３．６

歴史地震等に関する記録の収集と解析

３．６．１

古地震・津波等の史資料の収集と解析

目次(1)

業務の内容・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・313(a) 業務題目(b) 担当者(c) 業務の目的(d) ５ヵ年の年次実施計画
1) 平成２０年度
2) 平成２１年度
3) 平成２２年度
4) 平成２３年度
5) 平成２４年度(e) 平成２０年度業務目的(2)

平成２０年度の成果・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・314(a) 業務の要約(b) 業務の成果
1) 評価対象とする地震
2) 1828 年文政・越後三条地震の史料の電子データベース化
a) 史料の信頼度の評価b) 電子データベース化における XML のデータ項目の種類
c) 電子化されたデータベース
3) 震度データベースの構築(c) 結論ならびに今後の課題(d) 引用文献(e) 学会等発表実績(f) 特許出願、ソフトウエア開発、仕様・標準等の策定(3)

平成２１年度業務計画案・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・317

312

(1) 業務の内容(a) 業務題目

古地震・津波等の史資料の収集と解析(b) 担当者
所属機関

役職

氏名

メールアドレス

東京大学地震研究所

教授

佐竹 健治

satake@eri.u-tokyo.ac.jp

神戸大学

名誉教授

石橋 克彦

ishi@kobe-u.ac.jp

神戸大学

名誉教授

高橋 昌明

新潟大学人文社会・教育科

教授

矢田 俊文

yata@human.niigata-u.ac.jp

教授

原 正一郎

shara@cias.kyoto-u.ac.jp

東京大学史料編纂所

教授

榎原 雅治

ebara@hi.u-tokyo.ac.jp

信州大学人文学部

教授

笹本 正治

sasamot@gipac.shinshu-u.ac.jp

静岡大学教育学部

教授

小山 真人

edmkoya@ipc.shizuoka.ac.jp

群馬大学教育学部教授

早川 由紀夫

hayakawa@edu.gunma-u.ac.jp

天理大学国際文化学部

教授

藤田 明良

fujita@sta.tenri-u.ac.jp

東京大学地震研究所

准教授

都司 嘉宣

tsuji@eri.u-tokyo.ac.jp

東京国立博物館学芸研究部

研究員

田良島 哲

stara@tnm.jp

東京大学地震研究所

外来研究員

西山 昭仁

akihito@eri.u-tokyo.ac.jp

長野市教育委員会

学芸員

原田 和彦

産業技術総合研究所

特別研究員

行谷 佑一

学系
京都大学地域研究統合情報センター

yuichi.namegaya@aist.go.jp(c) 業務の目的
ひずみ集中帯で、近世以前の古地震の地質学的、歴史学的、地震学的記録などの収集、さらには地質サンプルから発生年代を直接測定などして、過去の活動履歴を明らかにする。
また、収集した記録から、ひずみ集中帯の震度データベースを構築する。
(d) ５ヵ年の年次実施計画
1) 平成２０年度：ひずみ集中帯における評価対象の地震の選択を行い、それらの地震についての史料データベースを、既存の古代・中世の地震・噴火史料データベースを利用、近世初期の史料を新たに収集により作成する。震度推定基準を定め、震度データベースのプロトタイプを構築する。さらに、震度データベースを地理情報システムと組み合わせて図化する。
2) 平 成 ２ １ 年 度 ： 1828年 越 後 三 条 地 震 に つ い て 、 デ ジ タ ル ・ XML化 し た 史 料 の校 訂 、デ ー タ ベ ー ス 化 を 行 う と と も に 、新 た な 史 料 を 収 集 す る 。こ れ ら に 基 づ き 、信 頼 性 の 高 い 震 度 分 布 を 推 定 し 、震 源 断 層 の 特 定 に 役 立 て る 。ま た 、1 7 5 1 年 越 後
高 田 地 震 、1 8 0 2 年 佐 渡 小 木 地 震 な ど 、ひ ず み 集 中 帯 で 発 生 し た 地 震 の 史 料 の 収 集
な ら び に デ ジ タ ル ・ X ML 化 、 校 正 、 デ ー タ ベ ー ス 化 を 行 う 。
3) 平成２２年度：古代～近世の歴史地震のうち、主に秋田県と山形県の沿岸から沖合が震313

源と思われる地震を解析する。津波波形・被害データに基づく過去の地震の調査・解析を実施する。
4) 平成２３年度：古代～近世の歴史地震のうち、主に山形県から新潟県沿岸が震源と思われる地震を解析する。過去の津波の地質学的な痕跡に基づく震源のモデル化も行う。
5) 平成２４年度：古代～近世の歴史地震のうち、主に佐渡沿岸が震源と思われる地震を解析する。解析された過去の地震活動の結果と既存研究成果やプロジェクトの成果とを総合的に検討する。
(e) 平成２０年度業務目的
ひずみ集中帯における近世以前に発生した地震に関する史料を調査し、比較的信頼度が高く情報量の多い地震を選定する。震度推定基準を定め、震度データベースを作成し、地理情報システムと組み合わせて図化する。
(2) 平成２０年度の成果(a) 業務の要約
ひずみ集中帯で近世以前に発生した地震に関する史料を電子データベース化するために、該当する地震に関する史料の調査を行った。その結果、山形県、新潟県、および長野県のひずみ集中帯に震源を持つと考えられる比較的信頼度が高く史料が豊富な 7 つの地震（1714 年正徳・小谷地震、1751 年宝暦・越後高田地震、1762 年宝暦・佐渡地震、1802年享和・佐渡小木地震、1828 年文政・越後高田地震、1833 年天保・庄内沖地震、1858 年安政・大町地震）を選定した。これらのうち、まず 1828 年文政・越後三条地震から調査検討を始めることとした。12 月に現地での検討会を行い、自然地形と史料に書かれた被害状況（震度）の関係などについて検討を行った。さらに、既存の地震史料集に所収されている三条地震の史料を電子化した。その際、史料の信頼性の検討も合わせて行い、明治時代以降に作成された史料や、原本が不明な史料は除いた。電子データベース化にあたっては XML 言語を用い、データ項目として史料の所在情報を取り入れ、余震など本震以外の記事には別データ項目にするなどの作業を行うことで、データベース使用が簡易になるようにした。
(b)業務の成果
1) 評価対象とする地震
ひずみ集中帯で近世以前に発生した地震に関する（紙面）史料を電子的にデータベース化するために、該当する地震に関する史料を調査し、比較的信頼度が高く情報量の多い地震を対象地震として選定した。調査した史料は、『増訂大日本地震史料』（第二巻、第三巻）『日本地震史料』『新収日本地震史料』（第三巻、第四巻、第四巻別巻、第五巻、補遺、続補遺、続補遺別巻）『日本の歴史地震史料』（拾遺、拾遺別巻、拾遺二、拾遺三、拾遺四の上、拾遺四の下）314

に掲載された史料である。これらの史料集の例として、1828 年文政・越後三条地震に関する『新収日本地震史料補遺』の冒頭部を図 1(P319)に示す。検討の結果、本業務では、1714 年正徳・小谷地震（正徳四年三月十五日、西暦 1714 年 4 月 28 日）

1751 年宝暦・越後高田地震（宝暦元年四月二十六日、西暦 1751 年 5 月 21 日）

1762 年宝暦・佐渡地震（宝暦十二年九月十五日、西暦 1762 年 10 月 31 日）

1802 年享和・佐渡小木地震（享和二年十一月十五日、西暦 1802 年 12 月 9 日）

1828 年文政・越後三条地震（文政十一年十一月十二日、西暦 1828 年 12 月 18 日）

1833 年天保・庄内沖地震（天保四年十月二十六日、西暦 1833 年 12 月 7 日）

1858 年安政・大町地震（安政五年三月十日、西暦 1858 年 4 月 23 日）の 7 地震をデータベース化の対象として選定した。
これらの地震の推定震源域ならびに、史料集に書かれた記事の項数などをそれぞれ図2(P320)ならびに表 1(P326)に掲載した。表 1(P326)から明らかなように、1828 年文政・越後三条地震に関する史料が圧倒的に多い。そこで、平成 20 年度は 1828 年文政・越後三条地震の史料を電子データベース化した。
2) 1828 年文政・越後三条地震の史料の電子データベース化
a) 史料の信頼度の評価
表 1(P326)にあるように、1828 年文政・越後三条地震に関しての史料は、全 500 ページに及ぶ。これらの史料のうち、明治時代以後に発行された市町村史の通史的叙述については、原則的に信頼性に欠ける史料として扱い電子データベースに取り入れなかった。これは、市町村史に書かれた文字データは原史料の解説や解釈であることがほとんどであり、一次史料とは言えないからである。ただし、原史料の所在が市町村史内で明記されている場合には電子データベースに取り入れた。この作業を経て、計 300 ページ分の史料を電子データベース化した。
ところで、この 300 ページ分の史料の全てが同じ信頼度を持つわけではない。例えば、史料の筆者が地震の揺れやその被害を直接経験し、それを書き留めた類の史料は最も信頼性のあるものとして扱うべきである。あるいは、藩の記録など公的な史料についても最も信頼性のあるものとして扱うべきである。いっぽう、地震の揺れやその被害を他人から伝聞して書き留めたものや、後世に語り継がれている記録を書き留めたもの、つまり地震発生時期よりもかなり時間が経過してから書かれた史料などについては、その信頼性が劣るものとして扱った。このような判断を経て信頼性評価を行うための 4 段階の基準を決定した。
b) 電子データベース化における XML のデータ項目の種類
電子データベース化においては、紙面に書かれた文字データを電子化するだけではなく、史料のタイトルや所蔵者などのデータ項目を統一的に管理できるよう、XML 言語を用いてデータベース化を行った。扱ったデータ項目の種類は主に次の通りである（図 3(P321)315

および図 4(P322)参照）。
ⅰ) 刊本名 （publication.Stmt）
明治時代以降に発行された市町村史などの中には、原史料が活字化されそのまま掲載されている場合がある。この原史料の所在が図 3(P321)のように明記されている場合、その納められている市町村史の史料名をデータ項目として扱った。
ⅱ) 史料名 (title.Stmt)
原史料の史料名をデータ項目として扱った。
ⅲ) 所蔵者 (Source.Desc)
原史料を所蔵されている方の情報をデータ項目として扱った。
ⅳ) 事象単位 (Record.Desc)
原史料の全ての記述が同時刻の事象を表しているわけではない。例えば同じ史料でも本震の記述とともに余震の記述がされている場合があるが、これらは別の事象と扱うべきである。そこで、同時刻の事象を一つのまとまりとして扱った。
ⅴ) 事象発生時刻 (J.Date)iv)で分けた一つの時間単位を代表する時刻をデータ項目として扱った。
ⅵ) 表紙 (kakomi)
図 4(P322)のように矩形で囲まれた文字は書状の表紙を表すが、この情報をデータ項目とした。
このほか、割り注や、送り字、おどり字、ルビ、および漢文の返り点などはできるだけ原典を忠実に再現できるよう努めた。使用した文字コードについては、基本的に Shift-JISを採用した。ただし、Shit-JIS がないものについては、「今昔文字鏡コード」（紀伊国屋）を用いて入力した。
c) 電子化されたデータベース
以上のような作業を経て、XML 化された電子データベースを得た。その 1 例を図 5(P323)に示す。また、XML 化されたデータベースを用いて PDF 化したものの例を図 6(P324)に示す。今後、校訂を重ねたのち、最終的には Web 上で公開することを予定している。XMLによりデータが整理されているために、刊本名や所蔵者情報、史料の信頼度など、容易な検索が可能となる。
3) 震度データベースの構築
業務計画書の「当該年度における成果の目標および業務の方法」では、「震度推定基準を定め、震度データベースのプロトタイプを構築する。さらに、震度データベースを地理情報システムと組み合わせて図化する。」とあるが、現在震度推定基準について検討を行っている段階である。そのため、暫定的な震度推定基準を用いて作成した 1828 年文政・越後三条地震の震度分布図を、図 7(P325)に示すに留めておく。検討中の震度推定基準では、地形の状況も考慮している。具体的な震度推定作業については来年度以降に遂行する予定である。

316

(c) 結論ならびに今後の課題
ひずみ集中帯における近世以前に発生した地震に関する史料を調査し、比較的信頼度が高く史料の豊富な地震を選定した結果、7 地震（1714 年正徳・小谷地震、1751 年宝暦・越後高田地震、1762 年宝暦・佐渡地震、1802 年享和・佐渡小木地震、1828 年文政・越後三条地震、1833 年天保・庄内沖地震、1858 年安政・大町地震）を対象地震として取り上げることにした。今年度は、その中でも特に史料が多い 1828 年文政・越後三条地震の史料データを、デジタル・XML 化した。
今年度扱った史料集は『増訂大日本地震史料』や『新収日本地震史料』など既刊のもののみであったが、史料の収集については実施できなかった。来年度以降に文書館等を訪問し、史料の収集を行う予定である。これらのデータを用いて信頼性の高い震度データベースを作成する予定である。なお、選定した他の 6 地震についても順次史料調査ならびにデータベース化を行う予定である。
(d) 引用文献
日本被害地震総覧 [416] – 2001，pp. 605，2003．

1) 宇佐美龍夫, 最新版(e) 学会等発表実績

学会等における口頭・ポスター発表
該当なし
学会誌・雑誌等における論文掲載
掲載論文(論文題目)
1802年 佐 渡 小木 地震 と 地

発表場所

発表者氏名
矢田俊文

(雑誌等名)

発表時期

国際・国
内の別

災害と資料，3，1－7． 2009年3月

国内報道・掲載機関

国際・国震史料
マスコミ等における報道・掲載
報道・掲載された成果(記事タイトル)
180年 前 の 三 条 地 震

現代の目で再検証

対応者氏名
佐竹健治，

(新聞名・ＴＶ名)
新潟日報

発表時期
2009年2月21日

内の別
国内

矢田俊文

(f) 特許出願、ソフトウエア開発、仕様・標準等の策定
なし(3) 平成２１年度業務計画案①

1828 年 越 後 三 条 地 震 の 史 料 の 校 訂 と デ ー タ ベ ー ス 化
平成 20 年度にデジタル・XML 化した史料について、原史料に遡って校訂作業を行い、317

史料データベースを作成する。その際、新潟の文書館等に所在する原史料の調査・収集だ
けでは不十分であるため、東京や京都の文書館等に所在する原史料の調査・収集も行う。
また、信頼性の高い史料データに基づいて、震度や被害分布を再検討して震度分布図を作成し、震源断層の特定に役立てる。
②

1751 年 越 後 高 田 地 震 ， 1 8 0 2 年 佐 渡 小 木 地 震 な ど の 史 料 の デ ジ タ ル 化
1751 年越後高田地震、1802 年佐渡小木地震について、『増訂大日本地震史料』や『新収日本地震史料』などの既存の資料集に収録されている史料のデジタル・XML 化を行う。
同時に、原史料を用いた校訂作業に向けて、原史料の調査・収集も行う。

③

新たな史料の収集
越後三条地震，越後高田地震，佐渡小木地震など、ひずみ集中帯で発生した地震について、『増訂大日本地震史料』や『新収日本地震史料』などの既存の資料集に収録されていない史料の調査・収集を行う。また、1858 年大町地震についても、平成 22 年度以降の業務に向けて、予備的な現地調査・史料調査を長野県内において行う。

318

図1

『新収日本地震史料』（補遺）の冒頭部
319

図2

本業務で史料を電子データベース化する地震。灰色点は 1997 年 10 月から 2007 年

8 月までの気象庁一元化震源による地震活動を表す。推定震源域の位置は宇佐美 1) を参考にした。

320

図3

XML のデータ項目の例（『日本の歴史地震史料』（四の上））
321

図4

XML のデータ項目の例（『日本の歴史地震史料』（四の上））322

<?xml version="1.0" encoding="Shift_JIS"?><?xml-stylesheet type="text/xsl" href="./ClassicEarthquake.xsl"?><!DOCTYPE ClassicEarthquake SYSTEM "./ClassicEarthquakeSimple_ver2.dtd"[]><ClassicEarthquake><Volume><Header><titleStmt>収新日本地震史料第四巻別巻（寛政四年四月一日

文政十一年十一月十二日）</titleStmt></Header><Earthquake page="393"><Header><titleStmt> 文 政 十 一 年 十 一 月 十 二 日 （ 一 八 二 八 ・ 一 二 ・ 一 八 ）</titleStmt></Header><E.ID>18281218</E.ID><J.Date>

文政

十一年

十一月

十二日

</J.Date><S.Date

type="Gregorian">18281218</S.Date><E.Description><section>〔中越〕</section></E.Description><E.Sources page="393"><Header><titleStmt>（「 御 書 付 留 帳 」 中 町</titleStmt><publicationStmt>〔吉田町史資料編２

冨所尚夫所蔵）近世Ⅰ〕○新潟県吉田町Ｈ二・三</publicationStmt></Header><E.ID>18281218</E.ID><Source.ID>00000001</Source.ID><Source.Record
page="393"><Record.ID>00000001</Record.ID><E.ID>18281218</E.ID><Source.ID>00000001</Source.ID><J.Date>

文政十一年

十一月

十二日

</J.Date><S.Date

type="Gregorian">18281218</S.Date><Record.Description>
一一二

文政十一年十一月

大地震につき手当て米の覚え<BR/>

覚<BR/>
一

米三俵

庄屋<BR/>

一

米弐俵

百姓<BR/>

一壱俵

名子<BR/>

但、何れも半潰之者ヘハ手当米半減為取之候<BR/>
図5

XML 化された電子データベースの例（更新予定）

323

図6

XML 化された電子データから作成された PDF データ（更新予定）

324

図7

1828 年文政・越後三条地震の震度分布図（都司,2008）

325

表1

選定した 7 地震の地震記事の項数ならびに史料数

1714年正徳小谷地震（正徳四年三月十五日，1714年4月28日）
史料集ページ範囲 頁数 史料数武者・2
271-272
16
新収・3123-125
1.4
10
補遺
341-346
4.2
6
続補遺
173
1
拾遺
0
拾遺・別0
拾遺・2
0
拾遺・30
拾遺・4上0計
6.6
23

1828年文政・越後三条地震（文政十一年十一月十二日，1828年12月18日）
史料集ページ
頁数 史料数武者・3
256-28226.2
23
新収・4別330-582
249.1
110
補遺
731-74513.8
27
続補遺・別86-137
51.5
20
拾遺
0
拾遺・別128-196
67.8
29
拾遺・2
171-200
28.6
8
拾遺・3210-25847.7
10
拾遺・4上
393-408
15.4
10
計
500.1
237

1751年宝暦・越後高田地震（宝暦元年四月二十六日，1751年5月21日）
史料集ページ
頁数 史料数
武者・2
381-3909.1
20
新収・3
345-558
213.4
91
補遺
436-47336.2
19
続補遺
242-251
8.7
13
拾遺
124-1250.9
4
拾遺・別946-94711.7
7
拾遺・2
99-11516.1
3
拾遺・3161-1620.9
2
拾遺・4上
204-219
14.4
6
計
311.4
165

1833年天保・庄内沖地震（天保四年十月二十六日，1833年12月7日）
史料集ページ
頁数 史料数武者・3
404-4095.3
11
新収・4
611-69785.6
74
補遺
784-82035.8
29
続補遺
595-61216.2
30
拾遺261-265
4.5
12
拾遺・別0
0
拾遺・2217-218
1.6
6
拾遺・3
296
0.3
3
拾遺・4上
424-430
6.1
3
計
155.4
168

1762年宝暦・佐渡地震
1858年安政・大町地震（宝暦十二年九月十五日，1762年10月31日） （安政五年三月十日，1858年4月23日）
史料集ページ
頁数 史料数史料集
ページ
頁数 史料数
武者・2
410
4
武者・4
731-732
2
新収・3593-594
110新収・5329-356
27.3
21
補遺
496-4970.8
2
補遺1068-1090
21.8
5
続補遺
285
3
続補遺
786-78826
拾遺129-130
3
拾遺
302
2
拾遺・別0
拾遺・別0
拾遺・2
117
1
拾遺・24912
拾遺・30拾遺・3634
1
拾遺・4上0
拾遺・4下
1740
1
計
1.8
23
計
51.1
40
1802年享和・佐渡小木地震（享和二年十一月十五日，1802年12月9日）
史料集ページ
頁数 史料数武者・3
142-149
7.1
11新収・4130-189
57.4
42
補遺
622
5
続補遺
446-4470.5
2
拾遺
182-183
1.2
4拾遺・別0
拾遺・20
拾遺・30
拾遺・4上0
計
66.2
64

武者・2
：『大日本地震史料』（第二巻）
武者・3：『大日本地震史料』（第三巻）
武者・4：『日本地震史料』
新収・3：『新収日本地震史料』（第三巻）
新収・4：『新収日本地震史料』（第四巻）
新収・4別 ：『新収日本地震史料』（第四巻別巻）
新収・5：『新収日本地震史料』（第五巻）
補遺：『新収日本地震史料』（補遺）
続補遺：『新収日本地震史料』（続補遺）
続補遺・別：『新収日本地震史料』（続補遺別巻）
拾遺：『日本の歴史地震史料』（拾遺）
拾遺・別 ：『日本の歴史地震史料』（拾遺別巻）
拾遺・2：『日本の歴史地震史料』（拾遺二）拾遺・3：『日本の歴史地震史料』（拾遺三）拾遺・4上 ：『日本の歴史地震史料』（拾遺・四の上）
拾遺・4下 ：『日本の歴史地震史料』（拾遺・四の下）326