連載
自転車社会の環境改善を目指して No.59

日本ならではの自転車の関わる社会環境について文

ポジティブサイクリスト

釘尾成美

自転車活用推進研究会 事務局：
〒 141-0021 東京都品川区上大崎 3-3-1 自転車総合ビル 4 階

TEL 090-5301-3207 FAX 03-6409-6803
URL http://www.cyclists.jp/

称されながら、ひとつ 2 万円前後するサド

つでも止まれる速さで徐行」
しながら走る

ルを自分に適合するまで複数（個）購入しのは、物理に反しており走行安定性や利長らくオートバイ業界に関わって来た。て模索する現実がある。ユーザーへ必要便性の面ではとても理解しがたい。

スポーツサイクルに乗るようになって 2 年のない負担を形成する（売り手）
市場は、永また、これから 超高齢化社会 を 迎 え半となる。それまでの移動手段の選択肢は、続も浸透もしないのである。つまり近い将る我が国の歩道には、多くの高齢者が闊オートバイまたは自動車その次に公共交通

来、このブームが醒めた頃には前述の専門

歩（利用）するであろうことが予測できる。

機関の順であった。優先される移動手段がショップの多くは淘汰され、サイクリストのサイクリス
少子化とはいえ（ 13 歳未満の）となっている現在、これまで垣間「自転車」数も減少すると考えられる。

ト達が人口比約 3 倍の
「高齢の歩行者らと自転車との関わり「交通社会見える程度で気にならなかった

自転車活用推進法に基づき、全国的に同一の歩道上で安全に共存して行く理想における自転車問題」に今後の日本を考え様々な取り組みや施策が将来的になされる的な日本の交通社会」の実現はかなり困る意味でも大変興味を持つようになった。

が、スポーツバイクや通勤・通学用などの難ではなかろうか。

海外の自転車先進国の文化から学ぶべ

ジャンルに関わらず、「自転車乗り＝サイク親の視点で考えた場合、自動車VS自転きという意見や風潮も良く見聞するが、そと定義したとするならば、サイクリリスト」

車では分が悪い（＝被害者になりやすい ）の多くは 模倣で始まり模倣で終わるであ

スト人口の増減に伴い、比例したインフラ

しかし、歩行者VS自転車なら分がいい（＝ろうと類推している。自転車に歩道を走らの整備、理解しやすい自転車ルール、事故となり、「 なるべく被害者にはなりにくい ）せていた過去を悔いても始まらないし、欧等における賠償制度も批准しなければなら歩道を走りなさい。その方が危なくないか

州各国の取り組みをほぼそのまま輸入してないだろう。首都圏のみならず、各道府県と多くの親は我が子に促すだろう。まら」

も日本にしてみれば現状に即さないのであの都市部とその他の地域では、交通量や道た、前述の発想が根底にあり「歩道走行をる。自動車などは海外へ輸出される際には路環境などによって画一的ルールでは現状可」としている現状では、ほとんどの親は必ずその国の関連法規に準拠した仕様地に即さない場面や問題も多いと予測される。 「差し迫った危険の予知や回避行動などへの変更が行われ、日本へ輸入される自動一部では、2020 年の東京オリンピック開と考える。の教育はさほど重要ではない」

車なども然りである。

催までに自転車関連のインフラを自転車先では、「歩道の走行は例外なく禁止」とし「 エコ・健康・ブーム」だとメディアな進国並みに充実させようという流れもある。

た場合、親は「車道を走る上で差し迫る危どの宣伝に乗せられサイクリストとなった自転車規則の現実険への予知や認知の方法から回避行動」方々も多数存在する。スポーツバイク専門

046に至るまで時間や手間暇を惜しむことなくのショップやブームに感化されたサイクリ

自転車は、車道が原則、歩道は例外と教育するであろう。それは我が子の身をスト達も1980年代のオートバイブームと同「自転車安全利用五則」では謳われていである。
案ずるというある種「親の本能」様の様相を呈している。一例を挙げれば、る。歩行者の速度は、時速 4 〜 6km、自現在行われている交通教育は、原点にサイクリストに対し（ ユーザー）「数多ある転車は 時速 10km を下回ると不安定とな立ち返り、行政や学校などでは 2 次的教育、サドルから自分に適したサドルを迷わずる乗り物。両者ともに後ろに目は無く、更1次教育は親が日常生活の中で行うのが自選択する方法や手段」は、ブームとなってにはイヤホンをしていることで、無音に近然であると考える。親や保護者からの反久しい現在においても、何ら周知も確立もい乗り物の接近に気付くことは容易だろ

論や不平が予想されるが、車道における成されていない。一方、その当事者たちはうか！？ 自転車の運転技術に不安のあ

我が子の自転車の運転が危険であれば自「 サドル探しの旅人」「 サドル難民」などとる 13 歳未満のサイクリストが歩道を「 いという選択もある。
（歩く）
転車に乗せない

た輩と同カテゴリーの人々とせざるを得ない。と考えるならば、これに乗じて抜本的な改せない、免許を取らせない、買わせない）運

決して、欧州諸国の取り組みを模倣する革を一気呵成に行うべきであると思う。し動があった。高校在学中は規制するが、卒愚策は講じるべきではなく、「日本ならではのかしながら、僅かな期間で実施可能な施策

業後は一切関与しないという管理側の超ごを全国民レベルで自転車社会の環境改善」

は自ずと限られる。また、自転車に関わる都合主義の典型といえる（交通インフラが取り組まなければ実現は難しい。となると東インフラ整備においても、オリンピック会場整い、その手段に選択の余地のある都市部「自京オリンピックを迎えるタイミングでは、を主体とする考えに基づいて最優先で行い、においては効果的であったが、その他の地と「歩道の走行は転車レーンのエリア拡大」

その後に段階的且つ計画的に実施すること

域では、交通手段が著しく制限されるといくらいではなかろうか。
例外なく禁止の徹底」

は可能であろう。全国の都道府県、区市町

うデメリットが常在。結果、保護者による交通ルールの順守は、最低限のルールより、「平等案」
村において一斉に開始する

送迎、通学の利便性を優先した学校へ進であり、その他の交通手段への理解（義務）

サイクリスト人口や地域の環境に基づいた歴史がある。
学するなどの問題も多く生じた）と双方の思いやり、歩行者や他サイクリス段階的な整備を行う「優先度案」が有効でトへの配慮などによって成立するが、それあると考える。ここに来てインフラ整備のにはマナーの徹底や底上げが急務となる。

過渡期における多少の不便さを受容する気スポーツバイクに乗るサイクリストにも義務は果たさないが、権利のみを主張する概も必要である。

何故だか「我は選ばれし者である」と誤っ愚行は、交通社会の環境改善と健全化をた理解をしたまま、車道のみならず歩道上停滞させる主因である。

サイクリストの実情を速いスピードで走る輩が多い。赤信号であっても止まらない。複数車線には従わ

これまで道路構造令で規定されてきたもを原則と「自転車歩行者道」「人車分離」

自転車社会の改善に関わるメディアした変更が必須となる。以前の都市整備や再開発などの道路整備に伴って、自動ず、蛇行運転を繰り返す輩も多く存在する

如何なる優れた取り組みであっても、周車道路と並行した歩道と自転車道を兼ねが年齢との関連性は少ない。これは、その知徹底を怠ると国民の反感を買うことはた幅員に余裕のある道路を採用した箇所

昔オートバイの「カミナリ族と呼ばれた走歴史から学べる。テレビや新聞のみでは、も多くある。関連した法規に則しながら費り屋集団」と同類であると感じている。ま年齢層によっては十分に情報が伝わらな用負担が少なく、利用者の混乱を招きにくた、ある種特有のオートバイによる「騒音い時代となった昨今、その周知促進も同時い活用方法を同時に模索する必要性もあを見かけて少年少女期に影響を受族活動」に行わなければならないが、所轄官庁などる。現在、普及し始めた自転車用のピクト

け、成年となった後、憧れの「騒音活動家」

においてもそれは模索中であろう。例えば、もグラムやナビライン（通称：矢羽根）「自となる成年も実在する。同様に前述の（サ世代を問わず比較的に浸透しやすく、自転転車走行レーン」の意識づけとして一定のイクリストの）輩を見た若者は、感化され将車に関わり始める頃の幼少期に特に影響効果が期待できる。しかしながら、自治体

来同様の違反行為を模倣するであろう。

を及ぼしやすい “お笑い”の新ジャンルとしてによるピクトグラムデザインの差異は、将を装着し私見では、泥よけ（フェンダー）などを確立させ、流行語にな「自転車コント」来的に混乱を招く要因となる懸念もある。ていない自転車は、どのジャンルのスポーるぐらいの意気込みと熱意の伴った情報発

これを道路管理者や公安委員会が設置すツバイクであろうと公道を走るべきではなは必要ではなかろうか。
（アイデア）
信での工夫る道路標識と同等の扱いとすることで、国いと考える。雨天時、泥よけを装着していまた、自転車関連メディアにおいては、

民の「自転車に関わる意識づけ 」も同時にない速度の速い自転車が、他の自転車の前前述の「 ルールの順守やマナーの徹底」やに割り込んだ場合、跳ね上げた泥水や水し「自転車社会の環境改善に関する記事や自動車やオートバイが自動運転化される

ぶきは 後方を走る自転車を直撃するのは情報」などは、連載に値する話題では無い

時代も確実に近づいている昨今、自転車の安易に想像できる。被害を受けた自転車ようである。このままでは、自転車関連のみならず、日本の交通社会の今後の変貌をがその旨を伝える為に、より速い自転車に雑誌もオートバイ雑誌同様に 廃刊や統廃十分に見据えた施策は必須となるが、「自追いつくことは至難の業であろう。その被合など淘汰される時代も近づきつつある。

転車に歩道を走らせていた過去」を教訓と害の賠償請求や苦情などは、どこに矛先が向かうのであろうか！？
その賠償を公的に賄うこととなれば、それ

連 載

昭和の時代、オートバイの三ない（乗ら向上させるという考えもある。

して、「法はお上が決めること」などと考え今後の日本における自転車との関わり方てしまっては、同じ轍となろう。今後、日本の未来を担う上では、先見性に優れ、利害こそ本末転倒であろう。交通インフラの整備

自国開催のオリンピックは、老若男女を関係の無い、全人的なメンバーで構成されと共に自転車の個体単位での「装備の充実」問わず、ほとんどの国民の関心事であり、来と「整備の徹底」が必須となる。ここで一部日する外国人のみならず、世界へ向けた情

今後、「自転車活用推進法」が国民にのサイクリスト達が声高に「我は選ばれし者報発信の機会でもある。東京オリンピックとって 真 に 有意義 な 法となるように 望である」と利己的な主張をするとなると前述しを「自転車社会の環境改善」の一つの契機んでいる。

るべきである。

自転車・バイク・自動車駐車場

パーキングプレス2017 9月号

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