＞90）
α＝0.0004×最深積雪＋0.0086＝0.0004×100＋0.0086＝0.0486（RDM≦90）2) 擁壁（南面）
α＝0.4254（RDM ＞90）
α＝0.0751（RDM ≦90）
水分条件補正係数を用いて，補正を行った１年当たりの相対動弾性係数（RDM）の低下量は以下のようになる．
1) 操作台ΔRDM ACT＝α×ΔRDM ASTM＝0.2987×3.97＝1.19%／年（RDM＞90）
ΔRDM ACT＝α×ΔRDM ASTM＝0.0486×22.39＝1.09%／年（RDM≦90）2) 擁壁（南面）ΔRDM ACT＝α×ΔRDM ASTM＝0.4254×1.09＝0.46%／年（RDM＞90）
ΔRDM ACT＝α×ΔRDM ASTM＝0.0751×6.24＝0.47%／年（RDM≦90）(5)劣化予測式の算出
上記のようにして求めた低下量のうち，安全側の予測とするため，数値の大きいものを採用
すると，各部位の劣化予測式は以下のようになる．
1) 操作台RDM＝100－ΔRDM ACT×ｔ＝100－1.19×ｔ
2) 擁壁（南面）RDM＝100－ΔRDM ACT×ｔ＝100－0.47×ｔ-参 5-5 -5-2 凍害と塩害との複合劣化予測および耐久性設計
5-2-1 凍害と塩害の複合劣化（スケーリング・相対動弾性係数）予測（スケーリング・相対動弾性係数予測式）
凍結融解と塩化物の複合作用による凍害は，塩化物が作用しない一般の凍害とは劣化形態が異なる．寒地土木研究所の成果67より，凍結融解と塩化物の複合作用を受けるときの長期的なスケー
リング・相対動弾性係数の進行性は，式 5.1～式 5.1 を用いることで，評価できることが示され
た．
log

t
A

Dm

a1e b1

Dm

a2 e

REd

100e c t

b2 logt B
Aa1e

b1 logB
Ad（散布開始前）式 5.2（散布開始以降）

式 5.3（欠損に至るまで）

式 5.4

ここに，Dm は剥離度(mm) （平均剥離深さと測定範囲（50×50cm）に占めるスケーリング面積の割合との積）もしくはスケーリング量（g/cm2），REd は相対動弾性係数(%)，t は凍結融解履歴（一般に供用年数（年），t＞0 とし，t＝0 のときは Dm＝0mm），A は年数を無次元化させるための値，
B は供用後，凍結防止剤の散布が開始されるまでの期間（年）（ただし，B＝0 の場合，log(B/A)＝0），
a1，b1，a2，b2，c，d は係数である（現在，散布路線で供用されているコンクリート構造物の予測においては，a1 と b1 を 0 とすることで安全側に評価できる）．図 5.1 に予測の概念を示す．ただし，式 5.1～式 5.1 の適用対象は，劣化抑制対策が施されていないコンクリートとする． 式 5.2，
式 5.3 の A は，t を無次元化させることが目的の任意の値である．前掲の寒地土木研究所の西暦1991年
スパイクタイヤ
使用規制前

スパイクタイヤ
使用禁止

剥離度

Dm
深さLcmまで剥離が進行

Dm

a1e b1a2e

b2 logt B
Aa1e

b1 log

B
A

（t≧B)
log

t
A

（0＜t＜B)
凍結融解履歴（経過年数）B

L＜M＜N

相対動弾性係数

100％

深さNcm

深
さL

REd

100e c t

d

B

67

M cm

欠損のため、以降データなし※ 式の基本形は全深さ同じ。
c、dは、深さ毎に異なる。

図 5.1

深さ

cm

凍結融解履歴（経過年数）

凍害進行予測の概念

遠藤裕丈，島多昭典，川村浩二：環境条件の変遷を考慮した凍害予測に関する基礎的研究，第 14 回コンクリー
ト構造物の補修，補強，アップグレード論文報告集，pp.141-148，2014.10-参 5-6 -成果は，散布開始以降，調査実施時までに散布環境下に曝された期間の 1/2 に相当する値を A としているが，A に連動して a1，a2 も変化するため，曝された期間が不明な場合は「A＝1」としても差し支えない．なお，A が小さいほど a1，a2 は小さく表示される（小数点以下の桁数が多くなる）ため，なるべくなら t/A が小さくなるよう A を設定した方が望ましい．
凍害は，凍結融解履歴の増加に伴って大きく進行する場合と，初期に大きく進行して以降は緩やかに進行する場合があり，単年に得た 1 つの測定値のみでは基本的に予測が難しく，予測を精度良く行うには，複数年にわたって多くの測定値を集めて式に近似させる必要がある．また，点検データが蓄積されたら都度，予測の確認・修正を行うことが望ましい．
（スケーリング予測式の算出例）
図 5.，図 5.に道路橋地覆垂直面を対象としたスケーリング予測式の算出例を示す．この部材は凍結防止剤の散布が本格化した 1992 年以降に建設されている．よって，a1，b1 はゼロとなる．この部材では，供用から 4，5，6 年目に剥離度を測定している（剥離度は 4 年目が 1.7mm，5 年目
が 1.8mm，6 年目が 2.3mm）．A を 4～6 年の平均をとって 5 とし，log(t/5)と Dm の関係をグラフ化
し，指数回帰を行うと図 5.に示す回帰式が得られる．この回帰式から a2，b2 が定まり（a2＝1.95，
b2＝1.7），予測式が決定される．供用年数と剥離度の関係（図 5.）より，実測値と求めた予測式
は良く対応していることがわかる．
55
1.7log(t/5)
y=1.95e1.7036x
y=1.9517e(R2=0.9328)

3
2
1

1.95e

t
5

3
2
1

プロット：実測値
実線：予測

0

0
-0.2

-0.1

0

0.1

0

0.2

2

4

6

8

年数

log(t/5)

図 5.2

1.7 logDm

4
剥離度(mm)

剥離度(mm)4log(t/A)と剥離度の関係（A=5）-参 5-7 -

図 5.3

供用年数と剥離度の関係

10

5-2-2 複合劣化（スケーリング）の耐久性設計

凍結圧ΔPf（線が太いほど大きい）

速度
スケーリング進行
2(g/cm /cyc)

スケーリングは，コンクリートの表層に凍結圧が蓄積されやすい品質（弾性係数が小さく，凍結圧勾配は表面側が大きく，内部で小さい状態）ほど進行しやすい（図 5.）．例えば，弾性係数と密接な関係にある水セメント比が大きく，凍結圧勾配と密接な関係にある透水係数が小さい（図5.，一例として水セメント比が高く，高炉セメント B 種が用いられている場合）状態がこれに該
当する．
凍
結
圧

弾性係数
m・Ed

0.00060.00040.0002
0
0
65
5 /s)
水セ 55
m
10-10 c
メン 45
15 10
ト比 35
(
数
(%
) 25 20水係
透

凍結圧勾配
ΔPh
深さ

図 5.4

0.001
0.0008

スケーリングの進行速度に及ぼす影響因子スケーリングの進行速度（試験水：NaCl）と水セメント比・透水係数の関係
図 5.5

寒地土木研究所 65 では，この知見をさらに発展させ，凍結融解と塩化物の複合作用によるスケーリングに対する耐久性の照査式として次式を提案した．

W /C
k
1.67
45
3.5 10 10

w

式 5.5

2.31

（ωw－ωwd≦0 であれば，スケーリングが大きく進行する可能性は小さい）
ここに，ωw はスケーリングの進行速度を表す指標値，ωwd はスケーリングの進行速度を表す指標
値の設計値，W/C はコンクリートの水セメント比(%)，k はコンクリートの透水係数(cm/s)である．
スケーリングを長期に亘って極力抑える要求性能を満足するには，ωw が設計値 ωwd を下回るよう設計するとよい．しかしながら，ωwd すなわちスケーリングの抑制が期待される ωw に関する情報は未だ少ない．例えば，北海道の沿岸防波堤（高炉セメント B 種使用）での調査では，水セメント比が 45%以下になるとスケーリングの進行が大きく抑えられる傾向が確認されている（図5.）．ここで，W/C＝45，k＝0.6×10-10（実験により求めた値）を式に代入すると ωw は-1.7 となり，北海道の沿岸防波堤に関しては，この値を ωwd とすることができる（図 5.）．各地域・部材毎の
ωwd が整備されるまでの当面の間，個々の調査データから ωwd を設定し，照査を行うものとする．

系列4
F港(約40年)

35
30
25

A港
y=0.21x-109.24(R2=0.911)

20
15

室内実験
(ASTM C 672準拠
600サイクル程度）（10～40年）

-1.5
-1.7
-2.0

B～E港
y=0.34x-16.69(R2=0.708)

10

北海道
沿岸防波堤

-1.0
ωw

剥離度(mm)-0.5

系列3
A港(約40年)

-2.3

-2.5
-3.0

5

0

0
45

50

55

60

65

70

5

10

15

発生抑制 遷移域が期待

系列1
B～E港(10数年)

40

発生が懸念

0
45

20

地域係数

75

深さ350～400mmの水セメント比(%)
図 5.6 水セメント比と剥離度の関係の例（北海道内の沿岸防波堤）

図 5.7 スケーリング抑制が期待される ωw の例（室内実験のωw＝－2.3 は，600 サイクルにおけるスケーリング最大深さの許容上限を 2.5mm と仮定した場合の値）
図-参 5-8 -5-1

参考資料6

凍害劣化を受けたコンクリート部材の力学的性能

6-1 凍害劣化を受けたコンクリート部材の材料および部材特性の変化
ここでは，凍結融解作用を与えた RC はり部材の静的載荷実験によって得られた，コンクリート
部材の材料劣化と力学性能の関係 65 について解説する．

(1) 試験概要
供試体は，凍結融解作用を与える範囲が異なる 2 体の供試体（A および B 供試体）を対象とし，供試体寸法は，いずれも 200×250×1600mm とし，主鉄筋径は D13 とした．供試体の形状寸法，配筋状況および計測機器の配置を図 6.1 に示す．
変位計

50mm

ひずみゲージ

150mm

250mm

50mm
200mm
200mm

6 @ 200 = 1200mm

図 6.1

200mm

供試体の形状寸法および配筋状況

凍結融解試験に関して，各供試体の水分供給条件は図 6.2 に示す通り，水分の供給を防ぐ範囲にエポキシ樹脂を用いて防水加工を施すことで区分するものとした．よって，A 供試体は引張側面全体，B 供試体は引張側面の中央部のコンクリート表面を露出させた状態としている．一方，温度条件については，ASTM C666 B 法に準拠して気中凍結水中融解とし，最低温度を-18℃，最高温度を 5℃として，1 サイクル約 14 時間の凍結融解作用を 430 サイクル与えるものとした．
防水処理（エポキシ樹脂）

供試体表面

500

【A 供試体】【B 供試体】
図 6.2

水分供給条件（供試体下面）

静的載荷実験に関して，単純支持した供試体の中央部 1 点を載荷する方法を採用した．変位計
は，支点上および中央点の 3 点に設置し，支点間の主鉄筋には 20cm 間隔でひずみゲージを設置している（図 6.1 参照）．なお，測定項目は荷重，変位および主鉄筋ひずみとした．

-参 6-1 -

(2) 超音波伝播速度測定

4000

4000

3500

3500

3000
2500
2000
1500
①健全
②健全
③健全

1000
500

①劣化
②劣化
③劣化

0

超音波伝搬速度(m/s)

超音波伝搬速度(m/s)

凍害劣化の範囲および程度を把握するために，①供試体中央位置，②中央から 300mm の位置，③支点位置の断面において，透過法により超音波伝播速度測定を 25mm 間隔で行った．測定結果を
図 6.3 に示す．
これより，A および B 供試体ともに，健全時の超音波伝播速度は 3,500～4,000m/s となった．
一方，凍結融解試験後（劣化後）において，A 供試体は供試体上下端の超音波伝播速度が低下しているのに対して，B 供体は 500～2,000m/s と A 供試体に比べて著しく低い結果が得られた．
また，凍結融解後の B 供試体を観察すると，上面側がスケーリングによって著しく断面欠損したことから，上記の結果と対応していることが伺える．

3000
2500
2000
1500
1000
①健全
②健全
③健全

500
0

25

50 75 100 125 150 175 200 225

①劣化
②劣化
③劣化

試験体上面側から下面側への距離(mm)25 50 75 100 125 150 175 200 225
試験体上面側から下面側への距離(mm)【A 供試体（凍害劣化程度：小）】【B 供試体（凍害劣化程度：大）
】

図 6.3

超音波伝播速度測定結果(3) 静的載荷実験結果
80

荷重(kN)

図 6.4 に，実験によって得られた載荷点位置の荷重－ 70
変位関係を示している．図中には，既往の研究68 で実施
60
済みである凍結融解作用を受けていない N 供試体の結果
50も併せて示している．これより，N 供試体の最大荷重が40
70.8kN であるのに対して，B 供試体の最大荷重は 50.6kN
30であったことから，凍結融解作用により約 3 割程度耐荷N供試体
20
力が低下したことがわかる．一方，A 供試体は N 供試体
A供試体
よりも最大荷重が 74.7kN と大きくなった．
10
B供試体
ひび割れが発生した挙動について，N 供試体は供試体
0
下面側から上面側に伸びる曲げひび割れが発生し，載荷
0
5
10
15
20
変位(mm)
点付近のコンクリートの圧壊により破壊に至った．A 供
図 6.4 荷重－変位関係
試体は，変位 5mm 付近までは曲げひび割れが発生し，ひび割れ本数も増加した．剛性勾配が低下した変位 5mm 以降は新たな曲げひび割れは発生せず，変位の増加に対応して既存のひび割れの幅が拡がり，せん断ひび割れによって終局に至った．B 供
試体は，50kN 付近まで荷重が増加すると載荷点から支点部の間に斜めにせん断ひび割れが発生し，55kN 直前でせん断ひび割れが大きく開口し終局に至った．
以上のように，凍結融解作用を受けることで破壊形態が曲げ破壊型からせん断破壊型に移行した．これは，凍結融解作用によって圧縮側のコンクリートのせん断耐力が大きく減少したためと考えられる．特に，せん断補強筋を用いていない本供試体のせん断耐力は，そのほとんどをコンクリートが分担しているため，せん断耐力への影響が大きかったものと推察される．

68

林田宏，佐藤靖彦，上田多門，針谷龍史，田口史雄：凍結融解作用を受けた RC はり部材の構造性能に関する研究，第 9 回，コンクリート構造物の補修補強アップグレードシンポジウム，2009.10-参 6-2 -図 6.5 には，各荷重段階におけるひずみ分布を示している．これより，N 供試体は荷重の増加に対応して中央部のひずみが突出して増加しているのに対し，A および B 供試体は荷重の増加に対して，ひずみが分散して増加していることがわかる．よって，A および B 供試体のコンクリー
トと鉄筋の付着力は，N 供試体に比べて大きく低下しているものと考えられる．
3000
15.7kN
20.2kN30.7kN
40.1kN
50.9kN

2500

ひずみ(μ)

2000
1500
1000
500
0
-60

-40

-20

0

20

40

60

中央からの距離(cm)【N 供試体】
3000

3000

10.1kN
20.0kN30.1kN40.0kN50.0kN

2000

9.9kN
19.9kN

2500

29.9kN
2000
ひずみ(μ)

ひずみ(μ)

2500

1500
1000

39.9kN
49.9kN

1500
1000

500
500

0
-60

-40

-20

0

20

40

60

0

中央からの距離(cm)

-60

-20
0
20
中央からの距離(cm)【A 供試体】【B 供試体】
図 6.5

-40

40

60

各荷重段階におけるひずみ分布(4) 凍害劣化を受けたコンクリート部材の材料および部材特性の変化
RC 梁部材に凍結融解作用を与えて静的載荷実験を行った結果を整理すると，以下の通りである．
・曲げ破壊型の RC 梁に凍結融解作用を与えることでせん断耐力が低下し，せん断破壊型へと移行し，劣化程度が大きい供試体は最大荷重も低下した．これは，本供試体においては，圧縮側のコンクリートも大きく劣化したことによるものと考えられる．
・A 供試体に見られた変形性能（構造性能）の向上は，タイドアーチ機構が形成したためであり，結果的に耐荷力も若干大きくなったものと考えられる．
・凍結融解を受けた供試体の鉄筋の付着力は，荷重の増加に対し，ひずみが分散して増加していることなどから，凍結融解を受けていない供試体に比べて大きく低下しているものと考えられる．

-参 6-3 -6-2 凍害劣化を受けたコンクリート部材の部材特性解析
ここでは，前節 6-1 に示した凍結融解作用を与えたコンクリート梁部材の静的載荷実験を対象に実施した FEM 解析 65 について解説する．

(1) 解析対象
解析対象は，表 6.1 の通り，凍結融解作用を与えていない健全な供試体 1 体（N 供試体）と，凍害劣化程度の異なる 2 体の供試体（A および B 供試体）の計 3 体を対象とした．供試体の形状
寸法および配筋状況は，図 6.1 を参照のこと．
表 6.1
No.
N
A
B

凍害劣化程度なし
小大

解析対象一覧

相対動弾性係数（%）－
24～87%（平均 56%）
3～69%（平均 22%）

実測耐荷力（kN）
70.8
74.7
50.6

(2) 解析モデル
解析には，市販されている 2 次元非線形有限要素解析プログラムを使用した．有限要素タイプ
は 8 節点アイソパラメトリック平面応力要素を用い，モデル化の範囲は圧縮強度や凍結融解作用のバラツキを考慮するために全スパンとした．また，スケーリングによる断面欠損が見られた B供試体に関しては，この欠損領域を考慮した梁高区間をモデル化した．図 6.6 に，要素分割図の一例（B 供試体）を示す．
解析手法には，RC 要素（鉄筋コンクリート要素）として材料非線形性を考慮した分散ひび割れ
モデルを適用した．凍害によるコンクリート圧縮強度の低下は，各要素において圧縮強度を個別に設定することで反映した．また，凍害によるコンクリートと鉄筋の付着力低下については，付着パラメータ C（引張硬化／軟化係数）によってコンクリートの引張軟化程度を変化させることにより考慮した．鉄筋のモデル化は，各 RC 要素の要素断面積に対する鉄筋比という形で考慮した．
載荷板および支持板のモデル化に関しては，実験時に塑性化を伴うような変形が確認されていないことから，いずれも弾性体要素とした．また，載荷荷重はスパン中央部に鉛直方向強制変位を与え，境界条件は載荷点および支点部に対しては応力集中による局所的な要素の破壊を回避するために，実験時と同様にこれらをモデル化して要素中心部節点の鉛直方向変位成分を拘束した．
平均化したスケーリング深さ（t=20mm）
鉄筋位置

無筋要素

230

4@4=200

30

RC要素 強制変位

200

1200
1600
図 6.6

要素分割図の一例（B 供試体）

-参 6-4 -200

(3) 材料物性値
ここで，供試体のコンクリートの圧縮強度は，健全な N 供試体を対象として，載荷実験後に小径コアを採取して実施した圧縮強度試験から求めた．なお，コアは供試体側面の上面側から下面側方向に 6 本採取した．
一方，既往の研究69によると，凍害劣化を受けたコンクリートでは，下式に示すように，相対動弾性係数で 10%の低下に対して圧縮強度が約 7%低下することが示されている．
Rc = 0.0071 (DM − 100) + 1
ここで，Rc は凍結融解前後における圧縮強度比(%)
DM は相対動弾性係数(%)
以上のことから，解析におけるコンクリート圧縮強度については，各要素において個別に設定
し，N 供試体については小径コアによる高さ方向毎の実測値を，A および B 供試体については N 供
試体の実測値を上式の凍害劣化程度に応じて低減した値を，それぞれ設定するものとした．図 6.7に，設定した圧縮強度分布の一例（B 供試体）を示す．
コンクリートの引張強度に関しては，土木学会コンクリート標準示方書70に基づいて圧縮強度より推定した．ただし，実際には乾燥収縮等による初期応力の影響によって土木学会式で算定される引張強度よりも小さい可能性がある71ため，コンクリートの引張強度が解析結果に与える影響についての検討も行った．
鉄筋の降伏強度に関しては，過去に実施した同種の鉄筋の引張試験結果の経験値として 380
N/mm2 を用いた．また，鉄筋の弾性係数は一般的な値である 2.0×105 N/mm2 とした．

図 6.7

供試体のコンクリート圧縮強度分布の一例（B 供試体）

(4) 解析ケース
表 6.2

本解析で実施した解析ケースの一覧を CaseN1
表 6.2 に示す．解析パラメータは，①コN2ンクリート引張強度，②引張軟化曲線に
N3おける付着パラメータ C の 2 種類である．
A1
A2
A3
B1
B2
B3

69

凍害劣化
なし
(N 供試体)解析ケース一覧①引張強度
示方書値×1.0
示方書値×0.7
示方書値×0.5

小(A 供試体)
示方書値×0.5
大(B 供試体)②付着パラメータ
C=0.4(異形鉄筋の標準値)

C=0.4
C=1.0
C=2.0
C=0.4
C=1.0
C=2.0

桂修：凍害による材料特性の予測手法，凍害の予測と耐久性設計の現状，日本コンクリート工学協会北海道支部，pp.21-25，2006.6
70
土木学会：2007 年制定コンクリート標準示方書［設計編］，p34-37，2008.3
71
前川宏一，
福浦尚之：多方向ひび割れを考慮した RC 構成則の部材・構造挙動からの検証，
土木学会論文集，
No.634/
Ⅴ-45，pp.209-225，1999.11-参 6-5 -(5) 解析結果：初期応力による引張強度低下の影響
80

本解析では，N 供試体を対象に引張強度の低減率の検討を行った．引張強度の低減率を 1.0 倍，0.7
倍，0.5 倍とした場合の解析結果を図 6.8 に示す．
これより，解析によるひび割れ発生荷重や降伏までの剛性等から総合的に判断すると，引張強度の低減率を 0.5 倍とした解析 Case N3 が最も良く
実験値と整合する．そのため，以降の劣化させた
供試体の解析検討では，Case N3 と同様の低減率を用いて解析を行う．

荷重 (kN)60
実験値
Case N1
Case N2
Case N3
ひび割れ発生荷重
降伏荷重

40

20

0
0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

図 6.8

変位 (mm)
解析結果：荷重－変位関係（N 供試体）

(6) 解析結果：凍害劣化による付着力低下の影響

80

80

60

60

40

20

Case A1
実験値
Case A3
Case A2
降伏荷重
ひび割れ発生荷重

荷重 (kN)

荷重 (kN)

前節において，凍結融解を受けた供試体の鉄筋の付着力は大きく低下することを確認した．そこで，凍害による鉄筋の付着劣化が RC 構造物の力学性能に及ぼす影響を確認するため，付着パラ
メータ C（引張硬化／軟化係数）をパラメータとして，その影響を検討した．
A および B 供試体を対象に行った解析の結果を図 6.9 に示す．最大荷重を見ると，A 供試体では若干低いものの概ね一致しており，B 供試体では概ね一致している．そのため，最大荷重については，凍害劣化の大小に関わらず FEM 解析によって推定できていると考えられる．一方，荷重－変位関係における剛性や，最大荷重時の変位は，A，B 供試体ともに，ほとんど一致していない．
また，付着パラメータ C を大きくしても，解析結果に与える影響は微小であった．
解析結果の変位量が小さくなっている原因として，解析で与えたコンクリートの弾性係数が実際よりも大きい可能性が挙げられる．一般に，凍害劣化を受けたコンクリートでは，圧縮強度の低下率よりも弾性係数の低下率の方が大きくなる．しかし，本解析では健全なコンクリートを想定した応力－ひずみ関係を材料構成則として用いたため，凍害劣化による弾性係数の変化が反映
されていない．その結果，解析による荷重－変位関係が実験値と整合しなかったと考えられる．

40

20

Case B1
実験値
Case B3
Case B2
降伏荷重
ひび割れ発生荷重00 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 150
0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

変位 (mm)

変位 (mm)【A 供試体】
図 6.9【B 供試体】
解析結果：荷重－変位関係（A,B 供試体）

(7) 凍害劣化を受けたコンクリート部材の部材特性解析方法
凍結融解作用を与えた RC 梁部材の FEM 解析に関する検討結果から，凍害劣化を受けたコンク
リート部材については，超音波伝播速度によって圧縮強度を推定した結果を用いて FEM 解析することにより，おおよその最大荷重を推定することが可能である．ただし，凍害劣化を受けた
コンクリート部材の FEM 解析において，変位量を適切に評価するためには，弾性係数の変化について適切に評価する必要があり，今後の検討が必要である．

-参 6-6 -参考資料7

国道橋の橋梁定期点検と本手引書との関係

本手引書はコンクリート造である道路構造物を対象としている．
国道の道路橋では別途橋梁定期点検が実施されているので，凍害が疑われる構造物では，橋梁定期点検結果を有効に活用するのが望ましい．
また，本手引書に基づく橋梁構造物の調査結果および補修・補強工法の記録は，国道橋の場合には橋梁管理カルテに反映し，構造物の維持管理に有効に活用するのが望ましい．
【解説】
7-1 橋梁定期点検72，橋梁管理カルテ73と本手引書との関係
橋梁定期点検と本手引書による凍害調査の流れ，および橋梁管理カルテと本手引書に基づく
記録との関係を図 7.1 のフローに示す．
START

Yes

橋梁か
No

No

本手引書の範囲

別途検討

No

最近橋梁点検成果が
あるか
Yes

外観調査

橋梁定期点検成果

凍害調書（ その2）

橋梁定期点検の点検調書

外観調査による
凍害の可能性の判定
Yes

図書調査

凍害調書（ その3,4,5）

詳細調査
凍害の判定
補修・補強の検討

凍害調書（ その1）
凍害調書（ その6）凍害調書（ その7）記録

橋梁管理カルテ

別紙2:凍害調書の様式

凍害調書(その1)凍害調査対象構造物の集計
凍害調書(その2)外観調査による変状
凍害調書(その3)図書調査(構造物の諸元・履歴・位置図)
凍害調書(その4)図書調査(形状図・全景写真)
凍害調書(その5)図書調査(コンクリートの品質記録)
凍害調書(その6)詳細調査と凍害の判定
凍害調書(その7)補修・補強の必要性や対策工の検討

図 7.1
72
73

橋梁定期点検と本手引書との関係

国土交通省道路局国道・防災課，「橋梁定期点検要領(案)平成 16 年 3 月」
国土交通省道路局国道・防災課，「橋梁の維持管理の体系と橋梁管理カルテ作成要領（案）平成 16 年 3 月」

-参 7-1 -1) 橋梁以外のコンクリート造の道路構造物では，本手引書に基づき調査・判定・検討等を行う．
2) 外観調査を行い凍害の可能性の判定を行う．橋梁定期点検調書がある場合は損傷の進行状況等を確認する際の参考とする．
3) 橋梁定期点検に際しては，コンクリート造の損傷状況の把握・損傷程度の評価は，本手引書の「3 章外観調査」を理解した上で行うものとし，健全度の評価においては本手引書「6 章凍害
劣化の予測および性能・評価」を参考とするものとする．尚，凍害が疑われる構造物がある場
合においても，作成する調書は「橋梁定期点検要領(案)」による調書のみで十分である．
4) 橋梁定期点検の結果，凍害の疑いがあり健全度区分Ｓ（詳細調査が必要）となった場合，本手引書を参考とし調査結果を凍害調書（別紙 2:凍害調書の様式）に記録する．ただし，凍害調書(その 2)（その 3）(その 4)は「橋梁定期点検要領(案)」の点検調書（その 1）～(その 6)に代えることが出来る．本手引書に基づく調査内容と作成する調書を表 7.1 に示す．
表 7.1

本凍害調査・対策手引書に基づき作成する調書の一覧

調査内容
調査対象構造物の凍害への対応
外観調査
図書調査

本手引書の調書様式
凍害調書(その 1)ASR 調査対象構造物の集計
凍害調書(その 2)外観調査による変状
凍害調書(その 3)図書調査(構造物の諸元・履歴・位置図)
凍害調書(その 4)図書調査(形状図・全景写真)
凍害調書(その 5)図書調査(コンクリートの品質記録)

詳細調査
補修・補強検討

凍害調書(その 6) 詳細調査による凍害の判定
凍害調書(その 7) 補修・補強の必要性や対策工の検討

7-2 参考：「橋梁定期点検要領（案）」における凍害が疑われる構造物の点検例
橋梁定期点検において作成される点検調書は，損傷状況の把握，損傷程度の評価，健全度の判定についてであり，表 7.2 の通りの様式である．
表 7.2

橋梁定期点検により作成する調書の一覧

点検内容「橋梁定期点検要領（案）」の調書様式損傷状況の把握点検調書(その 1)橋梁の諸元・履歴点検調書(その 2)径間別一般図
点検調書(その 3)現地状況写真
点検調書(その 4)部材番号図
点検調書(その 5)損傷図点検調書(その 6)損傷写真
点検調書(その 7)損傷程度の評価記入表（主要部材）

損傷程度の評価

点検調書(その 8)損傷程度の評価記入表（主要部材以外）
点検調書(その 9)損傷程度の評価結果総括
健全度の判定点検調書(その 10)対策区分判定結果（主要部材）
点検調書(その 11)対策区分判定結果（主要部材以外）

コンクリートの損傷要因が凍害による損傷またはその疑いがある場合，損傷状況の把握，損傷程度の評価，健全度の判定は「橋梁定期点検要領（案）」の中では，次頁の表 7.3 の通り記
述されており，点検調書の記載例と合わせて示す．

-参 7-2 -表 7.3「橋梁定期点検要領（案）」における凍害が疑われる場合の点検例

橋梁定期点検要領（案）の説明
損傷状況
の把握

損傷程度
の評価

健全度の
判定

要領（案）の損傷の種類の中では直接，凍害に関連する損傷を列記して記述はしていないが，以下の損傷が該当すると考えられる．
6)ひび割れ 7)剥離・鉄筋露出 8)漏水・遊離石
灰 9)抜け落ち 10)コンクリート補強材の損傷
11)床版ひび割れ 12)浮き 19)変色・劣化
20)漏水・滞水 22)異常なたわみ 23)変形・欠損
部材毎，損傷毎に以下を記入．
・工種
・材料
・部材種別，名称
・部材番号
・損傷程度（a：損傷なし<b<c<d<e）・損傷パターン
・材料・材質の分類

凍害と疑われるひび割れがある場合の点検調書の記載例
点検調書(その 1)橋梁の諸元と総合診断結果
点検調書(その 2)径間別一般図
点検調書(その 3)現地状況写真
点検調書(その 4)要素番号図及び部材番号図
点検調書(その 5)損傷図点検調書(その 6)損傷写真＊以上，凍害に限らず記載される項目．

点検調書(その 7)損傷程度の評価記入表（主要部材）
工種：P（下部工，橋脚）
材料：C（コンクリート）
部材種別，名称：柱部・壁部
部材種別，記号：Ｐｗ
要素番号：0102
損傷程度：d（幅中，間隔大）（RC 構造物ひび割れ幅 0.2mm 以上 0.3mm 未満，
間隔 0.5m 未満の場合）
損傷パターン：下部構造④（亀甲状）
損傷の種類：ひび割れ
材料・材質の分類：---（該当なし）
点検調書(その 8)損傷程度の評価記入（主要部
材以外）
点検調書(その 9)損傷程度の評価結果総括
工種：P（下部工，橋脚）
材料：C（コンクリート）
部材種別，名称：柱部・壁部
部材種別，記号：Ｐｗ
今回定期点検，損傷の種類（程度）：ひび割れ(d)＜緊急対応必要性の判定＞
点検調書(その 10)対策区分判定結果（主要部
判定区分 E1：橋梁構造の安全性の観点から，緊 材）
急対応の必要がある．
工種：P（下部工，橋脚）
判定区分 E2:その他，緊急対応の必要がある． 材料：C（コンクリート）＜維持工事で対応する必要性の判定＞
部材種別，名称：柱部・壁部
判定区分 M:維持工事で対応する必要がある．
部材種別，記号：Ｐｗ＜詳細調査の必要性の判定＞
健全度区分，詳細調査の必要性，区分 S の損傷：判定区分 S：詳細調査の必要がある．
ひび割れ＜補修等の必要性の判定＞
診断結果，原因，推定：③（凍害）判定区分 A：損傷が認められないか，損傷が軽 診断結果，所見：凍害によるひび割れと推定さ
微で補修を行う必要がない．
れる．詳細調査により凍害の判定を行い補修の判定区分 B：状況に応じて補修を行う必要があ 要否を検討する必要がある．
る．
点検調書(その 11)対策区分判定結果（主要部材判定区分 C：速やかに補修等を行う必要がある． 以外）-参 7-3 -参考資料8樋門の凍害劣化事例集

8-1 樋門コンクリートの凍害劣化事例
樋門の各部材および劣化度別に整理した外観評価について紹介する．
劣化度の評価は，表 8.1 の目視観察による半定量的なランク付けである外観評点（ASTM C
672 の室内試験における目視判定法）73 を適用した．
【解説】
河川構造物に代表される樋門については，上屋や操作台，門柱といった部材があり，これらは他の土木構造物と異なる独特の形状である．そのため，凍害劣化の生じる機構においても，他の土木構造物と異なっている．
このようなことから，樋門の凍害劣化に着目し，適切な維持管理に寄与する目的で本事例集を取りまとめた．本事例集は，改築時の構造形式や補修対策を検討するための参考資料とする．
なお，樋門の主要部材である函体は土中部にあり，融雪水の影響が操作台などの外にさらされている部材よりも少ないことから，凍害劣化の事例は少ない．よって，本事例集では函体を除く，操作台，門柱，翼壁に限定して各部材毎にそれぞれの特徴を事例集として構成している．
また，参考資料として樋門特有の凍害劣化事例に対する対策（案）と凍害以外の劣化事例も併せて記載した．

表 8.1

凍害劣化度の外観評点（ASTM C 672）

点

劣化事例写真0点1

粗骨材の露出なし、深さ３mm以下
の剥離

なし

2

3

粗骨材がいくつか露出する程度の剥離

評価１と評価３の中間程度の剥離

4

5

評価３と評価５の中間程度の剥離

73

劣化事例写真

外観評価については，参考資料 4-1 を参照のこと.

-参 8-1 -粗骨材が全面露出する程の激しい剥離

(1) 凍害劣化の外観評点５
凍害劣化の外観評点５は，粗骨材が全面露出する程の激しい剥離である．

写真

操作台（凍害劣化の外観評点５）

写真

門柱（凍害劣化の外観評点５）

写真

ゲート（凍害劣化の外観評点５）

写真

擁壁（凍害劣化の外観評点５）-参 8-2 -(2) 凍害劣化の外観評点４
凍害劣化の外観評点４は，評価３と評価５の中間程度の剥離である．

写真

操作台（凍害劣化の外観評点４）

写真

門柱（凍害劣化の外観評点４）

写真

ゲート（凍害劣化の外観評点４）

写真

擁壁（凍害劣化の外観評点４）-参 8-3 -(3) 凍害劣化の外観評点３
凍害劣化の外観評点３は，粗骨材がいくつか露出する程度の剥離である．

写真

操作台（凍害劣化の外観評点３）

写真

門柱（凍害劣化の外観評点３）

写真

ゲート（凍害劣化の外観評点３）

写真

擁壁（凍害劣化の外観評点３）-参 8-4 -(4) 凍害劣化の外観評点２
凍害劣化の外観評点２は，評価１と評価３の中間程度の剥離である．

写真

操作台（凍害劣化の外観評点２）

写真

門柱（凍害劣化の外観評点２）

写真

ゲート（凍害劣化の外観評点２）

写真

擁壁（凍害劣化の外観評点２）-参 8-5 -(5) 凍害劣化の外観評点１
凍害劣化の外観評点１は，粗骨材の露出なし，深さ 3mm 以下の剥離である．

写真

操作台（凍害劣化の外観評点１）

写真

門柱（凍害劣化の外観評点１）

写真

ゲート（凍害劣化の外観評点１）

写真

擁壁（凍害劣化の外観評点１）-参 8-6 -8-2 操作台の凍害劣化メカニズム
操作台は，他の土木構造物に比べ部材厚が薄く，操作台上に滞雪しやすい形状の構造物である．そのため，水分の供給が容易で飽和しやすい．また，給熱冷却の速度も速い（熱量の移動が大きい）ことから凍結融解の影響を非常に受けやすい部材である．
したがって，操作台は樋門のコンクリート部材の内で，凍害劣化が最も顕著となる場合が多い．
ここでは，操作台特有の凍害劣化事例 74 について紹介する．
(1) 上屋のない操作台の凍害劣化事例【主な劣化形態】
・操作台上面のスケーリング劣化
・操作台端部（角部）のＤ状のクラック（欠損）【解説】①：上屋のない操作台は，一般的に滞雪しやすい形状である②：操作台は，部材厚が薄いため浸透した水分が全体に飽和しやすい
また，操作台下面にテーパーが付いていると流水が巻き込みやすい③：操作台は，部材厚が薄いため給熱冷却（凍結融解作用）が速い
操作台端部（角部）では給熱冷却面が２方向となるため凍結深が大きくなる④：２方向の影響を受ける操作台端部（角部）はＤ状クラック（欠損）が生じやすい⑤：トモグラフィー法（断層影像法）による内部の劣化位置の検証において，外観上のひび割
れとほぼ同位置に劣化領域が検証された事例■STEP1----------（解説①）
操作台上に滞雪

鉄筋融解

STEP2----------（解説②）
融雪水

融雪水の浸透74

内藤勲，島多昭典，渡邊尚宏：樋門ゲート操作台・門柱部のコンクリートの凍害劣化診断に関する研究，
寒地土木研究所月報，No.733，報文，pp3-12，2014.6-参 8-7 -

凍結

凍結範囲

■STEP3----------（解説③）
冷却

角部は２方向の作用を受ける凍結，融解の鉄筋のかぶりが小さいと更に欠損が生じやすい繰り返し■STEP4----------（解説④）

Ｄ状のクラック（欠損）■トモグラフィー法による検証事例（解説⑤）
0.5

0.4

0.3

0.2

0.1

0.0

0.1

0.2

ひび割れ

※コンター図の色が赤に近づく程，
超音波の伝播速度が遅くなり，劣化の程度が大きくなる-参 8-8 -(2) 手すり部の凍害劣化事例【主な劣化形態】
・手すり定着部コンクリートのひび割れ（欠損）【解説】①-1：操作台上の融雪水が，手すり定着部のコンクリート界面に浸入①-2：手すり（鋼管内）定着部の溜水②-1：コンクリート界面に浸入した水分の凍結融解繰返し
②-2：手すり（鋼管内）定着部の溜水が凍結膨張繰返し③ ：手すり定着部のコンクリートにひび割れ（欠損）が生じる■STEP1----------（解説①-1）■STEP1----------（解説①-2）
滞雪

滞雪

手すりの定着部とコンクリート

手すりの鋼管内に溜水の界面に水分浸入
定着部界面の鋼管内の水分凍結膨張水分凍結膨張■STEP2----------（解説②-1）■STEP2----------（解説②-2）
滞雪

滞雪

界面の水分凍結
膨張

鋼管内の水分
凍結，融解の繰り返し■STEP3----------（解説③）

凍結膨張
手すりのかぶりが小さいとひび割れが生じやすい

鉄筋のかぶりが小さいとひび割れが生じやすい

ひび割れ発生，更に断面欠損（ひび割れ部に水分浸入）-参 8-9 -(3) 上屋のある操作台の凍害劣化事例【主な劣化形態】
・上屋アンカー部コンクリートのひび割れ
・操作台端部の欠損【解説】①：上屋のある操作台は，操作台上面の滞雪よりも，上屋の屋根への滞雪が多い②：操作台コンクリート端部に集中的に水分供給
特にアンカー部は，融雪水の浸透が容易③：アンカー部からのひび割れや欠損等の劣化が顕在化する■STEP1----------（解説①）
滞雪
屋根

上屋

上屋のアンカー部も凍害の影響を受ける

滞雪

融解■STEP2----------（解説②）

上屋からの
融雪水供給

屋根

上屋

融雪水の浸透凍結，融解の

特 に ア ンカー 部から浸透しやすい繰り返し■STEP3----------（解説③）

屋根

上屋

断面欠損
ひびわれ

-参 8-10 -(4) 操作台上面の鋼製保護板による凍害劣化事例【主な劣化形態】
・操作台中央部（凹部）のスケーリング劣化
・アンカーボルト部コンクリートのひび割れ
・操作台端部の欠損【解説】①：操作台上面に設けられた鋼製保護板による，操作台中央部の凹部に滞雪・滞水しやすい②：操作台中央凹部のスケーリング劣化とシーリング材の劣化によって，鋼製保護板とコンク
リート界面に水分が流出③：鋼製保護板とコンクリート界面の水分が凍結膨張し，アンカーボルトが引っ張られコンク
リートにひび割れ④：操作台端部のスケーリング劣化（欠損）に至る
特に，水が溜まりやすい箇所に劣化が顕在化する
鋼製保護板■STEP1----------（解説①）

凹部に滞水

凹部に滞雪

アンカーボルト
シーリング材
スケーリング劣化が生じやすい

融解

シーリング材の劣化

融雪水の溜水スケーリング劣化■STEP2----------（解説②）
シーリング材の劣化

融雪水の流出

表面のスケーリング劣化が顕著
融雪水の浸透■STEP3----------（解説③）

鋼製保護板とコンクリート
界面の水分が凍結膨張し、アンカーボルトが引っ張られる
ア ン カ ー ボ ルト 部 か ら
ひび割れ発生-参 8-11 -凍結，融解の繰り返し■STEP4----------（解説④）

スケーリング劣化

水が溜まりやすい箇
所に劣化が顕在化

スケーリング劣化
および断面欠損-参 8-12 -(5) 切り欠きによる水切りを設けた場合の凍害劣化事例【主な劣化形態】
・切り欠き部コンクリートの欠損【解説】①：切り欠き部は，鉄筋のかぶりが小さくなる②：切り欠き部は，操作台端部に設けられることが多いため，３方向から凍結融解作用の影響を受けて欠損に至る■STEP1----------（解説①）
操作台上面に滞雪
鉄筋

切り欠き部

切り欠き部
（鉄筋のかぶり不足となる）

凍結，融解
融雪水
（部材が薄いと全体に飽和）■STEP2----------（解説②）

冷却

切り欠き部の断面欠損

３方向からの凍結融解作用を受ける-参 8-13 -8-3 門柱の凍害劣化メカニズム
門柱は，上部に操作台があるため，基本的に水分の供給が少ない部材である．
そのため，凍害の影響は少なく，スケーリング劣化程度のものが多い．
ただし，断面積が小さく，鉄筋が密に配置されていることから，コンクリートの締め固め
不足等による初期欠陥が生じやすい．また，その欠陥部から凍害劣化が進行する事例が多い．
ここでは，門柱特有の凍害事例について紹介する．
(1) 門柱柱部の凍害劣化事例【主な劣化形態】
・門柱のスケーリング劣化【解説】①：門柱部の凍害劣化は操作台からの融雪水が門柱部に供給され，スケーリング劣化が生じる
ただし，水分の供給量は少なく，大きな損傷に進行する例は少ない②：門柱基部は滞雪が少ない上に，操作台からの水分供給も少ないため，凍害劣化による大きな損傷に進行する例は少ない■STEP1----------（解説①）

融雪水

スケーリング劣化

門 柱は 融雪 水に よる 水分の供給が少ない

操作台上に滞雪■STEP2----------（解説②）

滞雪

滞雪

門柱基部は，操作台により，滞雪が少なくなり，融雪水の供給も少ない-参 8-14 -(2) 門柱梁部の凍害劣化事例【主な劣化形態】
・門柱梁部のスケーリング劣化（欠損）【解説】①：門柱梁部は形状的に滞雪しやすい②：融雪水の影響を受ける箇所ではスケーリング劣化や欠損に至る■STEP1----------（解説①）

操作台上に滞雪
降雪

門柱梁部に滞雪

門柱梁部に滞雪

凍結，融解■STEP2----------（解説②）

門柱梁部にスケーリング劣化-参 8-15 -(3) 初期欠陥部の凍害劣化事例【主な劣化形態】
・ジャンカ部の欠損【解説】①：門柱は，コンクリートの締固め不足による初期欠陥（ジャンカ）が生じやい構造物である②：初期欠陥部（ジャンカ，空洞）は水分の浸透が容易であり，凍害劣化が顕在化しやすい■STEP1----------（解説①）
ジャンカ（締固め不足）水分浸透

斜め部材はコンク
リートが行き渡らずにジャンカが生
じやすい

凍結，膨張の繰り返し■STEP2----------（解説②）

断面欠損-参 8-16 -8-4 翼壁の凍害劣化メカニズム
翼壁は，融雪水と河川水の水分供給を受ける部材であり，喫水部では凍結融解作用のほかに，流水による浸食作用の影響も受ける部材である．
ここでは，翼壁特有の凍害事例について紹介する．
(1) 翼壁の凍害劣化事例【主な劣化形態】
・翼壁上部のＤ状クラック（欠損）・翼壁喫水部のスケーリング劣化と浸食【解説】①：翼壁の上部は，滞雪しやすい部位である
喫水部は，基本的に河水の影響を受けるが，場合によっては滞雪の影響も受ける②：翼壁の上部は，融雪水が浸透する
喫水部は河水の他に融雪水も浸透する③：翼壁の上部（角部）は，２方向からの凍結融解作用を受けるためＤ状のクラック（欠損）が生じる
喫水部は，流水による浸食と凍害の繰返し作用（複合劣化作用）を受ける■STEP1----------（解説①）
滞雪

上部

喫水部
滞雪
河水

融解

■STEP2----------（解説②）
融雪水

融雪水の浸透河水の浸透

河水-参 8-17 -凍結，融解の繰り返し■STEP3----------（解説③）
上部
スケーリング劣化
および断面欠損

喫水部

凍結融解によるスケーリ
ング劣化と，流水による浸食で断面欠損河水-参 8-18 -8-5 樋門の再劣化事例と劣化メカニズム
断面修復や表面被覆の補修対策後に，再劣化が早期に生じる場合がある．
その原因として，樋門特有の形状や水分供給の容易さが影響している．そのため，他の構
造物より再劣化が生じやすい．
さらに，補修時の脆弱部撤去不足等による，不適切な施工が実施された場合にも再劣化が生じやすい．
ここでは，樋門によく見られる再劣化の事例について紹介する．
(1) 操作台脆弱部の撤去不足による再劣化事例（断面修復と被覆材併用の再劣化事例）75,76,77【主な劣化形態】
・被覆材のひび割れ
・断面修復材の欠損【解説】①：凍害劣化による操作台の欠損②：補修時に脆弱部の撤去不足（不適切な補修）③：断面修復時に脆弱部残置（水分も内在）④：被覆材や断面修復材の乾燥収縮ひび割れ
断面修復材と既存コンクリート部の界面剥離
浸透した水分は，被覆材により溜水⑤：被覆材内部に溜水した水分によって，比較的短期に凍害劣化により再劣化する
被覆材の接着力により，外観上の形状はある程度保持されているが，内部のコンクリート
は土砂化している場合がある※③～⑤の経年変化の一例を「補修後の被覆材にひび割れが生じた事例の経年変化」に示す
脆弱部■STEP1----------（解説①）

断面欠損部

脆弱部の
撤去

■STEP2----------（解説②）

脆弱部の撤去不足
脆弱部の撤去脆弱部の撤去不足-参 8-19 -

断面修復工脆弱部の撤去不足部（水分も内在）■STEP3----------（解説③）

断面修復材

被覆材

脆弱部の内在水分が凍結融解を繰り返す

被覆材や断面修復材にひび割れ■STEP4----------（解説④）

脆弱部の撤去不足部（水分も内在）断面修復材

被覆材や断面修復材に
ひび割れ
被覆材

再劣化

■STEP5----------（解説⑤）
断面欠損-参 8-20 -■補修後の被覆材にひび割れが生じた事例の経年変化

・補修直後

・補修から 4 年半後のひび割れ・補修から約 2 年半後の被覆材にひび割れ・補修から 5 年半後・補修から約 4 年半後の断面欠損・補修から 6 年半後・補修から 7 年半後，徐々にひび割れ拡大

・補修から約 6 年半後の範囲拡大

75 内藤勲，田口史雄，石谷隆始，畠秀樹，出合寿勇：河川樋門コンクリートの凍害劣化と再劣化に関する調査，

寒地土木研究所月報，No.678，報文，pp17-26，2009.11
76 Isao Naitoh，Fumio Taguchi：A study on Re-deterioration of Surface-coated Sluice Structures due to Frost

Damage，Fracture Mechanics of Concrete and Concrete Structures (FramCoS-7)，pp.1077-1083，2010.5
77 内藤勲，島多昭典，渡邊尚宏：積雪寒冷地の樋門コンクリートの凍害劣化補修に関する研究，

第 57 回（平成 25 年度）北海道開発技術研究発表会，IK-8，2014.2-参 8-21 -(2) 操作台断面修復部の再劣化事例【主な劣化形態】
・断面修復部の界面剥離【解説】①：上屋設置時に端部を断面修復する場合が多い
その場合，断面修復部と既設コンクリート界面に上屋の屋根から集中的に水分が供給②：界面に浸透した水分の凍結融解繰返しにより，ひび割れが進行（剥離に至る）
そのため，断面修復部は早期に劣化しやすくなる※断面修復材と既設コンクリート界面の剥離調査事例を次頁に示す
・コア削孔により界面の剥離を確認
・トモグラフィー法により界面の剥離進行を確認■STEP1----------（解説①）
上 屋の屋 根から 大量に水が供給される
融雪水
上屋
断面修復材

既設コンクリートと断面修復部の界面は水分が浸透しやすい
凍結，融解■STEP2----------（解説②）

融雪水
上屋
断面修復材

既設コンクリートと断面修復部の界面
ひびわれ（剥離）-参 8-22 -■断面修復材と既設コンクリート界面の剥離調査事例
・断面修復材と既設コンクリート界面の剥離をコア削孔部とコア試料で確認①

操作台端部を②

断面修復

コア削孔箇所

コア削孔箇所③

コア削孔内部④

断面修復材と既設ｺﾝｸﾘｰﾄの断面修復範囲界面の剥離既設ｺﾝｸﾘｰﾄ

コア削孔内部⑤

断面修復範囲剥離

既設ｺﾝｸﾘｰﾄ範囲

コア試料・断面修復材と既設コンクリート界面の剥離をトモグラフィー法で測定
超音波の伝播速度測定において界面で遅くなっていることから剥離していることを確認
追跡調査で 2 年後に剥離が進行しているのを超音波で確認
操作台端部を断面修復（表面被覆を併用）

トモグラフィー法

トモグラフィー法

測定断面

測定断面

・補修から 6 年後に測定・補修から 8 年後に測定２年後、剥離拡大

コンクリート表面側

剥離

コンクリート表面側-参 8-23 -※コンター図の色が赤に近づく程，超音波の伝播速度が遅くなり，劣化の程度が大きい(3) 門柱の再劣化事例【主な劣化形態】
・断面修復部の界面剥離【解説】①：劣化部を断面修復と被覆材対策②：被覆材と断面修復材の乾燥収縮等により生じたひび割れや脆弱部撤去不足による剥離
水分の凍結膨張によりひび割れ拡大，剥離に至る■STEP1----------（解説①）

断面修復材

被覆材

ひびわれ
水分浸入

■STEP2----------（解説②）

界面に水分浸入

被覆材や断面修復材にひび割れ，剥離-参 8-24 -8-6 参考：樋門の凍害劣化対策（案）
樋門特有の凍害劣化事例や再劣化事例を踏まえ，ここでは操作台の凍害劣化対策（案）について紹介する．
(1) 上屋のない操作台の対策（案）【主な対策（案）】・操作台上面の勾配
・操作台上面と側面の含浸材塗布（上面：シラン系，側面：珪酸塩系）
・操作台下面の水切り設置（テーパーのある場合）【解説】
操作台の凍害劣化を防止するためには，水分の供給を抑制させる対策を講じることが望ましい．
その対策案として，操作台上面に勾配（5％）を設けることや，操作台上面と側面に含浸材を塗布して滞水を抑制する対策を提案する．
なお，表面含浸材の適用方法は，「北海道開発局 道路設計要領 第３集 橋梁の参考資料Ｂ.道路橋での表面含浸材の適用にあたっての留意事項」に準じて，上面に珪酸塩系，側面にシラン系を適用することとした．
さらに，操作台の下面にテーパーが付いている場合には，水切り材を設置し，水分の巻き込みを防止する方法を提案する．
上面は珪酸塩系含浸材塗布

断面修復材

融雪水の
流れ

5％程度勾配側面はシラン系
含浸材塗布
水切り材設置（テーパーがある場合）
コンクリート内に水切りを付けると，かぶりが少なくなるため好ましくない-参 8-25 -(2) 上屋のある操作台の対策（案）【主な対策（案）】・操作台上面の勾配
・操作台上面･側面の含浸材塗布（上面：シラン系，側面：珪酸塩系）
・操作台下面の水切り設置（テーパーのある場合）
・上屋と断面修復材接合部のシーリング【解説】
上屋のある操作台も上屋のない操作台と同様の対策案であり，操作台端部の滞水抑制対策として上面に勾配(5%)と珪酸塩系の含浸材，側面にシラン系含浸材，下面にテーパーが付いている場
合は水切り材を設置する対策を提案する．
また，上屋と断面修復材の接合部は，止水を目的にシーリング材でコーティングすることを提案する．

シーリング材で浸水防止
上面は珪酸塩系含浸材塗布

上屋

断面修復材

融雪水の
流れ

5％程度勾配側面はシラン系
含浸材塗布
水切り材設置（テーパーがある場合）
コンクリート内に水切りを付けると，かぶりが少なくなるため好ましくない-参 8-26 -(3) 鋼製保護板が設置されている操作台の対策【主な対策（案）】・鋼製保護板の撤去
・操作台上面の勾配【解説】
操作台上に鋼製保護板を設置している場合は，操作台中央部に滞水しやすい形状となっていることから，改善する対策が必要である．
具体的には，鋼製保護板を撤去し，新規に手すりを設置することが望ましいが，ここでは，撤去できない場合の改善策として，操作台上面の滞水しやすい中央凹部に，断面修復材等を打設して勾配を設ける対策を提案する．
ただし，死荷重が増加することから，門柱の耐荷力照査を実施する方が良い．

鋼製保護板の撤去
融雪水の溜水対策後
断面修復材等5％程度勾配(流水の促進)-参 8-27 -8-7 参考：樋門の凍害以外の劣化事例
前章までは凍害劣化事例を紹介したが，ここでは樋門の凍害以外の劣化事例について紹介する．

(1) 沈下によるひび割れ事例

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函体の沈下によるひび割れ

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翼壁の土圧によるひび割れ(2) 土圧によるひび割れ事例(3) 乾燥収縮によるひび割れ事例

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乾燥収縮によるひび割れ-参 8-28 -(4) ASR によるひび割れ事例.

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操作台上面の ASR によるひび割れ

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操作台下面の ASR によるひび割れ

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操作台側面の ASR によるひび割れ

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門柱の ASR によるひび割れ-参 8-29 -凍害が疑われる構造物の調査・対策手引書（案）発 行 日：平成 17 年 3 月 初版
平成 23 年 3 月 第１回改訂
平成 23 年 10 月 第２回改訂
平成 28 年 1 月 第３回改訂
平成 29 年 5 月 第４回改訂
監修・発行：国立研究開発法人 土木研究所 寒地土木研究所〒062-8602 札幌市豊平区平岸 1 条 3 丁目 1 番 34 号
TEL：011-841-1719（寒地保全技術研究グループ 耐寒材料チーム直通）【ご案内】
・本書は、寒地土木研究所もしくは耐寒材料チームの HP からダウンロードできます。
寒地土木研究所 URL：http://www.ceri.go.jp/
耐寒材料チーム URL：http://zairyo.ceri.go.jp/
・本書の著作権は、寒地土木研究所にあります。なお、一部の図表は、社団法人土木学会、技報堂出版株式会社および論文の著者に著作権があり、許可を頂いて本書に転載
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