機関誌

e 教育サロン機関誌「チョウゲンボウ」
第4号
2016.6.9
特集

大学とは何か一般社団法人e 教育サロン

はじめに第 7 回 e 教育サロンのシンポジウムが間近(6 月 11 日(土))になりました。
テーマは、「大学の役割とは何か」です。そこで、この機関誌第 4 号は、「大学とは何か」特集としました。樋渡さんは、大学の中から、高橋さんは、大学の外からのご見解といったらよいのでしょうか。基調講演をされる藤原毅郎先生の講演要旨も掲載しました。活発なシンポになることを願っております。(KS)目次
1.

新・最高の学府・良識の府像

2.

大学とは何か

樋渡保秋(金沢大学名誉教授)

p 1

高橋雅彦(いしかわ就職・定住総合サポートセンター（アイラック）UI ターンサポート石川
3.

α囲碁

4.

シンポジウム基調講演資料

定住・人材活用推進課長) p 6

本浄高治 (金沢大学名誉教授)
藤原毅夫 (東京大学大学総合教育研究センター)

p 9
p11

新・最高の学府・良識の府像
樋渡保秋(金沢大学名誉教授:大学院自然科学研究科）

1.

科学者の行動規範（科学者憲章）
日本学術会議は、平成２５年１月に、大学等の研究機関に勤務する科学者が社会の信頼と負託を得ていることを前提として、常日頃に置いて科学者個人の自律性に依存すべき必要最小限の行動規範（改訂版）を声明文として発表した。この発表は、研究機関に所属する科学者が犯した昨今のいかがわしい事件の再犯を防止する意味で緊急発表となったものと考えられる。しかしながら、その内容はいわば、研究機関の組織憲章ないしは研究者憲法のようなもので、言わずもがなのことばかりであるように思える。日本国憲法を専門に勉強しない者でも立派に日本国民として生活できる人がほとんどであることからも、このような具体性に欠く行動規範の制定は科学者個人にとって有り難みが薄い。日本国憲法が活発な議論アイテムになっている昨今の我が国の現状に当てはめて考える（推論する）と、今回の日本学術会議の科学者の行動規範の声明が、科学者を取り巻く環境が時を経て大きく変化したことの証と考えると、素直に理解できるような気がする。
筆者が真っ先に考える、その科学者を取り巻く環境の変化は研究者が置かれている現状（の影の部分）である。今日、大学等の研究機関に所属する科学者の環境にも病んだ精神社会を垣間見ることが出来るからである。例えば、競争（外部）資金の熾烈な獲得競争が日常的に余儀なくされている研究機関とそこに勤務する研究者の苦悩を計り知れば、仮に行き過ぎたケースが出現したとしてもこれを研究者個人の問題として終わらせることでは真の問題解決とはならない。
マスメディアの格好の餌となるような見苦しい事件は二度と起こさないようにしなければならない。
この問題に関しても研究者のストレス感は小さくない。ストレスが蓄積して深刻な病に進展する前に何とかしなければならないと考える。科学者の社会貢献
社会サービスなど自己の研究・研究に直接関わりのない行為は負担でしかなく、できるだけ御免こうむりたいと考える研究者がいてもさほど驚かない。社会的1

貢献は科学者の優先事項ではないが、大学等の科学者（研究者）は、自己の研究を高めることに最善の努力を払う責務があるのと同様、「社会に於いて適切に行動すること」が学術会議の行動規範にも明確に述べられている。
件の行動規範には具体的な内容については何も述べられていないので、実際のところは研究者各自が考え行動することになる。とは言え、教育と研究に多忙な全ての研究者がこのことについて十分に考える余裕など到底見つけられないと考えるが如何だろうか？そのような人達の参考となるかもしれないと考え、筆者が考える大学等に所属する科学者が行うにふさわしい社会貢献の具体例を一つを紹介したい。研究者の社会貢献は暇があればやっても（考えても）良いなどと言った消極的な捉え方では本来の科学者が社会から負託されている重要な責任の一部を放棄していることと同じであり、日本学術会議の制定する行動規範にも反する重大な違反行為である。2011年3月の福島第一原子力発電所の事故直後の専門家の対応にもこのことが顕著に見て取れる。このように誰の目にも明らかな科学者の社会的責任問題はむしろ珍しい。この件に関しては当該分野の専門家である科学者が社会から負託された信頼に十分に応えているとは思えないが、問題の内容が専門的過ぎるのでここではこれ以上言及しない。ここでは、大学等の研究者であれば誰でも果たせる別の重要な社会貢献として小・中学校生を対象として教育奉仕活動をあげたい。大学生未満の若者、特に小・中学生の子供には本質から乖離した言葉だけの説明では納得がいく理解がしてもらえない傾向が強いので、子供たちにも最高の学問資質を有する先生が真に求められる。大学の研究者が社会活動の一環として小・中学校に日常的に出向くには幾つかの克服しなくてはならない制度の壁のようなものが存在するかも知れないが、専門分野と関連する学会とが連携して行えば越えられない問題ではないと考える。研究者が自らの研究コスト（研究費と研究時間）の何％かを初等・中等教育の現場に展開することの意義は計り知れないし、メリットは実は双方に見つけられる。若者の将来（未来の大学生）の興味の方向づけは2

既に中学生以前によって定まるとも言われていることを見ればこの方法は極めて効果的である。同時に、研究者自身の人格高揚にも貢献すると考えられる。
実現を阻害する障害（壁）を乗り越えて大学の研究者にしか出来ない重要な社会貢献の実現に向けて積極果敢な展開を見せてもらいたい。なお、教育奉仕の中には小・中学校の正規の授業のほかにも課外活動（いわゆる部活）も含めて考える。また、この場合にも当てはまることではあるが、大学の研究者の中には大学に勤める教員のみならず研究室に所属するポストドクター及び大学院博士後期課程生（いわゆるドクター在学生）も含めて考える。
最高の学府/良識の府像現在の大学（大学生）はそのレゾン・デートル（存在自体の意味）が曖昧になっているためもはや最高の学府でもなければ良識の府として社会（市民）から崇められていない。相当以前まで大学は社会の高い尊厳を得ていた。今後も大学が同じような地位を獲得するには大学は相当思い切った中味の改変を必要とする。このことに気がついてかどうか分からないが、相当以前に、旧制帝大を中心に大学院大学の構想がスタートした。これを追従する形で今日では日本のほとんどの大学は学部を中心とした存在形態ではなく、少なくとも制度上は大学院を核とする態様になっている。教員の本籍は大学院にあり、学部には出張して授業などを行う形態である。筆者は、この方向転換は少なくとも蓋然的には時代の要請をかなり正しく捉えていたと考える。問題はその中味である。学生は先ず学部に入学し、そこを卒業（B）してから、大学院博士前期課程に入り、そこを修了（M）してから博士後期課程（D）に入る。
この制度では、学部が基本としてあり、大学院（MとD）は学部の上に乗せられた２階ないしは３階構造となっている。この制度では、学部を卒業するまでに標準４年、M修了までに通常２年、さらにDの学位を得るのに通常３年かかる。
いわゆる「あんこの押し出し方式」である。このように、大学の基本はあくまで学部であり、大学院は学部の上層階にあり一般からはあまり目立たない存在となっている。これを変革して、学部とは別個に大学院が並列に存在する形態にすれば、大学院の存在が明瞭になり学部との棲み分けも明確になる。学部入試で学部入学生を選抜するように、新しい制度でも厳格な大学院入試を行い大学院生を選抜する。このような形態にすると、大学院生になることが若者の目標となるようになり、大学院生は数の上からも（少数エリート集団）世間が崇められる存在に復活できるかも知れない。加えるに以下の制度改変が必要となる。大学院博士前期課程の入学資格に学部卒の条件を撤廃しては如何だろう3

か？博士前期課程に入学するための新しい条件として当該専門分野のミニマムな専門科目の履修を定める。概ね現行の学部専門教育のおよそ２年分に相当する程度の科目履修を条件とする。大学院博士前期課程の初年度は座学を中心とする専門科目の一部再履修も行う。この変革がうまく機能すれば高卒から標準で７年でDの学位が得られる。現行より２年の短縮である。ここでの結論は、「最高の学府は大学院にあり、大学院が良識の府となる」である。
捕逸
大学生が今から半世紀以上昔の時と同じ程度に一般市民から尊厳と敬愛の心情で迎えられることは、大学進学率（同世代の若者の割合）が50%を越えている現代に置いては、正に単純な数字上の理由からも、ほとんど無理なことであろう。現在の大学進学率が1960年代の高校進学率と同じ規模であることに注意喚起すれば尚更無理からぬことである。このような数字上のマジックとも言える理由で大学が世間から高い評価を得ることができるようにするため、将来に於いて大学院の規模を欧米並みに拡大して、毎年の博士後期課程修了者（ほぼ博士号取得者）数を100千人程度にする。この数は同世代の人口数（約1、200千人とすれば）の約８%強であることから、1960年頃の毎年の大学学部卒者数の対同世代数（約2、500千人）比（約8%）にほぼ匹敵する。当時、不景気で大卒者の就職を危ぶむ風刺言葉に「大学は出たけれど・・・」というのがあったが、現在ではこのような風刺言葉はほとんど使われない。これは、時代が好景気になったことによるのか、それとも同世代の半分以上の者が大卒（B）あるいは大卒以上（MまたはD）であることからこのような風刺語自体が意味をなさなくなったのか、どちらの理由であろうか。今後大学院後期課程修了者を大幅に増加すれば、これに変わる風刺言葉として「博士号は取れたのに・・・」がひょっとしたら囁かれるような時が来るかも知れない。これは意味深である。このように大学を数の上でも学部のみならず大学院を重視した構造に変更を成功させるには同時進行で取り組まなければならないことも多い。
特に、大学院生の出口対応の改善に戦略的かつ積極果敢に取り組まなければな4

らない。学部卒生よりも格段に優れた大学院修了生を排出し続ければ自ずと道は開けると思うが、大学はもとより、関連する学会との連携を密にして、専門分野（人材）の質と人格を担保することにも親身になって具体的かつ積極的に取り組まなければならない。これまでの大学学部教育は座学による多くの教科を効率よく履修させることに力点が置かれていたので、どちらか言うと、要領が良いことや、短時間にできるだけ多くの知識を埋め込むことが強調されてきた。内容の深さよりは知識の広さに価値のウエイトが置かれていたように思える。いわゆる頭が良い（clever）とか物知りがこれを代弁する。いずれも、常識的であることを尊び、変わったこと（考え）は危険視ないしは邪魔扱いされる気配が強い。いじめ問題も突き詰めれば「仲間外し」である。異端とか変質は同質化を好む輩にしてみれば困りものに他ならない。皆んなと同じ結論（答え）が得られない生徒には不合格を与える教育の現場が実は何処かしこにも存在している。
このような体質をはらんだ教育を受けて、その中でランク付けが行われるとすれば、彼ら彼女から多くのことは期待できない。今日の社会の出来事は単純なものばかりではない。通常起らないと考えられていたいわゆる想定外の現象が普通に起こる（可能性が高い）ことが実証される例も多い。3.11の原子炉事故などに端的に見られる脆弱な危機管理体質・体制をどのように解決ないし改善するのか？自然災害、エネルギー問題、地球温暖化、国際紛争等など現代病とも呼ぶべき重要課題に対処するためどのような戦略が有効であるのか？これらの問題はいずれも学部卒レベルの学識だけでは適切な解法のベクトルすら示すことが難しい。今日及び将来の世界は明確に専門分野の博士レベルの人材を相当数必要としている。欧米の大学と比較すれば日本の大学がこの先進むべき方向がかなりはっきりと見える。現在、日本の大学の学部生数と大学院生数のいずれもにおいて（人口1000人当たり）欧米より少ないことがわかる。中でも、日本の大学院生の数は欧米の値のおよそ1/4ないしそれ以下であることが分かる。戦後70年以降の国際社会の構造変化に対応するため高等教育を修得した人材確保の指標として学部卒生の数と共に大学院修了生の適切な数の確保が基本必須の課題であることは論を待つまでもない。例えば次のような試算を5試みた。人口比を考慮した上で、米国や英国と同程度の我が国の学部生及び大学院生の数は単純な比例計算から得られる。その数はほとんど驚異的ですらあるのでここに示そう。学部入学定員の数はおよそ900千人（現在の1.5倍）、大学院生の数（単年度当たり）は、およそ380千人（博士前期課程、現在の4.5倍）、111千人（博士後期課程、現在の4.5倍）となる。この結果から得られる大学進学率はおよそ75%（現在は約57%）である。また、 学部卒者のおよそ3.3人に1人は大学院（博士前期課程）へ進学することになる。博士前期課程修了者のおよそ３～４人に1人が博士後期課程に進学する割合は現在と同じにしている。最後の比率（現行の比率）についは更なる検討を加える必要があるが（これで良いのか、ここでは不問とする。最後に、次のような試案を添えて終える。D取得者には教員試験の一部または全部を免除すること。上級国家公務員の一部にD取得者枠を設けること。（了）

2.

大学とは何か～大学を離れてはじめて知る大学のありがたみ～
高橋雅彦 (いしかわ就職・定住総合サポートセンター（アイラック）
UI ターンサポート石川定住・人材活用推進課長)

私が「大学とは何か」に関心を持ったのは、石川県庁にて企画課高等教育振興グループに配属された２０１２年。その関心が頂点に達したのは、２０１４
年１０月、文部科学省の「実践的な職業教育を行う新たな高等教育機関の制度化に関する有識者会議」において冨山和彦氏が「G 型大学・L 型大学」を提言された時である。多くの大学関係者の逆鱗に触れた（？）提言としても有名である。
何しろ、ごく一部の大学を G（グローバル）型大学とし、その他の大学は L（ローカル）大学とし、学問よりも実践力を学ぶ場として、例えば法学部は「憲法・刑法」よりも「宅建合格・大型第ニ種免許合格」を学ぼうとあるのだから、学問の冒涜だと怒る先生があるのも当然、私も同調し怒っていた。

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その後、２０１５年に商工労働部産業政策課に異動となり、主に中小企業の人材確保・育成支援を担当。そして国等の方針の中で、事あるごとに冨山和彦氏の名前を目にすることとなる。ただし、商工労働部担
当者の目からすると、冨山氏の提言は非常に的を射ており、しかも、地方の企業の生産性の低さをむしろのびしろだと捉え、地方にこそチャンスありとする、いわゆる「地方創生の味方」であることを知る

GPS による緯度・経度・標高の測定のための基点(故河野芳輝先生設置。)こととなる。
結局、現時点の私には「大学とは、学問・教養を身につける場という大前提は守りつつも、大学の所在地とレベルに応じ、現代社会が抱える具体的な課題を解決する実践力・技法を身につける場である」という極めて無難で、ややもするとイソップ寓話の「卑怯なコウモリ」のようなことしか言えないのである。
これで終わると、せっかく寄稿という貴重な機会を頂いたにも関わらず、何も書かなかったも同然であるため、２つほど私が考える「大学とは何か」について述べたい。
そしてここから自然体の文章にします！
一つは「引っ越し」です。石川県ご出身のライターである速水健朗さんが５月に朝日新書から出版された「東京どこに住む？住所格差と人生格差」の冒頭でこんなことを指摘されていました。
“日本人の生涯移動（引っ越し）回数はアメリカ人の４分の１となる約４回しかない。そして、リチャード・フロリダの「クリエイティブ都市論」も引用し「引っ越し・移動できるかどうかで所得格差が決まるのでは”ということです。
日本人の引っ越し回数４回というのは、大学進学、結婚・出産、介護＋α でしか引っ越ししていないということです。平均値なので、一度も引っ越しない人と、転勤族と分散しているかもしれませんが、いずれにしろ引っ越ししない民族であることは想像に固くありません。斯く言う私も高校を卒業するまでは引7

っ越ししたことがなく、浪人生として東京・高田馬場に引っ越したのがはじめてでした。
そこではじめて見た大都会に興奮。山手線歩いて一周、お台場にあるレインボーブリッジを歩いて横断（意外と知らない人も多い）を始め、殆どの駅、街を見に行き、その人の多さとともに、田舎時代には全く意識しなかった貧富の差が、日本の中でも、そして東京の中だけでもこれだけあるのかということに驚愕したことを今でも覚えています。そして、その後東京・埼玉にいる１０年間に８回引っ越すという暴挙も達成しています。
何を申し上げたいかというと、どれだけ情報があったとしても、「リアルな体験」に勝るものはなく、むしろ私の学生時代よりも遥かに情報にあふれている
今こそ、リアルな体験がその人の「感性」と「好奇心」を養うことに繋がり、結果として「リアルな体験者」が価値を持つと信じています。そのリアルを体験する強烈なきっかけとして「下宿生」になることに大学進学の価値の一つがあると思います。親の負担も大きくなり、バイトの負担も大きいことは承知していますが、それだけの価値はあり、親に感謝しています。どうしても自宅から大学に通わざるを得ないという人にも、ぜひ旅行はしてもらいたいと思います。
参考までに、「感性と好奇心」という言葉は、某 TV キー局の方に「学生をどのような基準で採用するか」と聞いた際、「テレビ局では資格がないから」といってこの２つを挙げられたことが今でも忘れられません。テレビ局に限らず、あらゆる仕事に必須の能力であり、私も、学生さんにも機会があるごとにお伝えしています。これがないとどんな立派な会社に就職しようが、どんな仕事をしようが続きませんし、続いたとしても虚しい物になるでしょう。
もうひとつは「免疫力」です。これも情報化社会に起因します。毎日のように玉石混交の情報が入ってきます。厄介なことに、本、新聞、テレビ、基調講演、プレゼンテーション、ポンチ絵、先輩、先生（！）など、さもすばらしい体裁をしていて、実はとんだ噴飯物だというものも数多くあります。これを見抜く、もしくは耐える力を「免疫力」とよんでみました。
これは、日々、「好奇心」をもって「主体的」に様々な意見を、まずは「聞き」、そして、「人」と交わり「歴史的良書」と照らし合わせながら、「感性」を磨き、自ら「判断」し、そして間違っていたら「修正」し「学び直す」というトレーニングを繰り返さないと、とてもとても一朝一夕で身につくものではありませ8

ん。完成するということもありません。さらに正解というものもありません。
その基礎練習・実践をする場が「大学」です。授業は当然ながらサークル・バ
イト、遊びもしかりです。
この「引っ越し」と「免疫力」を自己の経験も踏まえ、「大学とは何か」の一つの答えとしてお示ししました。
社会人になり大学を離れて知る大学のありがたみ。もし許されるならもう一度、「今の問題意識を持ったまま」大学生に戻りたいです。でも、単純に若返っただけだと今の問題意識も吹っ飛んでしまうことでしょう。やはり「社会人再入学」が重要なのかもしれません。
偉大なる先生方に交じり、乱筆乱文にて失礼いたしました。最後までお読みいただきありがとうございます。

3.

α 囲碁
本浄高治(金沢大学名誉教授)

米 IT 企業クーグル傘下の英グーグル・ディープマインド社が開発した囲碁の人工知能(AI) 「アルファ碁(α 碁)」と世界で最も強い棋士の一人、韓国の李世ドル(イセドル)九段(33)の対局が、2016 年 3 月 9 日~15 日、ソウル市内のホテルで行われた。
通算成績は、α 碁が第 4 戦以外は全て勝ち、4 勝 1 敗となり、韓国の取材陣はショックで声もなかった。第 4 局は、白番の李九段が 78 手目で、AI の読めない手を打ち、α 碁の感覚部門によれば、人間が打つ可能性は 1 万分の 1 という大妙手でした。韓国棋院は 15 日、α 碁に「名誉九段」の称号を授与した。
人工知能(AI)では、これまで、コンピューターの計算性能の向上を生かした「力業」で、 先を読む方法が使われてきた。そして、ある局面から終局までの手を多数計算し、勝率が高い手を選んで打った。が、囲碁は終局までの手順が 10 の360 乗通り以上もあり、多すぎて計算が追いつかない。

9そこで、チームはやみくもに計算するのをやめ、膨大なデータを学習して判断能力を高める AI の「ディープラーニング(深層学習)」と呼ばれる新技術などを組み合わせた。すなわち、「α 碁」に、プロが打った盤上の石の配置を画像して入力し「勝につながる形」を覚えさせたり、自分自身と戦わせ、勝つための方法を学ばせたりした。 この手法は、感覚、読み、判断という考えの組み立て方が非常に人間的なところがあり、プロ棋士の「直感力」や 「大局観」に近づいたとされています。
会見した囲碁 AI ソフト開発者らは「碁はルールはきわめて単純ながら、深遠な複雑さを備えたゲームだ。病気の画像診断など状況判断が必要な場面に応用できる」とのことです。また、今回の五番勝負で、勝ち越したグーグル側は、賞金百万ドル(約 1 億 1300 万)を獲得し、これを国連児童基金(ユニセフ)などに寄付するという。
(参考資料)〇 アルファ碁(囲碁ソフト)、人工知能(AI)により膨大な過去データで打ち方自習(ディ-プラーニング)、世界で始めてプロ棋士 (欧州王者、二段) 破る!、とは。
(2016.1.29):http://kanazawasakurada.cocolognifty.com/blog/2016/01/post255e.html〇 囲碁、アルファ碁(グーグルの人工知能) と 李世ドル九段(世界最強レベルの棋士)が対局、李世ドル(イセドル)九段は 5 番勝負の第 4 戦でようやく 1 勝、とは。
(2016.3.19): http://kanazawasakurada.cocolognifty.com/blog/2016/03/vsa0a6.html

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4.

基調講演(藤原毅夫先生)の資料

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編集後記
シンポジウムが直前に迫り、急遽第 4 号を発刊しました。そのためにミスなどが多かったのではないか、と危惧しています。どうかご容赦願います。AI(人工知能)のα碁については、高段者の本浄先生に一言をお願いしました。今日の新聞は、113 番元素の日本人の発見で賑わっています。「ニホニウム: Hn」が周期律表に記載される可能性が強く(5 ヶ月後に正式決定)、その重さをかみしめています。(2016.6.9 KS)

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