（令和５年７月 28 日現在）

履修科目の区分
１）大学全体前述のカリキュラム・ポリシーに基づき，各学科・専攻はそれぞれの専門領域に応じた科目を開設し，学問の順次性や学年に配慮して基礎から専門へ体系的に学べるように教育課程を編成している。
全学科・専攻の学芸の基礎となる教養科目については，必修となる「情報科目」，「外国語科目」，「スポーツ・健康科目」は，なるべく１年次に履修できるように配慮し，その他の教養科目は学生の興味関心にしたがって，２年間（第二部では３年間）の修学年限期間中に履修できるようにしている。この中には「異文化コミュニケーション」「社会活動」「企業研修」の３つの実習科目を開設して，体験，観察を通して自分の生き方を国際社会や地域社会と関連づけて考える事ができるようにしている。
また，文学科と生活科学科が開設している「教職科目」についても教育職員免許法の定めるところに従い，教育効果に配慮した教育課程を編成している。
２）文学科
２− １）日本語日本文学専攻
短期大学設置基準第５条及びカリキュラム・ポリシーに基づき，日本語日本文学専攻では，教育課程を教養科目（人文，社会，自然，総合，外国語科目，スポーツ・健康科目，情報科目）と専門科目（専門基礎科目，日本語学科目，日本文学（古典）科目，日本文学（近代）科目，地域文学・中国文学科目，関連科目，卒業研究）に分けて授業科目を配置している。
「専門基礎科目」には導入教育の科目として位置づける「日本文学概論」など２科目を置く。「日本語学科目」には日本語教育関連を含めて 16 科目を配置している。「日本文学（古典）科目」には９科目を配置している。「日本文学（近代）科目」には 10 科目を配置している。「地域文学・中国文学科目」には中国文学を中心に８科目を配置している。
これらの科目の中から，日本語日本文学専攻のディプロマ・ポリシーに掲げる，学生が身につけておくべき能力の基礎として，「日本語学概論」「日本語史」「日本文学史・古典Ⅰ，同Ⅱ」「日本文学史・近代Ⅰ，同Ⅱ」「中国文学史Ⅰ，同Ⅱ」8 科目を必修科目とし，これらに加えて，「日本語学」「日本文学」「中国文学」の「講読」科目を選択必修科目として，専門的知識がバランス良く学べるように配慮している。一方で，１年後期から２年前・後期にはゼミ形式の「日本語学」「日本文学」「中国文学」の「演習」科目を開設し，専門分野について深く学び，卒業論文の作成（卒業研究Ⅰ，同Ⅱ）が行えるようにしている。
「関連科目」としては，書道４科目のほか，英語英文学専攻の開設科目と司書教諭資格に関する科目から日本語日本文学専攻の目的に合致するもの５科目の計９科目を配置し，学生が学際的・統合的な学習を進められるようにしている。
卒業に必要な単位数は 62 単位としており，教養科目は 17 単位，専門科目は専攻専門 30単位を必修としている。

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２− ２）英語英文学専攻
短期大学設置基準第５条及びカリキュラム・ポリシーを受けて，英語英文学専攻の教育課
程は，教養科目（人文，社会，自然，総合，外国語科目，スポーツ・健康科目，情報科目）と専門科目（「専門基礎科目」「コミュニケーション科目」「英語学科目」「英米文学科目」「比較文化科目」「関連科目」「演習科目」）で構成されている。
「専門基礎科目」は，ゼミが始まり専門教育が本格化する１年後期以降に備えて，入学直後の１年前期に基本的な英語力を確実に身につけるために，特に英語で読む力の強化を目的とした導入教育として設定された。
「コミュニケーション科目」（10 科目），「英語学科目」（５科目），「英米文学科目」（７科目），「比較文化科目」（４科目）はそれぞれの分野について基礎的な理論・知識を体系的に習得することとしている。「コミュニケーション科目」では，さらに「読む・書く・聞く・話す」の４技能のバランスがとれた英語コミュニケーション力を総合的に向上させるため，少人数教育を行うこととしている。「関連科目」（10 科目）では，主に他学科・他専攻の科目で英語英文学専攻の目的に合致するものが設定され，学生が学際的・統合的な学習を進められるようにしている。
１年後期から２年前期にはゼミ形式の「演習科目」を開設し，英語学，英米文学，比較文化の各専門分野について深く学び，短期大学の学修の集大成として２年後期の「卒業研究」でその作成が行えるようにしている。
授業科目の履修時期については，「専門基礎科目」と「コミュニケーション科目」「英語学科目」「英米文学科目」「比較文化科目」の科目のうち，基礎的なものを１年前期に配置している。その後１年後期から２年後期にかけて「コミュニケーション科目」「英語学科目」「英米文学科目」「比較文化科目」の各分野について段階を追った学修が可能なように科目を配置している。「関連科目」は１年前期から開講されている。「演習科目」は１年後期から開講されている。
卒業に必要な単位数は 62 単位としており，教養科目は 15 単位，専門科目は専攻専門 20単位を必修としている。
３）生活科学科
短期大学設置基準第５条及びカリキュラム・ポリシーに基づき，生活科学科の教育課程は学科共通科目と専攻専門科目で構成されている。
学科共通科目は，社会生活を送る上で必要な豊かな人間性と幅広い知識を身につけ，更に専門分野の修学に応用できるように科目を配置し，人間，生活，文化，社会との関連性を重視するとともに，健康で豊かな人生を創造でき，心身の健康を養い，情報化の進展に対応できることを目標とし，生活科学科の専門教育の基礎となる。具体的には，２専攻の専門教育の基礎や導入を目的として，導入的科目として「生活科学概論」を，生活学基礎科目として「生活経営学」「人間関係論」「社会福祉論」を開設している。これらの学科共通科目は，食物栄養専攻では生活科学科目として区分され，一方，生活科学専攻では専門科目との関連

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性が大きいため，専攻専門科目の専門基礎系とライフデザイン系の中に配置している。
３− １）食物栄養専攻
短期大学設置基準第５条及びカリキュラム・ポリシーに基づき，食物栄養専攻の教育課程
は栄養士としての基礎知識を身につけ，実践力の修得を目指すために，生活科学科目と専門科目から構成されている。生活科学科目は専攻が属する生活科学科の教育理念を具体化するために生活科学専攻と共通して学ぶべき生活学基礎科目と専門導入科目とから構成されている。専門科目は，「食物と食生活についての幅広い科学的知識と専門的知識の習得を通して，健康の維持増進のための実践的能力を有し，地域社会に貢献できる人材を育成する」ことを目的として「基礎科目」22 科目 36 単位「応用科目」16 科目 25 単位および「その他」２科目４単位を配当している。基礎科目と応用科目はそれぞれ専門領域によって，「食物に関する科目」（10 科目），「消化・吸収・代謝に関する科目」（８科目），「健康と運動に関する科目」（４科目），「給食の管理に関する科目」（４科目），「栄養の指導」（７科目），「臨床関連科目」（４科目），「栄養教諭関連科目」（１科目）を開設し，「その他」としては関連基礎科目を設定している。
卒業に必要な単位数は 62 単位としており，その内教養科目が 16 単位，専門必修科目が９科目 18 単位の合計 34 単位である。
不足分 28 単位以上を選択科目 35 科目 55 単位から修得することになり，関連科目数は十分である。なお，「栄養士養成施設」として求められる教育内容指定基準の６領域（社会生活と健康，人体の構造と機能，食品と衛生，栄養と健康，栄養の指導，給食の運営）に関連する科目は栄養士必修科目として，教育課程表に明示し，また，学則に対応する科目としてＡ－Ｆに類別して同表に示している。
短期大学設置基準上も，「専門の学芸を教授」，「職業又は実際生活に必要な能力を育成」することに留意した教育課程である。
３− ２）生活科学専攻
短期大学設置基準第５条及びカリキュラム・ポリシーに基づき，生活科学専攻の教育課程
は専門基礎系と４つのデザイン系（ライフデザイン系，ファッションデザイン系，ビジュア
ルデザイン系，建築デザイン系）で構成されている。専門基礎系では科学的にものを見る力や感性やデザイン力を養うことを目指しており，学科共通科目と共に，短期大学設置基準第５条第２項にある「幅広く深い教養及び総合的な判断力を培い，豊かな人間性を涵養する」ための導入部分を提供することを目的としたものである。
ライフデザイン系ではくらし方のデザインについて学び，「生活経営学」「服飾文化史」「被服材料学」「食物と栄養」「保育学」など 10 科目を配置している。ファッションデザイ
ン系では衣服のデザインについて学び，「ファッションデザイン論」「ファッション造形」「ファッションビジネス」など６科目を配置している。ビジュアルデザイン系ではもののデザインについて学び，生活の中で誰でも使いやすいもの，わかり易いものなどをデザインすることにより，生活の問題の解決を目指す。そのため，「ビジュアルデザイン基礎」，「ビジュアルデザイン」など６科目を配置している。建築デザイン系では生活空間のデザインに3

ついて学び，建築とインテリアを含む空間を計画し，デザインする力を養うために，「設計製図」「住居構造学」「住居環境学」「空間デザイン論」など 20 科目を配置している。以上の生活科学専攻の専門教育は，短期大学設置基準第５条第２項の「職業又は実際生活に必要な能力を育成する」ものであり，二級建築士・木造建築士の受験資格（免許登録要件として実務経験１年あるいは２年）や商業施設士補資格などの取得を可能としている。
授業科目の配置については，必修科目，専門基礎系とデザイン系の基礎科目を 1 年前期に，それらに続く専門科目を１年後期から２年後期に配当している。講義科目から，演習，実習科目へと繋がるように，また，科目相互の関連性などに配慮して効果的な履修ができるように体系的に配置している。５つの専門系の科目がすべて履修できるように時間割を設定している。
卒業に必要な単位数は 62 単位であり，その内，教養科目 17 単位で，専門科目の必修は 10単位（専門基礎系５科目）としている。二級建築士・木造建築士受験資格は必要な実務経験年数により，21 あるいは 30 単位の専門科目の単位が必要である。
４）商経学科４− １）経済専攻
短期大学設置基準第５条及びカリキュラム・ポリシーに基づき，経済専攻の教育課程は「専門基礎科目」と「専攻専門科目」という科目区分から構成されている。
「専門基礎科目」は，特に経済学と経営学を学ぶ上で必須となる（１）基礎科目を学ぶことを目的としている。同時に，現代社会に必須の能力である（２）情報系基礎科目についても学ぶ。（１）基礎科目の具体的な科目としては，必修科目の「経済学」「経営学総論」の他，「情報社会論」「現代社会論」「会計学総論」「金融論」など 16 科目を開設している。
いずれの科目も，短期大学設置基準第５条第２項にある「幅広く深い教養及び総合的な判断力を培い，豊かな人間性を涵養する」ための導入部分を提供することを目的としたものである。（２）情報系基礎科目としては，「文書作成実習」「ＰＣデータ活用実習」などの実習科目を４科目，「情報科学概論」「統計学」などの講義科目３科目を開設している。現代社
会においてＩＣＴを利用することは必須の能力である。専門的なＩＣＴ教育に必要な入門的な科目を設置している。短期大学設置基準第５条第２項の「職業又は実際生活に必要な能力を育成する」導入部分と言える。
「専門科目」は，身近な生活を地域社会やグローバル社会と結びつけて考える力を養うことを目的としている。そのために，社会科学のいくつかの分野の理論を中心に据え，国際社会についての理解を深めつつ，地域社会の課題解決に寄与するための方策を学べるように３つの系列，（Ａ）経済理論，（Ｂ）国際環境，（Ｃ）地域政策，(Ｄ）演習・実習に分けている。（Ａ）経済理論の具体的な科目としては「日本経済論」「財政学」などの９科目を，（Ｂ）
国際環境については，「国際経済論」「国際関係論」など 10 科目を，（Ｃ）地域政策としては「地域経済論」「地域産業政策」などの 10 科目を開設している。（Ｄ）演習科目では，上述した「専門基礎科目」「専門科目Ａ〜Ｃ」をもとに，問題解決能力，プレゼンテーション能力，コミュニケーション能力などを培うために少人数による実践的指導を行っている。

4卒業に必要な単位数は 62 単位としており，教養科目は 17 単位，専門基礎の必修単位は４単位（経済学及び経営学総論），専攻専門では１年次の演習科目２科目４単位，２年次の演習科目２科目４単位を必修としている。会計と情報関係科目など積み上げが必要な科目については，分野ごとに履修するべき科目の順番を履修登録等で明示している。
４− ２）経営情報専攻
短期大学設置基準第５条及びカリキュラム・ポリシーに基づき，経営情報専攻の教育課程は「専門基礎科目」と「専攻専門科目」という科目区分から構成されている。
「専門基礎科目」は，特に経済学と経営学を学ぶ上で必須となる（１）基礎科目を学ぶことを目的としている。同時に，現代社会に必須の能力である（２）情報系基礎科目についても学ぶ。（１）基礎科目の具体的な科目としては，必修科目の「経済学」「経営学総論」の他，「情報社会論」「現代社会論」「会計学総論」「金融論」など 16 科目を開設している。
いずれの科目も，短期大学設置基準第５条第２項にある「幅広く深い教養及び総合的な判断力を培い，豊かな人間性を涵養する」ための導入部分を提供することを目的としたものである。（２）情報系基礎科目としては，「文書作成実習」「ＰＣデータ活用実習」などの実習科目を４科目，「情報科学概論」「統計学」などの講義科目３科目を開設している。現代社
会においてＩＣＴを利用することは必須の能力である。専門的なＩＣＴ教育に必要な入門的な科目を設置している。短期大学設置基準第５条第２項の「職業又は実際生活に必要な能力を育成する」導入部分と言える。
「専門科目」は，地域のビジネスを広く支える人材の育成をめざすことを目的としている。
経営の知識とＩＴや会計の技能を駆使して，企画，管理，運営を行う意欲と能力をもち地域社会に貢献できるようにするために，経営や会計に関する理論を中心に据え，さまざまな情報を分析し，情報を活用する方策を学ぶように３つの系列，（Ａ）経営理論，（Ｂ）情報分
析，（Ｃ）情報活用，（Ｄ）演習・実習に分けている。（Ａ）経営理論の具体的な科目としては「経営管理論」「経営組織論」などの９科目を，（Ｂ）情報分析については，「企業行動科学」など８科目を，（Ｃ）情報活用としては「経営工学」などの科目５科目を開設している。（Ｄ）演習科目では，上述した「専門基礎科目」「専門科目Ａ〜Ｃ」をもとに，問題解決能力，プレゼンテーション能力，コミュニケーション能力などを培うために少人数による実践的指導を行っている。
卒業に必要な単位数は 62 単位としており，教養科目は 17 単位，専門基礎の必修単位は 4単位（経済学及び経営学総論），専攻専門では１年次の演習科目２科目４単位，２年次の演習科目２科目４単位を必修としている。会計と情報関係科目など積み上げが必要な科目については，分野ごとに履修するべき科目の順番を履修登録等で明示している。
５）第二部商経学科
短期大学設置基準第５条及びカリキュラム・ポリシーに基づき，第二部商経学科の教育課
程は「専門基礎科目」と「専門応用科目」という科目区分から構成されている。
「専門基礎科目」は，特に経済学と経営学を学ぶ上で必須となる（１）基礎科目を学ぶこ

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とを目的としている。同時に，現代社会に必須の能力である（２）情報系基礎科目についても学ぶ。（１）基礎科目の具体的な科目としては，「経済学」「経営学総論」「会計学総論」「情報社会論」「現代社会論」など 17 科目を開設している。いずれの科目も，短期大学設置基準第５条第２項にある「幅広く深い教養及び総合的な判断力を培い，豊かな人間性を涵養する」ための導入部分を提供することを目的としたものである。（２）情報系基礎科目としては，「文書作成実習」「ＰＣデータ活用実習」などの実習科目を４科目，「情報科学概論」「統計学」などの講義科目３科目を開設している。現代社会においてＩＣＴを利用することは必須の能力である。専門的なＩＣＴ教育に必要な入門的な科目を設置している。短期大学設置基準
第５条第２項の「職業又は実際生活に必要な能力を育成する」導入部分と言える。
「専門応用科目」は，経済学，経営学，会計学に関する理論を中心に据え，地域社会と国際社会についての理解を深め，情報を分析し，そして活用できるように４つの系列を用意している。
それらは，（Ａ）経済理論，（Ｂ）地域と国際，（Ｃ）経営理論，（Ｄ）情報分析・活用，（Ｅ）演習・実習である。こうした幅広い科目を準備することで，社会人学生の幅広いニーズにも応えられるようにしている。（Ａ）経済理論の具体的な科目としては「日本経済論」「財政学」などの６科目を，（Ｂ）地域と国際については，「地域経済論」「国際関係論」など 18 科目を，（Ｃ）
経営理論としては「経営管理論」「経営組織論」など８科目を，（Ｄ）情報分析・活用としては「経営工学」などの 12 科目を開設している。（Ｅ）演習科目では，上述した「専門基礎科目」「専門応用科目Ａ〜Ｄ」をもとに，問題解決能力，プレゼンテーション能力，コミュニケーション能力などを培うために少人数による実践的指導を行っている。

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