ファンドレポート

販売用資料
ご参考資料

2021年5月21日

次世代通信関連 世界株式戦略ファンド 《愛称：THE 5G》

足元の運用状況と今後の見通し「次世代通信関連 世界株式戦略ファンド《愛称：THE 5G》」（以下、当ファンド）の主要投資対象ファンドの運用会社であるニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エル・エル・シー（以下、ニューバーガー・バーマン）の見解のもと、足元の運用状況と今後の市場見通しについてご説明します。

足元の当ファンドの運用状況
当ファンドは世界的な景気回復期待が高まる中で概ね堅調に推移
2021年以降の世界株式市場は、米国をはじめ一部の国では新型コロナウイルス・ワクチンの接種が進展したことで経済活動が正常化に向かいつつあること、米国では経済指標の改善が続いたことに加えて1.9兆米ドル規模の追加経済対策が成立するなど世界的な景気回復期待が高まる中で、堅調な動きとなっています。
5G（第5世代移動通信システム）関連企業の業績は、5Gスマートフォン（以下、スマホ）普及や通信需要の拡大を受けて概ね好調で、2020年10－12月期決算では好決算が相次ぎました。しかし、コロナ禍において逆風に晒された業種や企業の業績回復期待が高まる中で、コロナ禍で相対的にダメージが小さかった5G関連企業は、世界株式市場に対して小幅な上昇率にとどまりました。
こうした中、当ファンドの2021年4月末現在の基準価額は18,485円、年初来騰落率で+9.8％、設定来騰落率で+84.9％となりました。

当ファンドの基準価額および純資産総額の推移（2017年12月15日（設定日）～2021年4月末、日次）（2021年4月末現在）

12,00020,000基準価額

基準価額（円、左軸）（億円）

18,485円

設定来騰落率+84.9％

純資産総額

6,887億円

9,000

15,000（ご参考）世界株式（左軸）6,000

10,000

期間別騰落率
当ファンド

84.9%

（ご参考）世界株式

3,000

5,000

純資産総額（右軸）

017/12

18/6

18/12

19/6

19/12

20/6

47.1%

9.8%

17.2%

020/12 （年/月）年初来※資料作成時点では、分配実績はありません。基準価額は信託報酬控除後です。
※世界株式は、MSCIオールカントリー･ワールド･インデックス（配当込み、円換算ベース*）で（2020年12月末～
当ファンドのベンチマークではありません。また、設定日を10,000として指数化しています。
2021年4月末）（＊米ドルベース指数を基に当社が独自に円換算）（出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料のお取扱いについては最終ページをご覧ください。

設定来（2017年12月15日～2021年4月末）

1/8

年初来のパフォーマンス要因分析と投資行動
景気回復期待が高まる中、IoTを支える半導体の需給逼迫による恩恵を受け、IoT機器・装置関連が好調

パフォーマンス要因分析

 世界的な景気回復を受けて自動車中心に企業の生産活動が回復し、IoT（モノのインターネット）化を支える半導体の需給逼迫が鮮明化する中、5Gスマホや通信基地局向けに継続的な需要拡大が見込まれる半導体や、その製造装置を手掛ける企業の組入比率を高位に維持しました。その結果、半導体関連を中心にIoT機器・装置関連銘柄がパフォーマンスに大きくプラス寄与しました。
 米国の通信キャリア大手が5G通信網拡充に向けた投資計画を発表する中、通信インフラ向け機器を手掛ける企業を中心に、通信インフラ関連銘柄がプラス寄与しました。

産業分野別騰落率寄与度

半導体関連銘柄の組入比率の変化
2020年3月末

2021年3月末

変化幅

22.1％

29.1％

+7％

地域別騰落率寄与度

5.3%
4.5%
3.3%
2.1%
0.7%
IoT機器・装置 通信インフラ 通信サービス
関連
関連
関連

個別銘柄

0.3%

0.2%
その他

北米

アジア

欧州他

0.2%
その他

アジアや米国の半導体関連銘柄を中心にパフォーマンスに寄与

 世界的な半導体需要の高まりを背景に、回路線幅の微細化や高周波対応といった最先端技術を有する半導体関連企業や通信端末の搭載電子部品数増加の恩恵を受けるサプライヤー企業を中心にパフォーマンスにプラス寄与しました。

パフォーマンスにプラスに寄与した主な銘柄
銘柄名

台湾

中国

米国米国米国産業分野

事業概要

メディアテック

IoT機器・装置関連

通信用モデムやASIC（特定用途に特化した集積回路）を提供する世界的な半導体メーカー

マックスセンド・マイクロエレクトロニクス

IoT機器・装置関連

スマホ等通信端末向けの高周波部品に強みを有する電子部品メーカー

ラムリサーチ

IoT機器・装置関連

半導体エッチング装置の分野に強みを持つ半導体製造装置メーカー

ハブスポット通信サービス関連

マーケティング、営業、顧客サービスなど総合的なプ
ラットフォームを提供するソフトウェア開発企業

コルボ

通信インフラ関連

高周波通信に対応した通信用半導体やパワーアンプ、フィルタなどに強みを有する半導体メーカー※上記のパフォーマンス要因分析は、2020年12月末から2021年4月末の期間において、当ファンドの主要投資対象ファンド（Next Generation Connectivity
Fund JPY Unhedged Class）のパフォーマンスを要因別に分析したもの。また、半導体関連銘柄の組入比率は主要投資対象ファンドにおける対純資産総額比※各項目の騰落率寄与度は、概算値であり実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための目安としてご覧ください。
その他要因は信託報酬等のコスト要因およびキャッシュフロー要因等が含まれます。端数処理の関係で合計値が合わない場合があります。
（出所）ニューバーガー・バーマンのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページをご覧ください。

2/8

ご参考

年初来騰落率寄与度上位銘柄のご紹介

メディアテック（台湾、IoT機器・装置関連）

株価の推移（台湾ドル）

年初来騰落率+58.6％

1,600

企業概要

年初来

 通信用モデムやASIC（特定用途に特化した集積回1,200路）を提供する世界的な半導体メーカー
 電波を通信データに変換する「モデム」の機能を組み入れた半導体「モデムチップ」に強みを有し、同部品の開発では業界のリーダー的存在

800

着眼点

400

一部売却 5Gスマホでは省スペースと高機能両立のために、モデムチップの採用が進む見込みで、同社業績の追い風になるものと期待

020/4

マックスセンド・マイクロエレクトロニクス（中国、IoT機器・装置関連）

追加購入

20/8

20/12

21/4（年/月）

株価の推移

（中国元）

年初来騰落率+34.8％

500

企業概要
 通信端末向け高周波部品を手掛ける電子部品メー
カー

年初来

400

一部売却

着眼点
 端末が受信する電波を周波数帯毎に振り分けて処理する部品「スイッチ」に強み
 スイッチを含む高周波部品の搭載点数が増加することから、5G対応端末の普及拡大が同社業績の追い風に

300
追加購入

200
100
20/4

ラムリサーチ

20/8

20/12

21/4（年/月）

株価の推移（米国、IoT機器・装置関連）
（米ドル）

企業概要
 半導体製造装置メーカー。回路形成に用いるエッチング装置のリーディング企業

年初来騰落率+31.4％

800
年初来

600

着眼点
 5Gスマホに搭載される、微細な回路設計の半導体製造に欠かせないドライエッチング装置に強み
 先端半導体製品の需要増加が鮮明化しており、半導体メーカーによる生産設備の増強投資の恩恵を受ける点に注目

400

追加購入

200
020/4

20/8

20/1221/4（年/月）※株価の推移は、2020年4月末～2021年4月末（日次）、年初来騰落率は2020年12月末～2021年4月末の期間で算出（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページをご覧ください。

3/8

5Gの普及により多様化する通信サービス関連ビジネス
得意分野に特化してユーザー数を伸ばす次世代の通信サービス関連企業に注目
 米国や中国をはじめインターネットの世界では、「GAFA（米国のアルファベット（グーグル）、アマゾン・ドット・コム、フェイスブック、アップル）」や「BAT（中国のバイドゥ、アリババ、テンセント）」といった「プラットフォーマー」の市場支配力が強い状況が続いていました。
 プラットフォーマーは、巨大なユーザー層を抱え、ユーザー同士のマッチングが付加価値となり、ネットワークが一層強固になるという強みがある一方で、巨大なユーザー層を抱えているが故に、サービスの汎用性や画一性を重視せざるを得ないといった側面があります。
 インターネット市場が成熟化し、目が肥えたユーザーが増加する中、得意分野に特化してサービスを強化し、ユーザー数を伸ばす次世代の通信サービス関連企業が続々と登場しています。
 5Gの普及により、4K・8Kなど高精細映像やAR（拡張現実）など通信サービスの質を高める技術が続々と利用可能になっています。
5Gを活用したさまざまな技術を利用することで独自サービスに磨きをかける通信サービス関連企業は今後も成長が期待されます。

※画像はイメージです。

今後成長が期待される先進的な通信サービス関連企業例
スナップ米国中国

ピンドゥオドゥオ

人気のSNSアプリ「スナップチャット」を展開

共同購入システムにより低価格化を実現

企業概要

企業概要

 若年層中心にユーザー数を伸ばしている画像・動画共有アプリを開発。共有したメッセージや画像・動画がすぐに消える、画像や動画の加工が簡単にできる、といった特徴が人気を博している
 米国において、ライバルである中国企業の動画共有アプリ「TikTok」を利用禁止とする動きも追い風に 制限時間内に共同購入者を募り、商品を割安な価格で買うことができる「共同購入」を特徴とするE
コマース（電子商取引）企業
 テンセントが運営する中国最大のメッセージアプ
リ微信（ウィーチャット）と連携することで、共同購入を募るしくみ。共同購入による低価格の実現
が、特に中国地方都市在住者に人気

株価とEPSの推移

株価とEPSの推移

（米ドル）

（米ドル）

（米ドル）

（中国元）

80

4250

20

株価（左軸）

60

2400200150

EPS（右軸）EPS予測値（右軸）20

株価（左軸）EPS（右軸）100-222/40-10-20※2018年7月に上場-420/4EPS予測値（右軸）50※創業：2014年、上場；2020年6月

018/4

10（年/月）018/7-30
20/722/7（年/月）※株価（日次）とEPS（1株当たり利益、年次）の推移は、［スナップ］2018年4月末～2021年4月末［ピンドゥオドゥオ］2018年7月25日～2021年4月末、2021年～
2023年のEPS予測値は当資料作成時点のBloomberg予測値（会計年次ベース）（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページをご覧ください。

4/8

今後の市場見通しと運用方針
景気回復期待を織り込む展開が想定されるも短期的な調整に注意が必要
景気後退からの脱却が視野に入る局面において、業績悪化幅が大きかった企業の回復に注目が集まることは、過去の危

世界株式の分位別年初来平均リターン機時にも多く見られた傾向です。足元の世界株式市場は、新型コロナウイルス・ワクチンの接種率上昇により、過去の2つの世界大戦や大恐慌に次ぐともいわれる経済危機からの脱却への期待を織り込む市場局面であるとみています。

7.8%

8.4%

5.6%

右 図 の 通 り 、 2021 年に 入 って か ら の 世 界 株 式 市 場 は 、
2020年のパフォーマンスが不芳な銘柄ほどリターンが高い「リターン・リバーサル」の傾向がみてとれます。コロナ禍でダメージを受けた企業の銘柄が、「コロナの出口」が見えてきたことによる安心感から、買いを集めているものと考えます。
また、4月中旬以降本格化した半導体関連企業の2021年
1－3月期決算内容は総じて良好となったものの、世界株式は5月に入り米国の金利上昇懸念等から調整しており、今後も材料出尽くしなどの見方から短期的に調整する可能性も2020年のリターン上位
1/3の銘柄群

2020年のリターン中位の銘柄群

2020年のリターン下位
1/3の銘柄群※2020年12月末時点のMSCIオールカントリー・ワールド・インデックスの構成銘柄について、2020年の米ドルベースのリターンをもとに3分位に分類し、各分位について2020年12月末～2021年4月末の平均リターンを算出（出所）ニューバーガー・バーマンのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成あり、注意が必要です。

成長期待の高い銘柄の割安度に着目した運用を継続する方針
新型コロナウイルス・ワクチンの普及による「コロナの出口」への高揚感が一巡した後は、経済が正常化した後の業績成長性が問われる局面に入るとみています。コロナ禍においても5Gの商用化は着々と進展しており、様々な産業におけるイノベーションの起爆剤として、引き続き大きな成長機会を有しています。
投資家の物色動向の変化によって成長期待の高い銘柄の割安感が強まっており、こうした銘柄を組み入れる好機と捉え、積極的な投資姿勢を維持する方針です。

世界の携帯端末契約における5Gの比率

EPS成長率（3年、年率）の比較（2021年4月末現在）（2020年～2026年、年次）

（％）

28.7％

10080
その他

60

8.0%

7.2％世界株式（ITセクター）

世界株式

405G
20020212223242526 （年）※エリクソン予測値（出所）エリクソン「Ericsson Mobility Report(Novembeｒ 2020)」のデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

THE 5G※THE 5Gは主要投資対象ファンド（Next Generation Connectivity
Fund JPY Unhedged Class）の組入銘柄のEPS成長率（3年、年率）を加重平均して算出
世界株式（ITセクター）：MSCIオールカントリー・ワールド・インデックスの業種別指数、世界株式：MSCIオールカントリー・ワールド・インデックス
なお、上記インデックスは、当ファンドのベンチマークではありません。
（出所）ニューバーガー・バーマンのデータを基に三井住友トラスト･アセット
マネジメント作成※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページをご覧ください。

5/8

次世代通信関連 世界株式戦略ファンド 《愛称：THE 5G》
ファンドの投資リスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

株価変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、テーマ型運用に係るリスク、カントリーリスク、流動性リスク、金利変動リスク※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

【その他の留意点】●分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

ご購入の際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
お申込みメモ
信託決期
算間 2017年12月15日（設定日）から2028年1月7日までとします。
日 毎年1月7日（休業日の場合は翌営業日）
年1回、毎決算時に分配金額を決定します。分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。

収益分

配 ただし、分配を行わないことがあります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

購入

単位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入

価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金

単位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金

価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金

代金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。

購 入 ・ 換 金
（休業日については、委託会社または販売会社にお問い合わせください。）
申 込 受 付 不可 日 ・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・香港証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行休業日 ・ロンドンの銀行休業日
課

税

関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。

ファンドの費用▼お客様が直接的にご負担いただく費用
購入時手数料

購入価額に販売会社が個別に定める手数料率を乗じて得た額とします。
（上限3.3％（税抜3.0％））

信 託 財 産 留保 額 ありません。

▼お客様が間接的にご負担いただく費用純資産総額に対して年率1.848％程度（税抜1.74％程度）

実 質 的 な
運 用 管 理 費 用 当ファンドは他のファンドを投資対象としています。したがって、当ファンドの運用管理費用（年率1.188％（税抜1.08％））に（ 信 託 報 酬 ） 当ファンドの投資対象ファンドの運用管理費用（年率0.66％程度）を加えた、お客様が実質的に負担する運用管理費用を算出しています。ただし、この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入状況により変動します。

そ の 他 の 費 用 ・ 監査費用、有価証券の売買･保管、信託事務に係る諸費用等をその都度（監査費用は日々）、ファンドが負担します。これらの費
手数
料 用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。

委託会社およびファンドの関係法人■ 委 託 会 社 ： 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社 ［ファンドの運用の指図］
ホームページアドレス https://www.smtam.jp/
フリーダイヤル 0120-668001（受付時間：営業日の午前9時～午後5時）■ 受 託 会 社 ： 三井住友信託銀行株式会社 ［ファンドの財産の保管および管理］■ 販 売 会 社 ： 当ファンドの販売会社については、次ページ以降の【販売会社一覧】をご覧ください。
［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］
当資料のお取扱いについては最終ページをご覧ください。

6/8

【販売会社一覧】
加入協会
商号等

登録番号

日本証券業協会

株式会社愛知銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第12号○

朝日信用金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第143号○

株式会社足利銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第43号○

株式会社イオン銀行 ＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

株式会社伊予銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第2号○

株式会社愛媛銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第6号○

株式会社大分銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）第１号○

株式会社大垣共立銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第3号○

おかやま信用金庫

登録金融機関中国財務局長（登金）第19号○

株式会社香川銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第7号○

株式会社紀陽銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第8号○

株式会社群馬銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第46号〇

株式会社京葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第56号〇

株式会社三十三銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第16号〇

株式会社四国銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第３号○

株式会社静岡銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第5号○

株式会社清水銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第６号○

株式会社常陽銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○

株式会社仙台銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第16号○

株式会社大東銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第17号〇

株式会社但馬銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第14号〇

株式会社筑邦銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第5号○

株式会社千葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第39号○

株式会社中京銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第17号○

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
金融先物
第二種金融商品
取引業協会
取引業協会

○
○

○

〇

○
○

○

株式会社東京スター銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第579号○

株式会社東邦銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第7号○○

株式会社東和銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第60号〇

株式会社徳島大正銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第10号〇

株式会社富山第一銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第7号○

株式会社長崎銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第11号○

株式会社名古屋銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第19号○

株式会社南都銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第15号○

株式会社百五銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第10号○○

株式会社広島銀行 ＊1

登録金融機関中国財務局長（登金）第5号○○

PayPay銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第624号○○

株式会社北陸銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第3号○○

株式会社北海道銀行

登録金融機関北海道財務局長（登金）第1号○○

株式会社みちのく銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第11号○

三井住友信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第649号○

株式会社三菱UFJ銀行 ＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号

○

○

○

○

株式会社三菱UFJ銀行（委託金融商品取引業者
三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社）＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号

○

○

○

三菱UFJ信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第33号〇

株式会社武蔵野銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第38号○

藍澤證券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第6号○○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第67号○○

池田泉州TT証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第370号○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号○

エイチ・エス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第35号○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号

○

〇

○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2251号

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号

○

○

○

FFG証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第5号○

ＯＫＢ証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第191号○

岡三にいがた証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第169号○

岡地証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第5号

○

〇

○

〇

○
○

〇

＊1 ネット専用のお取り扱いとなります。
※上記は2021年5月11日現在の情報であり、販売会社は今後変更となる場合があります。

当資料のお取扱いについては最終ページをご覧ください。

7/8

【販売会社一覧】
加入協会
商号等

登録番号

日本証券
業協会

おきぎん証券株式会社

金融商品取引業者

沖縄総合事務局長（金商）第1号○

木村証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第6号○

京銀証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第392号○

極東証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第65号○

クレディ・スイス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第66号○

ぐんぎん証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2938号○

四国アライアンス証券株式会社

金融商品取引業者

四国財務局長（金商）第21号○

静銀ティーエム証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第10号○

七十七証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第37号○十六TT証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第188号○株式会社証券ジャパン ＊2

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第170号〇

株式会社しん証券さかもと金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第5号○

第四北越証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第128号○

中銀証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第6号○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号○

とうほう証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第36号○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第121号○とちぎんTT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第32号○

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
金融先物
第二種金融商品取引業協会
取引業協会

○
○

○

○

○

○
○

南都まほろば証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第25号○

西日本シティTT証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第75号○

野村證券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第142号○○

八十二証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第21号○○

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1977号○

百五証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第134号○

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第20号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号○

ほくほくTT証券株式会社

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第24号

○

○

○

〇

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

〇

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号

○

○

○

○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第181号〇〇

むさし証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第105号○

めぶき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1771号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者関東財務局長（金商）第195号○

リテラ・クレア証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第199号○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第8号

○

○
○

○

○

＊2 新規の買付けを停止しております。
※上記は2021年5月11日現在の情報であり、販売会社は今後変更となる場合があります。

【 ご留意事項 】●当資料はニューバーガー・バーマンの情報を基に三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
●ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
●投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
●当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
●当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
●当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他の一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

8/8