Fund Information

販売用資料
2019年5月22日
日興アセットマネジメント株式会社

グローバル・ロボティクス株式ファンド（１年決算型）/（年２回決算型）（為替ヘッジあり・１年決算型）/（為替ヘッジあり・年２回決算型）

2019年のパフォーマンスとロボティクスの成長性について
本資料では、2019年のパフォーマンスやロボティクスの成長性などについて、当ファンドの投資顧問会社である
ラザード・アセット・マネージメント・エルエルシー（以下、ラザード社）からのコメントをもとにご紹介します。

様々な局面を乗り越え、設定来で良好なパフォーマンスを獲得
当ファンド（1年決算型）の設定来のパフォーマンスは、18年1月下旬にかけて、世界的にロボティクスへの期待度が高まったことや、ラザード社の銘柄選択が奏功したことなどから世界株式を大きく上回る堅調な推移となりました（ 期間① ）。しかし、その後は米中通商問題や、主要テクノロジー企業が市場予想を下回る決算を発表したことなどが嫌気され、テクノロジー株が幅広く売られ、当ファンドの基準価額も大きく下落しました（ 期間② ）。
足元では、米中通商問題の動向に振られて下落しているものの、2019年に入り、米国の利上げ観測が遠のき、市場心理が改善するなかロボティクスの成長性が見直され、世界株式を上回る上昇となりました（ 期間③ ）。
1年決算型と世界株式（配当込）の推移（円、ポイント）
18,000（2015年8月31日（設定日）～2019年5月10日）
期間①

16,00014,000

世界株式
1年決算型

期間②
2018年1月23日
16,445円【各期間ごとの騰落率の比較】

期間③

1年決算型
80% 64%64%
60%
14,339円※世界株式はグラフ起点を10,000として指数化

40%

世界株式

米中通商問題の動向に注目が
集まります

30%
23%

30%

19%

23%

12,000

19%

20%
2018年12月25日
11,638円

10,000

0%
-18%
8,000

-29%

-20%
期間①
期間①

6,000
15年8月

16年8月

17年8月

18年8月

（2015年8月31日-40%～
2018年1月23日）
期間①

-18%
期間②
期間②
-29%
（2018年1月23日

期間③（2018年12月25日～～
2018年12月25日）
2019年5月10日）
期間②
期間③※基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の1万口当たりの値です。
世界株式：MSCI Worldインデックス（円換算ベース）、基準価額の算出方法に対応させるため、前営業日の世界株式の値に当日の為替を適用して算出※世界株式は当ファンドのベンチマークではありません。
信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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ラザード社との一問一答①

Q

2019年に入り、パフォーマンスが反発している
背景について教えてください。
昨年、多くの企業の設備投資を慎重にさせた米中通商問題が一時緩和に向かったことや、米利上げ観測が遠のいたことに加え、中国の景気刺激策の効果がみられつつあることなどから、2019年に入り、不調だった工作機械や半導体市況に底打ち感が拡がり、当ファンドのパフォーマンスは反発しています。
各社が在庫調整を進めているなかで、明るい話も聞こえてきており、来年にかけて、工作機械や半導体市況の回復が期待されます。これを示すように、中国の3月のPMI（購買担当者指数）が節目である50を上回り、半導体関連株の代表的な指数であるﾌｨ
ﾗﾃﾞﾙﾌｨｱ半導体株指数は一時、過去最高値を更新しました。
あらゆるものがつながるIoT時代では、自動車や家電、工場など
いたるところで半導体が必要となることから、半導体需要はより一層高まることが見込まれます。今後も、工作機械や半導体における在庫・投資のサイクルによる変動は見込まれるものの、高まる需要を背景に、工作機械や半導体への投資の波はサイク
ルを経るごとにより大きくなると考えられます。

チアーズ・ガイザー
ポートフォリオマネージャー/アナリスト

ﾌｨﾗﾃﾞﾙﾌｨｱ半導体株指数の推移（米ドルベース）（ポイント）
1,600

1,400

（1994年5月末～2019年5月10日）

ITバブル時1,200

指数は一時、
過去最高値を更新

1,000

世界の半導体設備投資金額の推移（2000年～2019年予想）（億米ドル）
1,000

2015年以前と比較して一段上の水準での
推移に

800

600

800

400

600
400

200

200

0
94年5月

※2019年は予想値

0
00年5月

06年5月

12年5月

18年5月

信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成

2000

2005

2010

2015

（年）

出所：J.P.モルガン

上記は、日興アセットマネジメントが当ファンドのマザーファンドの投資顧問会社であるラザード社からのコメントと、当社が入手したデータなどを基に作成したものです。当コメントは、資料作成時点における市場環境もしくは今後の運用方針等について、運用担当者の見方あるいは考え方などを記載したものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。また、運用方針は変更される場合があります。

※上記は過去のものおよび予想であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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ラザード社との一問一答②

Q

米中通商問題が、ロボティクスにどのような影響を与えると考えているか教えてください。

米国による中国への追加関税の引き上げや、その後の中国から米国への報復関税の発表などを背景に、5月に入り、株式市場に動揺が拡がっています。関税引き上げの影響が懸念されるほか、米中両国の今後の動向にも不透明感が残りますが、米トランプ氏は大統領選挙を控え、一方で、中国は6～6.5%の成長率目標に拘わっていることを勘案すると、今後も妥協点を探る動きは継続することが見込まれます。そのため、米中協議が妥結する可能性があるということも考えておく必要があるでしょう。
当ファンドへの皆様の期待は、短期の業績変動にフォーカスして一喜一憂するような株式ファンドと異なり、ロボティクス導入という世界の大きな流れを資産形成に活用することだと考えています。その期
待を決して裏切ることのないよう、短期的な企業業績への影響はもちろんのこと、中期的な業績回復の実現可能性、長期的な自動化
や社会変化による株価への影響といった、3つの時間軸で考察しつつ、大きな世界の流れをとらえることが出来るような銘柄選択に取り組みます。

米中通商問題についての足元の動向
2019年4月末まで

5月5日

5月8日

5月9日

5月10日

5月13日

トランプ氏が、中国からの輸入品
2,000億米ドル相当に課している
関税を引き上げる（10%→25％）とSNSに投稿。
世界的にリスク回避姿勢が強まり株式市場は下落。

中国商務省が「米国の関税の引き上げが実施されれば報復関税を課す」との声明を発表。

中国の副首相らが訪米し、
米中の閣僚
級協議が
開始。

米国が、5日にトランプ氏がSNSに投稿した内容の関税引き上げを実施。閣
僚級協議は溝が埋まらな
いまま終了。

中国政府が、報復関税として、米国からの輸入品600
億米ドル分への関税率引き上げを発表。6月下旬のG20首脳会合の期間中にトランプ氏と習氏が協議
する可能性が示唆された。

>>>>>>>>>
トランプ氏が、米中協議が好調である旨をSNSに投稿していたことなどから、協議進
展への期待感が高まる。

上記は、日興アセットマネジメントが当ファンドのマザーファンドの投資顧問会社であるラザード社からのコメントなどを基に作成したものです。当コメントは、
資料作成時点における市場環境もしくは今後の運用方針等について、運用担当者の見方あるいは考え方などを記載したものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。また、運用方針は変更される場合があります。

当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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ラザード社との一問一答③

Q

ロボティクス関連業界の成長性について
あらためて教えてください。
足元で発表される企業業績はまだら模様で、今後の発表内容も決して良くないとみています。また今後の業績見通しについては保守的なコメントが多く出てくることが想定されます。
このような業績や景気循環の議論はもちろん大切ですが、皆様にはもっと重要なことについても再確認いただければと考えています。当ファンドは、ロボティクスによる自動化・効率化が、工場のみならず、家庭、交通、医療、農業などの幅広い分野に普及するという長期的な見通しのもと、それを長期的な財産形成にご活用いただくことを目的としたファンドです。
単なる景気循環を超えた長期の自動化のトレンドは着々と進行しています。例えば自動車では、今後出てくる自動運転機能は益々進化し、それに合わせて半導体や電子部品がより多く必要となるでしょう。また、2020年には、東京オリンピック開催に合わ
せ、様々な形で自動運転車が実用化されるといわれています。
技術進化は、景気循環とは関係なく着実に進んでおり、ロボティ
クスの成長を後押しすると考えられ、ロボティクス関連企業は長期的に魅力的な投資対象でありつづけると考えています。

ロボティクス関連株式と世界株式のEPS（1株当たり利益）の比較（2018年～2021年予想）

180
ロボティクス関連株式
160
140※2019年以降は予想値※グラフ起点を100として指数化

100

100

100

144

133
122

121

120

169

世界株式

111

ロボティクス関連
株式は世界株式を上回るEPS成長が予想されています。

80
2018年
2019年
2020年
2021年
ロボティクス関連株式：ROBO Global Robotics and Automation UCITS指数、世界株式：MSCI World指数※19、20、21年のEPSの予想値は2019年5月現在の市場予想です。
※ROBO Global Robotics and Automation UCITS指数の円換算ベースは「1年決算型」、「年2回決算型」の参考指数です。
（信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成）
上記は、日興アセットマネジメントが当ファンドのマザーファンドの投資顧問会社であるラザード社からのコメントと、当社が入手したデータなどを基に作成したものです。当コメントは、資料作成時点における市場環境もしくは今後の運用方針等について、運用担当者の見方あるいは考え方などを記載したものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。また、運用方針は変更される場合があります。

※上記は過去のものおよび予想であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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基準価額と純資産総額の推移
1年決算型
18,000（円）（2015年8月31日（設定日）～2019年5月10日）

12,00016,00010,00014,000

8,000（億円）

12,0006,000＜分配金実績＞
2016年7月

0円

2017年7月

0円

2018年7月

0円＜基準価額＞

14,339円
10,0004,000
純資産総額（右軸）8,000

3,863億円
2,000

基準価額（左軸）

6,000
15年8月

16,00014,000（2019年5月10日現在）

0
16年8月

17年8月

18年8月

年2回決算型（円）
18,000＜純資産総額＞＜分配金実績＞（2015年8月31日（設定日）～2019年5月10日）

12,000

純資産総額（右軸）基準価額（税引前分配金控除後、左軸）

10,000

基準価額（税引前分配金再投資ベース、
左軸）

8,000
（億円）
6,000

12,0002016年1月

0円

2016年7月

0円

2017年1月

1,000円2017年7月

1,200円2018年1月

1,600円2018年7月

500円

2019年1月

0円＜基準価額＞（税引前分配金再投資ベース）

10,0004,000

14,316円（税引前分配金控除後）

8,000

2,000

9,870円＜純資産総額＞

6,000
15年8月

0
16年8月

17年8月

18年8月

4,216億円（2019年5月10日現在）※基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後、分配金は税引前の1万口当たりの値です。
※税引前分配金再投資ベースとは、税引前分配金を再投資したものとして計算した理論上のものであることにご留意ください。
※分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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基準価額と純資産総額の推移

為替ヘッジあり・1年決算型（円）
16,000（2017年1月23日（設定日）～2019年5月10日）
800
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）

14,000600

12,000（億円）
400＜分配金実績＞
2017年7月

0円

2018年7月

0円＜基準価額＞

12,499円＜純資産総額＞

10,000200

291億円（2019年5月10日現在）

8,000
17年1月

0
17年7月

18年1月

18年7月

19年1月

為替ヘッジあり・年2回決算型（円）
16,000＜分配金実績＞（2017年1月23日（設定日）～2019年5月10日）

600

純資産総額（右軸）基準価額（税引前分配金控除後、左軸）基準価額（税引前分配金再投資ベース、左軸）

（億円）
450

14,0002017年7月

1,000円2018年1月

1,400円2018年7月

200円

2019年1月

0円＜基準価額＞（税引前分配金再投資ベース）

12,000300

12,484円（税引前分配金控除後）

9,973円
10,000150＜純資産総額＞

251億円（2019年5月10日現在）

8,000
17年1月

0
17年7月

18年1月

18年7月

19年1月

※基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後、分配金は税引前の1万口当たりの値です。
※税引前分配金再投資ベースとは、税引前分配金を再投資したものとして計算した理論上のものであることにご留意ください。
※分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
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ポートフォリオの概要（2019年4月末現在）
国別比率

業種別比率
一般消費財・ エネルギー
サービス
0.7%
4.6%
コミュニ

ドイツ
スウェー 4.3%
デン
4.6%

ケーション・
サービス
6.3%

その他
11.8%

アイルランド4.7%

スイスフラン
新台湾ドル
3.5%
スウェーデン
0.5%
クローナ
4.6%
ユーロ
7.6%

ヘルスケア
15.4%

アメリカ
44.6%

通貨別比率

情報技術
39.2%

日本円
30.1%

資本財・
サービス
33.8%

日本
30.1%

アメリカドル
53.7%

組入上位10銘柄（組入銘柄数：50銘柄）
銘柄

ALPHABET INC-CL C
アルファベット
キーエンス
2
ROCKWELL AUTOMATION INC
3
ロックウェル・オートメーション
THERMO FISHER SCIENTIFIC INC
4
サーモ・フィッシャー・サイエンティフィックINTUITIVE SURGICAL INC
5
インテューイティブ・サージカル
ABB LTD-REG
6ＡＢＢ
STRYKER CORP
7
ストライカー
SCHNEIDER ELECTRIC SE
8
シュナイダー・エレクトリック
ダイフク
9
SAP SE10
エスエイピー
1

国名

業

種

比率

アメリカ

コミュニケーション・サービス
コミュニケーション・サービス

5.6%

日本

情報技術

5.0%

アメリカ

資本財・サービス

3.7%

アメリカ

ヘルスケア

3.6%

アメリカ

ヘルスケア

3.5%

スイス

資本財・サービス

3.5%

アメリカ

ヘルスケア

3.4%

フランス

資本財・サービス

3.3%

日本

資本財・サービス

3.2%

ドイツ

情報技術

3.2%

※上記の各数値はグローバル・ロボティクス株式マザーファンドの状況で、組入株式時価総額比です。各比率は四捨五入しており合計が100％とならない場合があります。
※「組入上位10銘柄」は、個別銘柄の取引を推奨するものでも、将来の組入れを保証するものでもありません。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
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お申込みに際しての留意事項■リスク情報投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
主なリスクは以下の通りです。
【価格変動リスク】【流動性リスク】【信用リスク】【為替変動リスク】【有価証券の貸付などにおけるリスク】※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
■その他の留意事項•当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）／（年2回決算型）／（為替ヘッジあり・1年決算型）／（為替ヘッジあり・年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
•当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
•投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
•分配金は、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当
分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した運用収益を超えて支払われる場合があります。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
•投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確
認の上、お客様ご自身でご判断ください。

ファンドの特色

1． 世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行ないます。
2． 銘柄選定は、株式のアクティブ運用に注力するラザード社が、徹底した調査に基づき行ないます。
3． お客様の運用ニーズに応じて、決算頻度や為替ヘッジの有無が異なる
4ファンドからお選びいただけます。
市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
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お申込みメモ
商品分類

追加型投信／内外／株式

購入単位

販売会社が定める単位※販売会社の照会先にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

信託期間＜1年決算型＞／＜年2回決算型＞
2025年7月22日まで（2015年8月31日設定）＜為替ヘッジあり・1年決算型＞／＜為替ヘッジあり・年2回決算型＞
2025年7月22日まで（2017年1月23日設定）

決算日＜1年決算型＞／＜為替ヘッジあり・1年決算型＞
毎年7月20日（休業日の場合は翌営業日）＜年2回決算型＞／＜為替ヘッジあり・年2回決算型＞
毎年1月20日、7月20日（休業日の場合は翌営業日）

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

購入・換金
申込不可日

販売会社の営業日であっても、購入・換金の申込日がニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行休業日に該当する場合は、購入・換金の申込みの受付は行ないません。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
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手数料等の概要
投資者の皆様には、以下の費用をご負担いただきます。
＜申込時、換金時にご負担いただく費用＞

購入時手数料

購入時の基準価額に対し3.78％＊（税抜3.5％）以内＊消費税率が10％になった場合は、3.85％となります。
※購入時手数料（スイッチングの際の購入時手数料を含みます。）は販売会社が定めます。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※収益分配金の再投資により取得する口数については、購入時手数料はかかりません。

換金手数料ありません。

信託財産留保額 ありません。
※販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングが行なえない場合があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
＜信託財産で間接的にご負担いただく（ファンドから支払われる）費用＞
運用管理費用（信託報酬）

ファンドの日々の純資産総額に対し年率1.9008％＊（税抜1.76％）＊消費税率が10％になった場合は、1.936％となります。

その他の費用・
手数料

目論見書などの作成・交付および計理等の業務に係る費用（業務委託する場合の委託費用を含みます。）、監査費用などについては、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。
組入有価証券の売買委託手数料、借入金の利息、立替金の利息および貸付有価証券関連報酬（有価証券の貸付を行なった場合は、信託財産の収益となる品貸料に0.54＊（税抜0.5）を乗じて得た額）などがその都度、信託財産から支払われます。
＊消費税率が10％になった場合は、0.55となります。
※運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することはできません。

※投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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販売用資料

委託会社、その他関係法人

委託会社

日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第368号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

投資顧問会社 ラザード・アセット・マネージメント・エルエルシー
受託会社

三井住友信託銀行株式会社

販売会社

販売会社については下記にお問い合わせください。
日興アセットマネジメント株式会社〔ホームページ〕www.nikkoam.com/〔コールセンター〕0120-25-1404（午前9時～午後5時。土、日、祝・休日は除く。）

グローバル・ロボティクス株式ファンド（１年決算型）
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは加入協会金融商品取引業者等の名称
アイオー信用金庫
藍澤證券株式会社
株式会社愛知銀行
あかつき証券株式会社
株式会社秋田銀行
足利小山信用金庫
株式会社足利銀行
足立成和信用金庫
尼崎信用金庫株式会社イオン銀行
今村証券株式会社
岩井コスモ証券株式会社
株式会社岩手銀行
エイチ・エス証券株式会社
エース証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
大阪シティ信用金庫
大田原信用金庫
大牟田柳川信用金庫
岡崎信用金庫岡三オンライン証券株式会社
岡地証券株式会社
おかやま信用金庫
おきぎん証券株式会社
株式会社沖縄銀行
株式会社香川銀行
香川証券株式会社
株式会社鹿児島銀行
株式会社鹿児島銀行（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
柏崎信用金庫鹿沼相互信用金庫
カブドットコム証券株式会社
観音寺信用金庫
株式会社関西みらい銀行
きのくに信用金庫
九州ＦＧ証券株式会社
京都中央信用金庫
京都北都信用金庫
株式会社きらぼし銀行
株式会社きらやか銀行
桐生信用金庫熊本第一信用金庫
呉信用金庫
ぐんぎん証券株式会社
株式会社群馬銀行
湖東信用金庫株式会社西京銀行
株式会社佐賀共栄銀行
さがみ信用金庫
佐野信用金庫さわやか信用金庫
三条信用金庫株式会社四国銀行
静銀ティーエム証券株式会社
七十七証券株式会社
しののめ信用金庫

登録番号
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関関東財務局長（登金）第230号
関東財務局長（金商）第6号
東海財務局長（登金）第12号
関東財務局長（金商）第67号
東北財務局長（登金）第2号
関東財務局長（登金）第217号
関東財務局長（登金）第43号
関東財務局長（登金）第144号
近畿財務局長（登金）第39号
関東財務局長（登金）第633号
北陸財務局長（金商）第3号
近畿財務局長（金商）第15号
東北財務局長（登金）第3号
関東財務局長（金商）第35号
近畿財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
近畿財務局長（登金）第47号
関東財務局長（登金）第219号
福岡財務支局長（登金）第20号
東海財務局長（登金）第30号
関東財務局長（金商）第52号
東海財務局長（金商）第5号
中国財務局長（登金）第19号
沖縄総合事務局長（金商）第1号
沖縄総合事務局長（登金）第1号
四国財務局長（登金）第7号
四国財務局長（金商）第3号
九州財務局長（登金）第2号

登録金融機関

九州財務局長（登金）第2号

登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関関東財務局長（登金）第242号
関東財務局長（登金）第221号
関東財務局長（金商）第61号
四国財務局長（登金）第17号
近畿財務局長（登金）第7号
近畿財務局長（登金）第51号
九州財務局長（金商）第18号
近畿財務局長（登金）第53号
近畿財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第53号
東北財務局長（登金）第15号
関東財務局長（登金）第234号
九州財務局長（登金）第14号
中国財務局長（登金）第25号
関東財務局長（金商）第2938号
関東財務局長（登金）第46号
近畿財務局長（登金）第57号
中国財務局長（登金）第7号
福岡財務支局長（登金）第10号
関東財務局長（登金）第191号
関東財務局長（登金）第223号
関東財務局長（登金）第173号
関東財務局長（登金）第244号
四国財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第10号
東北財務局長（金商）第37号
関東財務局長（登金）第232号

日本証券業
協会
○
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一般社団法人
日本投資顧問業
協会

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一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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一般社団法人
金融先物
取引業協会

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当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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グローバル・ロボティクス株式ファンド（１年決算型）
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは（前ページより続きます）
加入協会

金融商品取引業者等の名称
株式会社島根銀行
株式会社証券ジャパン
株式会社荘内銀行
城北信用金庫株式会社常陽銀行
株式会社常陽銀行（委託金融商品取引業者 めぶき証券株式会社）
白河信用金庫
新庄信用金庫株式会社新生銀行
スルガ銀行株式会社
静清信用金庫
西武信用金庫
瀬戸信用金庫株式会社第三銀行
第四証券株式会社
髙木証券株式会社
高松信用金庫株式会社千葉銀行
東京東信用金庫
株式会社東邦銀行
とうほう証券株式会社
東洋証券株式会社
株式会社徳島銀行
栃木信用金庫
鳥取信用金庫株式会社トマト銀行
株式会社富山銀行
株式会社富山第一銀行
豊川信用金庫内藤証券株式会社
株式会社長崎銀行
長野信用金庫株式会社名古屋銀行
奈良信用金庫奈良中央信用金庫
株式会社南都銀行
株式会社西日本シティ銀行
西日本シティＴＴ証券株式会社のと共栄信用金庫
野村證券株式会社
株式会社八十二銀行
八十二証券株式会社
浜銀ＴＴ証券株式会社
浜松磐田信用金庫
播州信用金庫
飯能信用金庫ＰＷＭ日本証券株式会社
株式会社肥後銀行
株式会社肥後銀行（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
姫路信用金庫百五証券株式会社
平塚信用金庫ひろぎん証券株式会社
株式会社広島銀行
フィデリティ証券株式会社
株式会社福井銀行
福岡ひびき信用金庫
碧海信用金庫株式会社北越銀行
株式会社北都銀行
北洋証券株式会社
株式会社北海道銀行
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
丸三証券株式会社
丸八証券株式会社
株式会社三重銀行
水島信用金庫株式会社三井住友銀行
三井住友信託銀行株式会社
株式会社三菱ＵＦＪ銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
株式会社宮崎太陽銀行
株式会社武蔵野銀行
明和證券株式会社
めぶき証券株式会社
大和信用金庫株式会社山梨中央銀行
楽天証券株式会社
留萌信用金庫ワイエム証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関中国財務局長（登金）第8号
関東財務局長（金商）第170号
東北財務局長（登金）第6号
関東財務局長（登金）第147号
関東財務局長（登金）第45号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○○

登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関

東北財務局長（登金）第36号
東北財務局長（登金）第37号
関東財務局長（登金）第10号
東海財務局長（登金）第8号
東海財務局長（登金）第43号
関東財務局長（登金）第162号
東海財務局長（登金）第46号
東海財務局長（登金）第16号
関東財務局長（金商）第128号
近畿財務局長（金商）第20号
四国財務局長（登金）第20号
関東財務局長（登金）第39号
関東財務局長（登金）第179号
東北財務局長（登金）第7号
東北財務局長（金商）第36号
関東財務局長（金商）第121号
四国財務局長（登金）第10号
関東財務局長（登金）第224号
中国財務局長（登金）第35号
中国財務局長（登金）第11号
北陸財務局長（登金）第1号
北陸財務局長（登金）第7号
東海財務局長（登金）第54号
近畿財務局長（金商）第24号
福岡財務支局長（登金）第11号
関東財務局長（登金）第256号
東海財務局長（登金）第19号
近畿財務局長（登金）第71号
近畿財務局長（登金）第72号
近畿財務局長（登金）第15号
福岡財務支局長（登金）第6号
福岡財務支局長（金商）第75号
北陸財務局長（登金）第30号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（登金）第49号
関東財務局長（金商）第21号
関東財務局長（金商）第1977号
東海財務局長（登金）第61号
近畿財務局長（登金）第76号
関東財務局長（登金）第203号
関東財務局長（金商）第50号
九州財務局長（登金）第3号

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登録金融機関

九州財務局長（登金）第3号○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関

近畿財務局長（登金）第80号
東海財務局長（金商）第134号
関東財務局長（登金）第196号
中国財務局長（金商）第20号
中国財務局長（登金）第5号
関東財務局長（金商）第152号
北陸財務局長（登金）第2号
福岡財務支局長（登金）第24号
東海財務局長（登金）第66号
関東財務局長（登金）第48号
東北財務局長（登金）第10号
北海道財務局長（金商）第1号
北海道財務局長（登金）第1号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第167号
東海財務局長（金商）第20号
東海財務局長（登金）第11号
中国財務局長（登金）第48号
関東財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第649号
関東財務局長（登金）第5号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号○

金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号
九州財務局長（登金）第10号
関東財務局長（登金）第38号
関東財務局長（金商）第185号
関東財務局長（金商）第1771号
近畿財務局長（登金）第88号
関東財務局長（登金）第41号
関東財務局長（金商）第195号
北海道財務局長（登金）第36号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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（50音順、当資料作成日現在）
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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グローバル・ロボティクス株式ファンド（年2回決算型）

販売用資料

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは加入協会金融商品取引業者等の名称
藍澤證券株式会社
あかつき証券株式会社
足利小山信用金庫
株式会社足利銀行
株式会社イオン銀行
株式会社池田泉州銀行
株式会社伊予銀行
岩井コスモ証券株式会社
エイチ・エス証券株式会社
エース証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
株式会社大分銀行
株式会社大垣共立銀行
大阪信用金庫岡三オンライン証券株式会社
岡地証券株式会社
おかやま信用金庫
株式会社神奈川銀行
カブドットコム証券株式会社
株式会社関西みらい銀行
北伊勢上野信用金庫
北群馬信用金庫
きのくに信用金庫
九州ＦＧ証券株式会社
京都中央信用金庫
株式会社きらぼし銀行
呉信用金庫
興能信用金庫
湖東信用金庫株式会社佐賀共栄銀行
株式会社滋賀銀行
四国アライアンス証券株式会社
株式会社四国銀行
静銀ティーエム証券株式会社
七十七証券株式会社
株式会社証券ジャパン
株式会社常陽銀行
株式会社常陽銀行（委託金融商品取引業者 めぶき証券株式会社）
株式会社新生銀行
株式会社第三銀行
第四証券株式会社
株式会社大正銀行
髙木証券株式会社
但馬信用金庫
知多信用金庫株式会社千葉銀行
東洋証券株式会社
栃木信用金庫株式会社トマト銀行
株式会社富山銀行
内藤証券株式会社
株式会社長崎銀行
株式会社南都銀行
西尾信用金庫株式会社西日本シティ銀行
西日本シティＴＴ証券株式会社
野村證券株式会社
株式会社八十二銀行
八十二証券株式会社
浜銀ＴＴ証券株式会社
播州信用金庫ＰＷＭ日本証券株式会社
株式会社肥後銀行
株式会社肥後銀行（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
姫路信用金庫百五証券株式会社
兵庫信用金庫ひろぎん証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
福岡ひびき信用金庫
株式会社北越銀行
北洋証券株式会社
株式会社北海道銀行
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
丸三証券株式会社
丸八証券株式会社
株式会社三重銀行
株式会社みちのく銀行
株式会社三井住友銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
株式会社みなと銀行
株式会社武蔵野銀行
明和證券株式会社
めぶき証券株式会社
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物
取引業協会

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金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関関東財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第67号
関東財務局長（登金）第217号
関東財務局長（登金）第43号
関東財務局長（登金）第633号
近畿財務局長（登金）第6号
四国財務局長（登金）第2号
近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第35号
近畿財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
九州財務局長（登金）第1号
東海財務局長（登金）第3号
近畿財務局長（登金）第45号
関東財務局長（金商）第52号
東海財務局長（金商）第5号
中国財務局長（登金）第19号
関東財務局長（登金）第55号
関東財務局長（金商）第61号
近畿財務局長（登金）第7号
東海財務局長（登金）第34号
関東財務局長（登金）第233号
近畿財務局長（登金）第51号
九州財務局長（金商）第18号
近畿財務局長（登金）第53号
関東財務局長（登金）第53号
中国財務局長（登金）第25号
北陸財務局長（登金）第19号
近畿財務局長（登金）第57号
福岡財務支局長（登金）第10号
近畿財務局長（登金）第11号
四国財務局長（金商）第21号
四国財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第10号
東北財務局長（金商）第37号
関東財務局長（金商）第170号
関東財務局長（登金）第45号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○○

登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関関東財務局長（登金）第10号
東海財務局長（登金）第16号
関東財務局長（金商）第128号
近畿財務局長（登金）第19号
近畿財務局長（金商）第20号
近畿財務局長（登金）第67号
東海財務局長（登金）第48号
関東財務局長（登金）第39号
関東財務局長（金商）第121号
関東財務局長（登金）第224号
中国財務局長（登金）第11号
北陸財務局長（登金）第1号
近畿財務局長（金商）第24号
福岡財務支局長（登金）第11号
近畿財務局長（登金）第15号
東海財務局長（登金）第58号
福岡財務支局長（登金）第6号
福岡財務支局長（金商）第75号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（登金）第49号
関東財務局長（金商）第21号
関東財務局長（金商）第1977号
近畿財務局長（登金）第76号
関東財務局長（金商）第50号
九州財務局長（登金）第3号

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登録金融機関

九州財務局長（登金）第3号○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関

近畿財務局長（登金）第80号
東海財務局長（金商）第134号
近畿財務局長（登金）第81号
中国財務局長（金商）第20号
関東財務局長（金商）第152号
福岡財務支局長（登金）第24号
関東財務局長（登金）第48号
北海道財務局長（金商）第1号
北海道財務局長（登金）第1号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第167号
東海財務局長（金商）第20号
東海財務局長（登金）第11号
東北財務局長（登金）第11号
関東財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第5号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第5号○

金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号
近畿財務局長（登金）第22号
関東財務局長（登金）第38号
関東財務局長（金商）第185号
関東財務局長（金商）第1771号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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（50音順、当資料作成日現在）
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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Fund Information

販売用資料

グローバル・ロボティクス株式ファンド（為替ヘッジあり・１年決算型）
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは加入協会金融商品取引業者等の名称
エース証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
岡地証券株式会社
おかやま信用金庫
カブドットコム証券株式会社
髙木証券株式会社
東洋証券株式会社
西日本シティＴＴ証券株式会社
野村證券株式会社
八十二証券株式会社
株式会社広島銀行
株式会社福井銀行
株式会社北都銀行
北洋証券株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
丸三証券株式会社
株式会社三井住友銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
株式会社武蔵野銀行
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関

近畿財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
東海財務局長（金商）第5号
中国財務局長（登金）第19号
関東財務局長（金商）第61号
近畿財務局長（金商）第20号
関東財務局長（金商）第121号
福岡財務支局長（金商）第75号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（金商）第21号
中国財務局長（登金）第5号
北陸財務局長（登金）第2号
東北財務局長（登金）第10号
北海道財務局長（金商）第1号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第167号
関東財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第5号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第5号○

金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号
関東財務局長（登金）第38号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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グローバル・ロボティクス株式ファンド（為替ヘッジあり・年2回決算型）
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは加入協会金融商品取引業者等の名称
エース証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
岡地証券株式会社
おかやま信用金庫
カブドットコム証券株式会社
髙木証券株式会社
東洋証券株式会社
西日本シティＴＴ証券株式会社
野村證券株式会社
八十二証券株式会社
北洋証券株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
丸三証券株式会社
株式会社三井住友銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
株式会社武蔵野銀行
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関

近畿財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
東海財務局長（金商）第5号
中国財務局長（登金）第19号
関東財務局長（金商）第61号
近畿財務局長（金商）第20号
関東財務局長（金商）第121号
福岡財務支局長（金商）第75号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（金商）第21号
北海道財務局長（金商）第1号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第167号
関東財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第5号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第5号○

金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号
関東財務局長（登金）第38号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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（50音順、当資料作成日現在）

当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）/（為替ヘッジあり・1年決算型）/（為替ヘッジあり・年2回決算型） 」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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