国際総合日本学ネットワーク
10年の歩み

園田 茂人
鍾 以江
内田 力
板橋 暁子

ブックレット GJSVol. 1

国際総合日本学ネットワーク10年の歩み
国際総合日本学ネットワークは、日本研究の国際化を推進する組織として、2014年４月に東京大学内に設立されました。英語名は Global Japan Studies
Network、通称 GJS です。現在は研究部門を東洋文化研究所が、教育部門を現代日本研究センター（2020年７月に設立）が、それぞれ責任をもって管理しています。
この「ブックレットGJS」は、国際総合日本学ネットワーク（GJS）での研究活動や運営経験を踏まえて、その現場から生まれた知見を記録するためのシリーズです。

１

はじめに … ……………………………………………………………

1

２

GJS を運営する：エッセー集 … ……………………………………

3

３

GJS（国際総合日本学ネットワーク）10年の歩み … …………… 27

４

GJS サマープログラム：2016–2019 年 … ………………………… 51

５
６
７

園田 茂人

園田 茂人

園田 茂人

鍾 以江

GJS 講演会一覧 ………………………………………………………… 59

解題：内田 力GJS セミナー一覧 ……………………………………………………… 62

解題：内田 力GJS 委員会開催日程と議題 …………………………………………… 68

解題：内田 力編者紹介 … ………………………………………………………………… 77

1

はじめに
―― 園田 茂人（東京大学東洋文化研究所 教授）

2009 年、今から 12 年前に 19 年の私学勤務を経て母校・東京大学に戻ってきた私が、わずかに増えた自由な時間を利用して行ったのが日本学術振興会「アジア・アフリカ学術基盤形成事業」への応募です。アジア比較研究のフロンティア（Frontier of Comparative Studies of Asian Studies）と題された申請書は採択され、2010 年度から３年に及ぶ活動を始めました。猪
口孝先生と田中明彦先生が中心になって動かしておられたアジア・バロメー
ターのデータを用い、アジアの若手研究者を動員しつつ、今までにないアジア域内の比較研究を進めるため、台湾・中央研究院社会学研究所の蕭新煌（Michael Hsiao Hsin-Huang）さんや香港大学社会学系の呂大樂（Lui Tailok）さん（当時）などと一緒に様々なプロジェクトを動かし、その結果多くの成果が発信されることとなりました（成果の一部については、東文研内の。
公式ウェブサイト＊に収録されています）
＊

http://ricas.ioc.u-tokyo.ac.jp/aasplatform/index.html

このプロジェクトは、その終了後に思わぬ展開を見せます。蕭さんや呂さんだけでなく、提案した側の私も、自分たちが知的活動をしている国・地域の抱える問題を、より広いグローバルな文脈から理解する必要を感じ、社会学以外の研究者との対話を意識した活動をするようになったのです。
蕭さんは 2012 年にスタートする台湾研究世界会議（World Congressof Taiwan Studies）の中核的なオーガナイザーとなり、自らがホストした
2018 年の第３回大会（於中央研究院）の中心テーマを「グローバル化した世界における台湾（Taiwan in the Globalized World）」とするなど「世界の中の台湾」を意識した研究を奨励し、世界中を飛び回るようになりました。
1

呂さんも香港教育学院（当時）にヘッドハントされ、2015 年に同学院内に香港研究学院（Academy of Hong Kong Studies）を打ち立てる際の中核人物となりました。すでに国際総合日本学ネットワーク（GJS）設立の動きに関わっていた私は、その同時代的な変化に驚くとともに、鋭い感覚をもつ研究者と一緒にプロジェクトに関われた幸せを噛み締めたのは、言うまでもありません。
本ブックレットは、東洋文化研究所に設置された GJS の活動を回顧・紹介
するとともに、広くその活動を知っていただくために編集・執筆されました。
蕭さんや呂さんは、それなりの規模の予算を使いながら作業をしていますが、
小規模部局である東洋文化研究所の片隅で作業をしている GJS の予算は実に微々たるものです。しかし、今まで作り上げてきたネットワークは、使い方次第では今後、大きな資源となる可能性がありますし、何よりそこで積み上
げたノウハウは、
これを発展させることに寄与するでしょう。講演やセミナーといった学術活動ばかりか、サマープログラムや各種講義に参加された学生
諸君も、今後、日本と世界を結び付ける活動を活発化させるでしょうし、彼ら／彼女らも、GJS の活動に貢献してくれるはずです。
今後も数冊、GJS の活動成果を紹介するブックレットの刊行を予定しています。多くの方の目に留まり、多くの理解／支援が得られるようになることを祈念してやみません。

2

2

GJSを運営する：エッセー集―― 園田 茂人（東京大学東洋文化研究所 教授）（１）「燕京学堂」と国際総合日本学（2014 年５月５日）
2014 年５月５日、北京大学の英傑交流センターで “The Future of the
Research University in the Age of Globalization: Innovations in Talent
Cultivation” と銘打った国際シンポジウムが開催された。ICT 技術が発達し、学生のリクルートが世界規模で行われるようになった研究型大学で、どのようにして学生の育成を行うべきか。またどのような戦略から、研究教育を進めるべきか。こうしたテーマのもとに意見交換がなされたのだが、ソウル国立大学や国立シンガポール大学、成均館大学、香港大学からは総長が、ベルリン自由大学やメルボルン大学、スタンフォード大学、ハイデルベルグ大学などからは副学長クラスが、それぞれ参加するなど、アジアの有力大学の熱心さが傑出していたのが印象的だった。
もっとも、このシンポジウムは壮大な前座だった。真打ちは、同日の夕方、同センターで実施された「燕京学堂」の披露セレモニー。世界中から集められた大学関係者は、この新しいプログラムの発表会に招待されていたのである。
すでに同プログラムの概要についてはホームページで紹介されているため、多言は不要だろうが、さしあたり、同プログラムが、（１）清華大学が始めたシュワルツマン奨学金プログラムを意識したものであること、（２）
清華大学のプログラムが民間資金によるアメリカ人の知中派育成を念頭に置いているのに対し、政府助成を基礎とした中国人学生を対象にした英語プロ
グラム的色彩が強いこと、（３）清華大学のプログラムが経営管理など実学を中心にしているのに対して、人文系の学問を中心にした中国理解を目的と3

したプログラムとなっていること、などを指摘しておく必要があるだろう。
披露会やレセプションでの北京大学の要人たちの発言から、中国が世界の知性を大学に呼び込むのだという強い意志が伺えた。また「世界には中国に対する誤解が拡がっているのを是正したい」「中国語だけでなく、中国の歴史や文化を理解した世界のエリートを育てたい」といった発言に、「屈辱の近代から脱却」し、「中華民族の偉大な復興」をめざす文化ナショナリズム
の匂いも感じられた。
毎年 100 名を世界中から募集する１年プログラムの「燕京学堂」は全寮制で、しかもその多くが多額の奨学金を得る超エリート教育プログラムである。
本学からの参加者も完全に当て付けられてしまって、「本学でも、同じ試みができないか。できるようなら、一生懸命、企業回りをして寄附を集めるのだが」と唸っていたが、果たして国際総合日本学は、どのような教育プログ
ラムを提供することになるのだろう 。
中国一流の派手な披露セレモニーに参加して、そんなことを考えた。


http://gjs.ioc.u-tokyo.ac.jp/ja/essays/post/20140505_yenching/（２）続・「燕京学堂」と国際総合日本学（2015 年６月 11 日）
ちょうど昨年の今頃、「『燕京学堂』と国際総合日本学」という駄文を発表させていただいた。それから一年。燕京学堂にも国際総合日本学にも、それぞれ変化が見られる。
まずは、燕京学堂。
2015 年９月の授業開始を前に、すでに学生募集を終えている。公式ホームページによれば、アジアから 35 名の学生が入学予定となっているが、実はそのうち３分の２が中国国内。近隣地域からは、韓国１名、台湾１名、日本２名と数が少ない。他方で、ハーバード大学から６名、プリンストン大学
から４名など、欧米の有力大学からの進学者が多く、今までの中国への留学
人流と明らかに異なるパターンを示している。副院長の John Holden によれば、在学時の成績ばかりか、応募者の性格や社会経験などを総合的に重視4した結果だというが、入学予定者には中国語がまったくできない者も少なくないという。
後述する国際総合日本学もそうであるように、燕京学堂も順風満帆だった
わけではない。
最大の誤算は、もともと１年プログラムと発表していたものの、これが教育部に批准されず、結局２年プログラムとなったこと。そのため、最初の１年間は授業を中心にしたプログラムとし、次の１年は論文執筆のためのプログラムにせざるをえなかったという。北京大学ほどの有力大学が、教育部の意向を考慮しないで PR し、あとでこれを修正せざるをえなかったというのは意外だが、上述の John Holden が、論文執筆のためのプログラム運営をめぐって本学との協力関係を模索しにきたのだから、皮肉なものである。
国際総合日本学も、今年４月に学部生を対象に、部局横断型プログラム「国際総合日本学教育プログラム」を発足させた。基幹科目と展開科目がそれぞれ用意され、全学交換でやってくる留学生たちも履修できるよう、準備が整った。海外の提携校に Global Japan Studies Program について説明をすると、総じて反応はよい。昨年採択されたスーパーグローバル大学創生支援事業における本学の取り組み（東京大学グローバルキャンパスモデルの構築）への審査結果表では、「英語で『日本』について学べる『国際総合日本学』が開設されることは評価できる」とのお墨付きも得た。
ところが、日本の大学改革が「接ぎ木型」であるため、投入できる資源は限られているといった決定的な弱点がある。部局横断型プログラムとして認定されたといっても、教育プログラムは独自予算をもっていない。東洋文化研究所を拠点にした研究プログラムに至っては、手弁当で作業をしている有様である。John Holden は、筆者との会話で「華人が多く寄付をしてくれたが、そのため潤沢な予算をもつ」といっていた。そればかりか、「寄付者は使用目的や具体的なプログラム内容に、ほとんど何も注文をつけなかった」というから、何とも羨ましい限りだ。
強烈なリーダーシップで物事を進めるから強い反発も受ける、北京大学
5

の燕京学堂（昨年５月の披露セレモニーの後、学内から強い反発が生まれた
ことは、よく知られている）。学内ルールを最大限尊重しながら進めるから、強い反発を受けることはないが、その分強く支持・支援されることもない本学の国際総合日本学。どちらがよいプログラムなのかは、これによってどのような人材を輩出し、どのような研究成果を上げたかによって判断されることになるのだろう。


http://gjs.ioc.u-tokyo.ac.jp/ja/essays/post/20150611_yenching_2nd/（３）自由な研究活動と単位化された授業の間（１）（2015 年９月 11 日）
国際総合日本学も、いろいろなイベントを行うようになり、学内外で行われている研究活動情報も、限りはあるものの、相当に広く周知できるようになっている。他方で、単位化された授業群も、基幹科目、展開科目とも整備され、研究と教育の両輪が出来上がりつつある。プリンストン大学やシカ
ゴ大学などとの大学間連携も構築されつつあり、共同セミナーや共同ワーク
ショップ、合同サマープログラムなどの試みも始まっている。2012 年、国際本部内に「国際総合日本研究専門部会」が設立された当時とは大違いだ。
周囲の目も、少しずつではあるが、変化している。
すでに紹介したように、平成 26 年度に採択されたスーパーグローバル大
学創生支援事業では、本学の提案に対して「英語で『日本』について学べる『国際総合日本学』が開設されることは評価できる」とコメントされるなど、高い評価を受けている。一部海外の大学からは、学生の受け入れや出張授業の展開など、日本研究をめぐる具体的な協力関係の要請をもされるようになった。
もっとも、こうしたプログラムの成長は、いくつか矛盾を生み出しつつある。そのうちの一つが、活発化する研究活動の情報が、単位化された授業科
目の履修学生になかなか届かないといった点だ。
国際連携が進み、研究集会が増えても、これに参加する／したいと考える人間が増えなければ、個々の研究集会が限りあるオーディエンスを「奪い合6う」ことになる。同じ時間帯に複数のイベントが開かれることになれば、意義深い集会もオーディエンスを得ることが難しくなってしまう。研究活動の情報をより多くの人に届け、参加したくなるようなインセンティブ構造を作り上げないことには、「豊作貧乏」に近い状況が生まれかねない。
他方で、単位化された授業に参加している学生には、「もっと多様な授業を展開してほしい」というニーズが継続的に存在している。基幹科目、選択
科目とも整備されているとはいえ、選択科目を増やすには講師謝金の確保など多くの資源制約条件があり、学生のニーズを満たすには至っていない。全
学交換留学の仕事をしてよくわかったが、本学にやってくる交換留学生の日本への関心は多岐にわたっている。ところが授業を提供してくださる部局では、講師謝金をねん出するのがむずかしいといった切羽詰まった状況がある。
活発化しつつある自由な研究活動と、制約条件が多い中での単位化された
授業の間の「矛盾」。私たちは、この「矛盾」の解消に向けた取り組みを始めなければならない。では、何をしないといけないか。次回は、その方策について私見を述べてみたい。


http://gjs.ioc.u-tokyo.ac.jp/ja/essays/post/20150911_sonoda-1/（2015 年 11 月 24 日）（４）自由な研究活動と単位化された授業の間（２）

さて、その解決方法だが、あらかじめ各種イベントを事前に設定・調整し、特定の時間帯にセットしつつ、それ以外にアドホックに設定されるセミナー・
ワークショップなどを組み合わせ、一つのパッケージを作る。そして、これを事前に授業として開講できるよう学生に周知しておき（しかも単位認定の方法を事前に定め）、学生の目に届きやすいよう工夫する、というものだ。
もっとも、この方法の最大の困難が、特定の時間帯に各種イベントをセッ
トすることがむずかしいといった点にあることは、容易に想像がつくだろう。
ふらっと日本を訪れた海外の研究者を捕まえられたとしても、その特定の時間帯にイベントをセットできるかどうかは交渉次第。面倒なスピーチなどしたくないと思う研究者もいるだろう。
7

他方で、こちらでオムニバス形式を最初から設定するには潤沢な資金が必要となる。こちらが交通費や滞在費、謝金などをすべてカバーできるだけの資金をもっていれば、特定の時間帯に継続的にセミナー・ワークショップを実施することはできるが、それでも交渉コストはかかる。こうした交渉を行うスタッフがいないことには、パッケージを作ることはむずかしい。
国際総合日本学の予算では、最初からオムニバス形式で十数回のイベントを打つほどの余裕はない。他方で、東洋文化研究所の中に交渉担当のスタッ
フはいるから、彼・彼女が動き回り、うまく情報を集めてパッケージ化することは可能だ。あとはこれを授業として展開できるよう、教育担当部局と調整・協議すればよいのだが、これも本学にあってはむずかしい課題だ。研究活動を束ねる東洋文化研究所は、単位付与を伴う教育プログラムを提供することができないからだ。
結局、どう考えてもイロイロな困難はついて回るのだが、幸いなことに、以上の提案は、本学の国際本部が管轄する国際総合日本学・教育部門会議で議論され、認められることになった。あとはどのようにパッケージ化し、単位化のための作業を進めるか、だ。
この間、11 月 12 日から 15 日まで、カリフォルニア大学バークレー校を訪問する機会があったが、同校でも、このエッセーが問題にしている構造は存在している。同校には日本研究センター（Center for Japanese Studies）
があり活発に活動をしているものの、センターに所属していない教員が行う
日本研究関係のイベントもある。他方でセンターの活動は学部とはほとんど連動しておらず、学部学生の動員がむずかしい状況にあるとのことだった。
それでも研究者が研究資金を獲得し、日本と海外との間を行き来することになれば、共同研究や共同教育の可能性が生まれる。研究成果を報告する機会が増えれば、これを束ねて日本研究の成果として学生に提示することもでき、これが本学学生の日本研究への関心を高めることに繋がるはずだ。そうなれば「豊作貧乏」に悩むこともなくなるだろう。
世の中、うまい話などない。研究者のネットワークを着実に作り上げ、地8

道に作業を進めながら、自由な研究活動と単位化された授業の間の「矛盾」を乗り越えていくしかないと思う、今日この頃である。


http://gjs.ioc.u-tokyo.ac.jp/ja/essays/post/20151124_sonoda-2/（５）日本学として何を教えるか？（2016 年１月５日）
私ごとで恐縮だが、2013 年、有斐閣から『はじめて出会う中国』という初学者向けテキストを編集・出版する機会があった。
「中国が世界的なプレ
ゼンスを高める中で、日本人学生も中国を理解する必要が高まっている。実際、大学の講義でも、中国理解を目指した講座が開講されるようになってきているものの、信頼に足るテキストがない」――有斐閣の編集者による、そんな甘言に乗せられ、ほぼ１年の月日をかけて、脂の乗った中国研究者たちと一緒に悩み・考え、刊行にこぎ着けた。
テキストを編集するにあたって大切だったのが、テキストの読み手、つまりは初学者にとって、中国を理解したいと思う動機がどこにあるかを突き止めることだった。どんなに網羅的に事象をカバーしていたとしても、読み手の側に響かなければ、テキストとしての役割を果たすことはできない。単なる事象の解説だけならば事典で十分だし、すでに岩波書店から『現代中国事典』といった立派な刊行物が上梓されている。読者に届くメッセージを練り上げるには、テキストにストーリー性を持たせなければならない。
私たちは、このストーリー性を持たせる方法として、初学者がもつ原初的な問いを念頭に置くことにした。具体的には、（１）巨大な中国がどのように統治されているのかといった「ガバナンス」への問い、（２）経済成長とともに、どのような社会や政治の変化が生まれているのかといった「変化」
への問い、（３）その結果、中国が周辺地域や国際社会とどのような関係を取り結ぶようになるかといった「対外関係」への問い、という３つの問いに答えるよう、テキストで教える内容を選択・吟味したのである。
これら３つの問いは、いかにも日本の初学者が中国に対して抱きそうな疑問・疑念である。では中国で生まれ育った学生が、このような問いを自国の9

政治や社会に対して抱くだろうか――そう考えてみると、私たちの国際総合
日本学が抱える問題の一端が透けて見えてくる。
もともと国際総合日本学は、海外で発展してきた Japan Studies と、日本国内で蓄積された日本に関する研究との間で実りある対話を行い、新しい研究領域を開拓することをミッションとしている。海外から日本を眺める場合、
ちょうど私が日本から中国を見たように、それぞれに抱きやすい疑問・疑念をもとに研究が進められやすい。ところが日本国内の「日本研究」は、日本を全体として捉えるというより、金融政策や少子化、国際化や投票行動、文化表象や芸術など、より具体的な対象やイッシューを前提に研究が進められているといってよい。
では、日本人学生と海外からやってきた留学生を一堂に集め、日本学として理解すべき基礎的な知識を授けるとなると、どのような事項を教えないといけないか。彼らを対象に新たなテキストブックを編集するとなると、どのような編集方針で臨まなければならないか。そもそも学生たちは、日本についてのどのような問いを抱いているのだろうか。日本人学生と留学生とでは、日本について抱いているイメージや問いは異なるのではないか。だとすれば、こうした違いを超えて教えるために、どのような工夫が必要となるか。
本来、これらの課題は国際総合日本学の教育プログラムの運営委員会で議論すべきことなのだろうが、ちょうど私たちが１年間、中国をテーマにしたテキスト作りで悩んだように、一朝一夕で答えが出るものではない。研究プ
ログラムのメンバーも、来年度から国際短期プログラムを作ることを計画しているが、その際、以上の問いを避けて通ることはできない。
何とも重たい課題を背負ってしまったものだと、つくづく思う。


http://gjs.ioc.u-tokyo.ac.jp/ja/essays/post/20160105_Japan_Studies_by_sonoda/（６）サマープログラム（2016 年３月 14 日）
この夏、国際総合日本学研究ネットワークが満を持して、日本学に関わる
サマープログラムを実施する。内容については現在詰めている最中で、詳細10

を紹介することはできないが、すでに事務サイドでの会合を頻繁にもち、どのような学生を相手に、どのようなプログラムを提供するのか、そのためのPR をどうやって行うのかなど、必要な議論を行っている。
私見では、プログラム実施にあたっての要諦は３つある。
第一に、魅力的な講義が、魅力的なテーマのもとに配置されていること。
学生の中には「東大を見てみたい」といった動機で参加する者もいるだろうが、海を越えてやってきた学生諸君を動かすのは、なんといってもプログ
ラムのテーマ・内容であり、個々の教員の迫力ある講義である。
日本に来てよかった、東京大学に来てよかったと思う講義が提供されなけ
れば、学生は失望する。それだけ講師のラインアップは重要なのだが、これも魅力的なテーマがあってこそ。包括的でありながら、それでいて凝集性があり、参加したいと思わせるテーマがあって、初めて教員の個性が活きる。
今年は「日本の戦後を考える（An Inquiry into Japan’s Postwar）」というテーマを設定しており、現在、出講依頼を行っているところだ。
第二に、講義に関連する魅力的な活動がちりばめられていること。
通常の授業と異なり、サマープログラムは単位取得に伴う時間的制約がない。講義で学んだことを実際の現場に赴き、当事者から話を聞いたり、その後の変化を検証しに行ったりといった活動も自由にできる。いや、講義とフィールドトリップや課外活動との結びつきこそサマープログラムの肝であるといっても過言ではない。
筆者は今まで、香港大学や台湾大学、北京大学、ソウル大学と協力して合同サマープログラムを運営してきた経験を持つが、参加学生の多くは課外活動に強く印象付けられる。２年前の台湾大学との合同サマープログラムに参加し、現在 NHK に勤務している者が、プログラム参加者が作っている
Facebook のコミュニティに最近、「台湾の総統選挙で注目されている（新しい党「時代力量」の主席である）黃國昌さんって、サマープログラムで話をしてくれた、あの黃さん？」と書き込みをしたが、それだけ黃國昌氏の話が強烈だったのだろう。
11

政治を座学としてだけでなく、政治家の発言から感得する。都市計画を理念からだけでなく、実際の景観から感じ取る。企業経営を理念化されたモデルとしてだけでなく、辛酸をなめた経営者の話から理解する。フィールドト
リップや課外活動には、こうした学びの醍醐味があり、プログラムの成否は、まさにそこの設計にかかっている。
そして第三に、学生が学んだことを反芻しつつ、自分たちがもっと知りた
いと思うことをグループワークで深く掘り下げ、その成果を報告できる機会があること。
これは 2013 年に香港大学との合同サマープログラムを実施して初めて実感したことだが、与えられたメニューだけをこなすのでは、学生は満足しない。より正確にいえば、プログラムに参加した者が、十分にメニューをこなした上で喧々諤々の議論をし、より深めたいテーマを定めた上で、これを明らかにするためのリサーチを行い、これをもとにグループで成果報告をする
ことで、学生はより大きな達成感を味わうことになる。
こうして得られた達成感は、その後もしばらく持続する。濃密な 10 日間を経験した学生同士に連帯感が生まれ、言語・文化の壁を越えてコミュニケー
ションを行うようになる。
以上３つの条件が重なった時、プログラムは生命を吹き込まれ、学生たち
は生き生きとする。学生が生き生きとすれば、講義した教員も報われ、
フィー
ルドトリップを受け入れた方々も、また学生を受け入れたいと思うようになる。
逆にいえば、それだけ手をかけないとよいサマープログラムにはならないというわけだが、こうしたプログラムを作ることによるメリットは何か。そうすることで何か研究上の収穫はあるのかと問われると、体調が良い時には「ある」、体調が悪いときには「ない」と答えることにしている。
その理由については、……次回のエッセーで説明したい。
http://gjs.ioc.u-tokyo.ac.jp/ja/essays/post/20160314_Summer_Program_by_sonoda/

12

（７）続・サマープログラム（2016 年５月 19 日）
さて、前回のエッセーの最後に、「（サマー）プログラムを作ることによるメリットは何か。そうすることで何か研究上の収穫はあるのかと問われると、
体調が良い時には『ある』、体調が悪いときには『ない』と答えることにしている」と書いた。なぜ、そうなのか。
体調が悪いと、どうしても自分のやっていることを、近視眼的に評価しがちになる。学生のためと思ってプログラムを作り、多くの時間と労力を割いても、学生たちがどのような成長を遂げるようになるかは、すぐにはわからない。それどころか、大学の運営費や外部者の寄附を得てプログラムを運営
しても、「これくらいのことしてもらっても当然だ」といった態度を見せる学生もいる。
「親の心、子知らず」というわけである。
もっとも、こちらに体力的・精神的な余裕があれば、これも仕方ないと諦めることもできるし、長期的投資であるはずの教育への信念はそう簡単に揺るがない。何より、プログラムの際に聞いた研究者の講義から学ぶことも多いし、フィールドトリップや課外活動から学生以上に刺激を受けることもある。
筆者にとってプログラムを作ることの最大のメリットは、そうすることで、何が問われなければならないかを真剣に考えざるを得ない、というものだ。
魅力的な授業をしてくれることは前提だが、では誰に、どのようなテーマで話をしてもらうかは、どのようなテーマをこちらが想定しているかに依存する。香港大学との合同サマープログラムでは “Understanding Asia
and Japan through Hong Kong”、台湾大学との合同サマープログラムでは“Understanding Taiwan and Japan in Global Settings” といったテーマを設け、前回のエッセーで述べたように、今年の国際総合日本学研究ネット
ワーク主催によるサマープログラムでは「日本の戦後を考える（An Inquiry
into Japan’s Postwar）」をテーマに掲げているが、これもこのテーマが現在、日本研究にとって重要なものだと考えているからある。
実際、これらのテーマが時宜にかなったものであるかどうかは、学生たち
13

の反応を見ればすぐわかる。卒業のために履修しなければならないわけでもないし、何よりわざわざ海を渡ってくる／いくとなれば、テーマがよくなけ
れば、そもそも学生は集まらない。
学生の食い付きのよいテーマは、それだけ深掘りが可能なテーマということであり、こうしたテーマを探しだせるかどうかは、プログラムを作る側のセンスや能力に大きく依存する。逆にいえば、みずからの研究にフィードバッ
クするという意味では、プログラムの作成・運営は、研究者養成のための、一種のオン・ザ・ジョブ・トレーニングといってよい。
もっとも、東京大学が置かれた現在の状況からすれば、サマープログラムを作って運営するのは、相当な物好きか暇人だと見なされるだろう。そんな時間があれば自分の研究をしている方がよいし、プログラムを運営しないと研究費が捻出できないような状況にもない。通常業務から解放される夏くらいは、自分の研究に専念したいと考えるのも当然といえば当然だ。
しかし、こうした「効率的な発想」は、結果的にみずからの教育研究の射程を狭め、多くの潜在的支援者を獲得する機会を失うことになりかねない。
そればかりか、どんな学生が集まってくるかわからない状況でプログラムを運営するのは、実に刺激的な経験である。
国際総合日本学は、伸びしろが大きい研究領域である。
筆者は最新号の『UP』に寄稿した拙文で、以下のように述べた。
「従来までの中国研究は、観察対象者の『中へ』入り、内部の視点を獲得することが重要だとされてきた。そのために中国語を習得し、中国人研究者と意見交換をし、中国事情を深く理解することが重要だとされてきた。ところが現在の中国研究の困難は、……内部の視点と外部の視点ばかりか、外部間でも視点のズレがあり、見る者によって語られる中国像が大きく異なる点にある」。
同じことは日本研究についても言える。サマープログラムを実施すること
で、国際総合日本学の抱える困難と可能性を確認することになるだろうが、その報告は、プログラムが終わる９月以降になる。
http://gjs.ioc.u-tokyo.ac.jp/ja/essays/post/20160519_Summer_Program_Continued_by_sonoda/

14

（８）日本研究をめぐる研究機関のネットワーク化（2016 年７月 15 日）
今年の３月 19 日、「第６回東アジア日本研究フォーラム」に参加した。会場は、天津の利順徳大飯店。1863 年イギリス租界で開業した由緒あるホテルで、筆者も天津を最初に訪問した 1984 年 11 月に同ホテルを訪れる機会があったから、30 数年ぶりのセンチメンタル・ジャーニーとなった。
同フォーラムは徐一平（北京日本学研究センター）と李康民（漢陽大学校）の両氏が国際交流基金に働きかけ、毎年会場を変えながら、その時々のテー
マやトピックを取り上げ、国際化時代にふさわしい日本研究のあり方を議論してきた。今回、第６回のフォーラムを実施するにあたって、「国際総合日本学」を掲げる私たちにも声がかかり、ノコノコと参加することになった。
フォーラムでの意見交換は実に興味深いものだったが、ここでは２点、筆者が特に印象的だと思った論点を紹介したい。
第一に、東アジア地域では日本を対象にした研究を束ねた研究機関や学会組織があるのに対して、日本国内では、これに対応した機関・学会が存在していないといった現実をどう考えるか。
総じて、学問の発展は「統合」以上に「分化」という形態をとる。日本国
内で「日本」を対象に研究している人は相当な数に達するが、彼らは方法論やテーマ、ディシプリンで別々の研究機関・学会組織を作っている。そもそも「日本」を研究対象としているからといって一つの学会組織を作らねばならないという動機は生じにくく、個々のテーマを深掘りすることに注力しがちである。
これに対して、東アジアを含む海外の日本研究は、日本に関わるすべての研究領域をカバーできる状況になく、自然、各研究者がカバーする領域は日本国内における研究者に比べて広くなりやすい。また、地域研究の対象として「日本」を眺めようとする場合、どうしても「統合」的視点を強調することとなり、これが日本国内の研究者との齟齬を生み出す原因となっている。
こうした日本研究をめぐる彼我の違いは、日本の研究機関と東アジアの研究機関の間の恒常的な連携を難しくさせている。テーマやトピック、
アプロー
15

チ方法が異なれば、当然パートナーが異なることとなり、特定の研究機関・学会組織が恒常的に東アジアのパートナーと連携していくのはむずかしい。
短期のプロジェクトを共同で進める以外、両者を結び付ける論理が見つけにくいのである。
第二に、以上の論点とも関係するが、どうしても日本国内の「深く・狭い」
研究が東アジアの研究に比べて優れたものと見なされやすく、東アジアの日本研究が劣位なものと見なされがちな現実をどう理解するか。
フォーラムの複数の参加者から、日本に赴き日本語で研究を進める際に感じる「コンプレックス」が指摘されたが、「深く・狭い」日本研究が優位に置かれるとなれば、当然、日本語能力に優れた研究者が有利となる。また、そうした考え方が支配することになると、どうしても日本人による研究を外国の研究者が「学びに来る」という指導／被指導関係が前提とされることになり、平等なパートナーシップが生まれにくい。
だからといって、海外の研究者が自国の言葉で研究成果を発信すれば事足りる、ということにはならないだろう。それぞれの研究成果に学び合うことが可能になって、初めて学問的な深みが増すというものだ。
では、第一と第二の論点――というより難点――を克服するにはどうしたらよいか。筆者に妙案は思い付かないが、日本と海外の研究者・研究機関がもつ特長を活かしたネットワーク化を図る以外に道はないように思う。日本語ばかりか、英語やアジア言語を適宜混ぜつつ、地味な作業を続けることで、「化学反応」が起こるのを待つ。効率優先の現在にあって、こうした迂遠な方法があってもよいのではないか。そして多分、こうしたやり方は、英語のみで研究交流がなされている Association for Asian Studies とは違う機能や目的を持つことになるのではないか。
久しぶりの利順徳大飯店で、そんなことを思った。


http://gjs.ioc.u-tokyo.ac.jp/ja/essays/post/20160715_Networking_Japan_Studies/16

（９）サマープログラムを振り返って（2016 年９月 15 日）
このエッセーも、通常より執筆時期が遅れてしまった。８月、９月と４つの（合同）サマープログラムを実施することに忙殺され、これに集中講義や２つの国際学会出席と、それ以外の用事も重なったからだが、いつものことながら、プログラムに参加した学生以上に、これをデザイン・運営する私た
ちの方が多くを学ぶこととなった。
香港における「日本」をテーマに、香港大学と東京大学の学生が同じ宿舎に寝泊まりしながら各種活動に参加する香港大学との合同サマープログラ
ム。東京ラウンドとソウルラウンドの２つを設け、それぞれに日本と韓国の現実を多角的に理解できるように設計されたソウル大学との合同サマープロ
グラム。中国における日本企業に焦点を当て、企業が国境を越えた後に現地化のためのどのような努力をしているのかを、日中の学生が一緒に考える北京大学との合同サマープログラム。それに「戦後日本」をテーマに、午前中の講義と午後のフィールドトリップを組み合わせて行われた国際総合日本学
プログラム主催によるサマープログラム。パートナーの有無やその関与の仕方・程度、活動のバラエティーや参加学生の特徴、実施時期、東京での活動の有無など、それぞれに異なるものの、すべてのプログラムが日本を意識したものとなった。そうでないと本学の学生が参加しにくいという以上に、本学が世界のパートナーを相手にプログラムを作ろうとすると、どうしても日本に関わったプログラムにならざるをえないというのが実際のところである。では、私たちにとって、どのような学びがあったのか。最大の学びは、
日本の内外における日本をめぐる異なる眼差しの存在だ。
2016 年 10 月１日の『日本経済新聞』でも紹介されていたが、北京大学
では現在、日本の企業文化論が人気だという。実際、上述の北京大学との合同サマープログラムを実施してみて、これを実感した。日本企業にとって当然のいくつかの事柄が、現地学生にとって目新しく、企業担当者の説明に食い入るように聞き入るのである。
北京大学との合同サマープログラムの冒頭で、中国人学生に聞いてみると、
17

彼らの多くは日本企業というと「労働負荷が重く」、「職場の雰囲気は閉鎖的」で、「長期安定雇用のためにダイナミズムに欠ける」といった否定的なイメー
ジを抱いていた。しかし実際に職場に出向き、工場やオフィスの雰囲気を経験してみると、ずいぶんと評価が異なるようになる。特に日本企業がもつ独特なコミュニケーションと商品・製品開発のあり方に関心が抱かれたようで、
どうして日本企業が継続的に新しい商品・製品を開発できるのか、大いに感得したようだった。
また、国際総合日本学のサマープログラムでは、戦後の日本を理解するためのいくつかのキーワードを用意し、出講講師の授業とフィールドトリップ
を組み合わせたが、予想以上に学生の反響が大きかったのは、本田由紀先生の貧困をめぐるセッションだった。私たちは本田先生が戦後の教育についてお話しになると思っていたのだが、その意味で本田先生のセッションには二重に、そしていい意味で裏切られたといえる。多くの海外の学生は、戦後日本の歴史は貧困との決別の歴史として捉えていたのだが、現在も依然として貧困の問題は存在しており、それどころか貧困はなくなったと思いこむことが貧困の存在を隠ぺいしているのだとする本田先生の指摘が、プログラム学
生の心に突き刺さったようだ。
企業の問題であれ貧困の問題であれ、多くの日本人学生・研究者には「当然」の事柄かもしれない。しかし、海外の学生・研究者が同じように日本を見ているとは限らず、私たちにとっての「当然」が新しい発見となることは少なくない。そこに、新しい研究・教育の可能性が存在することは、国際総合日本学の立ち上げ時に予想・予期されていたこととはいえ、実際にこうした光景を目撃することは、実に楽しい。
もっとも、こうした彼我の認識ギャップを炙り出すプログラムを運営してくれるスタッフは、依然限られており、個別の講義にご協力いただける先生
は見つかっても、プログラムを設計・運営してくれる先生はなかなか見つからない。そのため、どうしても特定のスタッフに負担がのしかかってしまう
構造は、ここ数年変わらない。
18

何より困るのが、本学と世界のパートナーの間にある、学事暦のギャップである。上述の３つの合同サマープログラムはほぼ８月の１か月間に集中し、国際総合日本学のサマープログラムの開催時期については、参加学生たちからも「もっと早く実施できないのか」という声が挙がっていた。認識のギャッ
プは研究教育にとって追い風になっても、学事暦のギャップはそうはならない。私たちの奮闘は、かくして続くこととなる。
 http://gjs.ioc.u-tokyo.ac.jp/ja/essays/post/20160915_Reflecting_Summer_Program/（10）インドネシアにおける日本研究（2016 年 12 月 27 日）
2016 年 10 月 27 日、インドネシア大学で開催されたインドネシア日本研究学会（ASJI）の 50 周年記念大会に参加した。
「インドネシアにおける日本研究の半世紀：過去を振り返り将来を展望する」と題されたシンポジウムで基調講演を依頼され、現地に赴いたのだが、学ぶところが多かった。
まずは、基調講演の内容を紹介しよう。
私は、本学における国際総合日本学がプログラムとして成立した背景、及び現在抱えている困難などを紹介しつつ、日本研究が世界との協働から新たな研究教育を生み出す可能性が高いことを指摘した。そして、香港大学や台湾大学などと共同で実施しているサマープログラムや、インドネシアにおける日系企業研究の事例を出しつつ、日本を外から眺め、それぞれの地域にとっての日本を見ようとすることに、大きな可能性がある点を強調した。
私の次に報告したオーストラリア国立大学のサイモン・アヴェネル（Simon
Avenell）教授は、みずからの社会運動研究を振り返りつつ、戦後日本における反公害運動や消費者運動の中に、海外、とりわけアジアとの連帯を求める動きがあったことを強調し、今後の日本研究には、こうした「アジアの中の日本」といった視点が重要になるだろうと指摘した。
最後に報告したインドネシア大学のジュリアン・アルドリン・パシャ（Julian
Aldrin Pasha）教授は、日本の経済成長及びその後の混迷から、さまざまな教訓を得ることができるとし、インドネシアの経済運営を考える際に日本研
19

究は格好の教材になることを強調した。パシャ教授が、インドネシアにとっての日本研究の効用を説いたのに対して、私とアヴェネル教授が日本を日本単体として見るべきでないと主張したのは、多分、それぞれが置かれた知的環境の違い以上のものを反映しているのだろう。
基調講演の司会を、私のゼミに出席している本学博士課程学生のウランサ
リ・スリ・アユ（Wulansari Sri Ayu）さんのご夫君で、インドネシア大学
で日本研究を牽引するバクティアル・アラム（Bachtiar Alam）教授がなさったのには、奇縁以上のものを感じたが、私にとって印象的だったのは、むしろ、その後に開催されたインドネシア研究者による一般セッションでの報告である。
たとえば、文化のセッションでは、「かわいいキャラ」「もえ」「ケアメン」
といった大衆文化に関する、同時代的な報告が多くなされていた。政治や経済のセッションでは、アベノミクスの実態やインドネシアから日本へのケア・
ワーカーの「輸出」をめぐる問題など、パシャ教授ではないが、インドネシ
アにとって役に立つ問題設定が目についた。日本の都市空間における子供の居場所を探った報告や、日本のシングル・ファーザーをテーマに分析した報告など、ハッとする切り口からアプローチしているものも少なくなかった。
もっとも興味深かったのが、インドネシアにおける日本研究の歩みを振り返った、２つの報告である。
１つはヒマワン・プラタマ（Himawan Pratama）氏の報告で、1990 年
代以降の、インドネシア大学日本研究プログラムで提出された学位取得論文のテーマを分析したもの。プラタマ氏によれば、従来、言語や伝統文化に傾斜していたテーマが年月とともに徐々に多様性を増し、その時々によって人気のあるテーマは異なるものの、最近では日本の大衆文化や経済状況に関する関心が強まっているという。
もう１つは、ナニ・スナルニ（Nani Sunarni）氏による、インドネシアにおける日本研究の制度化をめぐる報告で、プラタマ氏同様、関心の多様化が進むと同時に、研究機関がジャワ島以外にも拡がりつつあること、そ20

れゆえインドネシア国内での情報共有が重要になりつつあることが指摘された。
これらの報告は、日本をめぐる視線がインドネシアという磁場によって形成されており、これが歴史的に変化していることを示唆している。青木保氏や船曳建夫氏は、日本における日本人論の歴史的推移を問題にしたが、「イ
ンドネシアにおける日本人論受容の歴史的推移」といったテーマも十分に研究テーマとして成り立つはずであることを、この２つの報告が示している。
実際、報告の多くはインドネシア語で行われていたが、これも、日本研究がインドネシアに根づき、研究の「現地化」が進んだことを意味している。
報告を聞くことはできなかったが、大会では「イスラム・オタク共同体」
といった報告テーマも準備されていた。配布された報告要旨集によれば、日本のコスプレを愛好するファンが、ジャカルタ、スマトラ、マカッサル、マレー
シアへと拡がっており、彼ら・彼女らが「イスラム・オタク共同体」と称する団体を作って活動しているという。そしてニューメディアを駆使しながら繋がっているようだが、この研究などは、日本研究なのか東南アジア研究なのか、判別がつかない好例だ。
日本をめぐるハイブリッドな研究を広く世界と結び付け、そこから新しい知を紡ぎ出す。私たちは、多分、そんな時代を生きているはずだ――今回のインドネシア訪問で、そんなことを再確認した。


http://gjs.ioc.u-tokyo.ac.jp/ja/essays/post/20161227_Japan_Indonesia/（11）国際総合日本学と「評価」（2017 年３月 15 日）
日本の大学は、この 10 年ほどの間に「世界大学ランキング」という亡霊に取り憑かれるようになった。
文部科学省が競争的資金の枠組みを利用して、人文社会系学問を含めた拠点形成事業に着手するようになったのは 2002 年の 21 世紀 COE プログラ
ムが最初だが、当時目標とされていたのは「国際競争力のある個性輝く大学づくり」であって、具体的なランキングは明示されていなかった。この後継
21

プログラムであるグローバル COE プログラムがスタートする 2007 年時点
で、すでに『タイムズ・ハイヤー・エデュケーション』による世界大学ランキング事業は開始されていたが、それでも、あくまでその目標は「国際競争力のある大学づくりを推進すること」とされていた。
ところが 2014 年に始まる「スーパーグローバル大学創成支援」事業では、「『大学改革』と『国際化』を断行し、国際通用性、ひいては国際競争力の強化に取り組む大学の教育環境の整備支援」が目的とされ、タイプ A は「世界ランキングトップ 100 を目指す力のある、世界レベルの教育研究を行うトッ
プ大学を対象」とするといった具合に、具体的な目標値も掲げられるようになった。
国際総合日本学も、こうした潮流と無関係ではいられない。それどころか、日本研究を媒介にした世界との連携や新しい研究領域の開拓を目指す本プロ
グラムは、本学が置かれた知的な磁場に大きく影響されている。
競争力強化を謳う環境にあって、「評価」は必要不可欠な要素となる。競争的資金獲得のためばかりか、研究環境の基本的な整備のために使われる運営費交付金の交付にも、外部評価は大きな影響を与えるようになってきている。
幸い、東洋文化研究所での外部評価にあって、国際総合日本学の評判はすこぶる良い。従来の「アジアと日本」といった視点から構築されてきた東洋学／アジア研究を「アジアの中の日本」という視点から組み替えることにな
るし、何より国際的連携を強く意識したプログラムのミッションが評価されているようだ。
また所外での評価も概ね良好である。
「スーパーグローバル大学創成支援」
事業への申請書に対するコメントで、国際総合日本学が肯定的に評価されたことは、以前のエッセーで指摘したが、本学の「指定国立大学」への申請書においても、国際総合日本学への言及がなされている。
もっとも、だからといって大規模予算が保証されるわけではないのが辛いところだが、少なくとも事業継続のための最低限の資源が確保されることに22

なり、そのための管理体制の整備が求められることになる。従来、東文研内
で「手弁当」でなされてきた運営も、来年度から正式に委員会によってなされることになり、予算執行を含む諸活動もより制度化されることになる。
こうした制度化が、学問的発展のために凶と出るか、吉と出るか。評価されているのはプログラムの内容以上に、私たちの姿勢なのかもしれない。


http://gjs.ioc.u-tokyo.ac.jp/ja/essays/post/20170315_Evaluation/（12）「間主観性」の中の日本研究（2017 年 11 月 10 日）
筆者が最近、ハマッている研究領域がある。昨年の公開講座の際に紹介した「国際心理」という領域の研究がこれである。
筆者がアジア規模での国際関係をめぐる社会意識の問題を面白いと感じるようになった直接的な契機は、猪口孝名誉教授が主導されたアジアバロメー
ター・プロジェクトに参加したことによる。このプロジェクトは 2003 年に始まり、2008 年までの６年間に 32 カ国を対象として意識調査を実施するという、壮大なものだった。すでに多くの分析結果が刊行されているので、その成果についての説明は不要だろう。
膨大なデータと格闘していくうちに、いくつかわかったことがある。
第一に、伝統的な研究方法では、まず問題意識があって、それからデータ作成と収集、解釈と続くことになるのだが、こうした大規模データ収集プロ
ジェクトが実施されることで、研究者の解釈能力を超えるデータが集積されていくということ。われわれがわかっていると思っている枠組みでは捉えられないデータの構造に直面し、無力感をおぼえることが多々あるのだ。
第二に、以上の裏返しとなるが、従来の解釈枠組みの有効性以上に限界が意識されやすいということ。多くの理論や解釈枠組みは、所詮、観察者が知っているか、解釈できる範囲内のデータをもとに一般化しているにすぎない。
ところが、データの量が膨大になる中で、従来の理論や枠組みの有効性とともに、その限界を多く感じる。そこから、どのような問いを引き出し、それに意味ある回答を見出すことができるか。社会科学と地域研究の交叉領域で23

は、こうした課題を逃れられない。
そして第三に、国家間の関係性をめぐる質問への回答を解釈するのが、きわめて難しいということ。
言論 NPO などが発表している日中関係をめぐる調査結果を解釈する際、その都度専門家が呼ばれ、コメントを求められることがある。その都度、さまざまなコメントが出されるが、その妥当性が事後的に検証されることはほ
とんどない。ところがデータが蓄積され、しかも他国のデータも同時に蓄積されることになると、なぜそうした解釈が可能なのか、普遍的かつ体系的な説明が求められることになる。
「日本は日本だ」的な説明では太刀打ちできないのは、言うまでもない。
実際、日本に対して海外の国ぐにがどのように評価しているかといった問いを考えてみると、その答えが日本の「中」にないことがすぐにわかる。
以下の図は、アメリカを拠点にした Pew Research Center が実施している Global Attitude Project の 2015 年データを示したものである。中国とVietnam

51.5%

Indonesia

30.2%

Malaysia

28.9%

Japan

28.8%

Philippines

27.3%

United States

33.2%
43.4%
54.8%

20.6%

India

20.5%

53.8%

Pakistan

53.4%

13.2%

8.5% 2.4% 7.2% 0.5%

8.3%

20%

6.3% 0.7%

53.2%

40%

60%

0.3%

34.4%

7.3%

37.9%

1.7%

32.1%

4.9%

26.7%

25.1%

0%

11.2% 4.9% 5.0% 1.0%

11.0%

36.6%

China 2.1% 11.0%
South Korea 1.6%

12.9% 2.2% 2.2% 0.1%
8.9% 3.4% 6.9%

60.9%
29.8%

1.2%

7.4% 1.9% 6.2% 0.8%

53.5%

24.5%

Australia

5.4% 1.5% 8.2% 0.2%
8.5% 3 .7% 13.0%

34.4%

0.7% 0.3%

80%

100%

Very favorable

Somewhat favorable

Somewhat unfavorable

Very unfavorable

Don’t know

Refused

図 日本に対する評価：2015 年
出典）Pew Research Center の Global Attitude Project の素データをもとに筆者分析

24

韓国で対日イメージは悪く、インドとパキスタンでは「わからない」とする回答が多く、それ以外の地域ではよいことが確認される。その知見は、アジアバロメーターのそれと大差なく、一定程度の理解は可能だ。ところが
2017 年データと対比し、時系列的な変化を見てみると、インドとインドネ
シアを除き、おおむね対日イメージが向上しているのだが、なぜそのような変化が起こっているのか？ Pew Research Center の分析からは、その原因を見つけ出すことができない。当然のことながら、アジアバロメーターを主導していた際にも、似た困難を抱えていた。
幸か不幸か、
アジアバロメーター・プロジェクトが終了した 2008 年以降も、世界各地でデータは蓄積されている。上述の Pew Research Center がもっとも広範囲かつ精力的に調査データを蓄積・公開しているが、それ以外にも、
韓国のアサン政策研究院、中国の環球輿論調査中心、台湾の交流協会、フィリピンの Social Weather Stations、オーストラリアの Lowy Institute など
も、定期的に対日イメージに関する調査を実施している。これらの調査デー
タをしっかり読み込み、対日イメージが、結局どのような要因によって構成されているかを分析することは、日本研究の一領域としても重要な研究課題となるだろう。その際、イメージが「間主観性」の中で形成されていることを考えると、日本を見る側の分析が必要不可欠であることは指摘するまでもない。
考えてみれば、日本研究をめぐる多くの問いが、その研究者が育った研究
環境と日本との「関係」の中で生まれており、そのアプローチや結果の解釈も、「間主観性」の存在抜きには十全に理解できないだろう。
対日感情が悪い地域では、そうした状況に即した日本研究が育まれるだろうし、そうでない地域では、また別の問いが日本研究から生まれている可能性がある。日本研究が一段飛躍するには、こうした研究上の布置状況も十分理解しておく必要があるように思う。
なお、上述の Pew Research Center の調査では、日本に比べ中国に対する質問が多く準備され、しかも調査対象国がきわめて多い。時代の変化を感25

じさせるエピソードではある。


http://gjs.ioc.u-tokyo.ac.jp/ja/essays/post/20171110_Sonoda/

26

3

GJS
（国際総合日本学ネット
ワーク）
10年の歩み―― 園田 茂人（東京大学東洋文化研究所 教授）（１）GJS 成立前史

グローバル・キャンパス構想推進室の立ち上げ（2012 年５月）
おおよそすべてのプログラムの成立には契機がある。きっかけは、その後の発展・変化に直接的な影響を与える場合もあるが、多くは後の発展・変化を予感させるものではない。東京大学における国際総合日本学ネットワーク（以下 GJS と表記）の場合、明らかに後者に属しており、その発展・成長のプロセスは紆余曲折に富むものであった。
GJS 誕生の契機は、2012（平成 24）年４月に、当時東洋文化研究所で３年の所長任期を終えたばかりの羽田正教授が国際本部長となり、東京大学全体の国際化推進のかじ取り役となった時点に遡る。
当時、濱田純一総長のもとで秋入学への移行が本格的に検討されており、東京大学を諸外国の大学の学事暦と合わせることにより、学生の国際的な移動をしやすくしようとしていた。その制度作りの一部を国際本部が担っており、特に全学交換留学制度の導入と各種留学支援の充実による「グローバル・キャン
パスの形成」（行動シナリオ FOREST2015）が大きな課題とされていた１。
羽田国際本部長が最初に行ったのがグローバル・キャンパス構想推進室の立ち上げである。
当時国際本部は国際委員会を管轄し、学内の留学・国際戦略に係る事象を企画立案・実施していたが、各部局から１名が選出され、各部局が管轄する
１ 2010（平成 22）年度に発表された「東京大学の行動シナリオ FOREST 2015」では 9 つの重点テーマがあり、そのうちの 2 番目に「グローバル・キャンパスの形成」が挙げられている。https://www.
u-tokyo.ac.jp/content/400010048.pdf の 12 ページを参照されたい。

27

国際交流事案をルーティン的にこなしていたことから、抜本的な制度設計を提案する母体としては相応しくないと判断した羽田国際本部長は、2012 年５月
15 日の科所長会議で国際本部内にグローバル・キャンパス構想推進室の設置を提案した。同設置案は可決され、各部局からの一本釣りで、これはというメンバーが招聘された。手元の資料によれば、招聘されたメンバーは法学政治学研究科の藤原帰一教授、工学系研究科の小関敏彦教授、人文社会系研究科の阿部公彦准教授、農学生命科学研究科の井上真教授、総合文化研究科の内野儀教授と中島隆博准教授（2012 年 10 月に東洋文化研究所へ異動）、新領域創成科学研究科の味埜俊教授、それに当時情報学環に流動していた園田である。
グローバル・キャンパス構想推進室の第１回会合は 2012 年６月８日に開かれ、以降、午後５時半から２時間ほど、国際本部のオフィスで、月１回ペースで開催されることになる。
グローバル・キャンパス構想推進室が議論したテーマは多岐にわたるが、その大きな柱の一つが全学交換留学制度の充実である。当時国際担当だった
江川雅子理事が 2012 年９月 21 日に作成した「全学交換留学の促進と全学交換留学生受入れプラン（仮）」によると、「2010 年度から試験的に少数の協定校と開始し、現在、全学協定校を徐々に増やしている段階である」として以下のような数値が示されている２。
表１ 全学交換留学の規模の変化
協定校数
（募集時）
2011-2012年期

４

2012-2013年期（１回目募集）９

2012-2013年期（２回目募集）

12

派遣
受入
派遣
受入
派遣
受入

学生数
学部
大学院
４
４
１
６
７
３
２
２
４（内定） ２（内定）
未定
未定

計
８
７
10
４
６（内定）
未定

２ 後述するように、
その後全学交換留学プログラム（USTEP）
が順調に発展し、2021 年 2 月 12 日時点で、全学協定校の数は 83 に達している。https://www.u-tokyo.ac.jp/adm/go-global/ja/program-listUSTEP-list.html 参照。

28

江川プランでは、全学交換留学の現状と課題として、（１）協定校の数が少ない、（２）全学交換留学受入学生が履修可能な全学レベルでの英語によるプログラムがないことにより、協定締結交渉が難航し、協定校が増えない、（３）現状の全学交換留学生の受入方法では、各学部とも高い日本語能力を条件としているため、協定校は条件に見合った学生を推薦できない場合もあり、受入と派遣のバランスが崩れる場合もある、（４）全学交換留学生も受講可能な英語による総合的なプログラムの構築が困難である、（５）現状、全学協定校からは日本語科目の提供及び単位付与も求められているが対応できない、といった５つの点が指摘されている。これらの相互に係る大きな問
題を解決するために、江川理事のもとで「英語による教育プログラム専門部会」が立ち上がったが、これを下支えする国際本部内のワーキンググループ
として立ち上がったのが国際総合日本研究専門部会である。

国際総合日本研究専門部会の立ち上げ（2012 年 11 月）
この専門部会が扱うべきアジェンダは何だったのか。2012 年 11 月 27 日に最初の会合が開かれた際に羽田国際本部長から提示されたアジェンダは、
以下の３つであった。
１．
「日本」の各側面が独立的に教育され研究される日本国内の「日本」と接点を持つ各種研究と、しばしば East Asian Studies の一部として総合的に教育され研究される海外の Japanese Studies との交流と接続強化（海外研究者・学生との交流促進）の方法
２．東京大学において「日本」と接点を持つ教育研究を行っている研究者の組織化
３．東京大学における日本語教育の組織化と推進
なぜ、これらの３つがアジェンダとなるのか。これを理解するヒントは、
江川プランで指摘されていた５つの課題にある。
29

協定校を増やすには（第１の課題）、英語プログラムの充実が必要とされる（第２の課題）。現状の日本語中心の教育プログラムでは、送り出しと受け入れの間にインバランスが生まれてしまう危険性がある（第３の課題）。
何より全学交換留学の枠組みを利用して東京大学にやってきた学生が履修する科目がないことには、交換留学の枠組みを維持・発展させることができな
い（第４の課題）。協定校が東京大学に学生を送る大きな目的の一つに、日本語を学ぶことがあり、こうしたニーズに応えないことには、本学学生の送り出しも達成できない（第５の課題）。受け入れ学生が学びたい日本関係の英語の授業を整備するには、まずは日本研究をしている学内研究者のネットワーク化が必要で、そこを強化することで全学交換留学制度を維持・発展させることができる――国際本部が専門部会を設けたのには、こうした理由がある（表２参照）。
表２ 国際日本研究専門部会メンバー：2012 年度
所 属 ・ 職 名

氏

名

国際本部長

羽 田

正

法学政治学研究科教授

藤 原 帰 一工学系研究科教授

藤 井 恵 介人文社会系研究科准教授

藤 原 克 己農学生命科学研究科教授

松 本 武 祝総合文化研究科准教授

武 田 将 明東洋文化研究科准教授

中 島 隆 博情報学環・学際情報学府教授

園 田 茂 人生産技術研究所講師

川 添 善 行

社会科学研究所教授

平 島 健 司理学系研究科教授

櫻 井 博 儀経済学研究科教授

谷 本 雅 之教育学研究科准教授

李地震研究所准教授

市 村

史料編纂所教授

近 藤 成 一正 連
強30

もっとも、教養学部には 1994 年から AIKOM（アイコム、Abroad In
KOMaba）という交換留学プログラムがあり３、受け入れ学生を対象にした日本研究、日本語関係の英語の授業は存在していた。本郷の文系部局も、それぞれに交換留学プログラムを持っていたものの、規模は AIKOM ほどではなく、何より受け入れのためのプログラムを整備していなかった。そのため、国際日本研究専門部会がケアすべき主な対象は本郷の文系部局となり、そこに日本研究、日本語関係の英語プログラムを作っていく必要があった。
そこで学内から広く専門部会のメンバーを糾合し、部会を運営するとともに、実際に行動を起こす人員が必要とされた。この教育プログラムの充実ミッ
ションを引き受けたのが、IARU ４のサマープログラムの一環として Japanin Today’s World という英語科目を法学政治学研究科で開講していた藤原帰一教授であり、これを下支えする研究活動の活性化ミッションを引き受けたのが東洋文化研究所の中島准教授と、同研究所を兼務していた園田であった。中島准教授が人文系、園田が社会科学系の研究をフォローするといった、大雑把な分業体制を敷き、東文研での活動が始まることになった。

（２）GJS 研究部門の立ち上げとその活動

井戸美里特任助教の就任と学内ネットワーク化の推進（2013 年１月）
３つのアジェンダのうち、日本語教育については後に、工学系研究科の関村直人教授を中心にしたワーキンググループで扱うこととなり、国際日本研
究専門部会が担う残りの２つのミッションを実施するために次に羽田国際本部長が行ったのが、総長裁量経費を利用した特任助教の採用であり、東洋文化研究所の所属とさせたことである。
３ https://www.c.u-tokyo.ac.jp/info/academics/fas/aikom/index.html 参 照。 な お AIKOM は全学交換留学制度（USTEP）が整備された 2017 年に、22 年に渡る歴史に幕を下ろしている（https://www.c.u-tokyo.ac.jp/info/about/booklet-gazette/bulletin/597/open/597-2-3.html）。
４ International Alliance of Research Universities の略で日本語では「国際研究型大学連合」と訳される。2021 年時点で 11 の加盟大学があり、加盟大学がそれぞれにサマープログラムを提供するなどの活動をしている。藤原教授は、東京大学で数少ない文系科目を提供する活動をされており、羽田国際本部長は、その力量を見込んで教育プログラム構築のミッションを藤原教授に託した。

31

2013 年１月、井戸美里特任助教が東洋文化研究所に採用となる。井戸助教は、まずは第２のミッションである、東京大学において「日本」と接点を持つ教育研究を行っている研究者の組織化を開始することになった。国際日本研究専門部会と連携し、部会メンバーのいる部局で、日本研究に関わりうる教員のリストを作るとともに、学内で日本研究に係る英語で行われている
授業をリストアップし、これを本部国際交流課とシェアしながら、学内でのネットワーク化を推進したのである。
2012 年度時点で英語による日本研究関係の授業は全部で 49 講座。教養
学部前期課程で 11 講座、教養学部後期課程・AIKOM で 16 講座、経済学部・経済学研究科で９講座、文学部で２講座、学際情報学府で９講座（2009 年にアジア情報社会コースが開設されていたため、英語による授業が他研究科に比べて多かった）、工学系研究科で２講座といった状況だった。
他方で、学内研究者で日本研究に関連する者をリストアップし、2014 年
２月 12 日時点で、経済学部９名、法学政治学研究科 21 名、人文社会系研究科 38 名、教育学研究科９名、社会科学研究科 18 名、史料編纂所 33 名、情報学環４名、先端科学研究センター９名、東洋文化研究所 19 名、総合文化研究科 74 名、理学系研究科３名、合計 237 名のリストを作成した。
2014 年１月 16 日の専門部会で「国際総合日本学（GJS）ネットワーク
化に向けて」とするアジェンダが付議され、ここで正式に「国際総合日本学（GJS）」という名称が付与されることになる。全学交換留学制度を考えれば当然とはいえ、文系だけでなく理系の研究者や学生にも門戸を開き、より広く日本を理解することを目的に「総合」の語が付されることになった。そして、
そのキックオフを目途にホームページの開設や、実際の事業内容について細かな検討が行われるようになった。また国際総合日本学に研究部門（東洋文化研究所）と教育部門（法学政治学研究科）を置くことが正式に決定された。
2014 年３月７日には、東洋文化研究所３階大会議室で「日本の日本研究を世界に開き、海外の日本研究を日本に開く」と題する会議が開かれた。そのプログラムは以下の通りである。
32

【プログラム】
第一部 国際総合日本学研究ネットワーク化に向けて（関係者のみ）
11:00-11:05 開会のあいさつ（大木康東文研所長）

11:05-11:15 国際総合日本学（GJS）について（羽田正国際本部長）
11:15-11:30 国際総合日本学研究ネットワークについて（園田）

11:30-12:00 セッション１
「日本の「日本研究」を世界に開く―これまでの研究交流を土台として」（司会：中島隆博准教授、ネットワーク参加者による意見交換会）
12:00-12:20 ランチ・ブレイク

第二部 海外の視点からみた「日本研究」

12:20-12:50 Keynote Speech: Professor William W. Kelly（Yale University）

13:00-13:30 セッション２
「海外の研究を日本に開く―より開かれた日本研究のために」（訪問研究員による意見交換会）

部局横断型教育プログラムの開始と鍾以江准教授の着任（2014 年４月）
このようにして東洋文化研究所の GJS 研究部門が立ち上がり、国際本部に設置されていた国際日本研究専門部会は解散となった。
GJS 教育部門は 2014 年４月から部局横断型教育プログラムを管理することになったが、研究部門が立ち上げるホームページに情報を掲載することにし、その内容の管理については、本部国際交流課と連絡を取り合いながら行うこととなった。
GJS 教育部門の運営にとって必要なスタッフについては、５年任期の総長
裁量ポストが東洋文化研究所に付けられることになった。採用にあたっては
国際公募を行い、鍾以江准教授が 2014 年４月に着任した。これで鍾准教授と井戸特任助教という専任スタッフを抱え、中島教授と園田がこれを支えるスタイルが確立したことになる。
この４名から成る GJS 研究部門のスタッフは恒常的に会合を開き、その運営の基本方針及び実際の活動のアレンジを行うようになった。最初に着手したのがホームページの立ち上げで、日英両言語を用い、ほぼ同じタイミング
で両言語による情報発信ができるプラットフォームとした。
次に主としてシニアの教員に報告をお願いする講演会と、ジュニアの研究
33

者に報告をお願いするセミナーという２つのカテゴリーを設け、前者については駒場で長く日本史を教えてこられた三谷博教授に、後者については、たまたま東文研に訪問研究員として滞在されていた Yurika Wakamatsu さん（当時ハーバード大学博士候補生、2021 年現在 Occidental College の助教授）に、それぞれこけら落としの役を果たしていただくことにした。特にセミナーについては特任助教と准教授が、東文研内ですでに活動をしていた
ASNET（日本・アジアに関する教育研究ネットワーク）と協力しつつ運営していった。
加えて学内の連携を強化するためにと、鍾准教授が日本研究に係る学内教員を対象にインタビューを行い、その記録を GJS のホームページに日英両言語でアップロードする作業を開始した。最初にインタビューの対象となったのが、丸山眞男門下生として長く法学部で政治思想史を教えてこられた渡辺浩・法政大学教授である。その後 2018 年 10 月まで 14 名の研究者を対象にインタビューが行われた。

SGU の採択と全学における GJS の位置（2014 年８月）
井戸特任教授と鍾准教授のポストが総長裁量によって宛がわれたことからもわかるように、GJS の構築には、本部組織の関与が大きかった。2014 年度時点で、国際本部長が羽田教授、グローバル・キャンパス構想推進室に中島、園田両教授（その後園田は国際副本部長となった）がおり、東文研が全学の国際化を牽引していた５。その象徴的な事例が、本部が文部科学省「スーパーグローバル大学創生支援事業（SGU）」タイプ A（トップ型）に応募・提出した構想調書「東京大学グローバルキャンパスモデルの構築」における GJSの位置づけである。
調書には「英語による部局横断型教育プログラムとして計画されている国
５ GJS 以外にも、この 3 者が陰に陽に協力しながら全学レベルの研究教育の国際化を図った事例として、学部後期課程学生を対象にした GLP(Global Leadership Program) の立ち上げ（2014 年）な
どがある。

34

際総合日本学と日本語教育を連動させ、日本に関心を持つが必ずしも日本語が得意ではない外国人留学生が、日本の言語、文化、政治、社会などを総合的に学べるカリキュラムを構築・整備する」（24 ページ）と記載され６、採択後の審査コメントには「英語で『日本』について学べる『国際総合日本学』が開設されることは評価できる」と記載されている７。本部が主導する研究
教育の国際化にとって GJS がいかに重要な位置を占めていたかを示す文書である。

教育部門とのディカップリングと GJS 運営体制の綻び（2015 年度）
もっとも、GJS 教育部門との連携については、法学政治学研究科が責任部局となっていたこともあり、当初から多くの困難を伴った。東文研が教育部局ではないこともあって、その管理に係る手立てを持たなかったからである。
しかも、GJS が立ち上がってからは、専門部会は解散され、GJS を支える全学組織は存在しなくなってしまっている。
教育部門の下支えをするために研究部門を立ち上げた経緯があるものの、その両者を有機的に結びつけるシステムがなければ、これも絵に描いた餅になってしまう。GJS 教育部門の会議は年に一度開かれるのみで、独自財源を持たず、教育部局がそれぞれに日本に関する英語の授業を開講したのを事後的にまとめるだけでは、新しいアイデアや制度が生まれようもない。
2014 年度に設立された GJS は、翌 2015 年度あたりからこうした構造的な問題点が徐々に明らかになっていった。
他方で、GJS 研究部門も、そのスタッフの関心やネットワークを利用した研究活動に特化せざるをえない状況にあった。特任助教と准教授の２ポストは提供されても、研究活動のための特別な資金はない。となれば当然、東文研の間尺にあった研究活動とならざるをえなくなる。

６ https://www.jsps.go.jp/j-sgu/data/shinsa/h26/sgu_28hoseigo_chousho_a04.pdf 参照
７ https://www.jsps.go.jp/j-sgu/data/shinsa/h26/sgu_kekka_a04.pdf 参照

35

もちろん、我々も無策であったわけではない。外部資金がないと研究活動を広げることが難しいことは当初からわかっていたから、その獲得を目指し、科学研究費への申請を行ってきた。2014 年 11 月には「
『普遍』の境界―日本・アジア学の挑戦」と題する申請書を、2015 年 11 月には「グローバル・
アジア学の構築―『自／他』の境界を問い直す」と題する申請書を、それぞれ新学術領域研究（研究領域提案型）への応募書類として提出し、大規模な資金の獲得を狙った。研究代表者には、ASNET を牽引していた東文研の池本幸生教授をあて、GJS の設立に貢献した羽田教授や藤原教授、それに東文研の教員を含めて研究チームを作ったが、残念ながら２年連続で採択には至らなかった。
GJS の研究活動を行うための外部資金は、中島教授が研究代表者となって科研費（B）に申請した「東京学派の研究」（課題番号 18H00618）が 2018
年度に採択されて、初めて獲得されることになる。

（３）東文研プロジェクトしての GJS

GJS サマープログラムの開始（2016 年８月）
他方で教育プログラムについても、できる範囲で活動しようということで、
GJS 研究部門のスタッフが PEAK や ITASIA といった英語による教育プロ
グラムで授業を開講するだけでなく、2016 年からはインバウンドのサマープログラムを実施しようということになった。それまで園田が本部国際交流課のミッションとして、2012 年から台湾大学と、2013 年から香港大学と、2015 年からはソウル大学及び北京大学と、それぞれ合同サマープログラムを実施した経験をもち、どのようにすれば短期プログラムを運営できるかを経験していたことが大きい。中島教授も同種の経験をもっており、単位を付与しないでも魅力的なプログラムであれば、世界中から学生がやってくることを熟知していた。
GJS は、何より日本を理解するための、英語による授業を増やすことを目的として設立されている。交換留学制度を充実させ、世界中から東京大学に36

やってきたいと思う学生を増やすには、サマープログラムのような「ショーウィンドー」を用意するのが大切であることを、園田は国際本部での業務を通じて痛感していた。世界各地の大学がサマープログラムを利用した学生の取り込みを行っていたし、大学によっては、これを大学の財政基盤強化の切り札としていたことを知っていたのである。
GJS サマープログラムが他の先行する英米のプログラムに比べると規模も小さく、何より新規参入であることから、開催時期を８月にずらし、テーマもより絞られたものにする必要があったことから、2016 年８月 24 日から
９月２日まで、An Inquiry into Japan’s Postwar というテーマで実施することにした。
どの程度の応募があるかわからず、プログラム参加費は必要最小限にしつつも、優秀な学生に来てほしいというので、国際交流課と連携を取りつつ、全学交換留学の協定校に情報を流してもらい、基本的には協定校の学生に限った学生募集をすることにした。スタッフは後方支援に徹し、プログラム
では本田由紀、宇野重規、村山顕人、吉見俊哉、田中明彦、小林康夫といった錚々たる研究者を招聘して講師を務めていただくことにした。海外からは９名、東大内部からは PEAK 学生を中心に７名、合計 16 名がプログラムに参加した８。

写真１ 第１回 GJS サマープログラム終了後の風景（2016 年９月２日）
８ プログラムの概要及びその詳細については、http://GJS.ioc.u-tokyo.ac.jp/data/news/uploads/
GJS_Summer_Program_2016_Report.pdf を参照のこと。

37

サマープログラムのその後の発展
香港大学やメルボルン大学、北京大学、上海交通大学、サウサンプトン大学
といった協定校からの学生の評価は上々で、翌年から応募学生の数は増えていくことになる。具体的には 2017 年度 13 名（全員合格）、2018 年度 28 名
（うち合格 17 名）、2019 年度 37 名（うち合格 18 名）、実際には新型コロナウイルスの影響で実施できなかった 2020 年度には 42 名（うち合格 22 名）が応募するなど、応募数は着実に増加し、プログラムに参加する学生の出身
国・地域もバラエティーに富むようになっていった。
もっともこれには、（１）当初のような協定校枠がなくなり、世界各地のどこからでも一定の条件を満たせば応募することができるようにした、（２）プログラムの実施時期を８月から７月に変更した、（３）プログラム参
加学生による口コミが威力を発揮した、（４）GJS サマープログラムで利用できる資金の一部を学生の奨学金に充てた、といった施策によるところが大きい。また、講義の内容もさることながら、午前の授業の最初に日本語の授業があり、午後には講義内容に関係するフィールドトリップが計画されていたこと、また、プログラム冒頭からグループワークを重視し、最終日にはプ
ログラムでの学習成果をグループで報告するようにしていたことも（こうしたスタイルは、2013 年から香港大学と実施してきた合同サマープログラムから借用している）、参加学生の満足度を高める効果を持っていたはずである。
2018 年 11 月には、GJS サマープログラムに学生を送りたいとする香港・嶺南大学と部局間協定を結ぶなど、プログラム実施をめぐる大学間協定も進んでいった。
プログラム参加学生のその後を完全にフォローするのは困難だが、園田が知る限り、GJS サマープログラムに参加した学生で、その後 ITASIA プログ
ラムを受験・合格した者が少なくとも３名いる。プログラムを実施する前に設定していた目標は、十分に達成されたといってよいだろう。
ちなみに、2020 年度の GJS サマープログラムへの応募者を出身地別及び38

所属大学所在地別に示したのが図１及び図２である。これらの図からも、中国系学生の応募が圧倒的で、しかもその所属大学が中国ばかりか世界各地にあることがわかる。GJS サマープログラムにとって、中国系学生のプレゼン
スは極めて大きいのである。

図１ 2020 年度の応募者の分布：出身地別

図２ 2020 年度の応募者の分布：所属大学所在地別GJS 委員会の成立（2017 年４月）
GJS サマープログラムを実施するにあたって、本部国際交流課に書類を提出し、批准を貰わねばならなかったから、本部との関係が完全に切れたわけではない。しかし、2017 年から全学交換留学の協定校枠をなくしたことに39

象徴されるように、GJS 研究部門の活動は、徐々に東洋文化研究所の所内事業としての色彩を強くしていくことになる。しかも、国際交流課で GJS の産婆役を果たしてくれたスタッフが、自らの出産のために育児休暇に入り、両者を繋げうる本部側のスタッフもいなくなってしまった。
こうした事態を象徴するのが 2017 年４月の GJS 委員会の成立であり、所内予算が委員会につけられるようになったことである。当時、東洋文化研究所の副所長をしていた中島教授が「いつまでもゲリラ戦ばかりしていては、
GJS 研究部門の活動も先細りになってしまう」と考え、所内予算をつけられるよう桝屋友子所長と掛け合って下さり、鍾准教授、園田、それに新しく高見澤磨教授と名和克郎教授、事務スタッフが加わり、GJS 委員会が立ち上がることとなった（オブザーバー参加として、これに特任助教も加わった）。
GJS 委員会は通常の他の委員会同様、月１回のペースで会合が開かれ、ルーティン業務は鍾准教授と特任助教（2016 年 12 月で井戸美里が退任。2017年１月に新居洋子が着任した）で協議しつつ回していくスタイルとなった。
また、所内予算だけでは活動規模が大きくならないということで、サマープ
ログラムの参加費から必要経費を差し引いて余った分については、GJS 委員
会の活動予算として利用できるようになった。サマープログラムを所の事業として実施することで、その「上がり」を GJS 研究部門の活動経費として利用できるようになったのである。
2018 年度には名和教授の代わりに青山和佳教授、2020 年度には高見澤教
授と青山教授の代わりに佐藤仁教授と池亀彩准教授が、それぞれ新たなメンバーとして加わった。

「国際日本研究」コンソーシアムの成立と GJS の参加（2017 年９月）
GJS 委員会が立ち上がるタイミングに前後して、国際日本文化研究セン
ター（日文研）を中心にした「国際日本研究」コンソーシアムが立ち上がっている。2016 年度に準備会が設立され、2017 年９月に正式に成立。成立に先立って準備会が用意した「『国際日本研究』コンソーシアムに係る申合せ」
40

によれば、「本コンソーシアムは、人文・社会科学系研究のグローバル化に対応するために、日本研究の国際的展開に関する学問的枠組の再構築とその成果の教育への活用に寄与することを目的とする」とある。2000 年代以降、日本各地の大学で「国際日本学」と冠する学部や研究所が新設されたのを受け、これらの学部・研究所の間を繋ぎ、協働を進めようというわけである。
GJS も準備会の段階から参加し、現在も会員機関として「国際日本研究」
コンソーシアムの公式ホームページでも紹介されている９。コンソーシアム
として独自予算を獲得したこともあり、公募事業や国際シンポジウムの案内
や、加盟希望機関の審査など、GJS として対応しなければならないことも少なくない。
2018 年３月 17 日に国際日本文化研究センターで開催された「国際日本研究」コンソーシアム主催シンポジウム「『国際日本研究』と教育実践」には鍾准教授が、2019 年 12 月 21 日から 22 日にかけて同様に国際日本文化研究センターで開催された「環太平洋学術交流会議」には園田が、それぞれ
GJS を代表して参加し、コメントを行っている。

（４）流動的な環境と難しい舵取り

総長裁量経費の終了とその意味（2018 年３月）
すでに GJS が東洋文化研究所の事業としての性格を強くもつようになった点は指摘した通りだが、その決定打となったのが総長裁量経費による特任助教ポストの消滅である。鍾准教授のポストは 2017 年４月からは所内の５年
任期ポストに配置換えされていたが、総長裁量経費が打ち切りとなれば、特任助教のコストを東文研が負担しなければならなくなる。
五神総長の任期から予算管理については、予算委員会での協議・検討を経由することになったのだが、東文研の GJS については、もはや本部事業の一環としては理解されなくなっており、東文研が「好き勝手に」事業を実施し９ https://cgjs.jp/institution/tokyo/detail.php 参照

41

ているものと解釈されるようになっていた。
総長裁量経費がなくなるとなれば、鍾准教授と一緒に働いてくれるスタッフを確保できなくなる。2017 年度の第二次予算配分をめぐる予算委員会での評価では、文系部局としては予算の多様化を含めよくやっているとの指摘がされる一方で、サマープログラムの拡大ができないかという注文もやってきている。
すでにサマープログラムの「上がり」で運営ができるようになった経緯については説明したが、本部による財政支援を見込めなくなった今、頼ることができるのは自らの事業によって得られる収益のみとなった。また GJS がおかれた学内環境も悪化していった。GJS の立ち上げに尽力した中島教授（2019年度）や園田（2017 年度）がグローバル・キャンパス推進室のメンバーから外れ、羽田副学長も 2019 年度からは国際担当から外れたことで、GJS は
完全に本部から切り離された状態になったといってよい。
そのため苦肉の策として、2018 年度からは GJS 委員会予算の一部、およびサマープログラムの「上がり」を利用して特任研究員１名を雇用し、従来の特任助教が担当していた業務の一部を担当してもらう体制を作った。2018
年度には渡辺敦子、2019 年度からは内田力が、それぞれ特任研究員となり現在に至っている。

国際交流基金との関係強化（2018 年６月）
皮肉なことに、学内での支援が得られなくなりつつあった GJS は、外部機
関、とりわけ海外の日本研究の支援を文化外交の一環として行ってきた国際交流基金との関係を深め、強化させてきた。
その直接の契機は、2018 年６月に園田が北京日本学研究センターの日本側主任教授に就任したことに求められるが（GJS 委員会のメンバーである高見澤教授も、
1998 年３月から 1999 年４月にかけて、
北京日本学研究センターの主任教授補佐をされた経験を持っている）、これもその前年の 2017 年度に基金の「日中間の日本研究支援及び知的交流に関する懇談会」委員となり、42

中国国内における日本研究をどのように支援し、評価するかについて提言を出す側に回っていたからである。GJS の経験をもとに、中国の日本研究も海外の日本研究との連携を強化すべきことを主張したのだが、これが基金側の耳に留まり、主任教授という大役が回ってくることになったのである。
国際交流基金との連携は、双方に影響を与えることになった。
2018 年 11 月には、基金の日本研究・知的交流部アジア・大洋州チームのスタッフから「次世代日本研究者 協働研究ワークショップ」の企画案について、園田が打診を受けている。上記懇談会で「中国発の言説及び研究手法を日中以外の第三者視点によって相対化し、複眼的に日本について考察する」ためにも、特に中国の若手研究者／学生については、早期から多国間ネッ
トワークに参入させ、継続的にフォローする必要がある」（企画案資料）と発言したのが契機になり、中国を含むアジア太平洋地域で、基金が日本研究の支援を行っている研究教育機関 10（および北京日本学研究センターほか若干の大学）の若手研究者のネットワーキングを行いたいというのである。
こうした企画を温めていた基金のスタッフは、2018 年の７月から８月にかけて実施された GJS サマープログラムを視察し、どのようにして海外の学生を集めプログラムを運営したらよいのかを学んでいた。園田も折に触れて、グループワークを通じた発見の重要性を指摘し、アジア各地で指導的な立場に就くはずの若手育成に関する愚見を開陳する機会があった。その結果、2019 年２月に第１回次世代日本研究者協働研究ワークショップが開催されることになったのだが 11、その全体のデザインとアドバイス役を園田が引き受けることとなった。
ワークショップのプログラムを見てわかるように、その構造は、GJS サマー
プログラムのものに近い。座学とフィールドトリップを組み合わせ、異なる
ディシプリン・地域からやってきた学生が、最後、グループワークの成果を10 2018 年時点で高麗大学、ソウル大学、翰林大学、南開大学、復旦大学、浙江工商大学、国立政治大学、インドネシア大学、ベトナム国家大学付属人文社会科学大学（ハノイ校）、チェンマイ大学、マラヤ大学が支援の対象となっていた。
11 https://www.jpf.go.jp/j/project/intel/study/network/workshop/workshop01.html 参照

43

報告してワークショップでの学びを総括するスタイルは、GJS サマープログ
ラムのスタイルそのものである。
ワークショップのプログラムでは、日本研究の拠点を訪問することになっているが、当然 GJS 研究部門への訪問も計画に入れた。そのため、GJS のス
タッフが学内から学生を集め、ラウンドテーブル形式で、若手研究者として日本研究を行う意義や直面する困難などについて共有できるようにした。

写真２ ワークショップ参加学生の GJS 訪問風景（2019 年 11 月 28 日）

その後、次世代日本研究者協働研究ワークショップは、コロナ禍によるオ
ンライン実施を含めて３度実施され、現在に至っている。

ITASIA139 の開講（2018 年９月）
GJS サマープログラムであれ、国際交流基金次世代日本研究者協働研究
ワークショップであれ、その受講者のほとんどは海外の学生で、本学学生はほとんど関与できていない。学内の既存のプログラムで授業を展開するだけ
でなく、GJS として単位化された授業は提供できないか。予算制約がある中で、どのようにして授業を提供することができるだろうか。そうした議論は、
GJS 委員会が 2017 年度に成立してから、何度となく行われてきた。
すでに GJS セミナーや GJS 講演会は軌道に乗っていたから、最初はこれをうまく利用することを考えたが、セミナーや講演会の実施時期が不定期で、授業としてパッケージ化するのは難しい。他方で、本郷キャンパス内にも英44

語で授業を提供できる先生方はいることから、どうにかこれを束ねることはできないか。本来教育部門が管轄すべき問題を研究部門なりに考えた結果が、１単位という最小限の単位認定で４、５名の教員を学内外から招聘し、一定のテーマのもとにパッケージ化すればよいのではないか。
おりしも中島教授を研究代表者とする科研費プロジェクト「東京学派の研究」がスタートしたこともあり、“‘Intellectual Giants’ in UTokyo: Critical
Evaluation of Their Accomplishments in Contemporary Contexts”（東京大学における「知の巨人」：その業績の現代的意義をめぐる批判的評価）”という副題を付けて ITASIA で授業を開設しようということになった。これが ITASIA139 開講の経緯である。
授業の設計は鍾准教授と園田が交互で行い、予算の枠内で外部から講師 を 呼 ん で く る ス タ イ ル を 取 っ た。2018 年 の A1 タ ー ム に 開 講 さ れ た
ITASIA139 では日本社会論をテーマに、学内からは中林真幸教授（社会科学研究所）、名和教授、それに園田が、それぞれ山田盛太郎、石田英一郎、
福武直といった経済学、文化人類学、社会学の領域で日本社会を論じた研究者を取り上げ、大阪大学から招聘した Wolfgang Schwentker 教授は、丸山眞男、大塚久雄、川島武宜といった研究者を取り上げた。履修者は３名で、みな ITASIA コースの学生だった。
2019 年度は宗教研究をテーマにしたが履修者はおらず、より東洋文化研究所の教員がもつ専門領域に即した内容としようということになった。その結果、2020 年度は Histories and Legacies of China Studies（中国研究の歴史と遺産）をテーマに授業を組んだ。社会科学研究所の現代中国研究拠点や川島真教授の「中国学の再創生」プロジェクトと連携し、日本、とりわけ東京大学の中国研究を回顧する内容とした。
日本におけるアジア研究の歴史を回顧するという授業内容は、GJS とアジ
ア研究の接点となる。今後も ITASIA139 が続くとすると、こうした方向で運営されていくことになるのではないか。

45

日本航空、香港大学との三者協定締結（2020 年１月）
GJS サマープログラムが、園田が国際交流課でのミッションとして実施してきた合同サマープログラムに範があることは触れた。ところが 2017 年末に同課を離れてからというもの、
合同サマープログラムの「座り」が悪くなった。
担当が変われば考え方が変わるのが世の習い。ところがこの合同サマープ
ログラム、学生の評価は頗るよい。マネジメントする教員は大変だが、学生の満足度は極めて高いのである。
このままなくしてしまうのは勿体ない。特に、香港大学との合同サマープ
ログラムの場合、Shun Hing Group からの寄付を獲得し、プログラムに参加する学生全員が宿泊する Shun Hing College での滞在費が無料になるば
かりか、プログラム実施に際して必要となる経費の一部が寄付から充当される状況にあって――しかも、現地の新聞で取り上げられるほどにプレミアム化した状況にあって――、このままプログラムを終了させるのは気が引ける。
寄付を使って作成した立派な公式ホームページも完成した 12。
そこで園田が GJS 委員会に発議し、香港大学との合同サマープログラム
を GJS 管轄のアウトバウンドプログラムとして位置付けていただくことにした。従来のスタイルは変わらず、しかし管理責任の主体が本部国際交流課から東文研 GJS 研究部門に変わったのである 13。
すでに Shun Hing Group から寄付をいただいていたプログラムだが、サマープログラムの訪問先であった日本航空香港支店の前支店長が異動し、本社の産学連携の最高責任者になったこともあり、香港大学と東京大学のサマープログラムを支援したい、ついては日本航空、香港大学、東京大学の三者での協定を結びたいといった話が湧き上がることになった。2019 年９月、合同サマープログラムの香港側パートナーであった中野嘉子准教授が、東文研
12 https://hku-utokyo-summer.hku.hk/ 参照
13 もっとも、2020 年度、21 年度とコロナ禍の影響により、合同サマープログラムは中止の憂き目にあい、また 2021 年度をもって中野准教授が香港大学を離任することとなったため、2013 年に始まるプログラムの歴史にピリオドが打たれることになった。

46

の訪問研究者として１年間サバティカルを満喫されていた時のことである。
協定書の書面作成に３か月ほどの時間がかかったが、2020 年１月 16 日に三者間での協定が締結され、プレスリリースが行われた 14。東京大学を代表してサインしたのは、GJS 研究部門を擁する東洋文化研究所の桝屋所長。協定の締結により、両大学が実施するサマープログラムを日本航空が支援してくださることになるが、2020 年 11 月 19 日、香港大学での中野准教
授のオンライン授業で香港支店のスタッフが日本航空の「機内食（in-flightmeals）」についてプレゼンテーションを行い、園田がこれにコメントを付けるなど、そのためのウォーミングアップを始めている 15。

（５）GJS の今後

現代日本研究センターの誕生（2020 年６月）
今後の GJS を展望するにあたって、2020 年度以降の変化をいくつかフォ
ローしてみたい。
第一に、2020 年６月に学内に現代日本研究センターが誕生した。
もともとは 2018 年度の国立大学改革強化推進補助金（国立大学経営改革促進事業）採択事業「社会変革の駆動を実現するための安定的かつ自立的な経営基盤の獲得」で、「『国際総合日本学ネットワーク（GJS）』の意思と目的を引継ぎ、学部後期課程と大学院において、文系部局及びグローバルキャン
パス推進本部が連携し、日本語教育も新たに含めた『総合日本学』の教育研究拠点構築及び次世代の育成に取り組む」（６ページ：下線は引用者）16 とあることから、この申請書執筆を担当した本部スタッフからすれば、GJS は死んだも同然という判断だったようだ。
ところが構想実現にあたっての学内会議を経る中で、学部横断型の教育プ
ログラムを作るという目的は徐々に後景に退いていったようで、センター長
14 https://press.jal.co.jp/ja/release/202001/005447.html 参照
15 https://www.ioc.u-tokyo.ac.jp/news/news.php?id=SatNov211151282020 参照
16 https://www.mext.go.jp/component/a_menu/education/detail/__icsFiles/afieldfile/2018/10/25/1410223_6.pdf 参照

47

に着任した白波瀬佐和子副学長は、インタビュー記事の中で「人文学や社会科学の文系諸学の研究について日本からの国際発信を強化したいという思いがありました」と、研究にウェイトを置いた発言をしている 17。また従来の日本研究が人文学中心であったの対して、センターは「社会科学と文理融合、そして実証研究と政策研究を強化し、推進します」とあることから、GJS とは異なる活動をしていくことだろう。
とはいえ、国立大学改革強化推進補助金獲得のために、学部後期課程と大学院での教育プログラムの構築を謳った以上、センターは GJS 教育部門を引き取らざるを得ないし、実際、2020 年 12 月末をもって、GJS 教育部門が管轄するはずであった学部レベルでの GJS 関係の授業紹介 HP は、
GJS のウェ
ブサイトから上記センターの公式ウェブサイトに移管されている 18。
では、GJS は解散すべきなのか、そもそも GJS 教育部門はどのように管理されるのか、センターの管理によって日本研究関係の教育プログラムは発展していくことになるのか。多くの難問が存在している。しかも、一年という時限つきで総長室総括委員会のもとに設置されたセンターも、2021 年５月末には、人文社会系研究科へ移転するはずだが 19、これも首尾よく進むかわからない。
状況次第では、GJS 研究部門にも大きな影響が及ぶ可能性がある。

コロナ禍での活動方針の模索
第二に、2020 年２月に始まるコロナ禍が、多くの活動をストップさせた。
と同時に、世界中の研究者や学生が、ほぼ同時に Zoom や Google Meet など、
オンラインでのコミュニケーションツールの利用スキルを身に着け、世界中
どこでも、各種オンラインでのイベントに参加できるようになった。
17 https://www.u-tokyo.ac.jp/focus/ja/features/z0508_00190.html 参照
18 https://tcjs.u-tokyo.ac.jp/ja/gjs 参照
19 羽田副学長のご教示によると、2022 年 3 月までセンターが総長総括委員会のもとに置かれることが認められたという（2021 年 3 月 7 日付私信）。そのため、移転のタイミングは 1 年延長されることになるが、事の本質は変わらない。

48

従来の GJS セミナーは、東文研の訪問研究員であったり、たまたま日本に研究旅行に来ていたりと、こちらが依頼しやすい方々にご登壇いただくことで成り立っていた。
ところがコロナ禍によって人の移動はほぼ全面的にストップしてしまったため、セミナーや講演会は行えない。対面型の GJS サマープ
ログラムも、
もちろん中止。ほぼ半年、研究活動がストップすることとなった。
興味深いのは、こうした中で見えた今後の可能性である。
2020 年６月 16 日の第 67 回 GJS セミナーは、初めてのオンライン開催となった。“Shuri Castle: Its Character and Significance from its 1992
Restoration to 2019 Destruction” と題されたセミナーは、日本時間の午後４時から実施され、56 名の参加があった。通常、GJS セミナーは東文研１階のロビーで実施し、聴衆は 10 名前後だから５倍以上である。何より注目に値するのが参加者の国の分布で、アメリカ合衆国（29 名）、日本（20 名）、
ニュージーランド（１名）、
ドイツ（３名）、
オーストラリア（１名）、
英国（１名）、
イタリア（１名）と、海外からの参加者の方が多かった。日本時間の午後４時は、アメリカ西海岸で午前０時に相当するにも関わらず、である。
通常、海外にいる人たちは GJS セミナーに参加することはできない。セミ
ナーをビデオ収録し公開すれば視聴者も増えるのだろうが、そのためには多くのコストが掛かる。ところが Zoom を利用したオンラインセミナーの場合、事前登録制にすることで参加者の特徴を把握することができるし、登録者のメールアドレスに、その後セミナーの情報を提供することもできる。時差の問題はあるものの、純粋に内容が面白いということになれば、空間的な制約に悩まされることなく視聴者を集めることができ、しかも録画・録音機能も付いているということになれば、成果を対外的に公開しやすい。
その後、世界的にウェビナー形式のイベントが広がる中で、ウェビナー形
式をとっているというだけでは視聴者を集めにくくなっている。視聴者は、世界各地で配信されるウェビナーの質を吟味し、「これは」と思うセミナー
や講演会に参加できるようになっているからである。GJS 研究部門の活動は、こうした環境を意識してデザインされていかねばならないだろう。
49

ASNET の終了と今後：GJS から GAS へ？
最後に触れておくべきは、2021 年３月末で ASNET が終了し、アジア研
究の全学ネットワークがなくなった点である。
2001 年に東文研を幹事部局として発足した ASNET は、20 年に及ぶ歴史を閉じたが、アジア研究関係の情報発信の喪失を惜しむ声は多い。ASNET
もまた大学本部の移り気に翻弄された歴史を持つが、アジア研究関係の情報収集・発信は、東文研として今後も続けていかなければならない。
他方で、アジア研究のアジア化が進行している現状にあって、学内でのネッ
トワークづくりだけでは不十分である。とりわけアジア各地のアジア研究機
関との連携を強め、オンラインイベントが広く行われるようになった環境をうまく利用した研究活動が求められる。
東文研は今後、「アジアの中の日本」「日本の中のアジア」といった枠組みを今まで以上に意識しつつ、研究活動を組織していく必要があるだろう。こうした活動を通じて、日本のアジア研究を広く外に開いていく必要性は、今まで以上に強くなっている。
GJS も羽田、中島、園田といった大学本部の意向を受けた教員によって主導され、現在に至っているが、これまでの歴史を振り返ると、東文研内部の主体的なコミットが求められることは火を見るより明らかである。GJS が成し遂げたことと成し遂げられなかったこと、ASNET が成し遂げたことと成し遂げられなかったことを東文研として総括し、今後の研究活動を進めてい
く必要がある。
園田は東文研の同僚である佐藤仁教授と一緒に Global Asian Studies（GAS）という名称によって、GJS が進むべき道を構想しているが 20、これを開陳するには暫く時間がかかる。いずれにせよ、GJS10 年の歩みをどう評価するかによって、その構想が大きく変わってくることだけは確かである。
20 すでに、その基本的なアイデアは 2015 年 11 月に日本学術振興会に提出した科研費申請書「グローバル・アジア学の構築―『自／他』の境界を問い直す」の中で展開したが、採択されなかったことで、このアイデアは未公開のままである。

50

4

GJSサマープログラム：
2016-2019年―― 鍾 以江（東京大学東洋文化研究所 准教授）

東洋文化研究所が GJS 研究プログラムの担当となっているが、教育プログ
ラムについても、できる範囲で活動しようということで、GJS 研究部門のスタッフが PEAK や ITASIA といった英語による教育プログラムで授業を開講するだけでなく、2016 年からはインバウンドのサマープログラムを実施することになった。GJS は、何より日本を理解するための、英語による授業
を増やすことを目的として設立されている。交換留学制度を充実させ、世界中から東京大学にやってきたいと思う学生を増やすには、サマープログラムのような「ショーウィンドー」を用意するのが大切であること、世界各地の大学がサマープログラムを利用した学生の取り込みを行っていたし、大学によっては、これを大学の財政基盤強化の切り札としていたことを、GJS 研究
プログラム担当の園田茂人教授と中島隆博教授は知っていたからである。
１回目のサマープログラムは、2016 年８月 24 日から９月２日まで、An
Inquiry into Japan’s Postwar というテーマで実施することにした。国際交流課と連携を取りつつ、全学交換留学の協定校に情報を流してもらい、基本的には協定校の学生に限った学生募集をすることにした。スタッフは後方支援に徹し、プログラムでは本田由紀、宇野重規、村山顕人、吉見俊哉、田中
明彦、小林康夫といった錚々たる研究者を招聘して講師を務めていただくことにした。
プログラムの内容は、午前の授業の最初に日本語の授業があり、そのあと講義と講師とのランチ・ディスカッションを経て、午後には講義内容に関係51

するフィールドトリップに出かけることにした。また、プログラム冒頭からグループワークを重視し、最終日にはプログラムでの学習成果をグループで報告することにした。海外からは９名、東大内部からは PEAK 学生を中心に７名、合計 16 名がプログラムに参加した。
2016 年度のサマープログラムの紹介、目標、プログラム内容、応募資格、費用、宿泊、保険、応募書類などの情報は以下のとおりである 21。

Description:
Japan's postwar period is most often described in terms of four decades of higheconomic growth followed subsequently by the recent recession dubbed “the lost two
decades” (1990-present). Japan's postwar, however, points to a far more complicatedand ongoing process of social, cultural, and political changes, which this program is set
to explore.
Participants will be immersed in a ten-day intensive program of interdisciplinary
academic lectures (in humanities, social sciences, and engineering) and talks byeminent public figures with illustrative life stories, as well as carefully planned
fieldtrips in Tokyo and surrounding areas. Through a well-designed combination of onand off-campus study, the program challenges participants to both critically analyze
and actually experience specifically identified sociological and technological issues,
such as sustainable urban planning and social stratification in relation to pop culture.
These issues are key for understanding not only Japan's postwar itself but also thelarger world to which Japan is closely connected and of which Japan is intrinsically apart. Prominent professors like Profs. Shunya Yoshimi, Yasuo Kobayashi, and Akihiko
Tanaka will lecture in this flagship program.

21 詳 細 に つ い て は、http://gjs.ioc.u-tokyo.ac.jp/data/news/uploads/GJS_Summer_Program_
2016_Report.pdf を参照のこと。

52

Objectives:
By the end of the program, participants will have
1. improved their Japanese language as a result of daily Japanese lessons andintermingling with Japanese students from the University of Tokyo;
2. gained a more nuanced understanding of Japan's postwar as a changing,complex society and culture;
3. learned a set of analytical skills with which to analyze social phenomena
in Japan and other parts of the world;
4. improved their intercultural communication skills as a result of
collaboration in research projects and presentations with fellow students
from different countries of the world.
The program will also include a guidance session on information about the Universityof Tokyo's graduate programs offered in English.

Program requirements:
1. Participants are required to conduct group research projects and givepresentations on the final day of the program. Project topics shall bedecided in consultation with program faculty members.
2. Participants will also be required to complete a program evaluation paper.
While the program lecture and fieldtrip do not count toward course credits, participants
will receive a University of Tokyo summer program certificate upon successfullycompleting the program.

Japanese language lessons:Japanese lessons are offered by the Center for Japanese Language Education of
the University of Tokyo. Japanese lessons are divided into three levels: beginner53

(no previous study experience), elementary (with more than 100 hours of study),
intermediate (with 300-400 hours of study). Five Japanese lessons for each level, one
lesson a day, are scheduled during the program and each lesson lasts 80 minutes. At the
beginning of the program, participants’ level of Japanese will be assessed and they will
be placed into appropriate classes.

Tuition and Fee:
JPY 260,000 (inclusive of accommodation, lunches and refreshments, exclusive ofparticipants’ round-trip air fare and fieldtrip transportation expenses (bus and subway
fares).
Please refer to the program website for detailed directions on how to make payment.
Only online credit card payment is accepted.

Accommodation:
We will book hotel for all international participants. International participants do notneed make their own reservation.

Visa application:
It is the responsibility of applicants to apply for a visa to enter Japan. We will issueletter of acceptance or other documentation to assist your visa application. Not all
countries need visa to enter Japan. Check with your university to find out if you need avisa. Visa application takes time. Please start your application as soon as possible.

Health insurance:
International participants will be covered by health insurance during the program
period. The insurance premium is included in above-mentioned tuition and fees. No
extra fee is required.

54

Financial Aid:
Summer program international applicants will be considered for scholarship.
Scholarship decision will be made based on applicants' academic performance at their
university and their suitability for the program. Scholarship results will be announced
and scholarship disbursed to awarded participants after the program starts.

Required Application Materials:
1. o ne 3-page double-spaced essay in English outlining why you areinterested in this program and what you want to learn from it;
2. C .V. (indicate if you have learned Japanese and if so the level ofproficiency: elementary, intermediate, proficient);
3. your most updated and official transcripts issued by your university;
4. passport copy;
5. photo (unprocessed).
2017 年～ 2019 年のプログラムは、基本的に 2016 年と同様だが、2018
年から協定校の学生に限った学生募集ではなく、すべての大学の学生が、
GPA が３のうち 2.3 以上の条件で、応募できるようにした。また開催時期、
参加人数、講師の構成は毎年変わったので、その概要は以下のとおりとなる。

2017 年
開催時期：July. 29–Aug. 8, 2017
参加人数：16 名（８か国 11 大学から、うち東京大学３名）
講師：
Nicola LISCUTIN (Professor of Japanese Studies and GLP-GEfIL Program Director
at the Center for the Development of Global Leadership Education, the University ofTokyo)

55

MATSUDA Yasuhiro (Professor of International Politics, Institute for Advanced
Studies on Asia, the University of Tokyo)
NUMANO Mitsuyoshi (Professor of Modern Literature, Graduate School of
Humanities and Sociology, the University of Tokyo)
MURAYAMA Akito (Associate Professor of Urban Planning, Department of Urban
Engineering, School of Engineering, the University of Tokyo)
SATO Jin (Professor of Resource Politics, Institute for Advanced Studies on Asia, theUniversity of Tokyo)
SHIRAHASE Sawako (Professor of Sociology, Graduate School of Humanities andSociology, the University of Tokyo)

2018 年
開催時期：July. 30–Aug. 10, 2018
参加人数：20 名（10 か国 18 大学から、うち東京大学１名）
講師：
Nicola LISCUTIN (Professor of Japanese Studies and GLP-GEfIL Program Director
at the Center for the Development of Global Leadership Education, the University ofTokyo)
MATSUDA Yasuhiro (Professor of International Politics, Institute for Advanced
Studies on Asia, the University of Tokyo)
MURAYAMA Akito (Associate Professor of Urban Planning, Department of Urban
Engineering, School of Engineering, the University of Tokyo)
56

SATO Jin (Professor of Resource Politics, Institute for Advanced Studies on Asia, theUniversity of Tokyo)
SHIRAHASE Sawako (Professor of Sociology, Graduate School of Humanities andSociology, the University of Tokyo)
SONODA Shigeto (Professor of Sociology and Asian Studies, Institute for Advanced
Studies on Asia, the University of Tokyo)

2019 年
開催時期：July 1–11, 2019
参加人数：18 名（９か国 18 大学から、うち東京大学１名）
講師：
BAXTER Joshua (Project Assistant Professor of Japanese history, PEAK, College ofArts and Sciences, the University of Tokyo)
KIM Sung-won (Associate Professor of Sociology, Graduate School of Humanities
and Sociology, the University of Tokyo)
NAKANO Yoshiko (Associate Professor of Japanese Studies, The University of Hong
Kong & Visiting Fellow of Institute for Advanced Studies on Asia, the University ofTokyo)SAHASHI Ryo (Associate Professor of International Politics, Institute for Advanced
Studies on Asia, the University of Tokyo)
SATO Jin (Professor of Resource Politics, Institute for Advanced Studies on Asia, theUniversity of Tokyo)
57

ZHONG Yijiang (Associate Professor of Japanese History, Institute for Advanced
Studies on Asia, the University of Tokyo)
なお 2020 年度と 2021 年度のサマープログラムは、コロナ禍のためキャンセルとなった。

58

5

GJS講演会一覧

解題
GJS では国際的な視点をもった日本研究をめぐって、第一線で活躍する先生を招いて GJS 講演会を開催してきました。これまでの 28 回の記録を振り返ると、学内の先生に英語での研究発表をお願いすることもあったいっぽうで、海外の日本研究・アジア研究の分野で著名な先生に依頼したこともありました。分野は歴史学が多いものの、日本国内でイメージされる日本史研究者とはすこしラインナップが異なるように感じるのではないでしょうか。たとえば第 2 回の沼野充義先生はロシア文学の研究者として著名ですが、GJS 講演会では近代日本文学にとってのロ
シア文学の役割について講演していただきました。
GJS 講演会は、日本国外や意外な分野にいる優れた日本（史）研究者を紹介する役割を果たしてきたことを下記の一覧から読み取っていただ
ければ幸いです。
なお、下記リストではアジア諸国の日本研究者がすくなく感じるかもしれませんが、GJS 講演会とはべつに「GJS「アジアにおける日本研究」
講演会シリーズ」
を 2021 年度に実施しています。こちらについてもブッ
クレットの続刊で紹介を予定しています。


59

（内田）

GJS が主催／共催した講演会（講演者の肩書は当時のもの）
開催日

講演者

使用言語

講演タイトル1

2014 年 6 月 5 日

三谷博（東京大学大学院総合文化研究科教授）

日本語日本史から “ 普遍 ” を考える―“ 忘れ得ぬ他者 ” 概念によるナショナリズム理解の試み

22014 年 10 月 17 日 沼野充義（東京大学文学部教授）

英語

The Role of Russian Literaturein the Development of Modern
Japanese Literature from the 1880’s
to1930’s: Some Remarks on Its
Peculiarities

32015 年 1 月 14 日

Timon Screech (Professor,
SOAS, University of London)

英語

English East India Company inJapan and its place within Nanban
Studies

42015 年 1 月 23 日

Peter Nosco (Professor,
University of British Columbia,
Visiting Professor at International
Christian University)

英語

Changing Attitudes Toward
Japanese Modernity

52015 年 1 月 23 日

山口勧（東京大学文学部教授）

英語

Pleasure and Pain of an Indigenous
Psychologist: A personal history of
struggle in international academia

62015 年 3 月 9 日

Prasenjit Duara (Raffles Professorof Humanities, Director, Asia
Research Institute, National
University of Singapore)

英語

Network Asia Globalization andRegional Studies

72015 年 5 月 21 日

Yoshiko Nakano (Associate
Professor, Department ofJapanese Studies, The Universityof Hong Kong)

英語

Flying with Madame Butterfly
Early Japan Airlines Advertising in
the U.S. and Hong Kong

8

2015 年 7 月 30 日

平野啓一郎（小説家）

英語

Individual or “dividual”?

92015 年 10 月 15 日 Naoki Sakai (Professor,
Departments of Comparative
Literature and Asian Studies,
Cornell University)

英語

Area and the Regime of Separation:
For the Japanese Studies to Come

10 2015 年 11 月 26 日 Richard Torrance (Professor,
Department of East Asian
Languages and literature, Ohio
State University)

英語

The Infrastructure of the Gods:
Izumo in Prehistory

11 2016 年 3 月 25 日

James Ketelaar (Professor ofHistory, East Asian Languages
and Civilizations, and theDivinity School, University of
Chicago)英語

True Words, True Sounds: Towards
a Discontinuous Epistemology inJapanese History

12 2016 年 6 月 9 日

Jacques E. C. Hymans (Associate
Professor of International
Relations, University of Southern
California)

英語

Explaining Japan's 50-year Failure
to Exploit Its Vast Geothermal
Energy Resources

13 2016 年 7 月 7 日

岡美穂子（東京大学史料編纂
所准教授）

英語

The Nanban Sweets and the Trade-from the view of global history-

14 2016 年 10 月 6 日

五百旗頭薫（東京大学法学政治学研究科教授）

英語

When Honesty Ceased to be theBest Policy: Foundation of Political
Rhetoric of Meiji Japan

60

開催日

講演者

使用言語

Fabio Rambelli (Professor,
Religious Studies and East
Asian Languages, University ofCalifornia, Santa Barbara)

英語

Shinto—A Religion of the
Signifier?

16 2016 年 11 月 11 日 Thomas Kasulis (Professor,
Department of Comparative
Studies, Ohio State University)

英語

Kokoro: The Heart of JapaneseCreativity

17 2016 年 11 月 24 日 松方冬子（東京大学史料編纂
所准教授）

英語

Countries for Commercial
Relations: The Tokugawa Struggle
to Control Chinese in Japan18 2017 年 2 月 7 日

白永瑞（延世大学教授）

日本語

もう一つの「歴史のための弁明」：東アジア相互嫌悪感情と帝国談論に向かい合う19 2017 年 3 月 27 日

苅谷剛彦（オックスフォード
大学教授）

日本語

追いついた近代：二つの学問共同体の狭間で考えていること

20 2017 年 5 月 15 日

Michael Fisch (Professor,
Department of Anthropology,
University of Chicago)

英語

Repetition and Recovery: The
Limits of Reason in Post 3.11
Japan

21 2017 年 5 月 30 日

Guillaume Carré (Associate
Professor, EHESS, France)

日本語 「銀子事之外悪しく」―近世日本の領国貨幣の誕生と終焉

22 2017 年 6 月 14 日

Patricia Steinhoff (Professor andChair, Department of Sociology,
University of Hawaii at Manoa)

英語Japanese Studies in the Age of
Globalization

23 2017 年 6 月 15 日

Bert Winther-Tamaki (Professor,
School of Humanities, Universityof California, Irvine)

英語

Earth Photography from HAMAYA
Hiroshi to NAKAHIRA Takuma

24 2017 年 12 月 7 日

エリス俊子（東京大学大学院
総合文化研究科教授）

英語

Small Voices, Screaming Bodies:
Poetic Witnesses of the Showa
Period25 2018 年 1 月 19 日

中村尚史（東京大学社会科学
研究所副所長、教授）

英語

Diversification and Convergence:
The Development of locomotive
technology in Meiji Japan

26 2018 年 5 月 15 日

Peter Nosco (Professor, Japanese
History, University of British
Columbia, Canada)

英語Individuality in Early ModernJapan

27 2018 年 5 月 29 日

John Maraldo (Professor
Emeritus, University of North
Frolida, US)

英語

Reconceptualizing “Dignity” fromthe Perspective of Watsuji Tetsuro

英語Filling the “Spiritual Vacuum”: The
Educational Legacy of Occupation
Reforms in Japan

15 2016 年 11 月 7 日

28 2019 年 10 月 25 日 Jolyon Thomas (AssistantProfessor, Department ofReligious Studies, University ofPennsylvania)
Fujiwara Satoko (Commentator;
Graduate School of Humanities
and Sociology, UTokyo)
Nishimura Akira (Commentator;
Graduate School of Humanities
and Sociology, UTokyo)
Zhong Yijiang (Chair; Institutefor Advanced Studies of Asia,
UTokyo)61

講演タイトル

6

GJSセミナー一覧

解題
GJS 講演会は教授クラスの研究者に発表を依頼したのに対して、GJS
セミナーではポスドクや院生を中心とする若手研究者に研究の途中経過を発表していただきました。GJS セミナーの内容は形成途上の研究であることが多いのですが、発表タイトルからも読み取れるとおり、いずれの発表でもトピックと使用資料を十分に絞りこみつつビビッドな問題関
心を存分に発揮していただきました。
基本的に東洋文化研究所周辺の院生・研究者に発表を依頼してきましたので、東京に留学・滞在経験のある日本研究者一覧とみることもできます。その意味で、かれらの出身大学や東京滞在中の肩書からは日本研究者の来歴をうかがい知ることができます。初期の発表者のなかには、
GJS セミナーでの議論をもとにその後、博士論文や著書を発表したかたもいます。
魅力的な発表タイトルが多いのも特徴で、下記の一覧はこれから英語
発表のタイトルを考える際の参考にできそうです。
毎回、発表後に日本語・英語まじえて活発な質疑討論があるのですが、誌面ではそれをご紹介できないのが残念です。


（内田）

62

GJS が主催／共催したセミナー（発表者の肩書は当時のもの）
発表日

発表者

発表タイトル1

2014 年 7 月 10 日

Yurika Wakamatsu (Ph.D. Candidate,
Harvard University)

Gender and Literati Art in 19th-Century
Japan

2

2014 年 7 月 24 日

Kevin Mulholland (Ph.D. Candidate,
University of Michigan)

Honor Among Thieves: The Textual
Evolution of Jiraiya monogatari3

2014 年 10 月 23 日 Mia M. Mochizuki (Associate Professor Yashiro’s Details and the Problem ofof the History of Art New York
Place in Art History
University Abu Dhabi)

42014 年 12 月 11 日 Satoru Hashimoto (Society of Fellows,
University of Chicago)

Forbidden Enlightenment: Yi Kwangsu’sMujŏng from a Trans-East AsianComparative Perspective

5

2014 年 12 月 28 日 Patrick Schwemmer (Ph.D. Candidate,Princeton University)

Ryūkyū Play-ing China against Japan:
Paintings of Theatrical Diplomacy in the
British Library

62015 年 1 月 8 日

Thorsten J. Pattberg (PhD; Visiting
Fellow, University of Tokyo)

Knowledge is a Polyglot: Japan and
China in the Global Competition for
Terminologies

72015 年 1 月 15 日

Bingyu Zheng (Ph.D. Candidate,Princeton University)

Diary of a Poor Bannerman: Surviving
Day-to-Day in Qing Beijing in the Early
Nineteenth Century

82015 年 1 月 22 日

Rika Dunlap（Visiting Fellow,
University of Tokyo）

Shinran’s Hope in the Age of Mappō

92015 年 5 月 21 日

Kenn Nakata Strffensen (Departmentof Philosophy・Irish Research Council
Marie Curie Cofund Fellow, University
College Cork)

Miki Kiyoshi's Mature Political Theory:
A Communitarian Synthesis beyond
Marxism, Liberalism and Nationalism

10 2015 年 5 月 28 日

Lee Ju-Ling (JSPS Postdoc Foreign
Researcher)

Clothing the Body, Dressing the
Identity: The Case of Japanese in
Colonial Taiwan

11 2015 年 6 月 4 日

Viran Murthy (Assistant Professor,
University of Wisconsin-Madison)

Rethinking Resistance: Takeuchi
Yoshimi’s Lu Xun and the Conundrumsof Asian Modernity

12 2015 年 6 月 25 日

Konrad Kalicki (Ph.D. Candidate,
Department of Political Science,
University of British Columbia)

Acting Like a State: The Politics ofForeign Labor Admission in Japan andTaiwan

13 2015 年 11 月 12 日 Elijah J. Greenstein (Visiting Researcher Managing Turbulent Seas: Japan’s 1917
at IASA of Univ. of Tokyo)
Wartime Shipping Control Order
14 2015 年 12 月 3 日

63Michael Facius (Research Fellow,
Friedrich Meinecke Institute of History,
Freie Universität Berlin)

The Multiple Faces of the Early Modern
in 20th Century Japan

15 2015 年 12 月 10 日 Miyabi Goto (Ph.D. Candidate, the East
Asian Studies Department of Princeton
University)

Genealogy of Kyo-Jitsu: Bungaku underConstruction in Meiji Japan

16 2015 年 12 月 17 日 Seiji Shirane (Assistant Professor ofHistory, City College of New York)

Mobilizing Taiwanese Subjects inJapan's Southern Military Advance,
1937-1945

17 2016 年 1 月 28 日

Nature as Symbol of Japan: The Meiji
Kachoga of Taki Katei

Rosina Buckland (Senior Curator,
National Museum of Scotland)

発表日

発表者

発表タイトル18 2016 年 3 月 3 日

Kaoru Hayashi (Ph.D. Candidate,
Department of East Asian Studies,
Princeton University)

Narrating Disaster and Memoryscapesin The Tale of the Heike:Mediating the Great Fire of Angen(1177)

19 2016 年 4 月 21 日

Tinello Marco (JSPS Post-doctoral
Fellow, Hosei University Institute for
Okinawa Studies)

An Investigation of the Edo-Meiji
Transition through the lens of the
Ryukyuan Embassies to Japan20 2016 年 4 月 28 日

Irhe Sohn (Ph.D. Candidate, Asian
Languages and Cultures, University ofMichigan)

Imperial Ethos, Colonial Pathos:Affective Realism and the Limits of theTranscolonial Film Coproduction

21 2016 年 6 月 16 日

Masataka Endo (Junior Researcher,
Waseda University Taiwan ResearchInstitute)

Conflict in the Process ofCreating“Kokuseki (Nationality)”in
Manchukuo：The Concept of Japanese“Nation” Confronting Territorial
Communities

22 2016 年 6 月 16 日

Qinyuan Lei (Ph.D. Candidate, East
Asian Studies Department, Princeton
University)

Kurahara Korehito and Naturalism:
Representing Human Nature in the1920s

23 2016 年 6 月 30 日

Komei Sakai (Doctorate Student,
Department of East Asian Languages
and Cultures, Columbia University)

Warriors on the Jeweled Pagoda: The
Application of Nichiren’s Great Mandalain the Decoration of Japanese Arms andArmor

24 2016 年 7 月 14 日

Eva Liias (Ph.D. Candidate, Graduate
School of East Asian Studies, Freie
Universität Berlin)

Japanese responses to global higher
education trends

25 2016 年 7 月 21 日

W. Evan Young (Assistant Professor,
Department of History, Dickinson
College)

Women as Healers in Early Modern
Japan

Transnational Communicative Networks
26 2016 年 11 月 10 日 Misook Lee (Research Associate,
Integrated Human Sciences Program for in the Japan-Korea Solidarity Movement
Cultural Diversity, Graduate School ofof the 1970s and 80s
Arts and Sciences, University of Tokyo)
27 2016 年 11 月 21 日 Eric Han (Associate Professor, Collegeof William and Mary)“You are China’s Inukai Tsuyoshi, I am
Japan’s Kang Youwei”: Revisiting the
Potentials of Sino-Japanese Friendshipin Late-Meiji Japan

28 2016 年 12 月 12 日 Lance Gatling (Founder of Nexial
Research, Inc.)

This Way - Kanō Jigorō and Japan's
Elites

29 2016 年 12 月 15 日 Lindsay Nelson (Lecturer, Center for
Global Communication Strategies, The
University of Tokyo)

Choosing Illusion: Mediated Reality
and the Spectacle of the Idol in Kōji
Shiraishi's Shirome

30 2016 年 12 月 19 日 Seiji Shirane (Assistant Professor ofHistory, City College of New York)The Politics of Writing Taiwan's History
Under Japanese Rule: Perspectives fromthe U.S., Taiwan, Japan, and China

31 2017 年 2 月 9 日

Roger T. Ames (Berggruen Fellow,
Department of Philosophy, Peking
University)

Theorizing “Person” for Confucian Role
Ethics: A Good Place to Start

32 2017 年 2 月 13 日

Tomoya Kimura (Part-time Lecturer,
Meiji Gakuin University)

The process and factors for the domestic
production of animation in Japan afterWorld War II

64

発表日

発表者

発表タイトル33 2017 年 3 月 2 日

Nam Nguyen (Department of Oriental
Studies, University of Social Sciencesand Humanities, Vietnam National
University in HCMC)

Traveling Ethics Textbooks in East Asia
(at the end of the 19th and the beginningof the 20th centuries)

34 2017 年 3 月 6 日

Clinton Godart (Lecturer, Modern
Japanese Studies Program, Hokkaido
University)

Darwin, Dharma, and the Divine:
Evolutionary Theory and Religion inModern Japan35 2017 年 4 月 24 日

Yi Mo (Doctoral Candidate,Faculty ofHistory,University of Oxford)

Modernity and Historicity in theThought of Maruyama Masao

36 2017 年 5 月 22 日

Sumiyo Nishizaki (Assistant Professor,
College of International Relations,
Ritsumeikan University)

After Empire Comes Home: Economic
Experiences of Japanese Civilian
Repatriates, 1945-56

37 2017 年 5 月 29 日

Jose Montaño (Lecturer, College ofIntercultural Communication, Rikkyo
University)

What Japanese Cinema Matters? Anime
and Comedy in Spanish Film Criticism

38 2017 年 6 月 15 日

Brian Locke (Project AssistantProfessor, College of Arts and Sciences,
The University of Tokyo)

Racial Triangulation: Japan and the
Cultural Politics of Hollywood's Whiteand Black Buddy Film

39 2017 年 6 月 19 日

Thomas Rhydwen (Translator, Keio
University)

Confucianism and the Kyoto School: An
East Asian Interpretation of the Kyoto
School’s Political Philosophy

40 2017 年 7 月 3 日

Haruko Wakabayashi (Lecturer, East
Asian Studies Department, Princeton
University)

Visualizing Hungry Ghosts in HeianJapan: Gaki zōshi as a Transcultural
Adaptation of Zhengfa nianchu jing

41 2017 年 7 月 10 日

Takahiro Yamamoto (Japan Society
for the Promotion of Science Research
Fellow [PD] )A lame effort' ?: Meiji Japan's response
to foreign fur animal hunters in the Kuril
Islands

42 2017 年 7 月 20 日

David Mervart (Visiting Lecturer,
Universidad Autonoma de Madrid)

A Text as a Global Crossroads:
Yamamura Saisuke’s Seiyō zakki (1801)and the Meme of a City on an Oxhide

43 2017 年 10 月 16 日 Atsuko Watanabe (Associate Fellow, The Geopolitics as s Traveling Theory: The
Centre for the Study of Regionalisation Evolution of Geopolitical Imagination in
and Globalisation, the University ofJapan, 1925-1945
Warwick)
44 2017 年 11 月 20 日 Alexandra Hambleton (AssistantProfessor, Faculty of Foreign Studies,
Bunkyo Gakuin University)

Purchasing Pleasure: Sex-Positive
Industries and Feminism in Japan Today

45 2017 年 11 月 27 日 Aliz Horvath (Visiting Research Fellow, Back to the Future: The Untold Story of
University of Tokyo, Institute for
Mito Through the Dai Nihonshi
Advanced Studies on Asia)
46 2017 年 12 月 11 日 Jonathan Bull (Assistant Professor,
Slavic-Eurasian Research Center,
Hokkaido University)

Rethinking Post-imperial Migrationfrom the Japanese Empire: the Case of
Repatriation from Sakhalin (Karafuto)
to Hokkaido

47 2017 年 12 月 18 日 Ian Cipperly (Ph.D. Student, Department The Tōshō Daigongen Engi andof History, The University of Chicago)
Iemitsu’s Sacralization of the Realm
48 2018 年 2 月 5 日

65Joshua Batts (JSPS Postdoctoral
Research Fellow, HistoriographicalInstitute, The University of Tokyo)

Japan’s Pacific Overtures, 1600-1625:
Rethinking Tokugawa-Habsburg
Relations

発表日

発表者

発表タイトル49 2018 年 2 月 13 日

Hung-Yueh Lan (Associate Professor,
National Chiao Tung University,
Taiwan)Mutual Perceptions among the Chinese
Character Cultural Sphere and the Sorai
School50 2018 年 4 月 27 日

Paul Capobianco (Ph.D. Candidate in
Anthropology, University of Iowa)

Diversity, socioeconomics, and cultural
trends in Japan today: Micro and macro
perspectives

51 2018 年 5 月 25 日

Felix Rösch (Senior Lecturer inInternational Relations, Coventry
University)

Dancing Conflicts Away. Politics ofDance at the Congress of Vienna and the
Rokumeikan

52 2018 年 6 月 22 日

Michael Tsang (Research Associate,
Japanese Studies School of Modern
Languages Newcastle University, UK)

Politics of Transmediality in Murakami
Haruki’s Bakery Attack Stories

53 2018 年 7 月 6 日

Kasumi Yamazaki (Assistant Professorof Japanese, The University of Toledo,
US)

Traveling to virtual Tokyo: Exploring
potential benefits of a 3D virtual worldbased Japanese curriculum

54 2018 年 7 月 20 日

Noriko Berlinguez-Kono (Professor
in History and Society of Modern andContemporary Japan, University ofLille, France)

The Circulation of Institutional
Knowledge between Japan and Europe:
Example of Etō Shinpei’s Bakumatsu
Writings

55 2018 年 10 月 26 日 Michiko Suzuki (PhD Candidate,
Department of History SOAS,
University of London)

The Emergence of Modern
Humanitarian Activities: The Japanese
Red Cross Society and the International
Red Cross and Red Crescent Movement

56 2018 年 11 月 9 日

Stefan Heeb (Research Assistant/PhD
Logics of Liberalization under NonCandidate, Department of Sociology,
Liberal Capitalism: Japan’s Trajectory
School of Social Sciences, University of of Socio-Economic Institutional Change
Geneva)57 2018 年 12 月 7 日

Natasha Fox (PhD Candidate,
Impacts and Reverberations of LGBT
Department of Geography, University of Activism After the Great East Japan
British Columbia)
Earthquake

58 2019 年 4 月 12 日

中止

59 2019 年 5 月 17 日

Jonathan Andrew Lear (Ph.D. Candidate Imagining Japan’s Nuclear Future:at the University of California, Berkeley, Dreams, Visions, and Plans from the Era
Department of History)of High Growth

60 2019 年 6 月 14 日

Birgit Tremml-Werner (Postdoctoral
Research Fellow, University of Zurich)

61 2019 年 11 月 8 日

Adam Lyons (Postdoctoral Fellow,
The Politics of Prison Religion in
Kyoto Consortium for Japanese Studies) Modern Japan

Murakami Naojirō: a global historian
avant la letter?

Milking the Empire: History and Culture
62 2019 年 11 月 29 日 Noriko J. Horiguchi (Associate
Professor of Modern Japanese Literature of the Dairy Industry in Modern Japanand Culture, University of Tennessee)
63 2019 年 12 月 13 日 Kyle Shuttleworth (Lecturer, Japan
Women’s University)

Watsuji Tetsurō's Confucian Bonds

64 2019 年 12 月 17 日 Stephen Christopher (JSPS Post-doctoral Tibetan Diaspora Politics in Japan
Fellow, Kyoto University)
65 2020 年 1 月 10 日

Christopher J. Hayes (Kyoto Studies
Fellow at the Kyoto Institute, Libraryand Archives)

66 2020 年 3 月 30 日

中止（第 68 回として実施）

Come for the Rugby, Stay for the
Culture: The Rugby World Cup as a
Catalyst for Atypical Tourists in Japan

66

発表日

67

発表者

発表タイトル

67 2020 年 6 月 16 日

Travis Seifman (Postdoctoral Project
Researcher, University of Tokyo
Historiographical Institute)

68 2020 年 6 月 19 日

園田茂人（東京大学東洋文化研究所 書評セッション『中国料理と近現代教授）日本』をめぐって
応答者：岩間一弘（慶應義塾大学文学部教授）
草野美保（味の素食の文化センター職員）
川島真（東京大学大学院総合文化研
究科教授）

Shuri Castle: Its Character andSignificance from its 1992 Restoration
to 2019 Destruction

69 2020 年 10 月 27 日 Diao Tiantian (Ph.D. Candidate inJapanese Studies, the University ofHong Kong)

Producing Bifurcated Multidimensional
Images of Japan: Negotiating theState, the Market, and the Profession at
Liberal-oriented Chinese Commercial
Newspapers 2009-2015

70 2020 年 11 月 19 日 Subodhana Wijeyeratne (Lecturer, Keio
University)

Rockets to Berlin: Aeronautical
Futurism in Japan, 1900-1939

71 2020 年 12 月 22 日 Nalanda Robson (Teaching Associate,
Monash University, Australia)

Japan-Thai Collaboration for Addressing
the Challenges of Ageing Society: The
Dynamics of Policy Transfer

72 2021 年 1 月 19 日

Kwon Minhyeok (Ph.D. Student, Korea
University)

The Collaboration Events between the
Literary Museum and Bungo Stray
Dogs: The Aspect from the Literature
Promotion

73 2021 年 3 月 30 日

Bo Tao (Visiting Research
Fellow,Waseda University)

Kagawa Toyohiko: Image and Reality of
the “Gandhi of Japan”

74 2021 年 5 月 25 日

山崎哲（一橋大学大学院社会学研究 日本社会は中国帰国者を記憶するか
科博士後期課程、学振 DC2）

75 2021 年 6 月 1 日

Eri Kitada (Ph.D. Candidate, Rutgers
University; Visiting Fellow, Institute forAdvanced Studies on Asia, UTokyo)

The Peril and Promise of Education:
Japanese Settlers’ Schooling in Davao,
the American Philippines

7

GJS委員会開催日程と議題

解題
東京大学東洋文化研究所では 2017 年度以降、GJS 委員会を設置して、GJS 研究部門の運営について定期的に議論してきました。GJS 委員会は原則として毎月開催で 1 時間程度の会議です。大学内の委員会での議論は普段外部に公開されませんが、以下では GJS 委員会の開催実績の一端をご紹介します。
学内組織である GJS の活動を成り立たせるために、学内予算や学外資
金、単位について頻繁に議論しているのがわかると思います。また、サマープログラムに関しては、さまざまな角度から討論して慎重に実施していることもうかがわれます。
学外との関係でいうと、「国際日本研究」コンソーシアムが重要なパートナーとなっていることがわかります。
「国際日本研究」コンソーシア
ムは、「国際日本研究｣ や ｢国際日本学｣ を掲げた大学の研究所や大学
院課程の連携を進めるために国際日本文化研究センターが主催する組織
です。


（内田）

68

2017（平成 29）年度
委員：園田教授（委員長）、高見澤教授、名和教授、鍾准教授、清水副事務長、山本会計担当係長、新居特任助教
第１回 ４月 18 日（火）１．委員長代理の選出について
２．平成 29 年度予算及び年度計画について
３．平成 29 年度第３次配分要求について
４．2017 年 GJS サマープログラムについて
５．GJS セミナーの単位化について
６．セミナー等開催予定
７．その他
第２回 ５月 16 日（火）１．サマープログラム・応募状況について
２．サマープログラム・学内学部生の募集／運営補助学生の募集
３．サマープログラム・JASSO 奨学金について
４．サマープログラム・国際短期プログラム申請について
５．GJS セミナーの単位化について
第３回 ６月 13 日（火）１．サマープログラム・国内外参加学生等について
２．サマープログラム・修了証について
３．平成 29 年度予算執行状況等について
４．平成 29 年度３次配分要求結果について
５．
「国際日本研究」コンソーシアムについて
６．GJS セミナーの単位化について

69第４回 ７月４日（火）１．学内外情勢について
２．サマープログラムについて
３．平成 29 年度予算執行状況等について
４．GJS の ITASIA（アジア情報社会コース）への参加協力について
５．GJS セミナーの単位化について
６．
「国際日本研究」コンソーシアム申合せについて
７．その他
第５回 ９月 12 日（火）１．平成 29 年度サマープログラム実施報告について
２．平成 29 年度予算執行状況等について
３．平成 30 年度サマープログラムの実施について
４．その他
第６回 10 月３日（火）１．GJS の運営体制について
２．サマープログラムについて
３．平成 30 年度２次配分予算要求について
４．平成 29 年度予算執行状況について
５．その他
第７回 11 月 14 日（火）１．予算要求／平成 30 年度予算計画について
２．平成 29 年度予算執行状況について
３．その他

70

第８回 12 月５日（火）１．委員長報告（AUA）について
２．平成 29 年度予算執行状況について
３．平成 29 年度特任研究員の雇用について
４．平成 30 年度予算要求について
第９回 １月 16 日（火）１．サマープログラムの実施（平成 29 年度報告、
平成 30 年度計画）について
２．平成 29 年度予算執行状況について
３．平成 30 年度予算要求について
４．その他
第 10 回 ２月 13 日（火）１．平成 30 年度サマープログラムの実施について
２．平成 29 年度予算執行状況について
３．
「国際日本研究」コンソーシアムについて
第 11 回 ３月６日（火）１．平成 29 年度予算執行状況について
２．平成 30 年度サマープログラムの実施について
３．その他

2018（平成 30）年度
委員：園田教授（委員長）、高見澤教授、青山教授、鍾准教授、濱田副事務長、山本会計担当係長、渡辺特任研究員
第１回 ４月 17 日（火）１．委員長代理の選出について
71

２．平成 29 年度決算及び平成 30 年度予算について
３．サマープログラムについて
４．その他
第２回 ５月 15 日（火）１．サマープログラムについて
第３回 ６月 12 日（火）１．サマープログラムについて
２．平成 30 年度予算執行状況等について
３．その他
第４回 ９月 11 日（火）１．サマープログラム実施報告について
２．平成 30 年度予算執行状況等について
３．その他
第５回 10 月２日（火）１．サマープログラムについて（平成 31 年度 JASSO 奨学金申請について）
２．平成 31 年度２次配分予算要求について
３．平成 30 年度予算執行状況等について
４．その他
第６回 11 月 13 日（火）１．平成 31 年度サマープログラムについて
２．平成 31 年度２次配分予算要求について
３．平成 30 年度予算執行状況について
４．その他
72

第７回 12 月４日（火）１．平成 31 年度２次配分予算要求について
２．平成 30 年度予算執行状況について
３．平成 31 年度予算要求について
４．その他
第８回 １月 15 日（火）１．平成 30 年度予算執行状況について
２．平成 31 年度予算要求について
３．その他
第９回 ３月 12 日（火）１．平成 30 年度予算執行状況について
２．平成 31 年度サマープログラムについて
３．その他

2019（平成 31 ／令和１）年度
委員：園田教授（委員長）、高見澤教授、青山教授、鍾准教授、濱田副事務長、小林会計担当係長、内田特任研究員
第１回 ４月 16 日（火）１．委員長代理の選出について
２．平成 30 年度決算及び平成 31 年度予算について
３．平成 31 年度サマープログラムについて
４．その他
第２回 ５月 14 日（火）１．2019 年度サマープログラムについて73第３回 ６月 11 日（火）１．2019 年度サマープログラムについて
２．その他
第４回 ７月 16 日（火）１．2019 年度予算執行状況について
２．ITASIA139 について
３．総合日本研究機構（仮称）構想について
４．サマープログラムについて
第５回 11 月 12 日（火）１．国際日本研究機構構想について
２．サマープログラムについて
３．香港大学との合同サマープログラムについて
４．日本航空との MoU について
第６回 １月 14 日（火）１．2019 年度予算執行状況について
２．2020 年度予算要求について
３．その他
第７回 ２月４日（火）１．2019 年度予算執行状況等について
２．サマープログラムについて
第８回 ３月 10 日（火）１．2019 年度予算執行状況等について
２．サマースクールについて742020（令和２）年度
委員：園田教授（委員長）、佐藤教授、池亀准教授、鍾准教授、内田特任研究員、長澤副事務長、小林会計担当係長
第１回 ４月 14 日（火）１．2019 年度予算執行状況等について
２．サマースクールについて
３．その他（現代日本研究センター構想のことなど）
第２回 ５月 12 日（火）１．サマープログラムの実行可否について
２．現代日本研究センター構想への東文研の対応について
３．グローバルアジア研究構想について
第３回 ７月 21 日（火）１．サマープログラム中止に伴う処理について
２．セミナーの実施成果報告／Zoom のウェビナー機能有料化をどう考えるか
３．現代日本研究センターの立ち上げと GJS の今後について
第４回 11 月 10 日（火）１．令和２年度の活動予定について
２．令和３年度以降の活動について
３．財務委員会用資料作成について
第５回 12 月１日（火）１．令和３年度 GJS サマープログラムについて
２．GJS の活動予定について
３．その他
75

第６回 １月 12 日（火）１．令和３年度の活動についての準備状況
２．令和３年度所内予算案について
３．その他
第７回 ３月２日（火）１．令和３年度の活動体制および活動準備状況について
２．その他

2021（令和３）年度
委員：園田教授（委員長）、中島教授、馬場教授、鍾准教授、長澤副事務長、小林会計担当係長、内田特任研究員、菊池 URA
第１回 ４月 13 日（火）１．令和３年度の委員会メンバー及び職務分担について
２．GJS サマープログラムについて
３．今年度の活動予定について
４．第３次予算要求案について
第２回 ６月 15 日（火）１．80 周年記念事業への申請について
２．人事について
３．その他

76

編者紹介
■編者

園 田 茂 人（そのだ・しげと）
東京大学東洋文化研究所・教授。専門は比較社会学、アジア文化
変容論、中国社会論。多様な社会調査データを使用し、中国を中心にアジア各国の社会を研究している。著書に『中国人の心理と行動』（NHK ブックス、2001 年）、『不平等国家中国―自己否定した社会主義のゆくえ』（中公新書、2008 年、第 20 回アジア・太平
洋賞特別賞受賞）、『アジアの国民感情―データが明かす人々の対外認識』（中公新書、2020 年）などがある。

鍾 以 江（しょう・いこう）
東京大学東洋文化研究所・准教授。専門は近現代日本の宗教。とくに、日本での宗教問題について東アジア全体にとっての意義を考察する。近年は、近代日本における「裏日本」という空間言説の歴史の解明に取り組む。著書に The Origin of Modern Shinto
in Japan: the Vanquished Gods of Izumo（日本における近代神道の起源―征服された出雲の神）（Bloomsbury Publishing、
2016 年）がある。

内 田 力（うちだ・ちから）
東京大学東洋文化研究所・特任研究員。近現代日本の史学史、特に日本中世史家・網野善彦や「社会史」について研究している。
近年はメディア史についても発表論文がある。著書には『輪切りで見える！パノラマ世界史』２巻（共著、大月書店、2015 年）がある。最近の発表論文は「日本中世史家網野善彦による歴史の視覚化―1980 年代の出版メディアと歴史研究者」『マス・コミュニケーション研究』97 号（2020 年７月）。

板 橋 暁 子（いたはし・あきこ）
東京大学東洋文化研究所・助教。専門は中国史、とりわけ魏晋南北朝時代における「正統」観の形成と発展。近年は漢唐間のジェ
ンダーをめぐる問題にも取り組んでいる。論文「西晋愍帝政権再攷―長安からの「中興」と秩序形成」（『東方学』132 輯、2016 年
7 月）で、2017 年度東方学会賞を受賞。2018 年 10 月から 2021
年 3 月までは、東洋文化研究所との兼任で「日本・アジアに関する教育研究ネットワーク」（通称 ASNET）の運営に携わる。

77

ブックレットGJS Vol. 1

国際総合日本学ネットワーク10年の歩み

2021年７月31日発行
発 行 者 東京大学東洋文化研究所
東京都文京区本郷7-3-1（東京大学本郷キャンパス内）
編

著 園田 茂人・鍾 以江・内田 力・板橋 暁子

印 刷 所 株式会社サンワ

ISSN 2436-5254

ISSN 2436-5254

1 はじめに
園田 茂人
2 GJSを運営する：エッセー集
園田 茂人
3 GJS（国際総合日本学ネットワーク）10年の歩み
園田 茂人
4 GJSサマープログラム：2016 2019年
鍾 以江
5 GJS講演会一覧
解題：内田 力6 GJSセミナー一覧
解題：内田 力7 GJS委員会開催日程と議題
解題：内田 力編者紹介

1