信州大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 人文学部
２． 人文科学研究科
３． 教育学部
４． 教育学研究科
５． 経済学部
６． 経済・社会政策科学研究科
７． 理学部
８． 医学部
９． 医学系研究科
10． 工学部
11． 農学部
12． 農学研究科
13． 繊維学部
14． 理工学系研究科
15． 総合工学系研究科
16． 法曹法務研究科

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1
教育 4-1
教育 5-1
教育 6-1
教育 7-1
教育 8-1
教育 9-1
教育 10-1
教育 11-1
教育 12-1
教育 13-1
教育 14-1
教育 15-1
教育 16-1

信州大学

信州大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

人文学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

人文科学研究科期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している教育学部期待される水準にある期待される水準を上回る 質を維持している

教育学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

経済学部

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

経済・社会政策科学研
期待される水準にある究科期待される水準にある質を維持している

理学部

期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

医学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

医学系研究科

期待される水準にある期待される水準を上回る 改善、向上している工学部期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

農学部

期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

農学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

繊維学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

理工学系研究科期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

総合工学系研究科

期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

法曹法務研究科期待される水準を下回る 期待される水準を下回る

質を維持しているとはいえない

教育 0-1

信州大学

教育 0-2

信州大学 人文学部

人文学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1

信州大学 人文学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

幅広い分野横断的な学習と専門分野における研究の両立等を目的として、平成 25 年度に人間情報学科、文化コミュニケーション学科の２学科から人文学科の １ 学 科 へ 改 組 し 、 クリ エ ー シ ョ ン 系 （ 開 拓力 、 批 判 力 、 企 画 構 想力 の 涵養）、ソリューション系（受容力、思索力、問題解決能力の涵養）、コミュニ
ケーション系（コミュニケーション能力、外国語能力、メディアリテラシーの涵養）の３系に７コース及び 18 専門分野を配置した分野横断型のカリキュラムを実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

地域社会と密接に関わる機会の獲得と、専門的知識の地域社会への還元を目的とした市民開放授業、市民大学講座、一般向けの講演会・研究発表会・シンポジウムである JINBUN フォーラム、高校生向け模擬授業等を実施しているほか、学生が青木村の中学校での活動を通じ、村の活性化を図る教職授業「教科指導法特論 II」を実施している。

○

リーダーシップの涵養と主体的な課題発見・解決能力の養成を目指した「フィールド実践基幹演習」を平成 25 年度から実施しており、地域と大学を繋ぐ相互交流の場に学生が主体的に関わっている。

○

平成 25 年度から高年次における専門課程での語学関連授業の履修を必修化している。また、大学間の国際学術交流協定を締結している大学への交換留学を実施し、海外派遣率は平成 24 年度の 0.9％から平成 27 年度の 2.8%となっている。

以上の状況等及び人文学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-2

信州大学 人文学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における免許・資格取得
状況については、中学校教員免許は合計 90 名、高等学校教員免許は合計 146
名、学芸員は合計 131 名、社会調査士は合計 43 名、日本語教師副専攻課程の修了生は合計９名となっている。

○

平成 26 年度において学生３名が電気通信普及財団賞テレコム社会科学学生賞、ボイルドエッグズ新人賞（文学賞）、日本新聞協会の HAPPYNEWS2014 大
学生大賞をそれぞれ受賞している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における卒業生における就職者の割合は、平成 22 年度の
約 67.3%から平成 27 年度の約 74.5%となっている。

○

平成 26 年度の卒業生が就職した企業等を対象に実施した雇用主アンケートでは、就職後の卒業生の教育目標の達成状況に関するすべての評価項目について、中央値の３点を上回っている。

以上の状況等及び人文学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3

信州大学 人文学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

幅広い分野横断的な学習と専門分野における研究の両立等を目的として、平成 25 年度に人間情報学科、文化コミュニケーション学科の２学科から人文学科の １ 学 科 へ 改 組 し 、 クリ エ ー シ ョ ン 系 （ 開 拓力 、 批 判 力 、 企 画 構 想力 の 涵養）、ソリューション系（受容力、思索力、問題解決能力の涵養）、コミュニ
ケーション系（コミュニケーション能力、外国語能力、メディアリテラシーの涵養）の３系に７コース及び 18 専門分野を配置した分野横断型のカリキュラムを実施している。

○

リーダーシップの涵養と主体的な課題発見・解決能力の養成を目指した「フィールド実践基幹演習」を平成 25 年度から実施しており、地域と大学をつなぐ
相互交流の場に学生が主体的に関わっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

卒業生が就職した企業等を対象に実施した雇用主アンケートでは、就職後の卒業生の教育目標の達成状況に関するすべての評価項目について、中央値の３点を上回っている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4

信州大学 人文科学研究科

人文科学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

信州大学 人文科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教員の教育力向上を図るため、PDCA サイクルに基づいた研究科教育課程の運営や、定期的なファカルティ・ディベロップメント（FD）の取組を実施しているほか、平成 23 年度からは、最も優れた学生指導を行った教員に対するベスト
ティーチャー賞の授与、サバティカル制度等の取組を実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生が研究成果の発表により獲得した知識を社会に発信することを目的に、分野横断による研究発表会である JINBUN フォーラムを開催するとともに、学生の修学意欲の向上を図るために、年に２回大学院シンポジウムを開催し、参加者の投票によって最優秀賞の選定を行っている。

○

学生の能力に応じた教育を実施するため、平成 26 年度に学部生による研究科
授業の履修を可能とした、大学院科目先取り履修制度を整備している。

以上の状況等及び人文科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、中学校教諭免許、高等学校教諭免許を毎年度複数名が取得している。

○

学生の学会発表数は、平成 22 年度の１件から平成 27 年度の４件となっており、また、平成 27 年度における学会誌掲載論文数は、７件となっている。

教育 2-2

信州大学 人文科学研究科

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

修了生の主な就職先は、サービス業、公務、教育・学習支援業（学校等）、
情報通信、卸売・小売業等となっており、平成 21 年度から平成 27 年度の修了生のうち就職した者の割合は、平均 79%となっている。

以上の状況等及び人文科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3

信州大学 人文科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 23 年度から最も優れた学生指導を行った教員にベストティーチャー賞を授与している。

○

学生の能力に応じた教育を実施するため、平成 26 年度に学部生による研究科
授業の履修を可能とした、大学院科目先取り履修制度を整備している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学生の学会発表数は、平成 22 年度の１件から平成 27 年度の４件、また、学会
誌掲載論文数は、平成 22 年度の０件から平成 27 年度の７件へそれぞれ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4

信州大学 教育学部

教育学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

信州大学 教育学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

入学時から卒業時まで教育実践を豊富に体験する場を体系的に設け、専門的な素養を身に付けるための授業科目を開設している。また、授業の内容については自然教育・野外教育・環境教育を大切にし、「自然」というフィールドを活かして、暮らしながら学ぶことを可能にしている。

○

地域密接型を目指す大学として、長野県教育委員会との連絡協議会を設置するなど、長野県教育委員会等との連携を進め、平成 24 年度から長野県教育委員会の要望を受けて小学校一種及び中学校一種の両教員免許状の取得を義務化している。

○

教育内容・方法の改善に取り組む体制として、授業改善に向けた PDCA サイ
クル、長野県教育委員会との連携強化、教職コーディネーターの配置、附属学校園の活用、ファカルティ・ディベロップメント（FD）活動、臨床経験科目群への実務家教員の配置を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生や社会のニーズに対応した教育課程の編成・実施上の工夫として、長野
県教育委員会と連携し、小学校一種及び中学校一種の両教員免許状の取得義務化、現職教員の受入、長野県の現代的教育課題に対応した附属学校における教員養成・研修を行っている。また、「教員就職率日本一！プロジェクト」、10
年経験者研修の受入、市民開放授業、在校生保護者会との連携等を実施している。

○

主体的な学習を促す取組として、学生が長野県内の学校教育機関及び社会教育機関等に出向きボランティア活動を行う「社会貢献チャレンジ」、学生が地
域の小中学生に放課後に学習等の支援をする「放課後子どもプラン」、地域の小・中学校及び高等学校に出向いて、子どもたちと触れ合い学ぶ地域連携プロ
ジェクトである「YOU 遊世間（ワールド）・未来（チャンス）」等の取組を実施している。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-2

信州大学 教育学部

分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

教員免許状の取得状況について、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成
27 年度）における卒業生の取得率は年度平均 94.2％、卒業生一人当たりの取得数は年度平均 3.28 件、卒業生の小学校一種及び中学校一種の両教員免許状の取得率は年度平均 80.3％となっている。また、平成 24 年度から学校教員養成課程
において小学校一種及び中学校一種の両教員免許状の取得を義務化したことにより、卒業生の両教員免許状の取得率は第１期中期目標期間（平成 16 年度から
平成 21 年度）の年度平均 77.0％から平成 27 年度の 84.2％へ増加している。

○

自己点検評価委員会が卒業時に学生に実施している「満足度調査」の結果について平成 21 年度と平成 27 年度の肯定的な回答の割合を比較すると、「共通科目の内容」は 59.7％から 83.2％へ、「専門科目の内容」は 67.6％から 76.8％
へ、「高校での未履修科目への配慮」は 39.5％から 58.2％へ、「学生の理解度をみながら授業を進める工夫」は 43.4％から 62.9％へ、「理解度・応用力をみる」は 65.5％から 80.5％へ、「成績評価の方法」は 74.8％から 86.8％へ増加している。

○

学生の受賞状況について、平成 26 年度に技術教育創造の世界（大学生版）発
明・工夫作品コンテストにおいて奨励賞、平成 27 年度には同コンテスト特別賞と奨励賞を受賞している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における平均就職率は 89.6％となっている。また、教員養成課程の教員就職率は平均 73.9％となっている。

○

長野県教育委員会との連携を深め、平成 24 年度から学部推薦の学生について
教員採用試験の一次試験を一部免除する推薦採用制度を導入しており、平成 27
年度までに同制度を利用した採用者は合計 30 名となっている。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3

信州大学 教育学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

義務教育諸学校に関する地域の教員養成機能の中心的役割を強化するために、長野県教育委員会との連絡協議会を設置しており、長野県教育委員会の要望を受けて平成 24 年度以降の入学生の卒業要件として小学校一種及び中学校一種の両教員免許状の取得を義務化している。また、長野県教育委員会から派遣される「長期研修生」は、平成 21 年度の３名から平成 27 年度の９名となっている。

○

主体的な学習を促す取組として、学生が長野県内の学校教育機関及び社会教育機関等に出向きボランティア活動を行う「社会貢献チャレンジ」、学生が地
域の小中学生に放課後に学習等の支援をする「放課後子どもプラン」、地域の小・中学校及び高等学校に出向いて、子どもたちと触れ合い学ぶ地域連携プロ
ジェクトである「YOU 遊世間（ワールド）・未来（チャンス）」等の取組を実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における小学校一種及び中学校一種の両教員免許状の取得率は年度平均 80.3％となっている。また、平成 24 年度から学校教員養成課程
において小学校一種及び中学校一種の両教員免許状の取得を義務化したことにより、教育学部卒業生の両教員免許状の取得率は第１期中期目標期間の年度平
均 77.0％から平成 27 年度の 84.2％となっている。

○

自己点検評価委員会が卒業時に学生に実施している「満足度調査」結果について、平成 21 年度と平成 27 年度の肯定的な回答の割合を比較すると「共通科目の内容」は 59.7％から 83.2％、「専門科目の内容」は 67.6％から 76.8％、「高校での未履修科目への配慮」は 39.5％から 58.2％、「学生の理解度をみながら授業を進める工夫」は 43.4％から 62.9％、「理解度・応用力をみる」は 65.5％から 80.5％、「成績評価の方法」は 74.8％から 86.8％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4

信州大学 教育学研究科

教育学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 4-4教育 4-1

信州大学 教育学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

自己点検・評価委員会及び地域との連携組織等でアンケートや意見聴取等を実施することにより、学生、雇用主、地域等のニーズを把握し、教員向けのファカルティ・ディベロップメント（FD）を実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生の論文作成に対する意欲の向上を図るため、学位論文の質を評価する「信州大学大学院教育学研究科長賞」の選考を平成 21 年度から行っている。

○

社会人学生への対応として、標準修業年限を超えて授業を計画的に履修できるようにするための長期履修制度や夜間授業プログラムの開設を行っている。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における修了生の専修免許状取得数は、修了生一人当たり 2.1 件から 2.6 件の間を推移している。

○

平成 23 年度から平成 27 年度の各年度に実施した学生への満足度調査結果で
は、「教育研究の中核となる人材の育成」は約 90％、「授業科目全般」は約80％、「授業や修論の指導のあり方」は約 80％が肯定的な回答をしている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における就職率は 80％から 100％の間を推移しており、教員就職率は 43.5％から 60.5％の間を推移している。

教育 4-2

信州大学 教育学研究科

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-3

信州大学 教育学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

修了時までに修得すべき知識・能力等を平成 23 年度から履修プロセス概念図において示し、入学時から学位授与に至るまでの教育体系を明示している。

○

複数の教員免許状取得に対する支援として、大学院生が教員免許状を取得するために、学部の科目等履修生として授業を履修する際の授業料を免除する制
度等を設置している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 23 年度から平成 27 年度の各年度に実施した学生への満足度調査結果で
は、「教育研究の中核となる人材の育成」は約 90％、「授業科目全般」は約80％、「授業や修論の指導のあり方」は約 80％が肯定的な回答をしている。

○

第２期中期目標期間における就職率は 80％から 100％の間を推移しており、教員就職率は 43.5％から 60.5％の間を推移している。また、教員就職者のうち、68％以上は長野県の教員として就職しており、平成 26 年度と平成 27 年度は
約 90％が長野県の教員として就職している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 4-4

信州大学 経済学部

経済学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 5-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 5-4

教育 5-1

信州大学 経済学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教員相互による講義のピア・レビュー及び意見交換を行っているほか、平成24 年度からはファカルティ・ディベロップメント（FD）講習会を毎年実施するなど教育改善の取組を行っている。また、卒業生へのアンケートや、オープン
キャンパス及び高校生向け模擬講義に参加した高校生へのアンケート結果を分
析し、カリキュラムの改善に活用している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

地元企業及び自治体等を中心にインターンシップを実施しており、参加者数
は平成 22 年度の 31 名から平成 27 年度は 78 名となっている。また、次年度以降に参加する学生の意欲を高めるため、平成 22 年度からはインターンシップの成果発表会を実施している。

○

グローバル教育の一環として、海外における英語研修企画である「ハワイ大学研修」を実施しており、参加者数は第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において毎年 10 名前後となっている。また、平成 27 年度からは、
国際的ビジネス社会に対応した実用的な英語力の養成を図る「実用ビジネス英語」を開設している。

○

簿記・宅地建物取引主任者等の実務関係の資格試験や、TOEIC・TOEFL 等の語学関係の検定試験の受験を奨励しており、取得した資格の種類等に応じて単位認定する資格試験科目を設けている。また、統計検定試験においては、取得した級に応じて統計学分野の科目の成績評価に加算している。

以上の状況等及び経済学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-2

信州大学 経済学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の卒業率は 87.9％から 92.4％の間を推移している。

○

実務関係、語学関係等の資格・検定試験合格者数は、平成 22 年度の 16 名から
平成 27 年度は 46 名となっている。また、統計検定試験の合格者数は平成 23 年度の９名から平成 27 年度は 70 名となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の就職率は 81.4％から 88.9％の間を推移しており、主な就職先は、公務員、金融・不動産、インフラ整備、小売・サービス、製造業となっている。また、進学率は 1.9％から 6.2％の間を推移している。

以上の状況等及び経済学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-3

信州大学 経済学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

グローバル教育の一環として「ハワイ大学研修」を実施しており、参加者数
は第２期中期目標期間において毎年 10 名前後となっている。また、平成 27 年度
からは、国際的ビジネス社会に対応した実用的な英語力の養成を図る「実用ビジネス英語」を開設している。

○

地元企業及び自治体等を中心にインターンシップを実施しており、参加者数
は平成 22 年度の 31 名から平成 27 年度の 78 名へ増加している。また、次年度以降に参加する学生の意欲を高めるため、平成 22 年度からは成果発表会を実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

実務関係、語学関係等の資格・検定試験合格者数は、平成 22 年度の 16 名から
平成 27 年度の 46 名へ増加している。また、統計検定試験の合格者数は平成 23
年度の９名から平成 27 年度の 70 名へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 5-4

信州大学 経済・社会政策科学研究科

経済・社会政策科学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 6-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 6-4

教育 6-1

信州大学 経済・社会政策科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

経済・社会政策科学専攻では、土曜の合同ワークショップ開講や平日夜間に専門科目を配置する等のカリキュラム構成により、社会人学生の修学に配慮した体制を整備している。また、イノベーション・マネジメント専攻では、１年次にアドバイザー教員、２年次に指導教員と副指導教員により指導を行うほか、学生同士のディスカッションや共同作業を取り入れることにより、イノベーション・マインドの涵養を図っている。

○

専攻ごとに全学生、修了生、修了生の就職企業・団体等に対してアンケート等を実施するなど、関係者からの意見聴取を通じてニーズを把握し、教育改善に努めている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

経済・社会政策科学専攻では、修了生が参加する年２回の公開研究発表会を実施しているほか、ワークショップ科目において地域福祉・活動等に携わっている修了生を講師として招いた、実践的な教育を行っている。

○

横浜国立大学、茨城大学、広島大学と単位互換に関する協定を締結しており、ICT を活用して４大学間で同時に受講可能な遠隔授業を行っている。

以上の状況等及び経済・社会政策科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判
定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において標準修業年限内の修了率は平均で 62.1％、標準修業年限内の 1.5 倍である３年間の修了率は平均
で 85.2％となっている。

教育 6-2

信州大学 経済・社会政策科学研究科○

経済・社会政策科学専攻において平成 27 年度に実施した学生アンケートでは、学生の授業等に対する満足度は５点満点のうち平均 4.7 点となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の就職率は 86.7％から 100％の間を推移しており、主な就
職先は、製造業、医療・福祉、教育、小売・サービスとなっている。

以上の状況等及び経済・社会政策科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 6-3

信州大学 経済・社会政策科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

経済・社会政策科学専攻では、修了生が参加する年２回の公開研究発表会を実施しているほか、ワークショップ科目において地域福祉・活動等に携わっている修了生を講師として招いた実践的な教育を行っている。

○

横浜国立大学、茨城大学、広島大学と単位互換に関する協定を締結しており、ICT を活用して４大学間で同時に受講可能な遠隔授業を行っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の就職率は 86.7％から 100％の間を推移しており、主な就
職先は、製造業、医療・福祉、教育、小売・サービスとなっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 6-4

信州大学 理学部

理学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 7-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 7-4

教育 7-1

信州大学 理学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度に６学科を２学科７コース制とする学部改組を行い、各コースに３種類の履修プログラム（標準プログラム、先進プログラム、学際プログラム）を設定することで、学生のニーズに応じ、コースを超えて履修科目を選択できる教育課程となっている。また、地域特性を活かしたフィールドワークに関する実習、実験科目を各学科の教育課程に配置している。

○

大学院生をティーチング・アシスタント（TA）として雇用し、演習・実験・実習科目等で教育補助者として活用しているほか、附属図書館に大学院生の学修支援員を配置しており、レポートの作成支援等を行っている。

○「コア・サイエンス・ティーチャー養成プログラム」事業により、平成 21 年
から教職相談室を設置し、特任教授が教育実習、教員採用試験等の相談に対応している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

文部科学省理数学生応援プロジェクトに採択された「能動的学習意欲をもつ
理数学生の発掘と育成プログラム」（平成 21 年度から平成 24 年度）の実施により、「基礎理学総説演習」、「アドバンス演習」、「アドバンス実習」、「学部・大学院継続科目」（大学院授業科目先取り科目）のほか、毎年 100 回以上開催されるサイエンスラウンジ等の取組により、学生のアクティブ・ラーニングを支援している。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に、信州自然誌科学館（「自然」シリーズ）を年１回開催し、平均 814 名が参加しているほか、科学技術振興機構（JST）の次世代人材育成事業「信州サイエンスキャンプ」を年３回程度開催し、学生と長野県内の理数科設置高等学校等の生徒による研究成果発
表会「信州サイエンスミーティング」を行っている。

○

習熟度別クラスの編成やリメディアル教育を実施するなど、１年次生の共通科目の履修に配慮している。

以上の状況等及び理学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-2

信州大学 理学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の教職免許取得率は 24％から 37％の間、学芸員資格取得
率は３％から８％の間、JABEE 認定コースの修了率は 50％から 87％の間を推移
している。

○

第２期中期目標期間にサイエンス・インカレの奨励賞や、学会等での論文賞
等の受賞は５件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における大学院進学率は 34％から 55％の間、就職率は78％から 86％の間を推移しており、主な就職先は、専門に関連した研究・技術
職や教員となっている。

○

就職ガイダンスや講演会の開催に加え、平成 24 年度及び平成 27 年度には、卒業生との座談会や就職先企業からの意見聴取等を行い、就職支援に活かしている。

以上の状況等及び理学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-3

信州大学 理学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 27 年度に６学科を２学科７コース制とする改組を行い、学生のニーズに応じ、コースを超えて履修科目を自由に選択できる教育課程を構築している。

○

文部科学省理数学生応援プロジェクトの採択により「能動的学習意欲をもつ
理数学生の発掘と育成プログラム」（平成 21 年度から平成 24 年度）を実施し、通常のカリキュラムに加えて、「基礎理学総説演習」、「アドバンス演習」、「アドバンス実習」「学部・大学院継続科目」（大学院授業科目先取り科目）を開講し、学生の主体的な学習を支援するプログラムを提供している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の学年別の進級率は、おおむね 80％以上となっている。

○

第２期中期目標期間の大学院進学率はおおむね 40％、就職率はおおむね 80％となっており、主な就職先は専門分野に関連した研究・技術職や教員となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 7-4

信州大学 医学部

医学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 8-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 8-4

教育 8-1

信州大学 医学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

推薦入学者選抜試験の長野県内枠を、平成 22 年度の 13 名から平成 27 年度の20 名へ拡大し、地域医療の充実に向けた学生の獲得に取り組んでいる。

○

医学教育センター（学生教育）、地域医療推進学講座（地域医療を担う人材の育成）、卒後臨床研修センター（研修医の教育）における卒前卒後教育を包括的に実施する組織として、平成 27 年度に医学教育研修センターを設置し、一貫した卒前卒後教育を推進している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学科、保健学科の合同授業として、「新入生ゼミナール」や「チーム医療演習」等の多職種連携教育を実施している。また、両学科の学生が利用できる
スキルズラボを平成 25 年度に開設し、シミュレーション教育体制を充実させている。

○

地域住民を対象とした健康講座への学生参加や、医学科における 37 の地域協
力病院と連携した実習の実施等、学生が地域医療に接する機会を設けている。

○

医学科、保健学科ともに海外研修プログラムを実施している。保健学科では、豪国への短期留学に加え、平成 26 年度からシンガポール及びネパールへの海外研修プログラムを追加し、海外研修参加者は平成 22 年度の 19 名から平成
27 年度の 35 名となっている。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 21 年度から平成 27 年度における国家試験合格率の平均は、医学科（医師）では 92.6％、保健学科（看護師、保健師、助産師、臨床検査技師、理学療

教育 8-2

信州大学 医学部

法士、作業療法士）では 98.3％となっている。
○

医学科における平成 27 年度の卒業時アンケート調査では、授業の満足度について肯定的な回答の割合は、実習では 95％、講義では 84％となっている。また、保健学科における平成 26 年度の卒業時満足度調査では、専門教育の満足度
について、肯定的な回答の割合は 93％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学科卒業生のうち県内で卒後臨床研修を行う者は、平成 21 年度の 41 名から
平成 27 年度の 66 名となっている。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における保健学科卒業生の県内出身者の割合は平均 31％に対して、県内就職者の割合は平均 45％となっている。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 8-3

信州大学 医学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 27 年度に医学教育研修センターを設置し、包括的な卒前卒後教育の実施
体制を整備している。

○

推薦入学者選抜試験の県内枠を平成 22 年度の 13 名から平成 27 年度の 20 名へ拡大し、長野県内からの入学生が増加している。

○

保健学科では、平成 26 年度からシンガポール及びネパールへの研修プログラ
ムを追加した結果、海外研修参加者数は、平成 22 年度の 19 名から平成 27 年度の 35 名となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 21 年度から平成 27 年度における国家試験（看護師、保健師、助産師、臨床検査技師、理学療法士、作業療法士）合格率の平均は 98.3％となっている。

○

医学科卒業生のうち県内で卒後臨床研修を行う者は、平成 21 年度の 41 名から
平成 27 年度の 66 名となっている。

○

第２期中期目標期間における保健学科卒業生の県内就職者の割合は、平均45％となっており、県内出身者の割合を毎年度上回っている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 8-4

信州大学 医学系研究科

医学系研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 9-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 9-4

教育 9-1

信州大学 医学系研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 24 年度に、医化学専攻（修士課程）では人工内耳コースを、医学系専攻（博士課程（一貫））では学位及びがんに関する専門医資格が取得可能ながん
プロフェッショナル養成基盤推進プランを設置している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

英語による授業や授業スライドの英語記述の義務化、留学生チューターの増員等、グローバル化への対応に取り組んでいる。

○

保健学専攻では、平成 26 年度から Web 会議システムを活用し、県外等の遠隔地にいる学生とのゼミや講義を行っている。

○

平成 24 年度に採択された文部科学省大学間連携共同教育推進事業「研究者育成の為の行動規範教育の標準化と教育システムの全国展開」により、平成 25 年
度から一部の授業において、e-learning 教材を用いた研究倫理教育（CITI Japan
プログラム）の履修を義務付けている。

以上の状況等及び医学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

医学系専攻・疾患予防医科学系専攻（博士課程（一貫））では、インパクトファクター（IF）３以上のジャーナルに掲載された学位論文の割合は、平成 22
年度の 13％から平成 27 年度の 40％へ増加している。また、平成 26 年度を除
き、毎年度 IF10 以上のジャーナルに学位論文が掲載されている。

○

修了生への満足度調査では、肯定的な回答の割合について平成 22 年度と平成
27 年度を比較すると、「社会人院生への配慮」は 58％から 84％へ、「医学系研究科の目的の適合性」は 91％から 94％へ、「実施した研究の意義や内容の有益

教育 9-2

信州大学 医学系研究科

性」は 82％から 97％へ増加している。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に 29 名の留学生へ学位を授与している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間において、医科学専攻（修士課程）修了生の主な就職先
は、医療・福祉施設職員、企業の研究室等の会社員、法人・団体職員となっており、21％は大学院に進学している。また、医学系専攻・疾患予防医科学系専
攻（博士課程（一貫））修了生のうち 80％は医療機関へ就職しており、13％は研究者及び教員となっている。

○

第２期中期目標期間において、保健学専攻（博士前期課程）修了生の主な就
職先は医療・福祉分野や教育・人材育成分野となっており、25％は大学院に進学している。また、保健学専攻（博士後期課程）では、87％は医療・福祉職に就き、13％は大学教員となっている。

以上の状況等及び医学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 9-3

信州大学 医学系研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

当該大学が中心となり、文部科学省大学間連携共同教育推進事業「研究者育成の為の行動規範教育の標準化と教育システムの全国展開」により、平成 25 年
度から e-learning 教材を用いた研究倫理教育（CITI Japan プログラム）を行っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

医学系専攻・疾患予防医科学系専攻（博士課程（一貫））では、IF３以上のジ
ャーナルに掲載された学位論文の割合は、平成 22 年度の 13％から平成 27 年度の 40％へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 9-4

信州大学 工学部

工学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 10-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 10-4

教育 10-1

信州大学 工学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

長期欠席者等のための学生指導マニュアルの作成、チューターによる面談の実施、メンタルヘルスケアの専用相談室の設置等により、教育支援体制を整備
している。

○

学生アンケートにより選出したベストティーチャーによる授業公開及び FD セ
ミナーを実施するなど、教員の教育能力向上に取り組んでいる。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

シラバス作成のガイドラインを定め、シラバスの記載内容の標準化を行っている。

○

教育課程の国際通用性向上のための取組として、１年次生に TOEIC-IP 試験の受験を推奨しており、ほぼ 100％の受験率となっている。また、留学意欲を高めることを目的として、平成 25 年度から English Café を開催しており、平成 27 年
度は 49 回開催し、561 名参加している。

○

平成 24 年度から大学院生による学習支援（ラーニングアドバイザー）を実施
し、相談件数は１年間当たり 90 件程度となっている。

以上の状況等及び工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

卒業研究を課された学生のうち卒業した学生の割合は、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、93％から 97％の間を推移している。

教育 10-2

信州大学 工学部

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の就職率は 94.8％から 99.6％の間を推移している。

○

平成 27 年度の進学率は５割程度となっている。

以上の状況等及び工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 10-3

信州大学 工学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 26 年度より授業科目間の相互関係を明記した履修チャートを学生便覧に記載し、学生にカリキュラム体系についての理解を促すとともに、各授業科目とディプロマ・ポリシーの関係をシラバスに明記している。

○

教育課程の国際通用性向上のための取組として、１年次生に TOEIC-IP 試験の受験を推奨しており、ほぼ 100％の受験率となっている。また、留学意欲を高めることを目的として、平成 25 年度から English Café を開催しており、平成 27 年
度は 49 回開催し、561 名参加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の就職率は 94.8％から 99.6％の間を推移している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 10-4

信州大学 農学部

農学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 11-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 11-4

教育 11-1

信州大学 農学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学部横断型の教育等を実現するための全学的な教員組織として、学術研究院を平成 26 年度に設置したことに伴い、地域及び国際社会で活躍できる人材養成のため分野横断型の履修指導体制の強化を図っており、平成 27 年度に３学科制
から農学生命科学科の１学科４コース制に改組している。

○

毎年度約半数の教員を対象に学生による授業評価を実施しており、結果を各教員へ通知・公表しているほか、学科ごとの最も得点の高い教員にベストティ
ーチャー賞を授与している。さらに、ベストティーチャー賞に選ばれた教員の通常講義にて、教員によるピアレビューを実施するとともに講義の内容についてアンケートを実施しており、その結果を当該教員へ通知することで、教育力の向上を図っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

専門教育コースとして、生命機能科学コース、動物資源生命科学コース、植物資源科学コース、森林・環境共生学コースを設置し、段階的に総合科学の知
識と農学に関する応用力・実践力を身に付ける教育に取り組んでいる。また、中山間地を含む地域が抱える課題を共有し、課題解決に向けた地域への関心を深めるため、２年次におけるコース共通科目として「信州農学概論」を開設している。

○

自然を生かしたフィールド教育のために、農場と演習林を配置した附属アルプス圏フィールド科学教育研究センター（AFC）を設置している。平成 25 年度に野辺山農場が、平成 26 年度に演習林が、教育関係共同利用拠点として認定され、「高冷地植物生産生態学演習」や「山岳環境保全学演習」等のプログラムを実施している。

○

国際農学教育研究及び国際交流に必要な事項を迅速かつ円滑に処理するため、国際農学教育研究センターを平成 26 年度に設置し、海外の大学との交流協定の締結や海外実習への学生派遣等を促進するなど、教育面での国際化の推進を図っている。また、学生が自らの英語能力を認識し向上することを目的に、
平成 26 年度から１年次生に対し TOEIC-IP の受験を義務化している。

教育 11-2

信州大学 農学部

以上の状況等及び農学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における標準修業年限内の卒業率は、平均 88.3％となっている。

○

平成 24 年度から平成 27 年度における卒業生アンケートでは、教育課程の総合的な満足度について７割程度、専門的な知識が身に付く授業が多かったかという設問について８割程度が肯定的な回答をしている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の卒業生のうち進学者は、28.0％から 43.8％の間を推移している。

○

第２期中期目標期間における、卒業生から進学者を除いた者のうち就職者
は、81.4％から 91.4％の間を推移している。また、主な就職先は、農林漁業・建築、製造業、小売・サービス、公務員等となっている。

○

平成 26 年度に実施した農学部及び農学研究科出身の学生が就職した企業へのアンケートでは、「幅広い教養」、「農学的基礎知識」、「問題発見・課題解決能力」、「主体性・実行力・倫理観」、「柔軟性・適応力」、「チームワー
ク人間関係能力」、「コミュニケーション能力」について、卒業生の達成度は５点満点で平均 3.5 以上となっている。

以上の状況等及び農学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 11-3

信州大学 農学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 26 年度の学術研究院の設置に伴い、地域及び国際社会で活躍できる人材養成のため分野横断型の履修指導体制の強化を図っており、平成 27 年度に３学科制から農学生命科学科の１学科４コース制に改組している。

○

農場と演習林を配置した附属アルプス圏フィールド科学教育研究センター（AFC）を設置しており、平成 25 年度に AFC 野辺山農場が、平成 26 年度に演習林が、教育関係共同利用拠点として認定され、「高冷地植物生産生態学演習」や「山岳環境保全学演習」等のプログラムを実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の卒業生のうち進学者は、28.0％から 43.8％の間を推移している。

○

第２期中期目標期間における、卒業生から進学者を除いた者のうち就職者
は、81.4％から 91.4％の間を推移している。また、主な就職先は、農林漁業・建築、製造業、小売・サービス、公務員等となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 11-4

信州大学 農学研究科

農学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 12-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 12-4

教育 12-1

信州大学 農学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教員の流動性を確保してより全学的な教育、研究マネジメントを実施するために、平成 26 年度に全学を３学域・10 学系として構成する学術研究院を設置
し、柔軟性のある指導体制の整備を図っている。

○

学務委員会を中心に定期的に FD 講演会を実施し、教員の教育力向上のほか、メンタル面で不安を抱える学生や障害を持つ学生への接し方、大学人としての倫理や研究を推進する上で必要とされる情報等のテーマを取り扱っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度から、総合工学系研究科（博士課程）との一貫した教育を実施す
るプログラムを編成しており、同プログラムを実施するための履修コースを設置している。

○

平成 26 年度に理工学系研究科、農学研究科、総合工学系研究科の学生のイン
ターンシップを支援するために大学院人材育成センターを設置しており、学生の目的に応じたプログラムとして、キャリアパスインターンシッププログラムと高度人材育成インターンシッププログラムを実施している。

以上の状況等及び農学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の標準修業年限内の卒業率は、78.4％から 95.2％の間を推移している。

○

平成 25 年度から平成 27 年度において、修了時に実施している教育に関する調
査では、教育課程の総合的な満足度については 81％から 84％が、専門的な知識が身に付く教育が実施されていたかについては 78％以上が、肯定的な回答をし教育 12-2

信州大学 農学研究科ている。
観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の修了生のうち進学者は、4.8％から 10.1％の間を推移している。

○

第２期中期目標期間における、修了生から進学者を除いた者のうち就職者
は、82.1％から 95.8％の間を推移しており、就職者のうち５割程度は研究・技術職となっている。

○

平成 26 年度に実施した修了生の就職先企業へのアンケートにおいて、企業がより重要だとしている、「貴社専門知識」、「問題発見、課題解決能力」、「発想力」、「主体性・実行力・倫理観」、「柔軟性・適応力」、「チームワーク人間関係能力」、「コミュニケーション能力」について、修了生の達成度
は５点満点で平均 3.8 となっている。

以上の状況等及び農学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 12-3

信州大学 農学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

教員の流動性を確保してより全学的な教育、研究マネジメントを実施するために、平成 26 年度に全学を３学域・10 学系として構成する学術研究院を設置
し、柔軟性のある指導体制の整備を図っている。

○

平成 26 年度から、総合工学系研究科（博士課程）との一貫した教育を実施す
るプログラムを編成しており、同プログラムを実施するための履修コースを設置している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の修了生のうち進学者は、4.8％から 10.1％の間を推移している。

○

第２期中期目標期間における、修了生から進学者を除いた者のうち就職者
は、82.1％から 95.8％の間を推移しており、就職者のうち５割程度は研究・技術職となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 12-4

信州大学 繊維学部

繊維学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 13-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 13-4

教育 13-1

信州大学 繊維学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

受験生が自分の志望する分野を選択しやすくするため、複数の課程をまとめた「系」の単位で入学者選抜試験を行っている。入学後に、各系で共通の基礎教育を行った後に、高年次に学生の希望と適性を考慮し、より細分化された課
程への分属を行う教育体制としている。

○

学部教育に関する企画、実施、点検評価を行うため、学部執行部組織、委員
会組織、教員会議を設置し、定常的な点検を行いながら改善に努める PDCA サ
イクルを構築している。

○

毎年度、学生への授業改善アンケートを実施し、教員の授業改善に活用している。また、平成 23 年度から卒業時アンケートを実施し、教育体制の点検評価に用いている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

海外のファイバー工学分野の大学と交流協定を結び、学生の留学機会の拡大に努めており、協定校数は平成 21 年度の 37 校から平成 27 年度の 63 校となっている。また、学生の海外派遣件数は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の合計数件から第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）においては合計 55 件となっている。

○

サテライト・ベンチャー・ビジネス・ラボラトリー（SVBL）により、起業家育成セミナーの開催、ベンチャー関連授業を開講している。

○

理系技術者に必要な実践的英語を身に付けさせるため、TOEIC スコアを指標とした学部独自の英語教育プログラムを構築している。平成 23 年度から学生のTOEIC スコアを多面的に解析し、個々の学生への助言指導を行うとともに、英語授業担当教員に対して受講者の成績データを提供し、次年度の授業改善に役立てる PDCA サイクルを構築している。

○

高等学校までの勉学から大学での学びへと橋渡しをするための「新入生ゼミナール」を開講するとともに、「教養ゼミナール」、「大学生基礎力ゼミ」等
を、１年次生対象、１クラス 20 名程度、必修２単位として開講している。

教育 13-2

信州大学 繊維学部

以上の状況等及び繊維学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

SVBL における学生活動の中から、第２期中期目標期間中にベンチャーコンテ
スト等９件の受賞実績がある。また、２件のベンチャービジネス活動が全国紙で取り上げられている。

○

学生相談室では、学生一人一人に対してチューター教員を配置し、年２回の定期面談を行った結果を教員会議で報告し、全教員が学生の就学状況を把握す
る取組を行っており、退学者数は第１期中期目標期間の平均 19.3 名から第２期
中期目標期間の平均 12.7 名となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

繊維・ファイバー工学分野の高度な専門技術を身に付けるため、卒業生の６割から７割は当該大学大学院理工学系研究科に進学している。

○

平成 23 年度から平成 27 年度において、就職希望者の就職率は 100％となっている。

以上の状況等及び繊維学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 13-3

信州大学 繊維学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

海外のファイバー工学分野の大学と交流協定を結び、学生の留学機会の拡大に努めており、協定校数は 37 校から 63 校となり、派遣学生数は第１期中期目標
期間の合計数名から第２期中期目標期間の合計 55 名となっている。

○

平成 23 年度から学生の TOEIC スコアを多面的に解析し、個々の学生への助言指導を行うとともに、英語授業担当教員に対して受講者の成績データを提供
し、次年度の授業改善に役立てる PDCA サイクルを構築している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学生相談室では、学生一人一人に対してチューター教員を配置し、全教員が学生の就学状況を把握する取組を行っており、退学者数は第１期中期目標期間
平均の 19.3 名から第２期中期目標期間の平均 12.7 名となっている。

○

就職希望者の就職率は第１期中期目標期間の平均 96.1％から第２期中期目標
期間の平均 99.6％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 13-4

信州大学 理工学系研究科

理工学系研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 14-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 14-4

教育 14-1

信州大学 理工学系研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教員の流動性を確保し、全学的な教育、研究マネジメントを可能とするため、全学の教員組織として学術研究院を設置している。

○

基礎学部である理学部において大学院授業科目を学部生のうちに履修し、大学院に進学後、専攻が定めた上限単位数の範囲内で大学院の修了に必要な単位として認定する先取り履修制度を整備している。平成 24 年度から平成 27 年度の間で、履修者数は平均 14 名となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

繊維・ファイバー工学分野の専攻を有する福井大学、京都工芸繊維大学と連携し、各大学院の修士課程に、グローバルな視野を持ち、課題設定力、課題解
決力、リーダーシップを兼ね備えた技術者、研究者を育成することを目的とす
る繊維・ファイバー工学コースを平成 25 年度に開設し、当該研究科からは平成
25 年度から平成 27 年度の平均で年間約６名が受講している。

○

平成 26 年度から「ファイバールネッサンスを先導するグローバルリーダーの養成プログラム」と「サスティナブルソサイエティグローバル人材養成プログ
ラム」を実施しており、平成 27 年度までに、前者は計 18 名、後者は計５名が受講している。

○

平成 26 年度に大学院人材育成センターを設置し、「キャリアパスインターン
シッププログラム」と「高度人材育成インターンシッププログラム」により学生の目的に応じた支援を行っており、参加人数は年度平均約 18 名となっている。

○

平 成 22 年 度 か ら サ テ ラ イ ト ・ ベ ン チ ャ ー ・ ビ ジ ネ ス ・ ラ ボ ラ ト リ ー（SVBL）の支援、平成 25 年度からは小諸市産学官連携協議会の支援により海外インターンシップを実施しており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に合計 20 名が参加している。

以上の状況等及び理工学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 14-2

信州大学 理工学系研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における学会等での学生の受賞は、平均 17.3 件となっている。

○

標準修業年限内修了率は平成 21 年度の 87.4％から平成 27 年度の 94.8％へ、休学率は平成 21 年度の 3.1％から平成 27 年度の 1.4％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間中の進学者を除いた修了生のうち、平均で約 93.9％が就職しており、就職者のうち 90％程度が研究・技術職に就いている。主な就職先
産業は、多い順に製造業、インフラ整備、農林漁業・建築となっている。

以上の状況等及び理工学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 14-3

信州大学 理工学系研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 26 年度から「ファイバールネッサンスを先導するグローバルリーダーの養成プログラム」と「サスティナブルソサイエティグローバル人材養成プログ
ラム」を実施しており、平成 27 年度までに、前者は計 18 名、後者は計５名が受講している。

○

繊維・ファイバー工学分野の専攻を有する福井大学、京都工芸繊維大学と連携し、各大学院の修士課程に、グローバルな視野を持ち、課題設定力、課題解
決力、リーダーシップを兼ね備えた技術者、研究者を育成することを目的とす
る繊維・ファイバー工学コースを平成 25 年度から開設し、当該研究科からは平成 25 年度から平成 27 年度の平均で年間約６名が受講している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

進学者を除いた就職率は、平成 21 年度の 85.7％から第２期中期目標期間の平均 93.9％となっている。

○

就職者のうち 90％程度が研究・技術職に就いており、平成 22 年度以降同等の水準で推移している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 14-4

信州大学 総合工学系研究科

総合工学系研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 15-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 15-4

教育 15-1

信州大学 総合工学系研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

教員の流動性を確保し、全学的な教育、研究マネジメントを可能とするため、平成 26 年度に教員組織として学術研究院を設置している。

○

カーボン、環境・エネルギー、ファイバー工学、山岳科学、バイオ・医療等の特色ある研究領域の研究を重点的に推進し、各領域を融合させて新たな研究
領域の創出を目指す先鋭領域融合研究群を平成 25 年度に設置している。学内の若手研究者及び外部の卓越研究者の招へいにより、大学全体の教育研究の充実を図っている。

○

学生、修了生、雇用主、地域等、社会のニーズを把握するために、大学院委員会等がアンケートや意見聴取を実施している。平成 26 年２月には修了生の就
職先事業所等を対象に、大学院修了生に要求される知識と能力についてアンケートを実施し、専門知識のほか、対人関係能力，幅広い知識と教養、学際的な知識と方法の修得が期待されていることを把握している。

○

研究機関、教育機関、企業等で研究開発等に従事する社会人を受け入れ、サテライトキャンパスの設置や長期にわたる教育課程の履修制度により学修への便宜を図り、社会人に対する再教育を行っている。

○

文部科学省地域再生人材創出拠点の形成事業の採択により「信州・諏訪圏精密工業の活性化人材の養成」（平成 21 年度から平成 25 年度）を開始し、地域企業、関係自治体等と連携して、システム開発工学専攻に、信州・諏訪圏産業と関わりの深い先進センサ・デバイス、マイクロ・ナノ加工、先端制御・計測シ
ステムの３分野の博士課程専門職コースを開設している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

文部科学省の平成 25 年度博士課程教育リーディングプログラム（オンリーワン型）の支援を受けて「ファイバールネッサンスを先導するグローバルリーダ
ーの養成プログラム」を開始し、ファイバー工学分野において産業界で活躍できるグローバルリーダーの養成を目指すとともに、平成 26 年度から「サスティ
ナブルソサイエティグローバル人材養成プログラム」を実施している。平成 27
年度までに、前者は計 18 名、後者は計４名が受講している。

教育 15-2

信州大学 総合工学系研究科○「国際ファイバー工学コース」では、すべての科目を英語で実施することを原則とし、国際的に通用するファイバー工学分野の体系的な教育カリキュラムを整備しており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に 56 名の学生がコースを修了している。

以上の状況等及び総合工学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

社会人の高度専門教育に対するニーズに対応した博士課程専門職コースの修了生数は、平成 24 年度から平成 27 年度において平均２名となっている。

○

学生の学会賞等の受賞は第２期中期目標期間中の平均で約 16.3 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間中、就職者のうち約 71％が研究・技術職に就き、約 22％が教員となっている。

以上の状況等及び総合工学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 15-3

信州大学 総合工学系研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

特色ある研究領域（カーボン、環境・エネルギー、ファイバー工学、山岳科
学、バイオ・医療等）に資源を集中し、各領域を融合させて新たな研究領域の創出を目指すために平成 25 年度に新たに設置した「先鋭領域融合研究群」との連携を図りながら教育研究を行っている。

○「ファイバールネッサンスを先導するグローバル養成プログラム」及び「サスティナブルソサエティグローバル人材養成プログラム」の２つのリーディン
グ大学院プログラムを平成 26 年度から実施している。平成 27 年度までに、前者は計 18 名、後者は計４名が受講している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

進学者を除いた修了生のうち就職した者の割合は、平成 21 年度の 58.3％から
第２期中期目標期間の平均 77.4％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 15-4

信州大学 法曹法務研究科

法曹法務研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 16-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 16-4

教育 16-1

信州大学 法曹法務研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を下回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育目的に沿った人材を養成するため、専任教員 19 名、非常勤教員 21 名を配置しており、専任教員のうち６名は、長野県弁護士会との連携協定に基づいて任用した弁護士となっている。

○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）について、企画、立案、実施を担当する FD チームを組織しており、授業アンケート結果に基づく教育改善の検討や教員研修会等の活動を行っている。第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、毎年９回前後の研修会等を実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を下回る」と判断した。
○

平成 26 年度に新司法試験合格者である助教１名を採用するなど、学生の学習支援に取り組んでいるものの、第２期中期目標期間の司法試験合格率は平均
10.8％となっている。また、平成 26 年度に大学評価・学位授与機構が実施した法科大学院認証評価において、法科大学院評価基準に適合しておらず、教育内
容・方法に係る事項について改善すべき点等の指摘を受けており、改善しているとはいえない。

以上の状況等及び法曹法務研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を下回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準を下回る」と判断した。
○

長野県弁護士会と連携して自主ゼミナール等の学生支援に取り組み、法曹養成に係る一定の成果は確認できるものの、入学者確保等の問題から平成 27 年度に学生募集を停止している。

教育 16-2

信州大学 法曹法務研究科○

第２期中期目標期間の司法試験合格率は平均 10.8％である。また、司法試験実施年の前年度に修了した直近修了生の合格者数は０名から３名となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の司法試験合格者 20 名のうち、11 名が長野県弁護士会に弁護士登録し、地域法曹として活動している。また、合格者以外の修了生のうち、長野県内の県庁、市町村、大学等の公務員・職員として５名が就職している。

以上の状況等及び法曹法務研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 16-3

信州大学 法曹法務研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持しているとはいえない〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 26 年度に新司法試験合格者である助教１名を採用するなど、学生の学習支援に取り組んでいるものの、第２期中期目標期間の司法試験合格率は平均
10.8％となっている。また、平成 26 年度に大学評価・学位授与機構が実施した法科大学院認証評価において、法科大学院評価基準に適合しておらず、教育内
容・方法に係る事項について改善すべき点等の指摘を受けており、改善しているとはいえない。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

長野県弁護士会と連携して自主ゼミナール等の学生支援に取り組み、法曹養
成人材育成に係る一定の成果は確認できるものの、入学者確保等の問題から平成 27 年度に学生募集を停止している。

○

第２期中期目標期間の司法試験合格率は平均 10.8％であり、司法試験実施年の前年度に修了した直近修了生の合格者数は０名から３名となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 16-4