ISSN 2433-7013

日本リハビリテーション教育学会誌
第 7 巻 特別号 1 号 2024 年
第 20 回 日本リハビリテーション教育学会学術大会
大会テーマ：「学習成果とその可視化」

日 時：2024 年 1 月 6 日（土）会 場：国際医療福祉⼤学 小田原キャンパス(住所︓神奈川県小田原市城山 1-2-25)
大会長：大塚 雄作（国際医療福祉大学大学院 医療福祉教育・管理分野）

NPO:Rehabilitation Academic center（RAC）
The Society of Japan Rehabilitation Education

第 20 回日本リハビリテーション教育学会

第 20 回日本リハビリテーション教育学会学術大会（小田原）
テーマ：『学習成果とその可視化』
2024 年 1 月 6 日（土）国際医療福祉⼤学 小田原キャンパス（神奈川県小田原市城山 1-2-25）
ZOOM 情報：
https://zoom.us/j/92106232511（12：45 より入室可）
ミーティング ID: 921 0623 2511
パスコード: odawara16
開会 堀本ゆかり（日本リハビリテーション教育学会）
13:05 特別講演

「学習成果とその可視化」
京都大学大学院教育学研究科 教授 松下 佳代 先生・・・1
座長：国際医療福祉大学大学院 特任教授 大塚 雄作

14:40 一般演題 Ⅰ（口述発表）

座長：福岡国際医療福祉大学

池田 拓郎

1. 他者に教える前提での学習が効果を示す条件の検討
徳島文理大学 大西 康平・・・2
2. 肩関節周囲炎患者の理学療法評価の現状 - 整形外科クリニックカルテ情報からの検討 医療法人社団純恵会北習志野整形外科クリニック 五十嵐 仁信・・・3
3. 理学療法士の仕事に係る自己研鑽・生涯学習と仕事と生活に関する価値観の調査
医療法人社団清明会 静岡リハビリテーション病院 伊藤 英利・・・4
4. 回復期リハビリテーション病棟における転倒転落に関するセラピストの意識調査
医療法人社団康心会 ふれあい鶴見ホスピタル 大高 春夫・・・5

15:25 一般演題 Ⅱ（口述発表）

座長：国際医療福祉大学 医学部 後藤 純信

5. 作業療法学科学生の臨床実習におけるコミュニケーションスキル調査
学校法人滋慶学園 東京福祉専門学校 中村 勇貴・・・6

6. 新入職員に必要なエンプロイアビリティの検討
社会医療法人財団 池友会 新小文字病院 前田 竜也・・・7
7. 回復期リハビリテーション病棟における対象者と作業療法士の間で信頼関係を築いていくための促進要因の検討
伊勢原協働病院 水野 亘・・・8
閉会 大塚 雄作（第 20 回日本リハビリテーション教育学会 大会長）
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特別講演 「学習成果とその可視化」
京都大学大学院教育学研究科
MEMO

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教授 松下 佳代 先生

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口述演題 1

他者に教える前提での学習が効果を示す条件の検討
大西康平１） 近藤慶承１）１）

徳島文理大学【目的】
本研究の目的は，他者に教える前提での学習場面に，どのような特性を持つ説明相手を設定することが望ましいのか検証することである．
【方法】
実験参加者は，４年制医療系専門学校と大学に所属する３学科（理学療法学科，作業療法学科，看護学科の１～４年生）の学生を対象に実施した．方法は，作成した課題文を学習した後に説明文を記載させ（記載させない群もあり），事後テストを行い得点を比較し学習効果を検証した．また，学習場面と説明相手を伝えるタイミングの違いによる違いを比較した．学習場
面は，個別学習，集団学習に分け，説明相手は，年下（来年入学してくる１年生），教員（記憶を専門に研究している大学教授），同級生（クラスメイト）を設定した．
【倫理的配慮】倫理的配慮は，学校の成績と実験は一切関係無いと知らせた上で，任意の参加者を募集した．
了解を得た各個人には，内容を説明し書面で同意を得た．本研究は徳島文理大学倫理審査委員会(R4-25)の承認，一部を JSPS 科研費 20K22230 の助成を受け実施した．
【結果】
効果的な学習は，具体的な説明相手を指定し学習するだけでなく，その相手に向けた説明文を記述することで得られた．また，場面に応じた適切な説明相手は，個別学習場面では年下が有効であり，集団学習場面ではクラスメイトを想定させることにより高い学習効果を得た．
【考察】
説明相手を教示したにもかかわらず，学習時にはその相手を想定した学習が実施されな難いことが示唆された．学習者は理解を優先して知識の習得（課題文の学習）を行い，説明文の記載時に読み手の特徴や，知識状態に関する情報を意識した活動を生じさせたことで学習効果が向上したと考えられる．
【結論】
この研究成果を応用するには，学習場面に応じた適切な説明相手を設定し，加えて説明を実際に行わせることが，高い学習効果をもたらすための一助となる．
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口述演題 2肩関節周囲炎患者の理学療法評価の現状-整形外科クリニックカルテ情報からの検討五十嵐仁信 1)2)

堀本ゆかり 3） 柊幸伸 3）1）医療法人社団純恵会 北習志野整形外科クリニック

2）国際医療福祉大学大学院修士課程

3）国際医療福祉大学大学院 医療福祉教育・管理分野【はじめに】研究背景の背景と目的：同じ疾患の患者に対してもプリセプターやスーパーバ
イザーによる問題点の評価や分析，そこから導き出される治療方針や治療手技の解釈が異なるのを感じることがある．篠崎らの研究によると，スーパーバイザーと他の PT スタッフの治療方針が一致していない場合に学生は混乱して困ると報告している．このことは，学生・新人教育やスタッフ教育を行うにあたり，混乱を招く要因となりうると考えた．そこで本研究の目的を，整形外科クリニックにおける理学療法評価および治療プロトコール作成に向けて，肩関節周囲炎患者を対象に，カルテ情報を後方視的に分析し，理学療法評価および治療方針決定のプロトコールを作成するための情報を得ることとした．
【方法】研究デザインは，クリニックのカルテ記録された情報を抽出して分析する後方視的研究とした．調査対象は，当整形外科クリニックに来院し，肩関節周囲炎の診断を受けリハビリテーション処方を受けた 66 名のカルテ情報とした．リハビリテーションを担当した理学療法士は 7 名であった．方法は，カルテ情報から対象患者の初回理学療法評価情報を対象とした．抽出した患者情報は，性別，罹患側，服薬・注射情報，担当理学療法士名，理学療法評価項目であった．分析方法は，抽出した理学療法評価項目と担当理学療法士の情報から，①実施された理学療法評価項目数と全対象患者に対する実施率，②各理学療法評価項目について，各理学療法士の担当患者のなかで 1 人以上の患者に実施した理学療法士数，③各理学療法士が 1 人の患者以上に対して実施した評価項目数，また，④実施された肩関節可動域テスト（以下,肩関節 ROM-T）の運動項目数および運動項目別の実施率，⑤実施された肩関節
ROM-T の各運動項目において，担当患者のなかで 1 名以上に実施した理学療法士数を求めた．
【倫理的配慮】カルテ記録をもとにする後方視的研究であった．対象の理学療法士には，本研究の目的，方法，個人情報の保護に関する説明を行い，承諾を得て研究を実施した．個々の患者の個人情報はすべて匿名化し，研究では評価項目のみを使用した．
【結果】肩関節周囲炎患者に対する初期評価項目の内容は，全体で統一されている評価項
目・個々の理学療法士が実施する評価でも統一されている評価項目は少なかった．
【結論】職場内での理学療法の標準化のために，基本的な評価項目をプロトコールとして設定することで全理学療法士の知識や技術・情報の共有と職場における新人教育，および臨床実習教育の標準化を図ることができると考えられた．

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口述演題 3

理学療法士の仕事に係る自己研鑽・生涯学習と仕事と生活に関する価値観の調査
伊藤英利 1)2） 小野田公 3）1) 医療法人社団清明会 静岡リハビリテーション病院
3)国際医療福祉大学大学院

堀本ゆかり 3)2）国際医療福祉大学大学院修士課程

医療福祉教育・管理分野【研究目的】理学療法士(以下、PT)の自己研鑽や卒後教育の必要性は公益社団法人日本理学療法士協会(以下、JPTA)の定める倫理綱領や先行研究により述べられている。また、PT を取り巻く社会情勢の変化により、これまで以上に質の向上を求められ、その重要性は高まっている。
一方で、働く人の価値観の多様化が進み、国の施策であるワークライフバランス憲章や働き方改革等に代表されるよう、各組織は職場環境の変化を求められている。本研究は、PT の多様な価値観に寄りそった職場における卒後教育環境を整備することを最終目的とし、第一段階の研究として、PT の仕事(ワーク)と生活(ライフ)、研鑽や自分磨き(生涯学習)に対する価値観について現状把握を目的に調査を実施した。
【方法】対象は当院に所属する PT32 名のうち出向中の職員と研究者本人を除いた 30 名とし、調査方法は Google フォームを用いた WEB 上のアンケート調査を実施した。項目は基本属性、仕事に係る自己研鑽、ワークライフバランス、自分磨き(生涯学習)について 5 件法および自由記述にて回答を求めた。質問項目ごとの分布や傾向の分析は Excel2019、平均値の差の分析はStatWorks/Ver4.0、自由記述は KHcorder3 を用いたテキストマイニングにて頻出語の集計を行った。
【倫理的配慮】本研究は静岡リハビリテーション病院倫理審査委員会の承認を得て実施した(課題番号 23-002)。本研究における開示すべき COI 関係にある企業はない。
【結果】回収率 96.6％。性別や年代、経験年数に大きな偏りはなく、JPTA 会員分布(2023 年 3月)と概ね一致していた。仕事に係る自己研鑽について、研鑽の必要性は感じているものの、時間はあまり使えていない傾向であった。ワークライフバランスに関する設問では、最も優先して大切にしたいもの(理想)として家庭が多くを占めるが、現実には仕事の優先度が高くなっている者が散見された。また、理想、現実ともに約半数が 5 年間で変化をしていると回答している。仕事と生活のバランスが取れているかの問いでは、属性ごとの平均値に統計的な優位差は認めなかったものの、女性群、理想と実際で仕事を選択した群、中学生以下の子が有群、自分磨き無群でバランスが取れていないと感じていた。自分磨きについては約 8 割が取り組んでいる・準備していると回答し、その半数が、得られた経験が仕事に活きているとの回答が得られた。
【考察】本研究は職場内に限定した結果ではあるが、スタッフの自己研鑽や生涯学習、仕事と生活に対する価値観について現状を把握することができた。価値観は多様化し、また、非常に流動的で変化しうるものであることが分かった。多様な価値観に寄りそった卒後教育環境を整備するためには、価値観に合わせた方法論を学習環境として用意するだけではなく、その時々、その人々の価値観の変化に対応しうる、柔軟な組織運営や教育展開と管理者の意識が必要であると考える。
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口述演題 4

回復期リハビリテーション病棟における転倒転落に関するセラピストの意識調査
大高春夫 1)2） 小野田公 3)堀本ゆかり 3)

1) 医療法人社団康心会 ふれあい鶴見ホスピタル 2)国際医療福祉大学大学院修士課程
3)国際医療福祉大学大学院

医療福祉教育・管理分野【目的】当院リハビリテーション科では、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が、それぞれ回復期病棟・障害者病棟・デイケア・外来部門を担当している。担当部門により必要とされる
リスクマネジメントに関する知識・技能は若干の差異があり、また知識・技能・リスク回避の意識・経験値等には個人差が存在する。そこで、今後の部門管理及び卒後教育に資することを目的に、入職後 5 年未満と 5 年以上のセラピストの転倒転落リスクに関する意識や気づき、リスクを予防するための計画性、転倒転落に遭遇した際の判断や行動、振り返りについて調査した。
【方法】本研究デザインは、Web アンケートを主体とした横断研究である。対象者は、当院リハビリテーション科に在籍する理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の計 42 名である。この対象者を入職後 5 年未満の A 群と 5 年以上の B 群に分類し、山下ら 3）が実施した転倒転落防止に対する看護師の意識調査を一部改変した選択方式と自由記載方式によるアンケートを実施した。内容は基本属性、危険に対する意識・気づき・予測、個々に合ったリハビリテーショ
ン総合実施計画・実施、転倒転落の予防・検討、転倒転落時のセラピストの判断と行動についてとした。実施後、調査項目の基本統計量を確認し、選択方式の統計処理は Mann-Whitney U 検定を行い、自由記載は User local 製 AI テキストマイニングツールを用いた。
【倫理的配慮】本研究は、国際医療福祉大学大学院倫理審査委員会の承認のもと実施した(承認番号:23-Ig-96)。研究対象者には、予め説明書にて研究説明を行い、Web での質問紙への回答を以って同意とした。
【結果】診療録等の記録は経験年数に関わらず、セラピストが情報収集の必要性・重要性を認識し、定期的評価なども用いて確認していた。一方、直接的な情報共有では、A・B 両群とも職員間のコミュニケーション・病棟スタッフとのコミュニケーションの不足を感じていた。特にA 群では知識・技術面のテクニカルスキル、B 群では課題認識が強く情報収集やコミュニケーション等のノンテクニカルスキルを不安視する傾向がみられた。
【考察】結果より、直接的な情報共有の在り方に課題が見られた。限られた業務時間内での職員間のコミュニケーションを円滑に行うために、一例として入院時に用いるアセスメントシー
トの内容的見直しを要することが示された。
【結語】当院におけるセラピストのリスクマネジメント能力を向上させていく上で、経験年数により考え方が異なることを考慮し、経験年数による要望を聴取し、ニーズに応じた卒後教育内容を検討・実践・再検討する視点を持つことが重要と考えた。

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口述演題 5

作業療法学科学生の臨床実習におけるコミュニケーションスキル調査
中村勇貴 1)2） 小野田公 3)堀本ゆかり 3)

1）学校法人滋慶学園 東京福祉専門学校 2）国際医療福祉大学大学院 修士課程
3）国際医療福祉大学大学院 医療福祉教育・管理分野【はじめに】作業療法士は対象者の身体的側面だけでなく、心理面、社会的側面にも関わり幅広い対人関係能力が求められる。しかし、臨床実習において、実習指導者や患者とコミュニケーションにつまずく学生が多く、この問題は臨床現場や教育現場やからも指摘されている。
今回、ENDCOREs とコミュニケーションスキル（表出関連）と関係性を調査することによって、各学生の特徴が把握でき、臨床実習場面のコミュニケーション面の予測を立て、学生に応じた対策や個別指導も可能になると考えた。
【対象と方法】3 年制の作業療法士養成校に在籍する 3 年生 60 名を対象に、ENDCOREs、基本情報、実習中のコミュニケーションを問うアンケートを実施した。
基本統計量の確認後し、変数間の相関係数を算出した。ENDCOREs は総得点と各項目を比較することとし、一元配置分散分析で主効果を認めた項目について多重比較を行った。統計処理は、
日本科学技術研修所製 JUSE stat-Works v4.0 を使用し、有意水準は 5％とした。
【倫理的配慮】本研究の参加者は学生であるため、参加・不参加・棄権が成績や待遇に不利益を生じないことを説明と文書で周知したうえで、自由意思により決定した。なお、本研究は東京福祉専門学校倫理審査委員会の承認を得て実施した（承認番号：20230703）。
【結果】ENDCOREs の得点は、表出系のスキルが低い結果となった。指導者に話しかけるのを「ためらう」群（27 名）と「ためらわない」群（16 名）の 2 群に分け分析した。ENDCOREs の総得点では、2 群間に有意差を認め、「ためらわない」群の方が ENDCOREs の点数が高い結果となった。「ためらう」群の理由は、相手（実習指導者）が「忙しそう」であった。
【考察】今回の研究は、半数以上の学生が実習指導者とのコミュニケーションについて苦労していることが分かった。臨床実習において、実習指導者や患者とのコミュニケーションが不安要素であることが明らかとなっており、学生のコミュニケーション不足を積極性がないとして問題視する傾向がある。しかし、課題は双方にあり、実習指導者側も学生が話しかけやすい教育環境を作るという役割がある。
【結論】臨床実習においてコミュニケーションを円滑に進めるには学生と実習指導者の双方が歩み寄ることが必要であることが示唆された。また、臨床実習で求められるコミュニケーションについて学生自身も認知し、改善に向けたトレーニングを行うことも重要である。
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口述演題 6

新入職員に必要なエンプロイアビリティの検討前田竜也 1)2） 野中嘉代子 3） 金子秀雄 4) 堀本ゆかり 4)1）社会医療法人財団 池友会 新小文字病院 2）国際医療福祉大学大学院 修士課程
3）令和健康科学大学 4）国際医療福祉大学大学院 医療福祉教育・管理分野【はじめに】近年，採用を決める因子としてエンプロイアビリティが注目されているが,医療学生を対象としたエンプロイアビリティの報告はまだあまり多くない．
当グループではリハビリスタッフ数が約 4000 人在籍しており，多くの実習生や新入職を毎年受け入れている．当グループでは，急性期から回復期，在宅といった幅広いフィールドで仕事を行っており，多くのスタッフを今後も求人していく必要がある．今回の研究で，病院スタッ
フと養成校の教員が新人に対して必要なエンプロイアビリティの差をみることで，今後の就職や実習に生かすことを目的とする．
【対象と方法】九州 8 病院作業療法士および理学療法士の副主任以上のスタッフで同意を得られた 82 名と九州・山口関連専門学校の養成校 4 施設の教員で同意を得られた 33 名とし，WEBでのアンケート調査（googleForms）を実施とした．

基本 属性，労 働政策研究・ 研究機構 (旧日 本労働 研究機構 ) の CDE(Career DevelopmentCompetence)チェックリストを神山が一部改編し作成した CDE チェックリストの 9 因子を用いて，合計 80 項目を 5 件法で調査とした．病院側と養成校側で 2 群間に分け，Mann-WhitneyU 検定を実施し有意水準が 5％とした．質問の最後に，新入職員に必要だと思うことを自由記載で回答を求めた．
【倫理的配慮】研究への参加は自由意志によるものとし，本研究への同意を確認した．また，本研究は小文字病院倫理審査委員会より承認を得て実施した（承認番号：2023005）.
【結果】病院と養成校の 2 群間では，適応力（ストレス・環境），責任感（自覚，規律）に有意な差はなかった．平均点ではいずれの因子も養成校スタッフが高い傾向にあった．
【考察】本研究では，適応力，責任感以外には有意な差があったが，今回の結果は，養成校と病院でのゴールの違いによって結果に差が出た可能性があると考えた．また，病院スタッフはバーンアウトするスタッフを対応する中で長く仕事を続ける新人を理想像として考えるスタッフが多い傾向があるのではないかと考えた．
【結論】本研究は，病院と養成校での視点の違いが明らかとなった．対人関係，適応力，責任感が病院，養成校ともに大事だということがわかった．
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口述演題 7

回復期リハビリテーション病棟における対象者と作業療法士の間で信頼関係を築いていくための促進要因の検討
水野亘 1)2） 堀本ゆかり 3)

冨永 渉 3)

藤本 幹 3)1) 伊勢原協働病院 2）国際医療福祉大学大学院 修士課程
3）国際医療福祉大学大学院 医療福祉教育・管理分野【背景】作業療法は，対象者にとって価値ある作業の回復を目指す治療，指導，援助であり，対象者との協働は必須であるため，作業療法士(以下，OTR)と対象者との信頼関係の構築が求められている．本研究の目的は，回復期リハビリテーション病棟に入院している患者から信頼を得るに至った OTR の行為を明らかにすることである．
【方法】伊勢原協同病院に入院中の患者から，認知機能低下や明らかな高次脳機能障害のない者，日本作業療法士協会の作業療法の定義に沿った目標が立案されている者から，研究の同意を得た者に依頼をした．調査方法は，半構造化面接により担当 OTR に対して信頼を得るに値した行為について聴取した．分析は，修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ（M-GTA）を用いた．本研究は，国際医療福祉大学倫理審査の承認(承認番号：23-Ig-98)を得て実施した.
【結果】対象者は，男性 2 名，女性 1 名の 3 名，平均年齢 57 歳，疾患は脳血管疾患であった．
M-GTA の結果，対象者は，《話しやすい雰囲気づくり》，《興味ごとの共有》，《思いに耳を傾ける》といった概念を含む【配慮】に最も信頼を感じていた．また，【共感的態度】や《親近感を感じる声掛け》等のコミュニケーション技術に関連する行為，【丁寧な説明】や【効果の体感】等の徒手的な技術に関連する行為，《楽しく取り組める工夫》や【賞賛】等の動機付けに関する行為と，《興味ごとの共有》，《話しやすい雰囲気づくり》，《思いに寄り添う》，【合意形成】等の協働した目標設定も対象者が信頼を得る行為であった．しかし，【配慮】やそれと関連する 4 つの行為には活動や参加に関連したバリエーションを含むものは少なかった．
【考察】活動・参加に関連した行為でなくとも，信頼関係は構築されていた．OTR の臨床教育
では活動・参加を見据えた目標設定やそれに向けた治療内容の合意を得ること，治療効果の説明が行えるように OTR 同士で研鑽をし合い，活動・参加に関連する行為から信頼関係を構築していくことが重要であると考える．
【結論】対象者は OTR の【配慮】に最も信頼を得ていた.またコミュニケーション，徒手的な技術，動機づけ，協働した目標設定の行為があり，活動・参加に関連した行為以外からも信頼を得ていた．活動・参加に関連した行為から信頼関係がより築けるような臨床教育が必要と思われる．本研究の限界として，研究協力者は，3 名のみであり，理論的飽和状態とは言えないため，今後も研究を継続し，完成を目指したい．しかし，3 名の対象者であっても，活動・参加に関する介入に信頼を置かれることを意識した行為が，OTR にとって課題であることが明らかになったことは，本研究の新規性とも言える．

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