平成 25 年度

自

己

点

検

評

平成 25(2013)年 12 月

東京音楽大学

価

書

目

次

Ⅰ．建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色等・・・・・

1

Ⅱ．沿革と現況・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

2

Ⅲ．評価機構が定める基準に基づく自己評価・・・・・・・・・・・・・・・・

9

基準 1 使命・目的等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

9

基準 2 学修と教授・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

14

基準 3 経営・管理と財務・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

60

基準 4 自己点検・評価・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

74

Ⅳ．エビデンス集一覧・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

85

エビデンス集（資料編）一覧・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

85

自己点検評価委員会開催記録他・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

91

自己点検評価委員会委員名簿・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

91

東京音楽大学

Ⅰ．建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色等
1．建学の精神と理念
・アカデミズムと実学の両立
・音楽による社会貢献・国際性
東京音楽大学は、鈴木米次郎により明治 40（1907）年に設立された東洋音楽学校を前身とする、我が国で最も古いルーツを持つ私立音楽大学です。昭和 38（1963）年に 4 年制大学として認可され、続いて昭和 44（1969）年に東京音楽大学と名称変更し、平成 5（1993）年に大学院音楽研究科修士課程を設置、現在に至っています。
創立者、鈴木米次郎は常々「音楽を通して社会に貢献する」と語り、私立学校設立認可
願にも「汎ク音楽ニ関スル学科及術科ヲ教授シ以テ高潔ナル品性ノ修養ヲ得セシムルニアリ」と記されています。鈴木は、西洋音楽に関する学問の探求と高度な音楽技量の修得を通じて教養豊かな音楽家及び音楽教育者を育成し、それによって社会に貢献することを願っていました。
この建学の精神は「アカデミズムと実学の両立」「音楽による社会貢献」「国際性」として、創立当初より、修業年限を東京音楽学校（現・東京藝術大学）と同じ 3 年（他の私立音楽学校は 1～2 年）とすること、視覚障がい者のための点字楽譜を開発すること、清国留学生を積極的に受け入れること（これら留学生は中国における西洋音楽教育普及に尽力しました）、卒業生を「船の楽士」として太平洋航路の客船に乗船させること等の実践活動を通じて実現されてきました。
この精神は本学における教育の基本理念として現在の学則にも反映されており、社会の第一線 で活躍する教師陣等による我が国でも最高レベルの教育水準を保つことにより、国内外の著名なコンクールやオーディションなどの入賞者、入選者を例年多数輩出し、音楽界、教育界、さらに近年では音楽産業分野にも優秀な人材を送り出すに至っています。
2．使命・目的
東京音楽大学では互いに関連しあう 6 つの使命・目的を定めています。
1)教育
音楽の高度な専門教育を実施することによって、実力ある音楽家、音楽教育者、音楽研究者を始めとし、広く音楽界に貢献する人材の育成を第一の目的とします。専門教育
だけではなく一般科目との連携によって、個の確立、協調性と社会性の獲得を目指し、「アカデミズムと実学の両立」の精神による、現代社会に通用する人間の育成を目指します。
2)演奏
学生に演奏の機会を与えるとともに、それによって多くの人々に、演奏に親しむ機会を提供します。演奏活動を通して学生の演奏能力の向上を図り、同時に自立する力や社会性を育てます。また、演奏会の企画、運営などを学ぶ場も設定し、音楽を社会に提供する姿勢を育んでいます。

1

東京音楽大学

3)国際性
ヨーロッパやアジアの様々な大学と提携し、学生の派遣、演奏家や教育者の招聘によって、国際的な視野を持つ人間を育てることに努めます。学生オーケストラ、吹奏楽団の海外演奏会も行います。
4)研究教員自ら修練を重ね、優れた音楽を演奏し、社会に提供することに努めます。実践的な音楽演奏に留まらず、演奏法や指導法の開発、新しい音楽の創造、その基盤となる音楽研究、それらを支える様々な研究領域についても研鑽を積みます。また、卒業後も研究を望む学生のために大学院を設置しています。
5)多様な音楽的価値観の尊重
西洋の伝統的な音楽だけでなく、日本、アジアを始めとする様々な音楽的価値への多角的な視点を獲得する機会を提供します。ジャズ、ポピュラー音楽などについても講座や専攻を開設することによって、より広い視野や多面的な能力を持つ音楽人の育成に努めます。
6)地域連携地域の自治体や様々な学校との連携を促進します。学内で開かれるコンサートは地域に広く公開し、公開講座などを通じて地域とのつながりを大切にします。
Ⅱ．沿革と現況
1． 本学の沿革
明治 40(1907)年5月

鈴木米次郎、東京市神田区に本学の前身となる東洋音楽
学校を創立
現存する私立音楽大学の中で最も古い伝統を有する。
本科と別科があり、ピアノ、オルガン、ヴァイオリン、
独唱、作曲を教えた。

明治 41(1908)年

9月

管弦楽部設置明治 43(1910)年3月

東京フィルハルモニー会設立 事務所を本校に設置し、音楽普及に努めた。
卒業生中心の東京オーケストラ団を結成し、積極的に演奏会を開いた。

大正 元(1912)年

8月

東洋汽船会社の地洋丸などアメリカ航路の客船に本校
卒業生による楽団が乗船し、演奏を開始。この活動は、編成を拡大しながら 20 年近くにわたって続けられた。

大正 5(1916)年1月

日本の音楽教育機関として初めて雅楽科を開設

大正 12(1923)年9月

関東大震災のため校舎全焼
当時池袋にあった成蹊学園（現成蹊大学）の一部を借り、授業再開

大正 13(1924)年

11 月

北豊島郡高田町大字雑司ヶ谷（現豊島区南池袋）に校舎
移転

昭和 元(1926)年

4月

師範科設置

2

東京音楽大学

昭和 5(1930)年

11 月

演奏旅行（秋田、新潟、長野、松本、豊橋、名古屋、四日市）
現在の B 館敷地に鉄筋 2 階建ての新校舎竣工

昭和 12(1937)年4月

グルック作曲：歌劇《アウリスのイフィゲニア》を本邦初演（日比谷公会堂）、オーケストラは新交響楽団（現NHK 交響楽団）NHK により全国に中継放送

昭和 15(1940)年

6月

ウェーバー作曲：歌劇《魔弾の射手》を本邦初演（日比谷公会堂）、オーケストラは中央交響楽団（現東京フィルハーモニー交響楽団）

昭和 20(1945)年

4月

空襲により校舎焼失。終戦後、残った鉄筋校舎で授業再開

昭和 29(1954)年2月

東洋音楽短期大学設置認可（声楽専攻、器楽専攻、作曲専攻）

昭和 35(1960)年

9月

A 館(旧)竣工

昭和 38(1963)年2月

東洋音楽短期大学から 4 年制の東洋音楽大学に移行（声楽専攻、器楽専攻、作曲指揮専攻、音楽教育専攻） 短期大学学生募集停止（昭和 45(1970)年 3 月廃止）

昭和 40(1965)年

6月

A 館(旧)施設拡張（ホール、研究室、学生食堂、会議室を増設）

昭和 44(1969)年

4月

B 館竣工（11 階建、レッスン室、教室、スタジオ）

8月

東洋音楽大学から東京音楽大学に名称変更

昭和 45(1970)年4月

目白台学生寮竣工

昭和 46(1971)年4月

声楽専攻にオペラコース新設（平成 13(2001)年まで）

昭和 48(1973)年

5月

付属図書館竣工

昭和 50(1975)年

7月

東京音楽学校（旧東洋音楽学校）廃止

9月

付属民族音楽研究所開設

昭和 51(1976)年4月

器楽専攻にピアノ演奏家コース新設

昭和 53(1978)年3月

創立 70 周年記念アメリカ親善演奏旅行（ロサンゼルス、
テンピ、コバリス、サクラメント） 指揮：森 正

昭和 54(1979)年

11 月

中国親善演奏旅行（北京、杭州、上海） 指揮：森 正

昭和 56(1981)年

11 月

オーケストラ ドイツ演奏旅行（カール・マルクス・シ
ュタット、ゲーラ、ベルリン、ボン）指揮：森 正

昭和 59(1984)年

11 月

オーケストラ ドイツ演奏旅行（シュタスフルト、ベルリン、ライプツィヒ、ドレスデン、イエナ、ワイマール、
ホイエルスヴェルダ） 指揮：オラフ・コッホ

平成 元(1989)年

4月

作曲指揮専攻に映画・放送音楽コース新設
声楽専攻に声楽演奏家コース新設

平成 3(1991)年

1月

邦楽研究室棟使用開始

平成 5(1993)年

3月

大学院音楽研究科修士課程設置認可（器楽専攻、声楽専
攻、作曲指揮専攻、音楽教育専攻）3東京音楽大学

11 月

オーケストラ アメリカ演奏旅行（シカゴ、ニューヨー
ク、ワシントン）指揮：広上 淳一

平成 6(1994)年

3月

J 館竣工（スタジオ、レコーディングルーム、教室、レ
ッスン室）

平成 10(1998)年

6月

合唱団 オランダ演奏旅行（ユトレヒト、アムステルダ
ム）、ネザーランド・フィルハーモニー管弦楽団と共演
指揮：小林 研一郎

平成 12(2000)年

10 月

室内楽 ドイツ・オーストリア演奏旅行（ハノーファー、
ベルリン、ケルン、ザルツブルク） ハノーファー万国博覧会イベント「世界の音楽大学が集う」からの招待

平成 16(2004)年

9月

K 館 (法人事務室・会議室・研究室) 使用開始

平成 17(2005)年

4月

作曲指揮専攻にポピュラー・インストゥルメンツコース
新設

平成 19(2007)年

3月

創立 100 周年記念本館校舎（A 館）竣工

4月

音楽教育専攻改編（応用音楽教育コース・実技専修コース）

平成 21(2009)年

5月

創立 100 周年記念式典

3月

オーケストラ ヨーロッパ演奏旅行（ミュンヘン、プラハ、バンベルク、ウィーン）
指揮：広上 淳一

平成 23(2011)年4月

器楽専攻にピアノ演奏家コース・エクセレンス新設

10 月

シンフォニックウインドアンサンブル 台湾演奏旅行（台北、台中、高雄）
指揮：汐澤 安彦

平成 24(2012)年

3月

オーケストラ ヨーロッパ演奏旅行（テプリツェ、プラハ、ブダペスト、グラーツ）
指揮：小林 研一郎

平成 25(2013)年

4月

作曲指揮専攻にソングライティングコース新設

11 月

大学院音楽研究科後期博士課程設置認可(博士（音楽）、博士（音楽教育学）、博士（音楽学）)

2．本学の現況
・大学名
東京音楽大学・所在地
東京都豊島区南池袋 3 丁目 4 番 5 号

4東京音楽大学

・学部の構成＜音楽学部（学士課程）＞
学部学科

専攻

音楽学部

声楽専攻

入学定員
声楽

音楽学科

声楽演奏家コース
器楽専攻

50 名

ピアノ
ピアノ演奏家コース
ピアノ演奏家コース・エクセレンス
チェンバロ

195 名

オルガン
弦楽器
管打楽器
作曲指揮専攻作曲(芸術音楽コース)
作曲(映画・放送音楽コース)
作曲(ポピュラー・インストゥルメンツ
コース)

25 名

作曲(ソングライティングコース)
指揮音楽教育専攻応用音楽教育コース
実技専修コース
合計

40 名
310 名

＜大学院音楽研究科（修士課程）＞
大学院

専攻

音楽研究科

器楽専攻

研究領域

入学定員

鍵盤楽器研究領域(ピアノ)
鍵盤楽器研究領域(オルガン)
鍵盤楽器研究領域(チェンバロ)鍵盤楽器研究領域(伴奏)36 名

弦楽器研究領域
管打楽器研究領域
室内楽研究領域
声楽専攻

独唱研究領域
オペラ研究領域

作曲指揮専攻作曲研究領域
指揮研究領域

音楽教育専攻21 名
5名

音楽教育研究領域
音楽学研究領域

8名

ソルフェージュ研究領域
合計

70 名

5

東京音楽大学＜大学院音楽研究科（博士課程）＞
大学院
音楽研究科

学位

専門分野

博士(音楽)

入学定員

器楽

音楽専攻

声楽
作曲指揮

3名

ソルフェージュ
博士(音楽教育学)

音楽教育学

博士(音楽学)

音楽学

合計

3名

・学生数
＜音楽学部（学士課程）＞
専攻

1年

2年

3年

4年

留年

合計

声楽演奏家コース

18

25

22

24

0

89

声楽

25

31

24

37

7

124

ピアノ演奏家コース

34

36

31

35

1

137

ピアノ演奏家コース・エクセレンス

0

0

1

0

0

1

ピアノ

114

108

116

129

7

474

ヴァイオリン

30

32

35

24

0

121

ヴィオラ

0

9

3

4

0

16

チェロ

4

4

11

7

0

26

コントラバス

4

1

5

2

1

13

ハープ

1

1

1

1

0

4

クラシックギター

2

1

1

1

0

5

フルート

9

10

10

9

0

38

オーボエ

3

6

6

5

1

21

クラリネット

10

8

7

6

0

31

ファゴット

1

4

2

6

0

13

サクソフォーン

9

7

4

1

0

21

ホルン

8

2

7

9

0

26

トランペット

10

9

7

9

0

35

トロンボーン

5

8

9

5

0

27

テューバ

2

2

2

2

1

9

ユーフォニアム

3

1

3

1

0

8

打楽器

6

7

6

7

0

26

作曲指揮

作曲「芸術音楽コース」

5

6

10

6

1

28

専攻

作曲「映画・放送音楽コース」

10

15

12

5

1

43

作曲「ポピュラー・インストゥルメンツ

5

2

1

2

1

11

声楽専攻

器楽専攻

コース」

6

東京音楽大学

1年

2年

3年

4年

留年

合計

作曲指揮

作曲「ソングライティングコース」

6

6

--

--

--

12

専攻

指揮

4

4

0

2

0

10

音楽教育

応用音楽教育コース

10

9

11

8

0

38

専攻

実技専修コース

17

13

20

17

0

67

合計

355

367

367

364

21

1474

1 年次

2 年次

合計

鍵盤楽器研究領域(ピアノ)

17

19

36

鍵盤楽器研究領域(オルガン)

0

0

0

鍵盤楽器研究領域(チェンバロ)

0

0

0

鍵盤楽器研究領域(伴奏)

10

9

19

弦楽器研究領域3

10

13

管打楽器研究領域

7

8

15

室内楽研究領域

20

2

独唱研究領域18

1230

オペラ研究領域

8

13

21

作曲研究領域

3

3

6

指揮研究領域

1

2

3

音楽教育研究領域

3

3

6

音楽学研究領域033

ソルフェージュ研究領域

1

1

2

73

83

156

＜大学院音楽研究科（修士課程）＞
専攻

研究領域

器楽専攻

声楽専攻
作曲指揮専攻音楽教育専攻

合計＜音楽学部（学士課程）＞科目等履修生及び聴講生
科目等履修生
合計
音楽学部

科目等履修生

12

聴講生
合計
音楽学部

聴講生

7

＜大学院音楽研究科（修士課程）＞科目等履修生及び特別研究学生
科目等履修生
合計
音楽研究科

科目等履修生

61

特別研究学生
合計
音楽研究科

特別研究学生4(平成 25（2013）年 5 月 1 日現在)

7

東京音楽大学

・教職員数
教員数

分類

男

女

計

教授

34

22

56

准教授

23

9

32

専任講師

17

19

36

138

106

244

212

156

368

職員数

36

39

75

総数

248

195

443

非常勤(客員教
授、客員准教授、講師)
教員計(平成 25（2013）年 4 月 1 日現在)

8

東京音楽大学

Ⅲ．評価機構が定める基準に基づく自己評価
基準 1．使命・目的等
1－1

使命・目的及び教育目的の明確性

1-1-① 意味・内容の具体性と明確性「学校法人東京音楽大学寄附行為」第 3 条に、その目的を「教育基本法、学校教育法
及び私立学校法に従って学校教育を行い、有為な人材を育成すること」と明記している。
東京音楽大学の使命・目的は、「東京音楽大学学則」の第 2 条に「本学は教育基本法の精神に則り広く一般教育の知識を授けるとともに、音楽の専門教育を行い、これを通じて人格の完成をはかり、もって有為な音楽家を育成することを目的とする。」と定められている。【資料 1-1-1】【資料 1-1-2】
また、使命・目的を踏まえ、第 2 条の 2 には「本学は、音楽芸術の研鑽を通じて、高度の専門性を有した音楽家、音楽教育者を育成する。また、自らの音楽的個性とともに幅広い教養を備え、現代社会の様々な局面に対応しうる人材を育成することを教育目標とする。」と教育目標を規定している。
大学院においても「東京音楽大学大学院学則」の第 2 条（目的）に「第 2 条

本学大

学院は、広い視野に立って、音楽に関する精深な学術と技能を修得させ、音楽専攻分野
における研究能力と高度の専門性を有する職業等に必要とされる能力を養い、その深奥をきわめて、文化の進展に寄与することを目的とする。」と定めている。
一方、昨今の本学を取り巻く、学生の多様化や国際化といった状況から、本学の社会における存在意義を具体的に明確にする必要が生じてきた。【資料 1-1-2】【資料 1-1-3】
そこで、これら使命目的を教育内容に具体的に反映させるため、学長の諮問機関として、平成 23(2011)年 11 月から、教員を中心とした「大学ポリシー研究会」を立ち上げ、大学の 3 つのポリシー（アドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、ディプ
ロマ・ポリシー）と大学の使命・目的及び沿革を全 25 回、足掛け約 2 年半にわたり懸案事項の検討を行った。
その結果、「規程上の目的」を基に、大学を取り巻く実情や現在の大学の考えを反映した「互いに関連しあう 6 つの使命・目的」として、より具体的で体系的にまとまった今
日的な使命・目的を完成させた。
（1）1－1 の改善・向上方策（将来計画）
建学の精神や学則等で示された使命・目的及び 3 つのポリシーの有効性を、大学を取り巻く環境を常に意識しながら、自己点検評価委員会が必要に応じて審議する。【資料1-1-4】

9

東京音楽大学

1－2

使命・目的及び教育目的の適切性

1-2-① 個性・特色の明示
本学は私立の音楽大学で明治 40（1907）年から 107 年の歴史をもつ伝統を生かし、平成 25（2013）年に使命・目的として以下に示す 6 つを改めて定めるに至った。
これらは、本学の個性・特色として「アカデミズムと実学の両立」「音楽による社会貢献」「国際性」といったキーワードに集約される。
1)教育
社会における大学の果たす役割を考え、音楽界全般に貢献する人材の育成を第一に、専門教育に留まらない協調性と社会性のある人間の育成を目指し、学部の教育内容を実技系教員と一般教養科目教員の連携のもと、変化する社会に対応できる内容としてきた。
例えば、最終的にピアニストとして自立できる演奏能力の修得を目的とした「ピアノ演奏家コース」、すでにキャリアを積んで演奏活動を開始している学生を対象とした「ピアノ演奏家コース・エクセレンス」などが挙げられる。
2)演奏
本学の教育の中心をなす個人レッスンの成果を、また授業としてのアンサンブルや管弦楽・吹奏楽の成果を、節目ごとに発表する機会を提供する事により、個々の演奏技術
やアンサンブル能力の向上に役立たせるとともに、社会との関わりをもつことで、自立への促進も期待できるものである。一方、演奏会の企画や運営を始めとし、演奏全般を支える数々のスキルを得るための講座も開設、演奏を総合的に学べる大学を目指している。
3)国際性
本学は、モーツァルテウム大学、ハノーファー音楽・演劇・メディア大学、シベリウ
ス・アカデミー、リスト音楽院、ロイヤル・アカデミー・オブ・ミュージック、ギルド
ホール音楽院と提携を結び、交換留学や共同プロジェクトを活発に行っている。
台湾には「東京音楽大学台北連絡事務所」を置き、アジアからの留学生に向けて、広く門戸を開いている。
同時にオーケストラや吹奏楽の海外公演も活発に実施し、国際的視野を持った人間を育成している。このことは同時に、日本人としての自覚の涵養にも繋がっている。
各専攻においては、海外からの特別講師の招聘も盛んで、選抜された学生に対するレッスンは、時には通訳なしで公開され、国境を越えた音楽文化を共有する場となっている。
4)研究週 1 回実施される各専攻の個人レッスンは、教育の場であると同時に研究の場でもある。 特に教員は自らの演奏を向上させると共に、その指導法にも、さらに、社会と音楽の関わりや大学教育の在るべき姿勢について、常に関心を持ち、研究や研鑽を積んでいる。
本学では平成 19（2007）年から、「教員によるコンサート」という教員自身の学内外での演奏会を数多く開き、研究発表の場とし、学生に対してもその姿勢を問うものとなっている。近年は FD 活動も活発化している。

10

東京音楽大学

5)多様な音楽的価値観の尊重
本学は、西洋の伝統的な音楽を学ぶ場であるが、日本および東南アジア等の伝統音楽を尊重することも忘れてはいない。 例えば、希望する学生への邦楽器を学ぶ講座は昭和52（1977）年より継続して開設されており、著名な邦楽器奏者が授業に当たっているこ
とも本学の特色である。在学中に日本伝統音楽に目覚め 、プロフェッショナルの演奏家に成長する卒業生もおり、近年は学校教育の場で重視される邦楽器の本格的な演奏技術を学ぶ場ともなっている。
また、特別実技科目として、ジャズやポピュラー音楽に興味を持つ学生を対象に、ジャズ・アドリブ奏法、東南アジアを中心とした音楽に興味を持つ学生に向けに、インド
ネシアの伝統音楽やジャワ舞踏が学べる「ガムラン演奏コース」を設置し、多様な音楽
文化を学べる場となっている。
6)地域連携音楽は地域や年齢を越えて、幅広く提供されてこそ、その存在意義は深まるという考えのもと、本学は、地域の自治体や様々な学校との連携を促進している。このことは、学生にとっても、自らが学んだ演奏技術や音楽的知識を発表する機会が増え、貴重な体験となっている。
具体的には、本学の所在地である豊島区と連携し、公開講座などを通して音楽文化の提供を常に行い、地域連携に努めている。
そのほかに、専攻分野における技能と知識探求と同時に、社会に出ていくための実践的なキャリア教育の機会を提供するアクト・プロジェクトによる数々の出張コンサート、
豊島区役所ロビーにおけるランチタイムコンサート、本学 J 館ロビーにおける東敦子メモリアル・シリーズ〔平成 25（2013）年度までに 87 回実施〕、近年長野県信濃町との連携で生まれ、合宿による集中練習のあとに実施される「癒しの森コンサート」、文化力発
信プロジェクトの学生による交流演奏会、教職課程管弦楽・吹奏楽は新潟県と長野県を中心に、小・中学校で交流コンサートを実施している。
また、東京音楽大学において管楽器と打楽器そして吹奏楽を担当している主な教員に
より近隣の小中学生を対象とした指導講座（「吹奏楽を楽しもう」）が夏季休業中に開かれ、参加者の好評を得ている。
これらは学生の社会性の向上及び、音楽を多角的に考えさせる機会となると同時に、地域貢献となり、卒業後の音楽活動の発展に直結するものである。
1-2-② 法令への適合「教育基本法」「学校教育法」の趣旨にかなっている。
「学校法人東京音楽大学寄附行為」第 3 条に、「教育基本法」、「学校教育法及び私立学校法」に従って学校教育を行うことを明記している。
学則でも、第 2 条で、「教育基本法の精神」に則った教育を行うことを目的として規定している。
大学院においては、「第 2 条本学大学院は、広い視野に立って、音楽に関する精深な

学術と技能を修得させ、音楽専攻分野における研究能力と高度の専門性を有する職業等に必要とされる能力を養い、その深奥をきわめて、文化の進展に寄与することを目的と

11

東京音楽大学する。」とし、「教育基本法」と「学校教育法」の趣旨を踏まえた目的を掲げている。
1-2-③ 変化への対応
日本高等教育評価機構による認証評価を本学は、平成 20（2008）年に受診した際に、教育目的等をわかりやすく整理するように面談において評価員から指摘があった。使
命・目的に限らず、建学の精神・理念、3 つのポリシーを根本から、時代の変化に即した、わかりやすく全学的に支持を得られるものに再検討する必要性が、これをきっかけとして次第に認識され始めた。
平成 23（2011）年 11 月に学長の諮問機関として、大学ポリシー研究会を立ち上げ、
平成 25（2013）年までに 25 回（59 時間 30 分）にわたり討論を重ねた。
事業報告なども考慮し現在の本学の経営方針に適合させ、先行して行われたカリキュ
ラム改革の内容などとも齟齬がないように明確で整合性のある内容に改めた。【資料1-2-1】（1）1－2 の改善・向上方策（将来計画）
理念・目的の改善・方策については、「東京音楽大学自己点検評価委員会規程」第 2条で点検・評価し、改善推進を図る項目として挙げられており、継続的に改善・向上について検討されることとなっている。
また、現在の使命・目的を策定した学長の諮問機関である大学ポリシー研究会についても、使命・目的の実際の検討の場として、規程の制定を含め今後どのような位置づけにするか検討する必要がある。
1－3

使命・目的及び教育目的の有効性

1-3-① 役員、教職員の理解と支持
大学ポリシー研究会(学長指名による、広く専攻に偏りがない教職員メンバーにより構成された)で策定された使命・目的は、数度にわたり理事会に提出し、出された意見を反映させた上で教授会にて承認を得ている。また、事務局の各課長からなる課長会議において周知され、その内容は各職員にも伝えられている。
教員に対しても教授会にて「互いに関連しあう 6 つの使命・目的」について報告がなされ、理解を得ている。【資料 1-3-1】
1-3-② 学内外への周知
使命・目的については、従前よりホームページに掲載し学外に対し公開しているが、周知については十分とは言えない。表示についてより見やすくするために記載の方法に関しては改善の余地がある。
今後は、使命・目的を明示していく機会を増やす必要がある。在学生に対しても、学生便覧やシラバスなどで、使命・目的を明示したり、公的行事での挨拶で必ず触れたり、広報物への記載をより一層充実させたりする等、様々な観点から本学の使命・目的等を学内外に周知するよう努める。

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東京音楽大学

1-3-③ 中長期的な計画及び 3 つの方針等への使命・目的及び教育目的の反映
本学は、平成 21（2009）年に東京音楽大学中期計画検討委員会を立ち上げた。その後中期計画について最終決定されたものはないが、現在、中長期計画の必要性については十分認識されている。
大学を取り巻く変化にいかに能率よく対応するかについての審議は継続されている。
今後は使命・目的を反映させた中期計画を早急にまとめ、さらに 5 年・10 年後の大まかな青写真等の長期的な展望についても審議の必要性があり、またそれを公表する必要がある。【資料 1-3-2】
同時に、「3 つの方針」と「使命・目的」については、整合性を担保しながら審議、作成したものである。
1-3-④ 使命・目的及び教育目的と教育研究組織の構成との整合性
本学は使命・目的を実現するために社会の変化に応じた次のような対応をしてきた。
具体的には、昭和 51（1976）年には最終的にピアニストとして自立することのできる演
奏能力の修得を目的とする「ピアノ演奏家コース」、平成元(1989)年には、作曲指揮専攻の中に商業音楽の現場で即戦力として活躍できる音楽家を育てることを目的とした「映画放送音楽コース」と、声楽専攻の中によりプロとして第一線での活躍を目指す学生のために「声楽演奏家コース」がそれぞれ開設された。映画放送音楽コースと関連し、平成 17（2005）年にはポピュラー・インストゥルメンツコースが、平成 24（2012）年にはソングライティングコースが新設された。
直近では、個性・特色の明示で述べた通り、平成 26（2014）年度から、器楽専攻に、近年多く見られる、作曲家でありながらピアノ演奏にも活躍する音楽家を育成する「コンポーザー＝ピアニストコース」とマルチな音楽体験から音楽の学びをスタートさせた学生を対象とする「ピアノ創作コース」がスタートする。
また、検討を重ねた最新のカリキュラムは、平成 25(2013)年入学生から適用している。
さらに、平成 5（1993）年に修士課程のみでスタートした大学院においては、平成 26（2014）年度に博士後期課程を開設する。
（1）1－3 の改善・向上方策（将来計画）
使命・目的に関してのホームページの表示についてはアクセスしやすい方法を図る等の早急な対策が急務である。
また、在学生に対しても、学生便覧、シラバス等への明示、学校案内をはじめとする
広報物への記載で周知徹底を図り、一方教職員に対しても周知徹底の機会を様々な観点から増やしていくように努める。

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東京音楽大学基準 2．学修と教授
2－1

学生の受入れ

＜音楽学部（学士課程）＞
2-1-① 入学者受入れの方針の明確化と周知本学の策定する「入学者受け入れ方針」、いわゆるアドミッション・ポリシーは、「入学試験要項」やホームページで明示されており、「本学の入学試験や選抜方法には、アドミッション・ポリシーが反映されている。」と伝達することにより、入学者に周知されている。また、「教育目的」「使命・目的」はホームページに、「各専攻の教育内容」は「学校案内」にも掲載されており、志願者等に知らされている。各専攻別のアドミッション・
ポリシーはホームページで詳細に明記されている。
平成 25（2013）年度に初めてオープンキャンパスを開催し、学校全体の説明及び入試、カリキュラム、学生生活、キャリア支援等の各種説明会を行っている。ホームページでの大学案内・受験案内、広告掲載、受験情報誌等への情報提供、大学側からの訪問、この他、教務二課や広報課が窓口となり、大学見学者への対応、校外学習・修学旅行生に対する受験案内も希望を受け入れ、きめ細やかに対応し、学校施設の案内のほか授業・レッスン見学も実施することにより幅広く本学の教育内容を伝達している。
【資料 2-1-1】
2-1-② 入学者受入れの方針に沿った学生受入れ方法の工夫
本学では、入学者を受け入れるために、一般入学者選抜試験、〈声楽・器楽〉特別選抜
試験、AO 入試（ピアノ演奏家コース・エクセレンス選抜入学試験・弦管打楽器優秀者選抜入学試験）、付属高等学校及び指定校を対象とした推薦入学試験を実施している。なお指定校の推薦入学試験を実施しているのは、声楽専攻(声楽)と器楽専攻(ピアノ)のみである。
すべての専攻において、アドミッション・ポリシーに沿った内容の試験を課している。
例えば、指揮専攻においては、指揮者として努力する覚悟、コミュニュケーション能力を問うために面接を重視し(長い時には 1 人当たり 3 時間ほど)、判定につなげている。
ピアノ演奏家コースでは、器楽専攻(ピアノ)よりも高度なピアノ演奏能力を目指すために、入学試験において、高度な演奏技術に加え 演奏様式まで求められる試験内容を課している。
一般入試においても、すべての専攻を対象とした「専攻別実技試験」を課し、その成績は判定の重要な要素になっている。また、作曲「映画・放送音楽コース」「ポピュラー・
インストゥルメンツコース」「ソングライティングコース」以外の専攻には、大学入試センター試験の外国語受験を課している。合否の判定は、専攻別実技成績と基礎能力検査(楽典・聴音・新曲視唱・ピアノ副科・コールユーブンゲン。専攻によって受験科目は異なる。) 、外国語受験を課している専攻にはその成績、さらに調査書を参考に総合的に合否を決めている。専攻によっては第 2 志望としてその他の専攻を併願できる。【資料2-1-2】〈声楽・器楽〉特別選抜試験は 3 月下旪に実施しており、募集人数はいずれの専攻に14東京音楽大学

ついても若干名である。専攻別実技試験と基礎能力検査の成績、大学入試センター試験
ではなく調査書の外国語評定平均値、調査書を参考に合否を決定する。
AO 入試は、器楽専攻(ピアノ演奏家コース・エクセレンス)、管弦打楽器専攻において行っている。本学への入学を強く希望する者に対して実施、書類審査、実技試験及び面接で選考する。
また、付属高等学校からの推薦入学の他に、声楽専攻(声楽)と器楽専攻(ピアノ)で本学が指定した高等学校(出張授業やレッスンを通して本学のアドミッション・ポリシーを説明し、それに沿った受け入れ態勢を構築している学校)を対象に推薦入試を行っている。
このような内容は「進学案内資料」「入学試験要項」といった印刷物やホームページに公表しており、基礎能力検査を中心とする入学試験問題の詳細な内容は「入試過去問題集」に掲載することで、国内外の志願者に告知している。
音楽大学進学希望者を対象に年 2 回(7 月と 12 月)に実施している受験講習会では、学内で実施の入試全科目を本学教員が直接指導しており、特に専攻実技は完全な個人レッ
スンを行っている。これにより、受講生は入学試験前に大学の教育内容を理解することができる。全国特別校訪問および公開レッスンの開催、国内主要都市での大学説明会、企業および高校主催の大学説明会・進学相談会への参加といった大学側からの訪問も積極的に行っている。
2-1-③ 入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持
各専攻の過去 5 年間の募集定員・志願者・受験者・合格者・入学者は【表 2-1】のとおりである。18 歳人口の減尐に伴い志願者数は減尐傾向にあるものの、全専攻の合計で入学者数が募集定員を下回ったことはない。しかし、専攻によっては今後定員を確保するための方策を一層強化する必要がある。平成 25(2013)年度募集定員(310 名)に対する入学者数(355 名)の比率は 1.15 であり、適正の域にある。
（1）2－1 の改善・向上方策（将来計画）
これまで、受験生に告知していた「教育方法」を、平成 25（2013）年に「アドミッション・ポリシー」として置き換え、併記することとした。平成 25 年（2013）度の「入学試験要項」からは、アドミッション・ポリシーを明示している。ホームページにもアドミッション・ポリシーを明記しているが、オープンキャンパスでの配布物や「入試過去問題集」にもアドミッション・ポリシーを記載することで、より広い周知が期待される。
入学者選抜方法については、アドミッション・ポリシーに従って概ね有効に機能している。しかし、試験科目の多様化また専攻による差別化により、基礎科目が未修得のまま入学した学生に対する補習授業が必要な状況もみられる。入学後の授業に適応させるには、どの程度の基礎的な素養が必要なのか常に試験内容を含めて検証し、入学試験方法について定員数維持の均衡を保つための工夫が必要である。引き続き、学生募集体制や広報活動の整備・強化に努める。

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東京音楽大学＜大学院音楽研究科（修士課程）＞
2-1-① 入学者受入れの方針の明確化と周知
大学院修士課程においては、ホームページや募集要項のいずれにおいてもアドミッション・ポリシーが明確に提示されていないので、早急な対応が必要である。
2-1-② 入学者受入れの方針に沿った学生受入れ方法の工夫
大学院音楽研究科では平成 14(2002)年度より専攻ごとに、柔軟性のあるカリキュラムと新分野の研究領域を開設し、高い能力と豊かな人間性を有する音楽家の育成に努めている。器楽専攻においては、鍵盤楽器研究領域として伴奏を専門に研究することが可能となり、また室内楽研究領域も開設された。音楽教育専攻には音楽教育専攻以外に音楽学研究領域とソルフェージュ研究領域を設置、研究の幅が大きく拡がっている。これに伴って選抜方法も、室内楽研究領域の場合にはアンサンブル単位での選抜を行うなど、画期的な試みがなされている。【資料 2-1-3】（1）2－1 の改善・向上方策（将来計画）
アドミッション・ポリシーについては、平成 26(2014)年度設置予定の大学院音楽研究科博士後期課程募集要項には明示されているが【資料 2-1-4】、修士課程についてはどこにも明示されていない。したがって、今後は修士課程についてもアドミッション・ポリ
シー策定に向けて早急な対応が求められる。
2－2

教育課程及び教授方法＜音楽学部（学士課程）＞
2-2-① 教育目的を踏まえた教育課程編成方針の明確化
本学は、互いに関連しあう 6 つの使命・目的として
1)教育 2)演奏 3)国際性 4)研究 5)多様な音楽的価値観の尊重 6)地域連携を定めており、各専攻の教育内容は「大学案内」やホームページに明示されている。
1) 教育
使命・目的にあるように、実力ある音楽家・音楽教育者・音楽研究者を始めとし、広く音楽界に貢献する人材を育成するために、学部 4 年間にわたって毎週行っている専攻
実技個人レッスンを中心に、以下のような教育課程が編成されている。
・専門科目−必修科目(合唱、合奏、ピアノ(副科)、ソルフェージュ、和声学)−選択科目(専攻関連実技科目、専門分野ごとの音楽史、音楽理論、音楽学課)・教養科目(哲学、倫理学、文学、美学、芸術学、憲法、日本史、西洋史、東洋史、自然科学、環境科学、数学、地球物理学、情報メディアなど)
・外国語科目(英語、ドイツ語、イタリア語、フランス語の中から 2 言語以上の修得が必修。この他、ロシア語、ラテン語、中国語、スペイン語も開設)

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東京音楽大学

・教職科目
・第 2 副科実技・邦楽演奏コース
・ガムラン演奏コース
2)演奏
個人レッスン以外にも、将来の職業オーケストラまたは室内楽で必要な合奏技術を習得すための「管弦楽又は合奏」、アンサンブル能力向上のための「室内楽」、定期演奏会、指揮専攻者の実際のオーケストラ指揮の機会などがある。
3)国際性
本学は創立以来、音楽を通じて国際感覚と幅広い視野を備えた人材の育成に努力してきた。毎年海外の著名な教授や演奏家を公開及び個人レッスン、特別講義等に招聘し、学生達が直接指導を受けあるいは演奏を聴く機会を数多く設けるとともに、実技のみでなく音楽全般に対する理解を深める事を目的として、海外への留学も奨励している。
現在、モーツァルテウム大学、ロイヤル･アカデミー・オブ･ミュージック、ハノーフ
ァー音楽･演劇メディア大学、シベリウス･アカデミー、リスト音楽院、ギルドホール音楽院と協定、提携を結び、在学生に短期留学の機会を提供している他、交換留学生の受入れや、共同プロジェクトの実施も行っている。また、語学教育においては上記１で述
べたように幅広い国々の言語を学ぶ環境を整えている。【資料 2-2-1】
4)研究
音楽の研究は学部 4 年間で終止するものでなく、生涯にわたり続く。そのために必要な科目として次のような授業を設定している。
本学では、全専攻の学生を対象として「音楽学課程」を設けている。ここでは、選抜試験に合格した学生を対象として、3～4 年次に集中的に音楽学分野(西洋音楽史、日本
音楽史、民族音楽学、音楽美学、作曲家研究、作品研究など、音楽に関する学問的研究)を長期的視野に立って学ぶ。音楽学課程に所属する学生は、各自の専攻の勉強を続けながら、音楽学課程独自の授業(ゼミナール形式及び個人指導)を受ける。この他にも、「ピアノ指導法」「伴奏法」「作品解釈」「音楽学特講」「楽譜学」など、専攻実技を支える幅
広い科目の授業が開設されている。さらに、本格的に研究を継続するために大学院を置いており、平成 26(2014)年度からは博士後期課程を設置した。
5)多様な音楽的価値観の尊重
本学では、西洋の伝統的な音楽だけでなく、日本、アジアの伝統的な音楽、並びにジャズ、ポピュラー音楽などについても講座や専攻を開設している。特に、日本、アジアの伝統的な音楽については、付属機関としてアイヌ、ガムラン、沖縄、アジアの民族音楽を研究する民族音楽研究所を有しており、学生に対しては、例えばインドネシア・中部ジャワの伝統音楽「ガムラン」の実技授業が開設されている。これらにより、これからの音楽人にとって必要な音楽文化の多様性への理解を促している。
6)地域連携4 年間の教育を通し、それぞれ学んだ技術や教養を生かすべく演奏や発表の場を大学周辺に限らず、各地に場を求めて地域との連携を図っている。学生は地域の自治体や様々な学校との連携を促進するため、学内で開かれるコンサートを広く公開し、公開講座な17

東京音楽大学

どを通じてあらゆる地域とのつながりを深めている。また、学内の演奏会や学外の演奏会だけでなく、外部団体から依頼のあったコンサートへの出演、本学の所在区である豊島区で開催された演奏会(豊島区庁舎ロビーコンサート、豊島区民ひろば回遊音楽キャラ
バン)を通して、学生に演奏機会を提供するだけでなく、音楽を社会に提供する姿勢を育んでいる。
学士課程及び大学院課程の全授業科目については「実技・講義概要（シラバス）」を作成している。作成にあたっては、共通する基本事項「実技・講義概要(シラバス)記載要領」を教務委員会で決定し、シラバスに含めるべき事項と詳細についてガイドラインを定めている。各教員はそのガイドラインに沿って作成し、授業内容の詳細な記述に努めているが、一部分分かりにくい記述も見受けられる。出来上がったシラバスは学内配布(印刷)している他、大学ホームページ上でも公開しており、外部からの閲覧も可能である。カリキュラム・マップも含めシラバスの閲覧も可能である。
2-2-② 教育課程編成方針に沿った教育課程の体系的編成及び教授方法の工夫・開発
本学の専攻は「声楽」「器楽」「作曲指揮」「音楽教育」の 4 つに分かれており、個人レッスンを核とする専攻科目を中心に、専門基礎科目・専門共通科目で基礎的な能力の向上を目指して授業を行っている。さらに、教養（自由）科目や外国語科目で国際人としての広い教養を身に付けることにより、音楽を土台として現代社会の様々な局面に対応しうる人材育成を目的としたカリキュラムを編成、それらの体系的繋がりはカリキュラ
ム・マップにより明示されている。
1. 専攻科目：質の高い専門養育を実施し、高度な能力を持つ音楽人を養成している。
その実現にあたっては、全専攻での一流の教員による個人レッスンとともに、多くの専攻でアンサンブル教育の充実に力をいれている。
2. 専門基礎科目：音楽を専門的に学ぶための基礎を固める。
3. 専門共通科目：専攻の粋を超えた音楽的素養を身に付け、その幅を拡げる。
4. 教養(自由)科目：音楽家として、また社会人としての豊かな教養を培う。
5. 外国語科目：音楽家としての基礎的な能力を養い、また将来の留学や国際化に対応できる能力を開発するため、理想的な尐人数クラスを編成している。
これらの教育課程を体系的に編成することで、レッスンをはじめ教育全体が卒業後を意識し、各科目の連携をとるようにカリキュラムが工夫されている。
教授方法の工夫例：
・声楽演奏家コースを対象「舞台基礎演技法」(集団実技指導)
将来プロの演奏家として第一線で活躍するための基本的理解力と基礎技術の訓練をオ
ペラの実践で体得させている。さらに高度な音楽実技能力を習得し、それを社会で活用する能力を獲得するところまで視野に入れた研究発表により、授業の成果をより確かな

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東京音楽大学

ものにしている。
・ピアノ演奏家コース、ピアノ対象「ピアノ指導法特講」(公開講座)
将来のピアノ教育者として役立つよう、各々の分野で活躍している学内外の演奏家や教育者、音楽業界関係者を講師として迎え、各メソードの紹介や、その指導法、ピアノの歴史やその変遷、大人のための指導法など多岐にわたる指導法や現在の音楽界の実情など、多岐に亘る内容の授業を行っている。
・指揮実技合同レッスン
指揮科関連の全教員（「特別アドヴァイザー」という肩書の、主要オーケストラに在籍する団員や経験者、スコアリーディングの教員などを含む）が集まり、学生有志によるオーケストラを使って実施される指揮実技合同レッスンの授業では、指揮者の視点以外に演奏者からのアドバイスを受けることで、より実践的な教育の効果が上がっている。
・教職課程履修者「教職課程管弦楽・吹奏楽」(集団実技指導)
管弦楽や吹奏楽を通して、音楽教科全般に亘る指導法を体験から学ぶものであり、ピアノ以外のいくつかの楽器について指導ができる教員の育成とともに、選択楽器の演奏法習得を目的としている。将来就くであろう教員として運営に必要な合奏法、実践的指揮法、演奏会においての企画法、運営法、合宿においての団体指導法等を各自の専攻を越えて学んでいる。
41 年の歴史をもつ本講座を習得した学生が多数教員として活躍している。

その他、特徴ある取り組みとして、「アクト・プロジェクト」「3 大学連携プロジェク
ト」「上智大学との単位互換協定」「京都市立芸術大学との大学間交流制度」などが挙げられる。
・アクト・プロジェクト
専攻分野における技能と知識探求と同時に、社会に出ていくための実践的なキャリア
教育の機会として提供している。これは、実際に社会で音楽に関わる仕事をする際に必要な文書作成・交渉・問題解決能力、そしてコンピュータースキルを身に付けるための場である。このプロジェクトでは在学中に音楽に関わる社会・実務体験を積み、卒業後の進路と適性について自ら模索し、自分の力で実社会にアプローチする力のある人材の養成を目的としている。毎年、全専攻の学部学生から希望者を募り、書類審査・面接を経て選出、参加学生は数名のチームでコンサート企画・制作・運営、ホームページの制
作・運営を通しての情報発信等の活動に取り組む。様々な専攻の教員と職員による複層的な指導体制の下に、社会人との関わりや共同作業の経験を通して、教室内の通常授業では実現できない柔軟かつ総合的なキャリア教育を実践している。アクト・プロジェク
トへの参加は選択科目「音楽キャリア実習Ⅰ・Ⅱ」の単位として認定される。

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東京音楽大学

・3 大学連携プロジェクト
アクト・プロジェクトが演奏を支える側の業務を中心としているのに対して、新しい取り組みである「3 大学連携：音楽教育イノベーション」〔平成 21(2009)年度戦略的大学連携支援プログラム選定〕は、音楽の力を社会に伝えるスキルを磨き、より柔軟な思考とコミュニケーション能力で演奏者・教育者・音楽業界人・社会人として仕事の幅を広げていくことを目指すプロジェクトである。選択科目「ミュージック・コミュニケーシ
ョン講座Ⅰ・Ⅱ」として単位取得が可能で、講師として、音楽の「伝える力」を強めていくために国内・海外で先進的な活動を行っている多様な人材が指導にあたる。講座はインターネットビデオ会議システムで 3 大学(神戸女学院大学・昭和音楽大学・東京音楽大学)に同時中継され、音楽の多様性と方向性について、大学の壁を越えて共に論じ学び合う場を実現している。
・上智大学との単位互換協定
大学の特色ある授業科目を開放し、学生の交流を行うことによって教育研究の活性化
や教育課程の充実を図り、多様な教育の提供と学習意欲の向上を図る目的で、平成 22（2010）年 4 月から単位互換型の学生交流を開始した。学部 2 年生以上の学年で全ての専攻の学生が対象となる。上智大学が開講している 500 以上の科目から自由に選択し、そこで修得した単位は本学の卒業に必要な単位数として換算される。一方、東京音楽大
学としては､上智大学の学生が本学で専門科目を中心に学べる機会を提供している。在学中に他大学で学ぶという体験により、視野を広げ今後の自分を考える上で有意義な機会となることが期待される。
・京都市立芸術大学との大学間交流制度
大学間交流により(1)教育研究資源の相互補完(2)学生教職員の交流(3)共同事業による教育研究成果の社会発信活動等を行う。
これら教授方法の工夫は、高度な音楽実技能力を習得すること等を前提とした上で、さらにそれを社会で活用する力を獲得するところまで向上させることを強く意識したものである。
（1）2－2 の改善・向上方策（将来計画）
本学の教育目的に沿ったカリキュラムの体系性・整合性・適切性について、より一層の充実を図るとともに、その有効性・妥当性等についても、計画に沿って継続的に点検し整備していかなければならない。ホームページでは、ディプロマ・ポリシーに対応したカリキュラム・マップを閲覧することができるが、さらなる機能性の強化、点検を今後の課題とする。カリキュラムに関しては、各専攻別の授業科目は充実しているとはい
え、時代に合わせ、専門性をより広く展開し社会的要請に応えられる能力の育成に配慮しなければならない。ただし、一貫性や計画性を欠いた短期的なものではなく、長期的な展望に立った教育課程の編成となるべきである。

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東京音楽大学

また、特色ある事業、演奏会等は「分野ごと」「分野間横断的」「分野間の多数の連携」によって行われているものである。多数の連携があるが、全学的な理解や共通認識が不十分であり、改善の余地がある。その対策として、カリキュラム・マップの点検の他にカリキュラムツリーやカリキュラムモデルの作成を通して教職員のより深い実情の理解が必要であり、これらの作成作業は急務である。
＜大学院音楽研究科（修士課程）＞
2-2-① 教育目的を踏まえた教育課程編成方針の明確化
大学院では、「東京音楽大学大学院学則」第 2 条に、「広い視野に立って、音楽に関する精深な学術と技能を修得させ、音楽専攻分野における研究能力と高度の専門性を有する職業等に必要とされる能力を養い、その深奥をきわめて、文化の進展に寄与すること」
を目的として定め【資料 2-2-2】、さらに具体的な音楽研究科共通の目的として、「東京音楽大学大学院研究科規程」第 1 条の 2 に、「より広い視野に立って音楽についての深い技術を授け、高い表現力を養い、自立した演奏や創作、研究活動を行うすぐれた演奏家、作曲家、教育研究者を養成すること」を明確に定めている。【資料 2-2-3】
そして、この教育目的を達成するため、各専攻内の領域別に特色ある教育課程を編成している。全授業科目について「実技・講義概要（シラバス）」を作成し、授業内容に応じ必要事項を記入しているほか、学生に対して毎年 4 月に年次ごとのガイダンスを開き直接周知している。一方で、大学ホームページや学校案内等においては領域別に表記方法に差が見られる。
ただし、そもそも学部と博士課程にある使命・目的が修士課程には策定されていない。
2-2-② 教育課程編成方針に沿った教育課程の体系的編成及び教授方法の工夫・開発
各専攻、各研究領域において特色ある教育を実施しているが、各専攻の研究領域をさらに豊かにしてゆくために、共通の選択科目として「西洋文学特講」、「ポピュラー音
楽特講」、英独仏伊 4 言語のそれぞれによる「原典特殊研究」が設けられている。特に「原典特殊研究」は、西洋・東洋的教養に根ざした深みをもたせるのに必要不可欠な歴史的および文化的背景を研究し、芸術的素養を豊かにすることにより、音楽に関する文
献を十分に読みこなす力を養成することを目的とする。したがってその内容も、専攻諸領域の研究や演奏が複眼的な視点から捉え直せるよう、言語ごとに特色のある配慮がなされている。
各専攻、各研究領域の特色は以下のとおりである。【資料 2-2-4】≪器楽専攻≫「鍵盤楽器研究領域」「弦楽器研究領域」「管打楽器研究領域」「室内楽研究領域」の 4
つの研究領域がある。
■鍵盤楽器研究領域
より高度な音楽芸術の教育研究と文化・社会に貢献する人材の育成を目的とし、質の21

東京音楽大学

高い実践的教育プログラムを有機的に展開、幅広い分野での活動を可能とするためにピ
アニスト、作曲家の教員を中心に、声楽、弦、管打楽器の教員も含めた音楽芸術の総合的な指導体制をとっている。
◇ピアノ：

楽曲への理解を深めるためのアナリーゼを中心とした「器楽特殊研
究」、アナリーゼから演奏表現の技術を考え、他の楽器への理解を通して音楽的視野を拡げるための授業「室内楽実習」、語学、原書講読、海外からの招聘教授、ピアニストによる実技指導等の授業がある。修了試験では 1 時間の演奏と、その楽曲研究の成果を論文あるいはプロ
グラムノートとして作成することが課される。

◇ 伴 奏 ：

伴奏ピアニストの仕事は現在、非常に需要が多いが、その本格的な学習の場は尐ない。本大学院では、伴奏者として必要な能力を徹底的に学習させる一方で個々の個性にも留意し、最終的に総合的な音楽観を確立させることを目的としている。具体的に、プロの伴奏者に必要不可欠である、様々な楽器や声についての深い知識、スコアを的確に読み取る能力等を養い、充分に共演者を支えながら自己表
現をも行うことを目標とした実践的な授業を行う。さらに、作曲家の指導教員による楽曲分析を含めた実技レッスン、作品を理解する上で必要な生きた和声や編曲を学ぶ「伴奏基礎演習」、器楽ソナタ、歌曲、オペラ、オラトリオ、コレペティトール等、学生が学びたい
ものを選択可できる「器楽特殊研究」、器楽専攻共通の「室内楽実習」等が用意されている。

■弦楽器研究領域与えられてきたいままでの知識と技術の習得にとどまらず、専門分野において自ら研究課題を定め、正当性を持った矛盾のない論理を各自が確立することを目指す。そのためには、学生の積極的な探究心と努力が求められ、その際、客観性と個性を持つ経験豊
かな教員が学生とともに研究課題に取り組んでおり、学生の意欲に対し最大限のサポー
トがなされている。
■管打楽器研究領域
一般に管打楽器奏者は他の楽器に比べて音楽開始年齢が遅く、大学 4 年間の修業年限で十分とは言えない。また、職業演奏家を目指すためには単に長期間練習を続ければよ
いというわけでもなく、上達に応じた質の高い教育および教育環境が必要である。管打専攻の大学卒業生に対してこの部分を補うのが大学院管打楽器研究領域であり、こうした楽器の特性を踏まえたカリキュラムが編成されている。具体的には、個人レッスンである「器楽実習」を中心として、他の楽器との「室内楽実習」でアンサンブル能力を高め、「器楽特殊研究」を通して奏者に必要な広範かつ専門的知識を学ぶ。また、特に指導および理論的研究を志す者には「楽曲分析演習」等で、専門実技を理論的に捉えてゆくこともできる。

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東京音楽大学■室内楽研究領域
近年、室内楽への関心が一段と高まってきているなかで、音楽性豊かな演奏家を育てるために、高いレベルの演奏者により編成された室内楽でも実践が重要な意味を持っている。そうした背景を踏まえ、第一に、高度な室内楽研究を実現するためには、基本的に各人の演奏技術を向上させなければならないとの理念のもと、個々の専門楽器の技術
的、音楽的な研究を徹底して行っている。第二に、室内楽の研究により音楽全般に対する理解を深めることは、演奏者として分野を問わず必要不可欠であるとの理念のもと、自分が専門とする楽器だけではなく、いろいろな他の楽器についてもその特性に触れるとともに、楽曲についても演奏に必要な実践的かつ学問的アプローチを行っている。第三に、2 名から 6 名の間で自由にアンサンブルを組んで学ぶことができる。各グループに適した柔軟なカリキュラムが準備され、修了試験も同アンサンブルで受けることが求められるが、その過程においては、自由な発想により様々な楽器の組み合わせで研究することができる。さらに、他の研究領域開設科目、学部開設科目も履修することが可能であり、それぞれの研究テーマに即した環境が整えられている。
≪声楽専攻≫「オペラ研究領域」と「独唱研究領域」の 2 つの研究領域があり、最高水準の技術、知性と品格、そして心豊かな表現力を持った演奏家を育成するための授業内容を多面的に用意している。それぞれの特色は下記のとおりで、一部制限があるものの、どちらの研究領域からも相互の授業を選択することができる。
■オペラ研究領域
声楽実習、オペラ総合実習、オペラ曲分析実習（演技・バレエ指導）、オペラ特殊研
究、重唱特別演習、コレペティトールによるレッスン、外国人講師による公開レッスン
等、学内の強力な教授陣に加え、国内の第一線で活躍している声楽家、スタッフ陣の指導により、本格的なオペラ研究発表を行っている。
■独唱研究領域
歌曲分析演習、リサイタル、声楽特殊研究Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ、重唱特別演習、コレペテ
ィトールによるレッスン等、年間を通し海外からの一流演奏家、教授陣を招聘し、授業
以外に個人レッスンや公開レッスンを行っている。
≪作曲指揮専攻≫「作曲研究領域」と「指揮研究領域」の 2 つの研究領域がある。
■作曲研究領域
世界の音楽シーンの中で、個性と創造性を充分に発揮しうる知識と能力の育成に努める。特にマルチメディアの活用に力を入れ、また様々なコラボレーションを可能ならしめる、総合的な芸術ジャンルの研究を教員とともに深める場とし、研究と創作実践の両面の充実を図っている。

23

東京音楽大学■指揮研究領域
教育理念として、「高度な演奏技能と、広い視野に立った精深な専門知識を授け、音楽の演奏、研究、教育の深奥をきわめて文化の発展に寄与すること」「全ての音楽の分野に通じ、誰に対しても指導的役割を演じなければならない指揮者の責任の認識のうえに、指揮技法の熟達はもとより、世界の歴史と文化の理解に努め、さらに現代のコンピ
ューターを軸とした音楽の分野をも視野に含めた有能な人材を育成すること」を掲げ、理論と実践を通し、指揮者として明確な音楽家像を描いて活動できるよう指導している。
≪音楽教育専攻≫「音楽教育研究領域」「音楽学研究領域」「ソルフェージュ研究領域」の 3 つの研究領域がある。
■音楽教育研究領域
音楽教育学とは広義には音楽と人間の関わり、社会における音楽の役割や機能について探求する学問であり、主な領域としては、音楽教育の思想や歴史、音楽と発達、音楽と認知心理、比較教育、教育課程論、指導法、生涯学習、音楽文化産業・政策等である。
こうした特色を踏まえ、研究方法も重要であるとの考えのもと、歴史を重んじ、哲学的思考も加え、社会調査や実験的作業を附した研究方法を学び、各自の研究テーマに活用していけるよう指導している。専門テーマ別のゼミ、修士論文の個人指導、学生と教員による共同研究等、多様な方法で研究に取り組むカリキュラムを展開している。研究を基盤としながら、教育や文化創造において、実践的に活躍する人材の養成、および研究者の育成を目的とする。
■音楽学研究領域
音楽の歴史的研究、作曲家・作品研究のみならず、音楽美学、音楽と社会、音楽と人間精神との関わり等、様々な視点から音楽を研究していく場であるとの考えのもと、授業形態はゼミナールと個人指導を中心とし、演奏や教育、周辺領域を含む広範囲な視座を育むと同時に、自分の問題意識を明確化し、多様な問題と取り組み論ずる能力を養う。
この成果を基に、2 年次には修士論文を作成し、論文要旨の口頭発表を行う。
■ソルフェージュ研究領域
楽曲の総合的理解、把握、解釈を可能にする高度な読譜力の習得を目指し、ソルフェージュおよびソルフェージュ教育について研究する。具体的内容は、初見、移調、スコアリーディング等を中心としたソルフェージュ実技の習得、和声学、対位法の習得、また多面的、実践的な楽曲分析と音楽様式の変遷への考察などである。各自の専門実技のさらなる習得に加えて、論文作成およびソルフェージュ課題の作成、論文要旨の口頭発表を行う。社会の様々な場において、多様な音楽活動を展開できる人材の養成を目的と
している。

24

東京音楽大学（1）2－3 の改善・向上方策（将来計画）
各専攻内の領域別に特色ある教育課程を編成し、またガイダンス等で学生に対して直接周知している一方で、使命・目的と 3 つのポリシーの明示がなく、また大学ホームページや学校案内等における表記方法には領域別に差異が見られ、統一的見地に立った検証が必要である。したがって、至急上記の案件の解決が必要である。今後は、研究科全体、各専攻、各研究領域のカリキュラム・ポリシーの検討と、それらの大学ホームペー
ジや学校案内等での明示が必要であると考えられる。
2－3

学修及び授業の支援

2-3-① 教員と職員の協働並びに TA(Teaching Assistant)等の活用による学修支援及び授業支援の充実
1) 学修支援及び授業支援の状況
年度初めに行われる学年別ガイダンスでは、全学年に対して教務一課が履修登録についての説明・指導を行っている。また、初年次教育としては、全専攻を対象に「東京音楽大学入門講座」を開講している。これは、本学に入学してきた新一年生が大学生活に早く適応し、レッスンや講義、大学生活にスムーズに移行できるようなスキルを身に付け、早い段階で卒業までの学習計画や卒業後の将来設計を策定できるよう、平成 25（2013）年度より開講された講座である。
2)オフィスアワー
本学ではこれまでにも個人レッスンの担当教員がレッスンを通じて築いた相互信頼に基づき、オフィスアワーに相当するような様々な相談に応じてきた。さらに平成 24（ 2012）年度より、一般学科の教員を中心としてオフィスアワーを試験的に導入し始めた。平成25（2013）年度からは制度としてのオフィスアワーの設定(専任教員対象)設定を進めた。
また、平成 26（2014）年度からはさらに徹底を図ることとし、シラバスにも掲載し全学に周知させている。
3)TA 等の活用
TA は、本学大学院の優秀な学生に対して、教育的配慮の下に教育補助業務を行わせ、これに対する手当支給により学生の処遇の改善に資するとともに、大学教育の充実及び指導者としてのトレーニングの機会提供を図ることを目的として整備されている。具体例としては、実技レッスンの指導補助、学部クラス授業補助として TA を活用している。
過去 3 年間の年度別採用者数と業務内容は、【表 2-3-1】の通りである。

25

東京音楽大学【表 2-3-1】TA 採用者数と業務内容(過去 3 年間)
年度

応募者

採用者

平成 23 年度

17 名

6名

平成 24 年度

10 名

6名

平成 25 年度

11 名

6名

実務内容
・ピアノ(1 名)−実技レッスン補助・ヴァイオリン、クラリネット、作曲、
音楽教育、音楽学(各 1 名)−クラス授業
補助
・ピアノ(2 名)−実技レッスン補助・フルート、サクソフォーン、作曲、音楽教育(各 1 名)−クラス授業補助
・ピアノ(2 名)、伴奏(1 名)−実技レッス
ン補助・ファゴット(2 名)、音楽教育(1 名)−ク
ラス授業補助4)留年者の状況
過去 3 年間の留年者数の推移は、【表 2-3-2】の通りである。
【表 2-3-2】留年者数(過去 3 年間)
専攻

平成 23 年度

平成 24 年度

平成 25 年度

声楽

7

7

7

器楽

17

11

11

作曲指揮

2

3

3

音楽教育

4

4

0

合計

30

25

21

総学生数に対する

1.96%

1.65%

1.42%

割合(%)
5)休学者の状況
過去 3 年間の休学者数の推移は、【表 2-3-3】の通りである。
【表 2-3-3】休学者数(過去 3 年間)
平成 22 年度

平成 23 年度

平成 24 年度

21

16

12

近年、心身に問題を抱える学生も増えていることから、主な休学理由としては「健康上の理由」が多い。次に「一身上の理由」「留学」「経済的理由」や「進路変更」が挙げられる。休学後も復学せず、退学にいたるケースが多い。
6)退学者の状況
過去 3 年間の退学者数の推移は、【表 2-3-4】の通りである。

26

東京音楽大学【表 2-3-4】退学者数(過去 3 年間)

１年

平成 22 年度

平成 23 年度

平成 24 年度

総学生数 1555 名

総学生数 1532 名

総学生数 1512 名

2 年次

3 年次

次

４年

計

次

7

7

9

6

29

1年

2年

3年

4年

次

次

次

次

5

7

4

10

計

26

1年

2年

3年

4年

次

次

次

次

10

5

3

6

計

24

【表 2-3-5】中途退学理由(複数回答あり)
中途退学理由平成 22 年度

平成 23 年度

平成 24 年度

就学意欲の低下02

1

進路変更(他の教育機関への入学・転学・編入
学)

5

9

5

進路変更(就職)

1

0

1

経済的困窮

6

7

4

学力不足

0

0

1

身体疾患

1

1

0

心神耗弱

0

1

1

海外留学

1

4

4

その他

15

2

7

4) 留年者、5) 休学者、6) 退学者への対応
学生からの相談には、まず学生支援課が応じる。休学者、退学願いも学生支援課で受け付けている。教務一課でも業務の中で相談に乗ったり注意を促したりはしているが、それぞれに複雑でデリケートな事情を抱えており、その内容も多様である。教務一課や学生支援課の職員、学生委員会や学生相談室も細やかな指導や適切な対応を行うよう努めており、必要に応じて実技レッスン担当教員や保護者と連携し対応を講じている。
7）留学生に対する学修支援
留学生は、それほど多くはないが、学修支援については国際交流センターが担っており、個々の事案について対応している。
8）学修支援及び授業支援に対する学生の意見等を汲み上げる仕組み
後に基準 2-6 において詳述するが、本学では平成 22（2010)年度より、学生による「レッスンアンケート」と「授業評価アンケート」を 1 年ごとに実施しているほか、平成25(2013）年度には「東京音楽大学満足度アンケート」を実施した。これらアンケート中の自由記述欄が、学修及び授業支援に対する学生の意見等を汲み上げる仕組みとなっている。

27

東京音楽大学（1）2－3 の改善・向上方策（将来計画）
現在、学生からの相談には教務一課、学生支援課等の職員が対応するほか、実技個人指導を担当する教員とのコミュニケーションのなかで学生から相談を受けることもあり、場合によっては、その内容を教員が事務局に伝達し検討されるといったケースも多くある。アカデミック・アドバイザーのような細かい指導は実質的に行われていないが、学生からの相談に個別に対応し、学生委員会(基準 2-7 で詳述)と学生相談室が連携して対処することで、学生に向けての支援を行っている。今後もアンケート調査を実施するとともに、学生指導や履修相談を行うことで学生のニーズを理解し、学生の資質や可能性を最大限引き出す仕組みを充実させる必要がある。
2－4

単位認定、卒業・修了認定等

2-4-① 単位認定、進級及び卒業・修了認定等の基準の明確化とその厳正な適用＜音楽学部（学士課程）＞
成績評価基準は、下記の【表 2-4-1】のとおりである。各授業における授業の方法及び計画、並びに成績評価の方法については、授業計画書(シラバス)等により公表している。
【表 2-4-1】成績評価基準
点数区分

評価の表示方法

80～100 点

優70～79 点良60～69 点可※GPA に対応できるよう、平成 26(2014)年度からは 90 点以上は「秀」と表示される。

各科目の成績は、100 点を満点とし、60 点以上を合格とする。
個人別実技レッスンは、年度末を中心とした実技試験により単位が認定される。実技
個人レッスンの分野ごとに 5〜20 人程度の関係教員の採点によって判定される。この採点基準は複数の教員により話し合われており、結果が決められる。
集団実技を中心とする科目は、個々の学生の技術だけ取り出して評価することが難し
いため、出席を含む平常点にも重きが置かれている。
授業科目の評価基準はシラバスに示されている。「ソルフェージュ」のように、複数の教員が担当しているグレード別クラス授業では、全体試験における採点方法に基準を定めることにより、公平性を保っている。
年間の単位上限数には制限が設けられており、1 年間に履修登録することができる単位数は、48 単位を上限(履修登録の上限に算入しない科目もある)としているが、3 年を超えて在学している学生については、上限を定めていない。

28

東京音楽大学【表 2-4-2】卒業に必要な単位数
専攻

教養科

外国語

必修科

選択必

選択科

計

目

科目

目

修

目

声楽(声楽演奏家コース)

12

20

72

20

124

声楽(声楽)

12

20

72

20

124

器楽(ピアノ演奏家コー

12

12

60

40

124

器楽(ピアノ)

12

12

60

40

124

器楽(チェンバロ・オルガ

12

12

66

34

124

器楽(弦楽器)

12

12

72

28

124

器楽(管楽器・打楽器)

12

12

74

26

124

作曲指揮(作曲「芸術音楽

16

12

70

26

124

14

12

82

12

124

12

12

88

12

124

14

12

76

22

124

作曲指揮(指揮)

12

12

76

24

124

音楽教育(応用音楽教育コ

12

12

50

30

20

124

12

12

64

22

14

124

ス)

ン)

コース」)
作曲指揮(作曲「映画・放4

送音楽コース」)
作曲指揮(作曲「ポピュラー・インストゥルメンツ
コース」)
作曲指揮(作曲「ソングライティングコース」)

ース)
音楽教育(実技専修コース)

卒業要件については、「東京音楽大学大学院学則」第 14 条において、「卒業の要件は、大学に 4 年以上在学し、124 単位以上を修得することとする。」と規定している【資料2-4-1】。早期卒業制度は、本学部に 3 年以上在学し、専攻実技が極めて優秀であり、さらに卒業要件として本学が定める単位を優秀な成績をもって修得したと認める場合、3
年次の 3 月卒業を認める制度である。早期卒業希望者は、次の各号に掲げる要件を満たしていなければならない。
〔平成 22（2010）年 2 月 10 日に制定されたが、現在までに該当者なし。〕⑴卒業に要する単位の 84 単位以上を修得していること。
⑵専攻実技 16 単位以上を修得しており、その成績が極めて優秀であること。
⑶2 年次末までに修得した卒業要件としての全ての修得科目の成績評価のうち、「優」

29

東京音楽大学が 4 分の 3 以上であること。
⑷早期卒業の希望が明確であること。
⑸専攻分野の教員指導の下、卒業までの履修計画を作成し、学長に提出していること。
既修得単位の認定条件は、【表 2-4-3】の範囲内で、教養科目にあっては本学で開設されている教養科目(一般的包括的な内容を含む科目)に相当すると認められる場合、その他の科目にあっては同一授業科目又は授業内容が同一のものである場合に限り、本学で開設されている授業科目の単位数で認定する。
【表 2-4-3】既修得単位認定対象科目と単位設定上限単位数
既修得単位認定対象科目

1 年次入学生

・教養科目(一般的包括的な内
容を含む)
・専門科目(ただし、専攻実
技・合唱・室内楽・管弦楽又は合奏・吹奏楽を除く。) ※注

単位認定上限単位数

30 単位

1

3 年次編入学生

・教養科目(一般的包括的な内
容を含む)
・専門科目(ただし、「吹奏楽」「管弦楽又は合奏」を除く。)
・教職に関する科目

60 単位

※注 2

上記「教養科目」とは、「自由科目」「外国語科目」「体育科目」とする。
※注 1 ここで認定対象の専門科目から除くのは、専攻実技(全専攻対象)・合唱(声楽専攻対象)・室内楽(器楽専攻(ピアノ、弦・管打楽器)対象)・管弦楽又は合奏(器楽専攻(弦・管打楽器)対象)・吹奏楽(器楽専攻(管打楽器)対象)とする。
※注 2 単位認定の上限は定めず、個別に教務委員会で判定するが、短期大学で 2 種免許状を取得している
場合、「教職に関する科目」の単位認定は 21 単位を上限とする。

本学では、上智大学との単位互換型の学生交流を実施している。その目的は、それぞれの大学の特色ある授業科目を開放し、学生の交流を行うことによって、教育研究の活性化や教育課程の充実を図り、多様な教育の提供と学習意欲の向上を図ることにある。
応募資格は2年次以上の学部生で専攻は問わない。希望者の応募理由(意欲)、成績、履修科目に関わる能力を総合的に勘案し、上智大学での修得単位数が総計(全員で)50単位までとなるよう、履修科目や人数の調整を行ない実施しているが、学生の選出についてはさらなる基準の明確さが求められる。
（1）2－4 の改善・向上方策（将来計画）
単位の認定は適正に行われ、本学の定める学位授与の方針に基づき修了が認定されている。直ちに改善・向上方策をとらなければならない状況にはないが、本学でもGPA(Grade Point Average)制度を導入するための準備を重ねている。これを定めること
により、GPA に応じて単位上限を変動させるなど、学生の学習意欲を高め学習成果の効
果的な達成を促すとともに教育の質の保証について一層の具体化を定め、より適切な単30

東京音楽大学位取得につなげることが可能となる。
現在、4 年次における年間の単位上限数に制限が設けられていないため、今後検討を進めていく。
＜大学院音楽研究科（修士課程）＞
2-4-① 単位認定、進級及び卒業・修了認定等の基準の明確化とその厳正な適用◆修了要件と修了認定
修了要件については、「東京音楽大学大学院学則」第 16 条において、「大学院に 2 年以上在学し、32 単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けたうえ、修士論文等の審査及び試験に合格することとする。」と規定している【資料 2-4-2】。履修方法について
は、「東京音楽大学大学院音楽研究科規程」第 6 条で「履修便覧に定める当該専攻の授業科目のうちから必修科目及び選択科目を合わせて 32 単位以上を修得し、かつ、研究指導を受けなければならない。」と規定し【資料 2-4-3】、修得しなければならない単位は、
表 2-4-1 に示すとおり各専攻区分に従い 32 単位以上を修得することを規定している【資料 2-4-4】。単位の認定方法は、筆記試験、口頭試験または研究報告によって評価される【資料 2-4-5】。その成績評価は、試験等による成績を 0 点から 100 点の範囲において表
2-4-2 のとおり 5 段階で評価し、「可」評価（60 点以上）を合格として単位を認定している。
表 2-4-1

修士課程の専攻ごとの単位修得方法＜器楽専攻・鍵盤楽器研究領域＞
必修「器楽実習」「楽曲分析演習」「器楽特殊研究」の 3 科目 20 単位

選択「室内楽実習」「伴奏法」「西洋文学特講」「ポピュラー音楽特講」「原典特殊研究（英・独・仏・伊・日）」の 5 科目、他の研究領域開設科目、学部開
設授業科目から 12 単位＜器楽専攻・弦楽器研究領域／管打楽器研究領域／室内楽研究領域＞
必修「器楽実習」「楽曲分析演習」「器楽特殊研究」の 3 科目 20 単位

選択「室内楽実習」「オーケストラ実習」「西洋文学特講」「ポピュラー音楽特講」「原典特殊研究（英・独・仏・伊・日）」の 5 科目、他の研究領域開設科目、学部開設授業科目から 12 単位＜声楽専攻・独唱研究領域＞
必修「声楽実習」「歌曲分析演習」「演奏研究」の 3 科目 20 単位

選択「声楽特殊研究Ⅰ」「声楽特殊研究Ⅱ」「声楽特殊研究Ⅲ」「声楽特殊研究Ⅳ（英・独・仏・伊・日）」「重唱特別演習（歌曲）」「オラトリオ研究」「西洋文学特講」「ポピュラー音楽特講」「原典特殊研究（英・独・仏・伊・日）」の 9 科目、他の研究領域開設科目、学部開設授業科目から 12 単位

31東京音楽大学＜声楽専攻・オペラ研究領域＞
必修「声楽実習」「オペラ総合実習」「オペラ曲分析演習」の 3 科目 20 単位

選択「オペラ特殊研究」「重唱特別演習（オペラ）」「コレペティ演習」「オラト
リオ研究」「西洋文学特講」「ポピュラー音楽特講」「原典特殊研究（英・独・仏・伊・日）」の 7 科目、他の研究領域開設科目、学部開設授業科目から
12 単位＜作曲指揮専攻・作曲研究領域＞
必修「作曲演習（理論・作品発表を含む）」「作曲特論Ⅰ」「作曲特論Ⅱ」「作曲特論Ⅲ」「作曲特論Ⅳ」の 5 科目 20 単位

選択「マルチメディア研究」「西洋文学特講」「ポピュラー音楽特講」「原典特殊研究（英・独・仏・伊・日）」の 4 科目、他の研究領域開設科目、学部開設
授業科目から 12 単位＜作曲指揮専攻・指揮研究領域＞
必修「指揮実習（合奏・オーケストラを含む）」「指揮演習」1 の 2 科目 16 単位

選択「指揮楽書特殊研究Ⅰ」「指揮楽書特殊研究Ⅱ」「西洋文学特講」「ポピュラ
ー音楽特講」「原典特殊研究（英・独・仏・伊・日）」の 5 科目、他の研究
領域開設科目、学部開設授業科目から 16 単位＜音楽教育専攻・音楽教育研究領域＞
必修「音楽教育学演習Ⅰ」「音楽教育学演習Ⅱ」「音楽教育学実習」「音楽教育学
特殊研究Ⅰ」「音楽教育学特殊研究Ⅱ」の 5 科目 24 単位選択「音楽教育学特講」「音楽教育学特別研究指導」「作曲実習」「声楽実習」「器
楽実習」「指揮実習」「邦楽実習」の 7 科目 4 単位、「ポピュラー音楽特講」「原典特殊研究（英・独・仏・伊・日）」の 5 科目、他の研究領域開設科目、学部開設授業科目から 4 単位、合計 8 単位

＜音楽教育専攻・音楽学研究領域＞
必修「音楽学演習」「音楽学実習」の 2 科目 16 単位

選択「音楽学特殊研究Ⅰ」「音楽学特殊研究Ⅱ」「音楽学特殊研究Ⅲ」
「音楽学特
別演習Ⅰ」
「音楽学特別演習Ⅱ」「音楽学特別演習Ⅲ」「楽書購読Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・
Ⅳ（英・独・仏・伊）」「作曲実習」「声楽実習」「器楽実習」「指揮実習」「邦
楽実習」の 7 科目 4 単位、「ポピュラー音楽特講」「原典特殊研究（英・独・仏・伊・日）」の 15 科目、他の研究領域開設科目、学部開設授業科目から
16 単位

32

東京音楽大学＜音楽教育専攻・ソルフェージュ研究領域＞
必修「ソルフェージュ研究演習」「ソルフェージュ研究実習」「ソルフェージュ
特殊研究」の 3 科目 22 単位

選択「作曲実習」「声楽実習」「器楽実習」「指揮実習」「邦楽実習」「音楽学実習」の 6 科目 6 単位、「教育学特殊研究」「教育心理学」「楽書特殊研究」「西洋文学特講」「ポピュラー音楽特講」「原典特殊研究（英・独・仏・伊・日）」の 6 科目、他の研究領域開設科目、学部開設授業科目から 4 単位、合計 10単位

表 2-4-2

成績の評価
点数区分

評価の表示方法

100～90 点

秀89～80 点

優79～70 点良69～60 点

可

59 以下

不可

合否
合格

不合格

◆修士論文等の作成、提出「東京音楽大学大学院学則」第 16 条において規定される「修士論文等」の区分は、以下のとおりである。
（１） ピアノ、オルガン、チェンバロ、伴奏、弦楽、管打楽器、室内楽、声楽の各研究領域…修士演奏（２） 作曲研究領域…修士作品（３） 指揮研究領域…修士演奏（４） 音楽教育、音楽学、ソルフェージュの各研究領域…修士論文
なお、（１）及び（３）により修士演奏を行なう者は、その演奏に関する楽曲解説（プログラム・ノート）を添える【資料 2-4-6】。また、作曲研究領域、及び指揮研究領域については部会決定により、併せて修士論文の提出が求められる。これらの審査を受けようとする者は、大学の定めた期間内（6 月中旪）に論文等の題目（演奏曲目、作品名、
論文題目）を音楽研究科長に届け出る。【資料 2-4-7】◆修士論文等の審査と最終試験提出された修士論文・修士作品は、研究科長によって研究科委員会に審査を付託し、3名以上の審査委員により審査される。【資料 2-4-8】以上の審査結果が研究科委員会に報告され、これを審議のうえ、修了判定を行う。

33

東京音楽大学

2－5

キャリアガイダンス

2-5-① 教育課程内外を通じての社会的・職業的自立に関する指導のための体制の整備
東京音楽大学がその名の通り音楽の専門性が極めて高い単科大学であるとはいえ、社会に学生を送り出す教育機関のひとつとして、その教育課程を通して社会人として自立できる能力を身に付けさせることは、近年特に重要視されている。本学ではその観点に基づき、音楽大学本来の目的である優秀な音楽家・演奏家・指導者の育成はもとより、音楽関係企業・一般企業への就職支援、加えて、音楽を通して社会・企業・地域に貢献し活躍できる能力と手法を持つ人材を育成するために、教育組織と「キャリア支援セン
ター」が中心となり、教育課程内および教育課程外における様々なキャリア支援・就職支援を積極的に行っている。「キャリア支援センター」では、学部生への支援に加えて、
平成 25(2013)年からは大学院生へのキャリア支援も開始している。
1) 教育課程内の取り組み●教養科目における「5 の底力」プログラム
社会人として必要な広い教養と柔軟な思考能力を身に着けるよう、教養科目の教員が中心となり「コミュニケーションおよびプレゼンテーション能力」「多文化理解能力」「収
集能力」「ＩＴ能力」「問題発見能力」の 5 つの能力の向上を目指して授業を行っている。
全 39 科目の教養科目(入学年度により種別が異なる科目を含む)の中でも、下記に記す授業は特にキャリア教育の要素が濃く、社会人としての基礎的なスキルを身に着けさせる内容となっている。【資料 2-5-1】〇「東京音楽大学入門講座」

全専攻、1 年次

本学に入学した新入生が大学生活に素早く適応し、レッスンや講義に対応できるよう、
基本的なスキルを身に着けさせると共に、4 年間の学修計画や卒業後のキャリアデザイ
ンを考えさせ、早い段階で将来設計を策定できるようにすることを目的として、平成24(2012)年度より開講されている。第 1 回目は年間の講座についてのガイダンス的な内容で、キャリア支援センターからは、「文化力発信プロジェクト」・推薦企業就活セミナ
ー「特訓クラス」・「エンロールメント･マネジメント講座」・各種就職支援対策講座およびキャリア支援センターの利用方法についての詳しい説明と紹介がなされ、講座終了後には「キャリアデザインアンケート（第 12 回）」も行われた。第 2 回目以降では、楽譜･スコアの読み方をはじめとした様々な音楽的スキルのほか、ノート・レポートなどの文
章の書き方から、身体表現・プレゼンテーション・情報収集・情報整理などの能力向上のための講座が行われている。【資料 2-5-2】〇「日本語表現法」

全専攻、1 年次

学生の作文力と会話能力の向上を目標とし、「書くこと」では、様々なスタイルの文章の作成と既成文の読解・要約、「話すこと」では、ショート及びロングスピーチのための取材・原稿作成・実演を演習形式により実践することで、文章・言語による表現能力・
プレゼンテーション能力を身に着けさせる。【資料 2-5-3】

34

東京音楽大学〇「教養演習」

全専攻、1 年次

尐人数のゼミ形式により、現代社会が抱える諸問題（エネルギー・尐子高齢化・雇用・教育など）の中から具体的なテーマを学生自身が選定し、調査・発表・討論を行うこと
で、課題発見力・情報収集力・創造力を磨くと同時にプレゼンテーションについての知
識やスキルを実践の中で習得することを目的とする。【資料 2-5-4】〇「情報メディア」

全専攻、1 年次

高校で学習してきた情報リテラシー教育を充実させ、キャリア教育を意識した情報メディア活用法の習得やパソコンのスキルアップを目指すとともに、現在のインターネッ
ト社会に必要とされる、自ら情報を発信する能力やコミュニケーション能力の向上を目的とし、ビジネス文書・レポート・論文の書き方や表計算・ホームページ制作・プレゼ
ンテーションなど、ビジネスの場や日常におけるパソコンの活用法を学ぶ。
【資料 2-5-5】●専門科目におけるキャリア支援〇「アクト・プロジェクト」
平成 17(2005)年度に本学独自のキャリア教育の試みとして開始された「アクト・プロ
ジェクト」は、平成 18(2006)年度より文部科学省の現代ＧＰ（現代的教育ニーズ取組支援プログラム)「実践的総合キャリア教育の推進」に選定され、平成 20(2008)年度から
は専門共通科目「音楽キャリア実習Ⅰ･Ⅱ」として教育課程のなかにその一部が組み込まれ、文部科学省大学改革推進等補助金からの支援終了後も継続的に活動を展開している。
専攻実技の研鑽のみにとどまらず、卒業後のキャリアをも見据えた複層的な内容を持つ教育により、高度な専門性を有する音楽家・演奏家・音楽教育者育成のための音楽的研鑽を通して、現今の社会状況の中における音楽文化の方向性を模索し、新しい方向性を指し示す創造性と積極性を育み、社会の様々な局面や他者との係わりの中で自らの音楽的個性を活かす道を見出し主張する応用性・柔軟性と共に、幅広い教養を兼ね備えた人材の育成を目的としている。全学の参加希望者を学年や専攻の枠にとらわれない小人数のグループに編成し、その活動を異なる分野の複数の教職員(音楽学･一般教育の教員および学生支援課･演奏課･教務一課の職員)による指導チーム(アドヴァイザー)がサポートする体制をとっている。ホールコンサート・Ｊ館ロビーコンサート・エリアコンサー
ト・サイバーの 4 つのワーキングチームに分かれ、学外ホール・学内・地域住民対象・介護施設・小中高校・駅などにおける各種コンサートの企画・制作やホームページ・イ
ンターネットによる音楽情報配信を行い、音楽に関わる社会・就労体験を積むことにより、自己の進路と適性を模索し、専門領域である音楽によるアプローチで実社会に貢献
し活躍できる力を身に付けさせる。各チームはその企画内容に応じて積極的に学外関係者の協力を仰ぎ、必要に応じて実技系教員が演奏指導の面で加わり、情報交換や問題解決にも協力する。本学独自のキャリア教育への取組は、学生の社会人基礎力養成に向けて教職共同で取り組む意識と共に学内外に広く認識・定着されつつある。学生のキャリアに対する意識にも近年変化が見られてきており、受験以前から当プロジェクトに関心を持って入学してくる学生も尐なくない。また、異なる専門の教職員が複数で指導にあた る こ の 体 制 は 、 互 い に 指 導 方 法 を 確 か め 合 え る 点 で 有 効 な 学 内 FD （ Faculty35

東京音楽大学

Development）にも繋がっている。【資料 2-5-6】〇「音楽キャリア実習Ⅰ･Ⅱ」

全専攻、1 年次

学内外におけるコンサートの制作や、学内の音楽情報局となる専用ホームページの作成・運営(アクト・プロジェクト）にグループで取り組み、実社会でも通用する企画・制
作能力・コミュニケーション能力・文書作成能力・問題解決力を養う。【資料 2-5-7】〇「ミュージック･コミュニケーション講座Ａ･Ｂ」全専攻、1 年次(3 大学連携事業※)
社会の様々な場で音楽活動を創造・実践できる「音楽コミュニケーション・リーダー」の養成を目指す。本講座は神戸女学院大学・昭和音楽大学・東京音楽大学の３大学が連携して実施するもので、各大学で実施する授業はテレビ会議システムで同時に他の 2 大学に中継され、他大学から配信される授業を受講する際でも、同システムを通して 3 大
学間での質疑応答やディスカッションが可能となっている。各大学の担当教員のほかに学外からもゲスト講師を招き、社会の様々な場で多様な聴衆に対してどのような音楽を提供すれば聴衆の“心を開く新鮮な音楽体験”を実現できるのか、またそのためにはどのような準備や仕事が必要なのかを、実践を通して学び、コンサートホール以外でのア
ウトリーチやワークショップについての知識と、実際に演奏の場を企画・実践する能力を身に付ける。この授業を通して企画・制作活動を行い、これまでに音楽系 3 大学による共同企画「音楽の新しい学び」フォーラム〜社会に飛び出す音大生たち〜平成20(2008)年および「音大連携による教育イノベーション」〜音楽コミュニケーション・
リーダー養成に向けて〜平成 24(2012)年を実施している。【資料 2-5-8】※「3 大学連携事業」
文部科学省大学教育支援プログラムに選定された音楽系 3 大学（神戸女学院大学・昭和音楽大学・東京音楽大学）によって平成 20(2008)年 11 月 23 日に開催された共同企画「音楽の新しい学び」フォーラム〜社会に飛び出す音大生たち〜は、平成 21(2009)年度
より文部科学省「大学教育充実のための戦略的大学連携支援プログラム」に選定され、3大学が連携のもとに授業・活動を行ってきたが、平成 23(2011)年度でその支援期間が終了したため、平成 24(2012)年度以降は各大学の教務予算と民間助成金によって連携授業・活動を継続させており、「音大連携による教育イノベーション」〜音楽コミュニケー
ション・リーダー養成に向けて〜を開催、さらなる活動を展開している。【資料 2-5-9】〇「マルチメディア演習」作曲・音楽教育を除く全専攻、3 年次
今日、芸術音楽の分野でも日常的となったコンピューターを用いた技術(楽譜制作・録音)を習得し、音楽家のための芸術分野における先端技術を、演奏・研究・教育などの現場で幅広く適応させるための能力を向上させる。【資料 2-5-10】〇「音楽文化研究演習ⅠＡ･ⅠＢ･Ⅱ」音楽教育、Ⅰ:3 年次、Ⅱ:4 年次
Ⅰにおいては、コミュニティミュージック・音楽療法・ワークショップ活動・創造的
音楽活動などの論題の中から、学生が自由な発想でテーマを選び研究発表を行う。その36

東京音楽大学後、それぞれのテーマについて全員で討論を行い、これまでの伝統的な枠組みを越えた
新しい音楽文化のあり方を多角的に捉える視点を共有していく。この活動を通して、研究方法やプレゼンテーション方法も習得する。Ⅱでは、Ⅰにおける演習の成果を踏まえ、卒業課題作成の指導を、グループ又は個別で行う。資料収集や文献検索を通して研究の基本的な方法を習得し、各自の研究テーマ（テーマ例：音楽文化政策、まちづくり、伝統文化、民俗芸能、アートマネジメント、メディア、ポピュラー音楽、学校音楽など）に基づき、文献を読み、調査を進める。報告および執筆の中で文章力やプレゼンテーシ
ョン技術を磨き、討議の中で課題意識を深めつつ相互対話および共同作業の基本的姿勢を習得する。【資料 2-5-11】〇「音楽文化産業・政策概論」音楽教育、2 年次
激変する現代の音楽文化・音楽に対する価値観や意識の変化を理解するために、音楽と社会の関係を歴史的に捉える。メディアおよびメディエーション※の概念を導入し、20 世紀初頭から現代に至るまでのメディア技術と音楽の関係に着目し、音楽文化の変貌を様々な事例を通しての考察を行いながら、発表・レポート・論文といったアカデミッ
ク・リテラシーについてもあわせて講義していく。【資料 2-5-12】※メディエーション：メディア研究では「媒介作用」と訳され、メディアをめぐる生産・複製・流通・消費といったコミュニケーション全体をプロセスとして捉え、その中で媒体を介し意味の移動や変容が起こる事態を指す用語として用いられる。
〇「音楽と社会と人間の歴史」音楽教育、2 年次
音楽と人間の関わり、社会における音楽の役割や意味を、歴史的に概観する。音楽に関わる事象を思想・教育・文化・宗教・政治と多角的に考察していくなかでテーマを見つけ、グループで研究発表を行う。コンピューターを活用しての資料や情報の収集・文章や書類の作成に加えて、パワーポイントによるプレゼンテーションも学んでいく。
【資料 2-5-13】〇「音楽文化マルチメディア実習」音楽教育、2 年次
多様なコンテンツを作成することで、様々なメディアを使いこなす能力を習得し、その能力を柔軟に活用して自身の目的や発想を具体的に実現させることを目的とする。音楽教育や制作・演奏・または実社会での活動など様々な状況を想定し、実践的にコンピューターを活用できるよう解説する。【資料 2-5-14】〇「メディアリテラシー実習Ⅰ･Ⅱ」音楽教育、1 年次
情報の収集・処理・活用・発信など、コンピューターを用いた活動を通して、基本的なコンピューターの知識・アプリケーションの操作と連携・実践的活動と発表を行い、必要な知識と技術を習得し、自己活動への応用方法を学ぶ。【資料 2-5-15】

37

東京音楽大学

2) 教育課程外の取り組み● 音楽家としてのキャリア支援
本学では、音楽大学本来の目的である、優れた演奏家・指導者の育成のため、学内外における各種演奏会の開催に加えて、ヨーロッパへの演奏旅行や研修旅行および海外からの招聘演奏家による公開レッスン・個人レッスンを教育課程外の取り組みとして積極的に実施している。学生に演奏の機会を与えるだけでなく、本場の空気に触れ、一流の指揮者・演奏家と共演し、その指導を直に受けることは、学生に学習意欲と刺激を与え、演奏家・指導者としての有効なキャリア体験となっている。本学が平成 24(2012)年 3 月に実施した「東京音楽大学シンフォニーオーケストラ・ヨーロッパ演奏旅行」においては、演奏委員会(調査・立案)と国際交流センター（演奏会場手配・広告）および演奏課（事務連絡・楽器の貸出）が教員と協力して企画・制作に加わっている。ピアノ・声楽・管打楽器の各部会が行っている「ヨーロッパ研修旅行」においても、国際交流センター（研修先でのレッスンのセッティング）と学生支援課（レッスン希望者の受付）が業務を分担して行うほか、実技系教員（研修先でのレッスン指導者の選択および紹介・レッ
スンのセッティング・通訳・参加者へのアドバイス）も積極的な協力を行っている。また、「特別招聘演奏家公開レッスン」も、演奏委員会(調査・立案・学生の推薦)、演奏課（連絡・契約・チラシ制作・裏方）、国際交流センター（招聘者のビザ申請・契約手続き）
および教員（招聘者の紹介・通訳）による協力体制のもとに実施されている。
【 資料 2-5-16】〇 国際交流センター
演奏家・指導者など、プロの音楽家を目指す学生の中には、卒業後大学院に進学する者や、留学を希望する者も数多く存在し、平成 25(2013)年 3 月卒業生においては、進学・留学を合わせて 104 人(全体の 3 割)となっている。留学希望者に対する指導・援助の内
容は、個々の留学先や専門分野によってもかなり異なってくるが、国際交流センターの担当職員が個別に対応に当っている。希望の留学先・時期等を確認後、準備期間にすべきことを検討して予定を組み、準備が間に合わないようであれば出発時期の再検討も提案する。本人の語学レベルや準備期間に合った勉強方法を指導し、希望者には留学先で必要とされる最低限の会話のための直前指導の機会を提供する。願書記入および添付書類作成に関する援助・指導や、提出前の書類のチェックを行い、受け入れ先に質問がある場合には、問い合わせ文書作成の指導も行う。現地への行き方、実技試験のためのス
ケジュール相談および指導に加えて、試験前に受け入れ先の練習室（ピアノ）が使用できない場合に可能な範囲で他の施設を探すなどの援助を行い、合格後は住居の探し方や到着後にすべきことの指導を行っている。希望留学先へ留学経験を持つ同専攻の教員による指導や助言も適宜行われている。キャリア支援センター・学生支援課・学生相談室・
学生委員会における学生相談への対応の中で、留学に関する相談があった場合にも、国際交流センターとの連携が速やかに取られている。これまでも留学に関する相談についての告知は、学生委員会発行の「困ったときの学生相談窓口」チラシによって行われてきたが、平成 26(2014)年度からは、学生便覧の中にも記載され、さらなる周知を図ることになっている。【資料 2-5-17】38

東京音楽大学〇 バイエルン州立青尐年オーケストラへの参加
ドイツのバイエルン州が助成事業として行っている「バイエルン州立青尐年オーケストラ」からの参加招待を受け、指定されたパート（担当楽器）
・人数により、大学が選抜した学生をバイエルン州立青尐年オーケストラの演奏旅行に派遣する。平成 24(2012)
年度は、第 114 期バイエルン州立青尐年オーケストラ(平成 24(2012)年 12 月 27 日〜平成 25(2013)年 1 月 7 日)に本学学生 8 人(ヴァイオリン・ヴィオラ・チェロ・コントラバス)が参加し、ヴァイカースハイム・ローゼンベルク・バンベルク・ミュンヘン各地を回る演奏旅行に参加した。【資料 2-5-18】●就職のためのキャリア支援〇 キャリア支援センター※₁「キャリア支援センター」では、社会における音楽文化のリーダーを養うための実践的なプログラムと、音楽関係企業から一般企業までを視野に入れた、多様な就職支援プ
ログラムによって、幅広く細やかなキャリア支援を展開している。就職や卒業後の進路に関する学生からの相談には、当センター職員が個別に対応しているが、必要がある場
合には、スタッフからの連絡により本学の教員も相談に参加することにより、さらに幅広いアドバイスや援助が行なわれている。学生支援課・学生相談室・学生委員会などに寄せられる様々な相談の中で、就職に関する悩みや問題が派生した場合にも、当センタ
ーとの速やかな連携により、同時進行的支援が行える体制を取っている。相談状況は学
年・専攻・内容によって集計され、相談者ごとに記録カードを作成することにより円滑な支援を目指している。平成 25(2013)年からは大学院生への支援も開始され、インターンシップ希望者へのエントリーシートの書式・就職先の探し方・就職情報サイトへの登録方法についての指導やアドバイスが行われた。卒業生の進路・就職先は分野・専攻別に集計されている。卒業生の活躍(演奏活動・コンクールなど)についての情報は広く収集され、広報誌｢東京音大ジャーナル｣等で取り上げるなど、積極的に紹介している。教員に採用された卒業生に関する情報(当センター)と教職課程履修学生の情報(教務一課)
は交換・共有され、教員志望者に対する支援の充実のため役立てられている。
「キャリア支援サイト」も開設されており、キャリア支援担当からのお知らせ・各種情報の閲覧・登録・練習室の予約が出来るようになっている。また、当センターにおいては、各種求人票（企業・音楽教室講師募集･演奏者募集など）をはじめ、会社案内・公務員採用試験
案内・合同企業説明会情報・インターンシップ情報・就職活動報告書・進学関連資料の閲覧が可能となっており、各種参考書籍の貸し出しも行っている。そのほか、3 年生進路希望調査・4 年生内定状況調査・キャリアハンドブックの配布・大学指定履歴書の販
売※₂も行っている。【資料 2-5-19】※₁学生支援課内に設置されていた「キャリア支援室」が平成 25(2013)年度より独立して、「キャリア支援センター」と改称された。
※₂窓口において現金を扱うことを避けるため、平成 26(2014)年度より履歴書の販売は、Ａ館地下の河合楽器の売店に依頼する予定である。

39

東京音楽大学〇「文化力発信プロジェクト」
本学はその名の通り音楽の専門性が高い単科大学であり、多くの学生は演奏家など、プロの音楽家を目指して入学してくるが、音楽家の門戸は狭く、目指しても叶わない場
合も尐なくはない。他の道を選択せざるを得ない場合でも、それまでのプロセスが総合
大学の学生とは異なるため、卒業時の職業選択において大変厳しい位置づけに置かれてしまうのが現状である。「東京音楽大学 Project SPREAD」は、学生を含めた我々が持つ「音楽」というコンテンツの様々な技術や能力を有効活用し、学生自らが音楽を普及させて行くことで、企画力・実行力・調整力・コミュニケーション能力・アートマネジメ
ント能力などを培い、文化振興を通して一般企業や地域社会に貢献できる人材になることを目指した支援を行っている。平成 25(2013)年 7 月 20 日には、今年度より新規開講
された｢文化力発信プロジェクト企画講座｣(全 8 回)の最終回として、シンガーソングラ
イターの加藤登紀子さんによる「歌と講演」（本学Ａ館 200 教室）が行われたほか、同年
12 月１日には、同プロジェクト第 2 班による｢カホン体験教室｣(野尻湖支館 3 階公堂)が長野県信濃町※において実施され、定員を大幅に上回る参加者達からの好評を得ている。
【資料 2-5-20】※東京音楽大学と長野県信濃町は｢癒しの森協定｣の締結を通じてコンサートの共催や町立小学校への講師派遣など、連携した取り組みを行っている。
〇 推薦企業就活セミナー「特訓クラス」※3 年次
3 年生を対象に週に 1 度、月曜日の第 6 限に開講されている。一流企業への就職を希望する学生が、総合大学の学生との競合に耐えうるスキルを得るためのプログラムを提供すべく、尐人数のゼミ形式による「特訓クラス」を開催している。この取り組みは、
平成 24 年(2012)度より始まり、昨年度は最期までゼミに残った学生全員(12 人)が一流
企業（三井住友銀行・ＳＭＢＣ日興証券・戸田建設など）への内定を得る成果を収めている。この結果を得て今年度は、前年度比約 3 倍の学生が一流企業への就職を目指して「特訓クラス」に取り組んでいる。【資料 2-5-21】※推薦企業集活セミナー「特訓クラス」は平成 26(2014)年度より「就職特訓コース」〜
推薦企業を目指す方へ〜と改称される。
〇「就職講座シリーズ」※3 年次
就職を希望する 3 年生を対象に、就職活動の進め方・筆記試験対策(ＳＰＩ模擬試験)・
グループディスカッション対策・履歴書およびエントリーシート対策・面接および模擬面接の内容で、就職活動の流れに沿って、就職のために必要な講座を実施している。各段階におけるグループディスカッションを通して、業界・業種・企業の研究を行うとともに自己への理解を深め、就職のために必要な基本的スキルを高めて行く。
【資料 2-5-22】※「就職講座シリーズ」は平成 26(2014)年度より「就職基本講座」と改称される。

40

東京音楽大学〇「エンロールメント・マネジメント講座」

全学年

キャリア支援センターが平成 24(2012)年度より開講した講座で、在学中から卒業後までを一貫してサポートする総合的学生支援で、社会人としての基礎力を学び、身に付けて、学生が社会人として成長していくプロセスを通して、単なる就職支援にとどまらず、
卒業後の生き方までも見据えた総括的な進路を支援することを目指す。平成 24(2012)年
度には、10 月から 12 月にかけて計 6 回の講座が開かれ、企業経営者、国際ジャーナリ
スト、音楽評論家、ネット業界起業者、東大卒プロ野球選手、元厚生労働省長崎労働局長など、第一線で活躍されている方々を講師に招き、様々な角度から貴重な経験を基にした講演を開催した。【資料 2-5-23】〇 パーソナルキャリア講座：「社会人に必要な数学」～生活の中の算数から採用試験の
数学まで～

全学年

日々の生活の場面で役に立つ数的知識を身に付けさせ、企業就職の試験勉強の準備とすることを目的に、平成 25(2013)年 5 月～7 月の毎月曜日、全学年を対象に、外部からの派遣講師を招いて、全 7 回（90 分/回）の講座を開講した。【資料 2-5-24】〇 就職オリエンテーションの実施

全学年

毎年 4 月に行われる新年度ガイダンスの中において、全学年を対象に就職及び就職支援に関するオリエンテーションが行われている。【資料 2-5-25】〇就職説明会の開催

全学年

就職説明会としては「日本オペラ振興会説明会」「東京二期会オペラ研修所説明会」が全学年を対象に開催されたほか、推薦企業就活セミナー「特訓クラス」の中において、三井住友銀行・ＳＭＢＣ日興証券・大和証券・戸田建設・イタリアントマト・東武鉄道・
テレビ静岡・山崎製パンによる就職・企業説明会が実施されている。【資料 2-5-26】（1）2－5 の改善・向上方策（将来計画）
音楽大学の目標は優れた演奏家・指導者の育成に重点がおかれ、教員および学生の興
味も専門性の追求に偏る傾向が強いため、演奏活動以外の音楽を職業として捉える意識や機会は非常に尐なく、就職を考える場合でも一般企業からではなく、まず音楽関連業
種の中から就職先の選択がなされていることが多い。この卒業後の進路を柔軟な発想で、幅広く考える点については、学生はもとより教職員の意識の改革も必要である。今後は音大生に必要な支援プログラムのさらなる充実と共に、音大生ならではの魅力や可能性
を社会や企業に向けて積極的にアピールし得る能力とその方法を身に付けさせることが重要な課題となり、その意味からもキャリア支援センターが、平成 25(2013)年度に立ち上げた「文化力発信プロジェクト」の成果が期待される。同プロジェクトや「エンロールメント・マネジメント」講座の開講により、教育課程外におけるキャリア支援は年々充実しつつある。平成 25(2013)年度からは、社会的基礎力の向上を目指した取り組みとして、一般教養科目における「5 の底力」プログラムが開始されているが、一年目ということもあり、認識の共有がなされているとは言えない。推薦企業を中心としたＯＢ･

41

東京音楽大学

ＯＧ会の発足や、就職したＯＢ･ＯＧによる説明会の開催など、卒業生ネットワークとの連携も今後の重要な要素となると推測され、卒業生の卒業後の活動・就業状況の調査を継続的に行うことも検討されている。また、これまでは本人の努力に任せられるところが大きかったプロの演奏家を目指す学生に対する支援や育成プログラム、オーケストラ
への就職、演奏家としてのキャリア支援の充実のほか、卒業後に海外のアカデミーを受講できる制度の確立なども望まれ、キャリア支援センターと国際交流センターとの協力
体制の強化が必要とされている。大学院生に対するキャリア支援については、平成24(2012)年 3 月に行われた「大学院修了アンケート」における多数の要望を反映して、
平成 25(2013)年度からはキャリア支援センターを大学院生にも開放し、より拡大された
キャリア支援を開始しているが、利用者数はまだ尐ないのが現状である。今後、大学院生に対する周知をさらに広め、積極的な利用を呼びかけていく。
2－6

教育目的の達成状況の評価とフィードバック

2-6-① 教育目的の達成状況の点検・評価方法の工夫・開発
平成 22(2010)年度より、学生による「レッスンアンケート」と「授業アンケート」を
1 年ごとに交替で実施している。音楽大学の学修の特徴として個人指導によるレッスン
が主要な位置を占めているが、そのアンケート回答の内容には個人情報や主観的見解も多く含まれるため、アンケートの集計は業者に依頼し、教員個人集計表を直接当該教員に渡し、個人名を伏せたデータによるアンケートの結果分析を FD 委員会が行うなど、実施方法を工夫している。平成 22(2010)年度と 24(2012)年度に行われた 2 回のレッスンア
ンケートの結果を比較すると、教員の姿勢や指導法に対する評価が上がり、また出席意欲も上昇したことが確認でき、これは 1 回目のアンケート結果を受けて教員が授業改善に取り組んだ結果と評価できる。一方、授業アンケートの結果もレッスンアンケートと同様に、個人集計表を直接当該教員に渡し、個人名を伏せたデータによるアンケートの結果分析を冊子にして全教員に配布することにより、情報の共有と FD への意識向上を図っている。平成 23(2011)年度に実施した授業アンケートでは、学年が進むに従い学生の出席意欲が低下する傾向があることや、授業における視聴覚教材・プリント・板書・シラバス・私語への注意等に教員側に改善の余地があることが判明したので、その情報を教職員に周知して改善のための注意を促した。【資料 2-6-1】
各学生の履修と単位取得状況については教務一課が把握している。
【エビデンス集デー
タ編表 2-7】前期に履修する科目の成績通知書は 11 月に、後期および通年で履修する科
目の成績通知書は 4 月に学生本人に配布している。学生からの疑義申し立て期間を経て、毎年 5 月末には各学生の保証人宛に成績通知書を郵送している。必修科目の単位の未取得者、また大幅な履修単位の不足が見られる学生に対しては、これまで 4 年の 4 月に登録単位不足を通知し、留年の可能性について卒業前に通知していた。しかし、この通知
時期では遅すぎて改善努力が間に合わないことから、平成 25(2013)年度より初年次教育「東京音楽大学入門講座」において、担当教員を担任とし、入学当初から出席状況に問題のみられる学生に個別の学修指導を開始することによって、必修単位取得について早42

東京音楽大学

い段階から指導するよう改善を試みている。【資料 2-6-2】また、3 年次に学生委員会が全学生を対象に行う学生面談も学修相談の機会となるが、履修上問題がある学生は相談に来ないケースがみられる。この対策として、1 年次前期における担任を 1 年次後期以降も何らかの形で継続するか、あるいは学生と接する機会のより多い専門科目の指導教員が担任の役割を引き継ぐのか、平成 25(2013)年度の状況を参考にして今後検討する。
教育目的の達成状況の評価方法の工夫として、個人レッスンによって進められる実技
系科目では、実技試験の際には指導者が複数集まって採点する方法をとっている。同様に音楽教育・音楽学等の演習科目や論文作成においても、中間発表や要旨発表においては関係する複数の教員が集まって合同で評価を行う。このシステムにより、学修達成度
をより適切に評価することができ、また指導法について教員どうしが相互に情報交換し高め合う機会ともなる。実技系を専攻とする学生には、さらに、学内オーディションによるコンサート（独奏と室内楽）、管弦楽、吹奏楽、弦楽合奏、ピアノのためのコンサー
トが大学行事として定期的に開催され、優秀な学生が演奏の機会を得ると同時に、他の学生がそれを聴いて学ぶ機会としている。また、器楽・声楽・作曲の分野で学内コンクールを実施し、特に器楽・声楽の分野で実施する東京音楽大学コンクールにおいては外部から審査員を招き、厳正な評価を受けられる貴重な機会となっている。【資料 2-6-3】
学外で行われるオーディションやコンクールは、本学学生の学修達成度が公の場で測られる機会であり、多くの学生が積極的に挑戦している。【資料 2-6-4】に示すとおり、
毎年日本音楽コンクールや日本管打楽器コンクール、ピティナ・ピアノコンペティショ
ン等、国内外の主要なコンクールにおいて受賞者を複数輩出している。
教職科目履修者は学生の約 65～70％に及ぶ。取得免許状は中学（音楽）と高校（音楽）の両方を取得する場合と片方だけの場合があるが、最も多く取得されている高等学校教員の免許状について見ると、教職科目履修者の 74～86％が教員免許状取得を果たしており、教職科目の指導は一定の成果を上げていると言うことができる。【資料 2-6-5】
卒業後の進学・就職状況も、教育目的の達成状況の点検・評価の指標の一つとなる。
平成 22(2010)年 3 月卒業者～平成 25(2013)年 3 月卒業者の進路を比較すると、ほぼ 350
名の卒業生の中で一般企業への就職者が 34 名から 57 名へと増加傾向を示している【資料 2-6-6】。これは、近年のキャリア教育の蓄積により、一般就職を含む、より幅広いキャリアパスへの意識の浸透と考えられる。
大学院においては、各学生の履修と単位取得状況については大学院事務室が把握し、必要に応じて履修の指導を行っている。FD 委員会では大学院修了時の学生を対象にアンケートを実施し、授業の改善についての要望についての意見も集約している。アンケー
ト結果は FD 委員会がまとめ、個人名を伏せたデータを冊子として公表している。平成
25（2013）年 3 月実施の大学院アンケートでは、「授業がつまらない」「授業科目の種類が尐ない」といった回答がみられたため、改善の余地がある。【資料 2-6-7】

43

東京音楽大学2-6-② 教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての評価結果のフィードバック
レッスンアンケートと授業アンケートで学生から指摘された問題点については、各教員がそれぞれ改善を目指すほかに、学内で共通する問題についてはアンケート結果のとりまとめと分析を担当する FD 委員会が中心となって全教員に配布し、問題点を共有できるようにしている。複数の教員に関わる問題点がある場合には、問題の内容に応じて学内の各委員会（教務委員会やカリキュラム検討委員会等）で解決のための方策を検討する。
大学院アンケートの結果についても同様に、FD 委員会が結果をとりまとめ、全教員に配布している。
（1）2－6 の改善・向上方策（将来計画）
学部教育においては、レッスンアンケートと授業アンケートの実施方法を確立することができたため、設問や分析をよりきめ細かく工夫することにより、アンケート結果を効果的に向上につなげていくことが今後の課題である。
学生への成績通知と履修指導については、特に履修上問題のある学生についてのフォローが充分ではない。今後、そのような学生およびその保証人に、現段階での履修状況が示す意味と予測される結果（留年等）について早めに学修指導を行う体制を確立する必要がある。特に履修の仕方や出席に問題のある学生には継続的な指導が必要であり、その場合、初年次教育で割り当てた教養科目担当教員による担任を 4 年次まで継続するのか、学生の専攻分野の教員や教務一課職員とどのように連携して履修指導をすることができるのか、さらには学生委員会が行う学生面談とどのように関係付けていくのかについて検討していく必要がある。
また、大学院においては単位の取得に問題がある学生は尐ないがアンケートの結果を
よりこまやかに反映させるため、実施時期を修了時のみとするのではなく、毎年 1 回とする等の改善が必要である。これまで、大学院の教務委員会にあたる会議体が独立して定期的に開催されていなかったが、平成 25(2013)年度より、入学試験の判定基準を検討するために大学院音楽研究科協議会が定期的に開催されるようになった【資料 2-6-8】。
今後は大学院音楽研究科協議会が、修士課程の教育内容・方法の改善という視点から、
アンケート結果のみならず様々な意見をくみ上げ、大学院全体のカリキュラムと授業体制の見直しをする必要がある。

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東京音楽大学

2－7

学生サービス

2-7-① 学生生活の安定のための支援
学生が快適な学生生活を送れるように様々な組織・体制により幅広く細やかな学生サービスを行っている。
1) 学生サービス・厚生補導のための組織●学生支援課
学生支援課は学生サービス・厚生補導の主管課として、学生が安心かつ充実した学生生活を送れるよう、学生委員会・医務室・学生相談室とも連携をとりながら、学生の日頃の問題や悩みなどに対応する窓口となっている。学生からの需要が最も多い練習室や
アンサンブル練習のための大教室の貸出・管理、演奏会ポスターなどの学内掲示、賞罰及び奨学金・複数就学者授業料減免（同一家庭からの入学者に対する二人目以降の減免措置）をはじめ、学生証・学割証・通学証明書の発行業務、および、学外活動届・合宿
届・学費延納願・演奏会開催助成申請・保養宿泊施設利用補助申請・被災届などの受け付け業務に加えて、近隣住民への対応（音に対する苦情を受けた場合の学生指導など）にもあたっている。【資料 2-7-1】●演奏課
本学主催の演奏会のためのポスター･チラシ作成を始めとした演奏会制作全般から演
奏会当日における各種業務すべてを行うほか、教職課程管弦楽･吹奏楽の授業に係わる各種の楽器（大型楽器や特殊楽器を含む）の貸出・管理、管弦楽や吹奏楽のスコア・パー
ト譜の貸出(学生・教員など学内関係者に限り著作権に抵触しない範囲で行っている)・
管理に加えて、ホール・レッスン室・教室・練習室などのピアノの調律およびメンテナ
ンスの手配と、試験・演奏会・公開レッスンなどに伴うピアノの移動・セッティングなど、音楽大学で学ぶ学生にとって日常最も身近で必要とされる広範囲な学生サービスの業務を行っている。【資料 2-7-2】●演奏委員会
各専攻より選出された教員と学長および演奏課長を加えたメンバーから成り、本学主
催演奏会・学外からの要請による演奏会・演奏旅行・招聘者による公開講座などの開催に関する調査立案に当たるほか、学外演奏会への出演学生の推薦や、学生が個人又は団体で計画する学外演奏会への出演許可の判定を行い、学生に適切な学習･演奏･キャリア
体験の機会を与えるための検討を行っている。【資料 2-7-3】●学生委員会
各専攻部会より選出された教員及び職員から構成された学生委員会は、学生からの意
見や要望を広く汲み上げ、そこから浮かび上がって来る様々な問題について協議し、その解決策を検討している。必要により、当該部署に改善を働きかけ学生生活のさらなる充実を図っている。毎年 3 年次学生を対象に面談（※）を行ない、面談にあたった各委

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東京音楽大学員の報告書が委員会に提出され、それぞれの問題解決のための対策が検討される。面談
以外にも学生委員会委員は年間を通して学生からの要望や相談を随時受け付けており、その内容は学習、生活、就職に関するものから個人的な悩み、大学や教員に対する要望など多岐に渡り、学生相談室（後述）とも連携し、学生のプライバシーに配慮しながら解決に向けての支援を行なっている。【資料 2-7-4】※これまでは毎年 5 月に行われてきたが、参加者が年々減尐傾向にあったため、平成
25(2013)年度は 10 月（卒業後の進路や就職に対する意識や興味が増す時期が 3 年次の夏休み以降であることから）に行ったところ、例年に比べて参加者の増加が認められた。
●医務室
授業及びレッスン室棟として利用頻度の高いＢ館の 2 階に開設し、月〜土曜日の 9:00
〜17:00 の間、嘱託職員 1 名が応急処置・保健指導・健康相談・医療機関の紹介にあたるほか、定期健康診断(外部委託)及びその結果からの事務処理・保健指導・健康診断証
明書の発行・各種行事における救護待機・課外活動における衛生指導や救急箱貸し出しを行なっている。学生定期健康診断の結果・医務室利用状況は後の業務に活かせるよう
細かく集計・分析されている。平成 21(2009)年の新型インフルエンザ流行以来、感染症
治癒後証明書の提出及び予防接種の推奨・感染予防の掲示を行うほか、校内各所に手指消毒用アルコールボトルを設置し、集団感染の予防・拡大防止に努めている。医務室職
員は学生委員会に積極的に出席し情報交換・協力を行ない、健康相談のカウンセリングから派生する様々な相談に学生相談室と連携して対応することにより、心的不安や悩みの早期発見・対処に大きく貢献している。ＡＥＤ（自動体外式助細動器）の点検及び補充も定期的に行っている。平成 25(2013)年度からは健康診断のＢＭＩ値（肥満度）に基
づき、低体重の学生及びその保護者に対して個別に手紙を送付し、現状を把握してもらった上で、栄養･生活指導を行っている。【資料 2-7-5】●学生相談室
医務室の隣に学生相談室を設置、火曜日と土曜日を除く 10:00〜18:00 の間、臨床心理士 2 名が交代で勤務して〔平成 24(2012)年度年間開室日数 138 日〕、また精神科医 1 名が対応し、学生が抱える様々な問題や悩みへの相談に対応している。来談学生には、ガイダンス・危機介入・カウンセリング・性格テスト・ストレスチェック・医師面談・外部医療機関への紹介・療学援助の中から、それぞれのケースに最も適した対応を選択し、緊急的危機介入から、問題解決までの継続援助など様々なスパンで行っている。その際、援助が年度で途切れることがないよう、学年をまたいだ継続的な援助を心がけるほか、学生の来室を待つだけでなく、気がかりなケースや、現在は相談室を利用しなくなった学生に対しては、フォローアップのため電話や手紙で個別に連絡を取って来談を促し、状況に応じて新たな支援を提供するなど、積極的な働きかけを行なっている。毎年 4 月の学生健康診断の際に実施しているＵＰＩ（大学生精神衛生スクリーニング用チェックリスト）により必要が認められる学生に対しても、個別に手紙で連絡し来談に誘っている。加えて、「学生相談室からのお知らせ」の発行・心の健康に関する図書の貸出･心理46

東京音楽大学

教育的なリーフレットの配布・掲示板の活用を通して、心の健康に関する正しい知識と情報を発信することにより、全学生へ向けて“心の健康・病気”についての啓蒙･予防･早期発見とその対処に取り組み、不安や悩みを持つ学生の尐しでも早い援助に繋がるよ
う努力している。相談員は、学生委員会への出席・学生相談室事務連絡会議の開催・教職員との面談を積極的に行い、学内での連携を強化すると共に、保護者・医療機関や外部相談機関とも柔軟な連携体制をとっている。こうした相談室の活動は月ごとに分析･報告され、学生委員会および学生支援課を通して学内全体の支援･予防活動に活かされている。【資料 2-7-6】2)学生生活支援●学生寮(女子)
自宅からの通学が困難(通学時間 3 時間以上を目安)な女子学生が、安定した生活を送り、練習や学習に専念できるよう、学生寮を完備している。入学願書送付時に申し込み、入寮選考は入学試験の成績及び調査書類を考慮のうえ決定している。特別選抜試験出願者の入寮申し込みは空室がある場合のみ受け付ける。定員は 92 人(2 人部屋)で、通常の施設に加え、防音の練習室 45 室(グランドピアノ 20 台・アップライトピアノ 27 台)を備えており、平日は 6:30〜22:55 まで、休日は 7:00〜22:55 までの練習が可能となっている。平成 25(2013)年度には、学生支援課との協力のもとで、大塚警察による「防犯講話」(6 月 3 日)や「防災訓練および初期消火訓練」(6 月 16 日)も実施され、寮生の安全な生活に対する指導･配慮が行われている。【資料 2-7-7】
最近の傾向として、学生の気質の変化に伴い個人的な要求も散見される。それに対し、要望にどれだけ応えられるか費用対効果とサービスについての検討も必要である。
3) 課外活動支援●「文化力発信プロジェクト」
平成 25(2013)年に本学のキャリア支援センターが立ち上げた「文化力発信プロジェク
ト」は、キャリア支援と課外活動支援の両面にまたがる援助で、演奏家を目指して学んできた専門技術を含めた総合的な能力を有効に活用し、社会に貢献し得る人材の育成を目指している。学生が企画・運営・広告・宣伝に関わって各種コンサートイベントを作り上げていく作業を積極的に支援・指導するもので、実際にコンサート等を開催することにより、学生の演奏の機会を増やし、結果的に演奏技術の向上にもつながっている点において、有効な課外活動支援のひとつとなっている。【資料 2-5-19】●演奏課による課外活動支援
学外からの依頼により本学学生が出演する演奏会に関する外部音楽団体との交渉・契約・連絡・制作補助・裏方などのほか、学内における公開レッスンや「東京音楽大学コンクール」に関する制作全般を行っている。また、管弦楽・吹奏楽・合唱などの練習に使用するホール・スタジオ・教室の貸出、学生個人に対する大型楽器や特殊楽器の貸与、さらに管打楽器専攻学生によるアンサンブル演奏会に対する「特別援助金」に関する事
務手続きなどの支援を行っている。加えて、国際交流センターからの依頼により、海外

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東京音楽大学からの招聘演奏家による公開レッスンの制作補助（チラシ・ポスター制作および事務連
絡・受付窓口）も適宜行っている。外部の一流の演奏団体や指揮者・演奏家との共演の機会を増やすことは、プロの演奏家を目指す学生にとっては何よりも有益な経験であり、学習意欲を高め、技術を向上させるための良い刺激となるうえ、プロの現場を実際に体験できるという意味で、効果的なキャリア支援となっている。また、学外演奏会における楽器の貸出や芸術祭における楽器･楽譜･会場の貸出は学生の課外活動支援の重要な一端である。【資料 2-7-8】●学生自治会への支援
学生自治会に対しては、新入生ガイダンスにおける学生自治会の紹介や自治会費を集める際の名簿提供のほか、学生自治会内に設置された「クラブ連盟委員会（予算管理・練習場管理・部室管理など会員の為の健全なサークル活動の育成を担う）」
・「芸術祭実行委員会」・「卒業記念事業実行委員会」に対する指導・助言・監査などの支援を学生支援課が行っている。学生自治会の主催で毎年 11 月上旪の 3 日間に行われている芸術祭に対しては、大学より構内の主な場所の提供や前後１日ずつを含む休講措置のほか、楽器・機材・教室・ホールの貸与等の支援が大掛かりに行われている。音楽大学ゆえに演奏会を始めとした音楽関係の催しが多く、大学主催演奏会と同等の対応が行われており、教員の自主的な指導や助演による支援も盛んである。【資料 2-7-9】●東京音楽大学後援会による課外活動支援
東京音楽大学後援会は、本学で学ぶ学生と大学院生の保護者の会で、演奏会助成・自治会行事(芸術祭)助成・「教職課程管弦楽・吹奏楽夏期強化合宿」への助成・学生福利厚
生助成などの経済的支援を通して、学生の課外活動への支援に貢献、大学の発展にも大きく寄与している。また、学生が音楽と正面から向き合い、充実した大学生活を送れる
よう、毎年「後援会と学生自治会の対話」を催しており、様々な要望を大学に伝えて対応への検討を促し、大学からの回答を自治会へ報告するほか、後援会会報において、大学と学生、そして保護者を繋ぐ支援を行っている。【資料 2-7-10】4)障がい者支援
本学では、障がいがあり支援が必要な場合は、決められた期日までに事前に相談をするよう入試要項に記載し、入学時に障がい者手帳を提示させるよう指示をしている。これまでに障がい支援対象となった学生は 2 人おり、基本的に本人からの要望に応じた対処を心がけてきた。附属高校からの入学者の場合は、入学前に高校からのヒアリングを行った後、本人と親、教務一課及び学生支援課で複数回の面談を行い、入学後は、聴講票・掲示物・レッスン室および教室の変更・練習室・学内移動補助（ガイドヘルプ）
・拡大読書器の設置等の特別配慮を行っている。学生からの相談には教務一課担当者が対応し、ガイドヘルプは教務一課担当者のほか、学生支援課職員、守衛（施設課）にも協力を依頼した。授業及び試験についても、ほぼ全科目において特別配慮を要したため、各履修科目担当教員と細かい打ち合わせを行ったうえで対処している。施設面では、平成
19(2007)年 3 月に完成した東京音楽大学 100 周年本館（Ａ館）においては、入り口ほか

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東京音楽大学のスロープや誘導ブロックをはじめ、エレベーターの車椅子対応やトイレなど各所にバリアフリーの対処がなされている。また、平成 20(2008)年 7 月には、Ｊ館の 3 階とＫ館の 3 階とを通路でつなぐ工事が行われており、Ｊ館（※）への車椅子での移動が可能となっている。Ｂ館およびＫ館のエレベーターも車椅子対応済みである。【資料 2-7-11】※Ｊ館のエレベーターやトイレは車椅子対応になっていたが、入り口が階段を降りた地下にあるため、それまでは車椅子での入館が困難であった。
5) 経済的支援
学生に対する経済的支援としては各種奨学金があり、学生支援課が窓口となって諸手続きを行っている。奨学金については入学試験要項・学校案内・学生便覧・学内掲示板・
本学ホームページでその種類・申請方法を明記し、学生及び家族を対象に案内をしている。日本学生支援機構奨学金・地方公共団体奨学金・民間育英事業団奨学金・国の教育
ローンのほか、本学独自の奨学金制度を設けている。【資料 2-7-12】●特別特待奨学生
学長の推薦により、理事会の議を経て、理事長が決定する。入学試験、学期末試験等における実技試験若しくは国内外の音楽活動において極めて優秀な成績を修めた者または音楽の才能が格段に秀でた者で、人物ともに優れ、本学の他の学生の模範となり、将来の音楽界においても活躍が期待されると認められた者に対し、在学期間の学費全額または理事会の定める金額を免除する。【資料 2-7-13】●東京音楽大学奨学金制度
東京音楽大学奨学金委員会が選考し、学長の承認を得て、理事長が決定する。学業成績優秀な学生への褒章として、全学年生を対象に、年度ごとに選考が行われ、定められた額が給付される。東京音楽大学奨学金制度は規程が改正され、制度の大幅な見直しと本学大学院奨学金規程との統合がなされ、平成 25(2013)年度からは新規程によって各種奨学金の給付が行われている。【資料 2-7-14】①給費奨学金〇特別奨学生：実技が極めて優秀で、学科、人物ともに優れ、将来広く音楽界において貢献できる見込みのある者に対して、当該年度の授業料を含む全学費相当額を給付する。
〇準特別奨学生： 実技、学科、人物とも特別賞奨学金の対象者に準ずると認められる者に対して、年額 100 万円を給付する。
〇甲種奨学生： 実技、学科ともに優秀であり、人物も優れ、将来広く音楽界において貢献できる見込みのある者に対して、年額 30 万円を給付する。

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東京音楽大学②留学生特別奨学金〇留学生甲種特別奨学生
本学の学生で、実技・学科・語学が優秀で、海外の大学又は大学院若しくはそれと同等以上の教育機関より留学を許可され、それらの教育機関においてその能力を発展させる見込みのある者に対し、滞在国への往復の旅費・学費・必要経費のうち、本学が定めた割合に応じた額を給付する。
〇留学生乙種特別奨学生
日本以外の国の大学・大学院又はそれと同等以上の教育機関に、優秀な成績で在学又は卒業している者で、本学に留学を許可され、本学でその能力を発展させる見込みのある者に対して、日本への往復旅費及び学費のうち、本学が定める額を給付する。
●短期留学奨学金：国際交流センター
1〜4 年生(4 年生は次年度大学院進学者のみ)を対象に学内オーディションおよび外国語インタビューによる選考を行い、モーツァルテウム大学ザルツブルグ、ロイヤル・ア
カデミー・オブ・ミュージック、ハノーファー音楽・演劇・メディア大学、シベリウス・アカデミー、ギルドホール音楽院、マル・メゾン音楽大学への短期留学参加費用を補助する。申し込みの受け付けは学生支援課に委託されている。【資料 2-7-15】●複数就学者授業料減免：学生支援課
本学に同一生計の家庭から複数で就学する者を対象に授業料の 20%を減免する。1 年ごとに学生支援課に提出された申請書類と家庭状況を考慮し決定する。【資料 2-7-16】●東日本大震災被災学生への援助
平成 23(2011)年 3 月の東日本大震災により被災した学生・新入生に対しては、震災発
生当初の平成 24(2012)年度より、その被害状況に応じて入学金免除および学費の全額・半額免除などの経済的援助が行われたほか、震災による入学辞退者に対しては、翌平成
25(2013)年度の無試験合格を認める特別措置がとられた。平成 25(2013)年度には前年度同様の経済的援助が継続され、平成 26(2014)年度からは、授業料について、進行年次ごとに免除率を 20％ずつ減じて援助を行っていく。【資料 2-7-17】●特別援助金管打楽器専攻の学生が主催する学外での演奏会に費用の助成をする制度がある。学生から演奏課に提出される「学外演奏会出演許可願」の中で、本学の演奏委員会が許可した演奏会を対象とし、5 年以上継続的に開催されている演奏会について一律 5 万円の援助金が支払われている。【資料 2-7-18】

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東京音楽大学●東京音楽大学後援会による援助
東京音楽大学後援会は、演奏会支援・キャリアアップ支援・行事助成･学生福利厚生(インフルエンザ予防接種補助や福利厚生施設の利用補助)・学費ローン金利補助など、大学・学生・保護者に対する経済的な支援・補助・助成を行っている。【資料 2-7-19】〇学費提携ローン金利補助制度
本学奨学金制度の対象とならなかった全学年の学生（1 年生は後期より申し込み可能）を対象に、経済的理由により就学困難な者に対し、在学期間中の提携教育ローンの金利補助を行う。
○東京音楽大学自治会に対する助成
本学学生の自治会が主催する行事に対して助成が行われている。特に、毎年 11 月上旪に行われている芸術祭に対しては、150 万円の助成がなされている。
〇演奏会等費用助成制度
本学の学生が企画・出演する演奏会に対して、後援会がその費用の一部を助成することにより、演奏会開催に係わる学生の負担を軽減し、貴重な練習の成果発表の機会を増やすことを目的とする。本学学生(院生含む)が主催し、出演・企画者の 2/3 以上が本学学生である演奏会に、3,000 円〜5 万円の範囲での助成が行われている。
〇キャリアアップ支援制度
学生達の将来の希望を実現させるために必要な社会人としての知識や技能の向上を目的とした支援制度で、学生支援課が窓口となっている。
・資格試験受験料補助金：音楽関係資格･語学関係資格・実務検定・国家試験・国家資格など、後援会が指定する資格試験および検定試験の合格者に対し、受験料の 1/2 をクオカードにて支給する。(端数は 500 円毎に切り上げる)

・大学主催･推奨等行事支援制度：大学が企画・実施・推奨する学生のキャリアアップを目的とした行事に対して、経費の一部を助成する。
平成 17 年（2005）からは本学「アクト・プロジェ
クト」および「教職課程管弦楽・吹奏楽夏期強化合宿」への支援も行っている。
6）キャンパス・ハラスメント防止のための措置●キャンパス・ハラスメント防止対策委員会
本学では以前からセクシャル・ハラスメント防止に関する規程を設けてきたが、平成
17（2005）年度に学長を委員長とする「セクシャル・ハラスメント防止対策委員会」を立ち上げ、規程の改定および対応の強化を図ると共に、学生委員会委員による相談員の51

東京音楽大学制度を新設した。また、個人情報が充分に守られる円滑な相談方法について、学生支援課と学生委員会と共に検討を続け、平成 18（2006）年度当初に実効的な防止対策を設定した。現在「セクシャル・ハラスメント防止対策委員会」は「キャンパス・ハラスメン
ト防止対策委員会」と改称され、パンフレットの制作・配布による告知及び啓蒙活動の他、「キャンパス・ハラスメント防止研修会」や相談員の勉強会を行なう等、ハラスメン
ト全般にわたってその防止に努めている。新学期を始め、学園祭や演奏会シーズンには、学生および教員、各部署に対するアルコール・ハラスメント防止のための広報活動を学生支援課と連携して行っている。【資料 2-7-20】
2-7-② 学生生活全般に関する学生の意見・要望の把握と分析・検討結果の活用
本学では各種アンケートや面談により学生の意見や要望を広く吸い上げ、学修環境の改善ならびに学生サービス向上のために活用している。学部・大学院生を対象に、隔年で「レッスンアンケート」と「授業アンケート」を交互に実施して、レッスンや授業の内容や方法、教員に対する意見・要望・不満などを汲み上げ、それらを項目ごとに細かく分析・統計した結果報告書を各担当教員に配布し、問題点がある場合は個々に改善を促している。平成 25（2013）年には、レッスンにも授業にも当てはまらない「演習形式
授業のアンケート」も実施している。学生委員会も面談を通して浮かび上がってくる様々な問題を各当該部署に直接働きかけることにより問題の早期解決に貢献している。それに加え、平成 25（2013）年からは、本学 FD 委員会が学生アンケートの一環として「学生満足度アンケート」を学部の 2 年生から大学院 2 年生までの在校生を対象に実施している。4 月のガイダンスのなかで行ったため、高い回収率を残し、有意義なデータを得ることが出来た。これは主に大学の施設・設備とその使用方法、事務局ほかの職員の対応など、学生生活全般における学修の環境を調査することを目的とし、1〜5 の選択肢回
答と自由記述によって行われた。そのアンケート結果を項目ごとに分析・集計して作成した結果報告書が公表・配布され、問題点の改善に役立てられているほか、本学 FD 委員会が発行する東京音大 FD 通信や、本学ホームページにおいて、大学満足度アンケートの自由記述に見る意見・要望への対応について、担当事務局からの現状説明・対応方法・
改善提案などの回答も公表されている。様々な要望が挙げられても、それに対する対応が明確ではなかった以前の状況に比べ、学生からの要望の吸い上げとフィードバックの体制は大幅に改善されたと言うことができる。入学辞退者も対象に含めた「新入生アン
ケート調査」が行われており、平成 25(2013)年度のアンケート結果は、入学試験結果とともに「東京音大ジャーナル No.37」に掲載されている。【資料 2-7-21】（1）2－7 の改善・向上方策（将来計画）
医務室が今年度から開始した学生に対するＢＭＩ値(肥満度)についての指導を継続・拡大し、今後は教職員へのケアにまで発展させていくことも検討されている。ＡＥＤ（自動体外式助細動器）は設置より 5 年が経過し、今後保守点検保障期限を迎えることもあり、リース契約への移行も視野に入れ検討中である。学生相談室では、医務室との連携を取りながら、ＢＭＩ値に問題が認められる学生へのフォローを継続していく。また、学生が利用しやすいように相談室待合スペースを整えるほか、「学生相談室内規」(仮)52東京音楽大学を作成し、学生の安全への配慮を十分に行うことを目的に、大学執行部とも協力して危機管理体制のさらなる整備を進めていく。学生の課外活動に対する援助については、平成 25(2013)年度より立ち上げられた「文化力発信プロジェクト」を通してより積極的な援助を行っていく。課外活動に対する経済的な援助については、これまでは本学後援会に期するところが大きかったが、学生支援課、すなわち大学からの直接的援助についても今後検討を進めていく。現在、演奏課が窓口となって行っている管打楽器専攻学生による演奏会への助成や、制度の確立化と対象専攻の拡大について検討されるべきである。
成績優秀者に対する奨学金等の援助は充実しているが、経済的理由により就学が困難な者に対する支援について、拡充の検討が必要である。クラシック音楽・芸術の研鑽を主な目的とする音楽大学の特性上、海外からの留学生が急増することは考えにくいが、今後、特にアジア圏よりの留学生の受け入れ態勢を整えておくことは重要である。本学卒
業後に海外への留学を希望する学生に対する指導・援助については、これまでも国際交流センターや各専攻の教員によって個別に行われているが、より確固たる支援体制の構
築および海外受け入れ教育施設との連携の強化が望まれる。
各部署で様々な卒業後の進路を見据えた支援活動がおこなわれている一方、それぞれの連携について学内全体の情報の共有と協力体制については必ずしも万全とは言えない。
各活動の正当化には、尐なくとも何らかの規程の制定が必要であり、それは活動の正当性の第一歩でもある。
2－8

教員の配置・職能開発等

2-8-① 教育目的及び教育課程に即した教員の確保と配置【表 F-6】「全学の教員組織」に示すとおり、専任教員数は 124 人（教授 56 人、准教授
32 人、講師 36 人、助教 0 人）である。本学の収容定員 1,240 人に対して大学設置基準
第 13 条で定められている専任教員必要数は 37 人であるから、専任教員の充足率は335.1％となり、基準は充分に満たしていることになる。これは、音楽大学の特色として、学生全員に対して個人レッスンや尐人数のグループ・レッスンを行うという授業体制に起因するものである。個人レッスンにおける教員と学生との師弟関係は、一般大学のクラス授業における師弟関係に比べれば並はずれて緊密であり、教員は専門科目ばかりでなく生活指導や進路相談の点でも学生をサポートしている。
専任教員の定年は満 70 歳であるが、エビデンス集（データ編）【表 2-15】に示すとおり、教員の半数以上が 56 歳～65 歳であり、50 歳以下の教員数の占める割合が尐ない（計18.6%）。助教が 0 名であることは、従来「助手」の制度が学内で統一されていなかった
ため、助手の位置づけと勤務内容にばらつきがあることに起因する。また、専任教員の1 週あたりの担当授業時間数も個人によって大きな差がある。この差は個人指導の学生を何人担当しているかによって生ずるものであり、個人レッスンの担当が大学入学以前の師弟関係や学生の希望によって決まるため、多尐のばらつきが出ることは避けられない。極端に担当授業時間が尐ない教員もいる。この問題については採用時の計画とそれ以後との様々な大学・社会の変化に伴う対応をするなかで差異が生じていると考えられるが、中長期的大学運営の立場からの問題解決が必要である。【表 2-16】

53

東京音楽大学

音楽の専門分野の細分化により、専門科目においては兼任担当科目の比率が大きくなっているが、学部全体としては専任教員が主導する形で兼任教員をバランスよく配置しながら指導を進めている。【表 2-17】教員もカリキュラムの変化に対応して、自らの研究の枠を拡げ教育内容の拡大に応じる柔軟さと自らの能力開発を進める気概が必要である。
2-8-② 教員の採用・昇任等、教員評価、研修、FD(Faculty Development)をはじめとする教員の資質・能力向上への取組み
教員の採用・昇任等
教員の採用・昇任等については、「採用昇格人事手続規程」によって明文化されている【資料 2-8-1】が、現行では具体的に次の二通りの方法で行われている。通常は、専門を同じくする教員で形成する各専門部会（規程は現在作成中）が、年に 1 回新規採用と昇格の要望と中長期人事計画を人事委員会に提出し、人事委員会が学内での調整を図り、了承したものについて募集方法等を決定する。公募の場合には書類審査と面接審査を行い、その結果について教授会の承認、理事会での決定という過程をたどる。また二番目の方法として、人事委員会から新規採用や昇任についての提案を行い、関係する専門部
会の合意を得た上で、教授会・理事会に諮るケースもある（近年では客員教授、特任教授にその例が見られる）。大学全体における人事方針と計画については、各専門部会を代表する主任教授懇話会（この組織の名称と規程については現在検討中）でテーマとして扱われている。しかし、主任教授のみに情報が偏ってしまう危険性もあり、部会主導で決定する場合、様々なパワーハラスメントが生ずる可能性もある。大学全体の人事計画については透明性と公平性が十分に保たれる運営の必要がある。
教員評価
大学が教員を総合的に評価する仕組みについては、未だ確立への途上にある。
「学校法人東京音楽大学給与規程」【資料 2-8-2】では、教員の職務能力を適正に評価することにより職能給を、また教員の成果実績を適正に評価することにより業績給を決定すると明記しているが、教員の教育、研究に加え、大学の運営や社会貢献面での実績を総合的に評価するシステムは未だに確立されていない。現段階では、①担当レッスン生の数、②稼働日数、③担当レッスン生のコンクール受賞者数、等を拠り所として、主に実技担当
教員について理事長・学長・事務局長が評価し、それを賞与に反映させる形をとっている。しかし、この方法では各専門分野からの評価がまったく加わっておらず、客観性が担保されるのかどうかに疑問がある。加えて、特に学科系教員についての評価が手つかずとなっているため、早急に教員評価のシステムについて検討を開始することが必要で
ある。
研修・FD
平成 21（2009）年 10 月に FD 委員会が発足し、他の音楽大学における FD の実情調査、
FD に関するアンケート（教員対象）学外での研修（大学コンソーシアム京都主催 FD フ

54

東京音楽大学

ォーラムをはじめとする各種研修会）出席、学内での FD 研修会開催（年 2 回）、授業・レッスンについてのアンケートと大学満足度アンケート（学生・大学院生対象）を実施
し、並行して教員の FD への意識を高めるために「東京音大 FD 通信」を作成し、定期的に全教員に配布している。【資料 2-8-3】
FD 委員会は毎月 1 回開催されており、上記のような FD の取組みを全学的に推進する
上で、有効に機能している。【資料 2-8-4】「東京音大 FD 通信」では個々の教員の授業改善への取組みやレッスンにおける工夫が紹介されており、学内における FD 研修会と合わせて、教員が FD についての意識を向上するためのよい素材・機会となっている。FD 研修会は、キャンパス・ハラスメントや発達障害等、現実に教員が学生と接する際に起こりうる問題点の解決に役立つテーマにより、外部講師の講演と質疑応答という形で実施されている。対象は全教職員で、専任教員全員が出席する拡大教授会の際に、職員全員にも呼びかけ、教授会直前の 60 分間を
FD 研修会にあてている。平成 25(2013)年に行われた直近 2 回の研修会（第 6 回と第 7回）の出席人数はそれぞれ 147 名と 148 名で、専任教職員 199 名（専任教員 124 名、専
任職員 75 名）に対する出席率は約 74％であり、FD への全学的な取り組みという当初の目的を果たしていると言うことができる。
2-8-③ 教養教育実施のための体制の整備
平成 25(2013)年度よりカリキュラムを全面改革したが、その際に、カリキュラム検討委員会において音楽大学における教養教育とは何かについて活発な議論の末、新たに教養科目を編成しなおした。近年の学力低下への対応として「東京音楽大学入門講座」を
全学生の必修科目として設けたほか、従来の学生の要望に応じて、心理学、宗教学、西洋文学、日本語表現法等の科目が新設された。また、教養科目を担当の教員主導で、1.
コミュニケーションおよびプレゼンテーション能力開発、2.多文化理解能力開発、3.収集能力開発、4.ＩＴ能力、5.問題発見能力の五つの能力の向上を目指し担当授業を分類し、実施している。【資料 2-8-5】
この教養教育の改革は、すでに平成 20（2008）年から、一般教育と語学、および音楽
教育、音楽学の教員が討議を重ねて立案し、平成 22（2010）年以降カリキュラム検討委
員会で音楽を専門とする教員の意見を得ながら新体制の実現可能性を検討し、実施体制を整えてきたものである。【資料 2-8-6】
なかでも「東京音楽大学入門講座」は、全専攻の教員がリレーしながら教養教育の充実のために尽力する形で進められる。これは 1 年生前期の必修科目として設定され、水曜または木曜の 1 時間目に置かれており、大学での学び方、音楽分野でのキャリアパス
について幅広く指導するとともに、一般教育部会の教員がクラス担任となって出欠席・
レポート提出の点で全学生をサポートし、大学生活の順調な開始を手助けするものである。全専攻の教員が関わることにより、新入生の大学生活開始を複数の目で見守り、また音楽を学ぶ学生が必要とする教養教育について継続的に論議・改善するための素地を形成している。平成 25(2013)年度の「東京音楽大学入門講座」の単位修得率は 99％（354
名中 349 名）で、当初の目的は充分果たしていると評価することができる。
【 資料 2-8-7】

55

東京音楽大学（1）2－8 の改善・向上方策（将来計画）
50 歳以下の教員数の占める割合が尐ない（計 18.6%）という点については、今後の中長期人事計画で留意して是正していく必要がある。大学全体の中長期人事の方針と計画
は教授会等で明示されることが望ましい。また、助教と助手の違いを明確化し適正な人員配置へと改善する必要がある。さらに、個人レッスンの担当時間が極端に多い、または尐ない教員については今後も継続して調整に努め、バランスを整える必要がある。教員の採用と昇任については、「採用昇格人事手続規程」の記述が大まかなものでしかない
ため、現行の方法が公平性の点で問題ないかどうかを再度吟味した上で、実際に行われる方法を明確に記述した規程に改めることが必要である。
2－9

教育環境の整備

2-9-① 校地、校舎、設備、実習施設、図書館等の教育環境の整備と適切な運営・管理
2-9-② 授業を行う学生数の適切な管理≪立地≫
立地については都心に近く、首都圏の主要なコンサートホールに 20～40 分程度で行くことができ、音楽大学で学ぶ学生や教職員にとって非常に恵まれた環境にある。また東京芸術劇場や豊島区の主要文化関連施設（舞台芸術交流センターあうるすぽっと、豊島公会堂等）まで徒歩圏内であり、昨今の大学に望まれる地域との連携を行うのにも恵まれた立地であるといえる。さらに、国際的な舞台芸術祭である「フェスティバル/トーキ
ョー」が大学周辺の施設で毎年行われ、その一方で、都会でありながら歴史ある寺社に囲まれ、伝統的な地域の祭（雑司ヶ谷鬼子母神の御会式等）にも触れることができる。
このようにクラシック音楽のみならず、幅広いジャンルの文化芸術から多くの刺激を受けるという意味においても、これからの音楽文化の発展を担う人材を育成する大学として、その環境が十分に揃っていると言える。
≪校地・校舎等≫
校地及び校舎については、エビデンス集(データ集)【表 2-18】のとおり、校地面積はすべて大学専用として 38,237.3 ㎡である。内訳は、校舎敷地 12,996,0 ㎡、運動場用地
20,368.9 ㎡、その他 4,872.5 ㎡（民族音楽研究所 125.6 ㎡、目白台女子寮 2151.0 ㎡、
野尻寮+志木総合グランド 2,595.9 ㎡）であり、設置基準上必要とされる面積 12,400.0㎡を満たしている。また、校舎面積は、大学専用として 27,652.1 ㎡、付属幼稚園との共用として 1,341.5 ㎡あり、これについても設置基準上必要とされる面積 10,544.5 ㎡を満たしている。
≪講義室・演習室・練習室・研究室≫
また、教育目的を達成するために、エビデンス集（データ集）に掲載するように A）
講義室、B)演習室、C）学生自習室【表 2-20】、D)練習室（＊エビデンス集では実験室・実習室として掲載）【表 2-21】、E）研究室【表 2-19】、その他の施設【表 2-22】【表 2－26】を整備し、教育研究等に有効に活用している。

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東京音楽大学

機器備品等の設備について、多くの A)講義室が、音楽大学の授業で不可欠な数種類のオーディオ機器とピアノを有しているほか、一部の講義室においては、学科系の授業で不可欠なパソコンからの出力によるスライド等の投影にも対応している。また B)演習室
は、以下の例に示すとおり本学の多様な専攻のニーズに対応した特徴的な設備を備えている。すべて二重扉となっており、演奏会や実技試験、入学試験、卒業試験等でも活用されている。
A 地下 102・・・フラットスペースの分奏室。
B スタジオ・・・大型パイプオルガン、録音・録画設備、フルコンサートピア
ノ 1 台。
J スタジオ・・・調光室、録音・録画設備あり、ステージ（3 分割可）高さ各々可変、客席増減可能、フルコンサートピアノ 3 台。
J 分奏室・・・1 面鏡張り、バレエ・バーあり。フルコンサートピアノ 1 台、セミコンサートピアノ 1 台。
C)学生自習室については、大学院生専用の共同研究室を 2 室用意している。D)練習室
についてはピアノ 2 台または 1 台が設置されており、学生練習室は約 6 ㎡～48 ㎡の異なる広さの練習室が用意されているため、多岐に亘る編成や用途に対応できる。E)研究室
はセミナー室とレッスン室も含み、そのすべてが共同で使用される。
教室の使用状況等について、A)講義室、B)演習室は十分な数を満たしているが、音楽大学の特質上、機材等のニーズが授業ごとに多岐に亘っているため（オーディオとスラ
イド、ピアノとスライド等）、各授業の遂行に必要な設備が揃う教室の割り当てに限りがあり、授業によっては教室変更等の対応に苦慮している現実もある（なお、これについては後述するように教室間の防音の問題も関係している）。C)学生自習室は、大学院の定員に対し十分な広さを確保している。D)練習室については、教員や学生から常に数の不足が指摘されるが、稼働率が比較的低い午前中に入れるように促すなどで対応している。
D)研究室については、個人研究室が整っていない点は大きな課題であるが、校舎面積に限りがあるため急速に改善されることは望めない。
≪情報処理機器について≫
情報環境としては、J209 教室、J 館レコーディング・スタジオ、B202（コンピューター教室）、B401A・B（作曲スタジオ）、図書館 5 階、K 館 1 階の 6 か所に情報処理システ
ムがある。
≪図書館について≫蔵書数は 113,925 冊、うち開架図書は 8,819 冊であり、定期刊行物は内国書が 565 冊、外国書は 442 冊である。数としては決して多いとは言えないが、音楽大学として必要な楽譜等は充実している。一方で蔵書の一部が倉庫に保管され閲覧することができない状況にあり、その中には他の大学図書館で閲覧することができないものも含まれるため、こうした蔵書の整理も今後の課題として指摘できよう。視聴覚資料については、41,822
点あり、これも音楽大学としては十分な数であると言える。契約データベースは 14 あり、その他に NAXOS Music Library,NAXOS Video Library,歴史的音源（れきおん）等、音楽

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東京音楽大学

大学として必要なデータベースも充実している【以上、表 2-23】。なお、平成 19(2007)
年度は蔵書数が 106,142 冊、視聴覚資料が 36,946 点、データベースの契約数が 6 だった
ことから、すべてにおいて拡充傾向にあることもあわせて指摘できる。
学生閲覧室は、収容定員に対する座席数の割合は 10％であり、基準を満たしている。
開室日数、開室時間ともに、平成 19 年度よりも増やしており、平成 19(2007)年度は開室日数 228 日、開室時間 9：00－17：50 だったのに対し、平成 23(2011)年度はそれぞれ245 日、9：00－19：50 となった。こうした改善もあり、年間利用実績は、平成 19(2007)
度年の延べ件数が学内 2,150 件、学外 570 件だったのに対し、平成 24(2012)年度は学内
70,563 件、学外 5,619 件と飛躍的に増加している【以上、表 2－24】。また、図書館利用に関するガイダンスを、学部 1 年次の必修科目「東京音楽大学入門講座」や大学院ガイ
ダンスの中で実施しているほか、学科系の授業において、要請に応じて図書館スタッフ
が適宜ガイダンスを実施している。
≪施設・設備の安全性について≫
A 館と J 館のみ設計の段階で耐震性の最新の基準を満たしている。B 館と図書館は平成
17（2005）年 12 月 26 日に耐震診断を実施し、B 館のスタジオ棟以外は建物が古いため補強工事をする必要があることが明らかになっている。なお、K 館の耐震診断はまだ行われていない。
A 館スプリンクラーや火災探知機や消化施設などを備え、B 館など古い建物については消火器やオリロー等の火災に対する設備があり、定期的に検査を行っている。
≪施設・設備面における障がい者への配慮の状況について≫■A 館（主に授業、練習、ホール、事務局）
入口 3 か所のうち主な 2 か所にスロープがあり、中はすべて車椅子で移動できる。A
館入口の受付まで点字ブロックがある。1 階に車椅子用の広いトイレがあり、エレベー
ターは 2 基のどちらも低い位置に操作盤がある。
■B 館、C 館（主に実技個人レッスンやその他の授業で使用）
B 館の出入り口に段差はない。トイレについては個室の一部に手すりが取り付けられたが車椅子対応になってはいない。エレベーターは１基あり平成 16（2004）年度に車椅子対応となり、階数の点字表示と手すりが取り付けられている。また階段については階
段幅が狭く、手すりは取り付けられていない。B 館と隣接している C 館はエレベーターがないため、各階への移動は階段のみである。
■J 館
大学院やスタジオ、レッスン室のある J 館は、入り口が下り階段であるため、建物に入る時点で問題がある。これに対しては、平成 20（2008）年 7 月に K 館 3 階と J 館 3 階を廊下でつなぎ、車椅子で K 館から J 館に入るように対応している。J スタジオへの経路については楽器用大型エレベーターを使用し客席等に誘導できるが、一か所バリアフ
リーに対応していない階段（7 段）がある。
■K 館（主に研究室、法人部門事務室等）
出入り口にはスロープがあり、廊下の幅も比較的広い。

58

東京音楽大学≪防音の配慮の状況≫
学外に対する防音として A 館、B 館、C 館、H 館、J 館練習室は防音仕様としている。
大教室は大人数での授業、演奏会、行事等で使用するため、窓を二重窓にする、窓を撤去して壁にする、扉を二重扉または防音扉にする等、防音工事を進めている。
一方で、学内の教室間の防音についてはいくつか課題が残る。A 館については二重遮
音構造となっているが、それ以外については、B 館、C 館の一部練習室は防音状態が低下
し、またＪ館も防音状態が悪く、例えば練習室の階下の講義室や研究室、演習室で授業を行う際に支障が生じる場合もある。また講義室で大きな音の発生が予想される授業の場合は、使用教室の片側または両側を空き教室にする等の措置がとられており、これにより全ての教室を同時に活用できないという別の問題が生じている。以上により、学内の教室間の防音について何らかの措置が必要である。

59

東京音楽大学基準 3．経営・管理と財務
3－1

経営の規律と誠実性

3-1-① 経営の規律と誠実性の維持の表明
経営の規律と誠実性については、平成 26(2014)年度事業計画の基本方針に「組織として社会に対する責任のもと、経営の規律と誠実性を踏まえ、法令の順守、自己点検評価と情報の共有、財務内容の改善等、積極的に取り組んでいく」と表明されている。さらに、現在策定中の中期計画にもその内容を盛り込み、それに基づいて、今後の学校経営をしていく方針である。
3-1-② 使命・目的の実現への継続的努力「東京音楽大学規程集」において、「第 5 章

将来計画」に、「学校法人東京音楽大学

中期計画検討委員会規程」【資料 3-1-1】を設置し、大学の教育目標について、経営理念
は教育理念を実現させるためであることを念頭に置き、以下のように努力を継続している。
まず、経営戦略ならびに組織の再構築として、将来像を見据えた目的・戦略・コンセ
プトの明確化を目指している。また、東京音楽大学というブランド力の向上・広報戦略・
マーケティング・調査・分析力の強化のもと、経営と教学の連携強化を行っている。
【資料 3-1-2】
教職員への研修を通じ、常に学生の模範となる行動を全員が行うことにより、学生サービス意識の徹底、モラルの向上、教職員間の相互信頼の醸成を図っている。財政基盤の強化としては、コストを意識した組織体質を造り、財政基盤の強化と組織の活性化によって計画の実現を図るため、下記のように「入口」
「中身」
「出口」
「結果」を明確にしている。

図：3-1 中長期計画財政基盤の強化システム

3-1-③ 学校教育法、私立学校法、大学設置基準をはじめとする大学の設置、運営に関連する法令の遵守
本学規程集「第１編法人」【法 1001～1006】及び「第 2 編

大学」【大 1001～1006】に記すとおり、関係法令を遵守して、法人及び大学を運営している。法人では、コンプ

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東京音楽大学

ライアンスに関わる規程として、「学校法人東京音楽大学就業規則」、「東京音楽大学
教職員服務規程」、「東京音楽大学における公的研究費取扱規程」、「学校法人東京音楽大学固定資産及び物品等調達・管理規程」、「学校法人東京音楽大学財務情報公開規
程」、「学校法人東京音楽大学資産運用規程」、「学校法人東京音楽大学個人情報保護規程」、「学校法人東京音楽大学公益通報者保護規程」、「キャンパス・ハラスメントの防止等に関する規程」等を策定し、組織全般のコンプライアンスを推進し、法令改正や関係通達があった場合には、遅滞なくそれに対応している。【資料 3-1-3】
3-1-④ 環境保全、人権、安全への配慮
安全や衛生に関しては、学生、教職員に年に一度の健康診断を行い、医務室横に、精神科の相談委員を置くなどして、教職員及び学生等のメンタルヘルスを含む包括的な健康支援を推進している【資料 3-1-4】。安全保全については、防災・防火に関する必要事項を定めた「学校法人東京音楽大学消防計画書」【資料 3-1-5】、「学校法人東京音楽大学
自衛防火隊組織編制規定」【資料 3-1-6】を制定し、教職員や学生の参加の元で定期的な防火訓練や池袋防災館における地震体験イベントを積極的に行い、地震および災害時の危機管理体制を整備するとともに、防災に関するハンドブックを学生及び教職員に配布し活用している。新しい対応マニュアル刊行予定〔平成 26(2014)年度当初〕【資料 3-1-7】【資料 3-1-8】。一部防災に関する規程で時代に即して改正の必要があるものが見られる。
芸術祭初日に行っている防災訓練は学生参加のもと実施されている。入学試験の時の対策としては、5 日間の入試期間中に関係する教職員に対して、非常時における避難経路の図を配布するなどして安全に努めている。さらに、平成 26(2014)年度「東京音大入門講座」内で防災についての時間を設定し、防災意識の向上を図ることとなっている。
人権の尊重については、FD 委員会主導のもと、毎年 2 回、例えば、「キャンパスの精
神保健」「キャンパス・ハラスメント防止」等の教職員を対象とした研修会を行い、啓発に努めている。また、ハラスメントについては、教職員や学生等が個人としての尊厳を尊重され、男女ともに快適な職場・修学できる環境を確保することを目的として、学長の下に「キャンパス・ハラスメントの防止等に関する規程」【資料 3-1-9】を制定するとともに、防止対策等にも適切な対応を行っている。
3-1-⑤ 教育情報・財務情報の公表「学校教育法施行規程」、「私立学校法」に定める教育情報・財務情報の公開について
は、平成 23(2011)年度より毎年、大学ホームページにて、わかりやすくデータを整理し公表している。教育情報に関しては、トップページに教員紹介の専用のバナーを置いて、研究業績等の閲覧へのアクセスを容易にし、財務情報の内容として、その年度の事業報
告、財務概要、収支計算書、監査報告書を PDF ファイルとしてデータ化し、公表することで透明性・誠実性を確保している。
ただし、成績基準や医務室の情報などいくつかのデータについては、見やすいかたち
でホームページに公表されるよう改良が急がれる。

61

東京音楽大学

参考までに、「学校教育法施行規則」を次に示す。
第百七十二条の二

大学は、次に掲げる教育研究活動等の状況についての情報を公表す

るものとする。
一

大学の教育研究上の目的に関すること

二

教育研究上の基本組織に関すること

三

教員組織、教員の数並びに各教員が有する学位及び業績に関すること

四

入学者に関する受入方針及び入学者の数、収容定員及び在学する学生の数、卒業又は修了した者の数並びに進学者数及び就職者数その他進学及び就職等の状況に関すること

五

授業科目、授業の方法及び内容並びに年間の授業の計画に関すること

六

学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準に関すること

七

校地、校舎等の施設及び設備その他の学生の教育研究環境に関すること

八

授業料、入学料その他の大学が徴収する費用に関すること

九

大学が行う学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援に関すること

２

大学は、前項各号に掲げる事項のほか、教育上の目的に応じ学生が修得すべき知識及び能力に関する情報を積極的に公表するよう努めるものとする。

３

第一項の規定による情報の公表は、適切な体制を整えた上で、刊行物への掲載、イ
ンターネットの利用その他広く周知を図ることができる方法によつて行うものとする。

（1）3－1 の改善・向上方策（将来計画）
本法人は、中期計画作業部会のメンバーに、常任理事と教学の主任教授陣、教務一課・財務課・施設課長を加え、新たにこの中長期計画を着実に達成するために、毎年、事業計画報告書を作成して【資料 3-1-10】、大学ホームページに公表することで、公的にも検証し、翌年度の改善・是正に結び付け、上述した図：3-1 に則して、ＰＤＣＡサイクルを組織的に機能させることで、計画の着実な遂行を図る。

62

東京音楽大学

3－2

理事会の機能3-2-① 使命・目的の達成に向けて戦略的意思決定ができる体制の整備とその機能性（ア）理事会「私立学校法」第 35 条、36 条、37 条に基づき、「学校法人東京音楽大学寄附行為」【資料 3-2-1】において明確に規定し、理事会権限委任、理事の職務分担を定めるところにより、大学の使命・目的、収益事業の達成のため、理事会を最終的な意思決定機関として位置付けている。
種類

任期

理事

3 年、再任可ただし、理事長は任期 6 年、ただし原則として 6 年を超え
て再任不可

選任

定員

現員

東京音楽大学学長

1人

1人

評議員のうちから理事会が選任

4人

4人

2 人～4 人

4人

2人

2人

19 人～23 人

19 人

学識経験者のうちから理事会が選任
理事、教職員等、評議員以外で監事

3年あって、理事会で選出した候補者のうちから評議員の同意を得、理事長が選任

評議員

2年

法人の職員及び、大学の卒業生、学識経験者から理事会が選任
表 3-2-1 役員及び評議員の選任規程※理事のうち 1 人を理事長とし、理事総数の過半数の議決により選任／役員の定年 は 74 歳

理事会は、「学校法人東京音楽大学寄附行為」の理事選考に関する規程（表 3-2-1）により、現在 9 名の理事で構成されているが、そのうち 5 名は外部理事である。また、理事会には 2 名の監事が出席している。なお、寄附行為の規程、「学校法人東京音楽大学寄附行為」第 42 条【資料 3-2-1】に基づき、寄附行為施行のため細目を定めることを目的として常勤理事会を置き、予算及び事業計画等については予め常勤理事会で検討し、理事会で議決している。また、決算及び事業の実績については、評議員会で、理事長において、評議員の意見を予め聞き、理事会において議決している「学校法人東京音楽大学
寄附行為」第 22 条【資料 3-2-1】。理事会の開催回数に関して、常勤理事会は月 2 回、理事会は定期開催 4 回のほか臨時理事会を行っている。評議員会は年 2 回開催し、出席状況も良好で役員の職務を執行している。【資料 3-2-2】（イ）常勤理事会「学校法人東京音楽大学寄附行為」第 42 条に基づき、寄附行為施行のための細目、「学
校法人東京音楽大学寄附行為施行規則」を定めることを目的として常勤理事会を置いている【資料 3-2-3】。月 2 回の開催による、常勤理事会では、重要または、異例にわたる

63

東京音楽大学

事項を除く、法人の日常的な業務の暫定的な決定を行い、理事会で承認を得る。また、法人における予算、事業計画等の重要事項を予め検討することで、理事会の機能を円滑に果たす役目も担っている。

（1）3－2 の改善・向上方策（将来計画）
常勤理事会において経営戦略を立案・計画し、理事会で議決する仕組みが確立しているがさらに、理事全員の熱意を生かす方法について検討するため経営戦略会議を基とした、中期計画検討委員会を設置【資料 3-2-4】、経営運営の一層の機能強化に努めていく。
また、経営と教学の機能の分化を明確にしている中で理事と事務局内の管理部門、教学部門と教授会の中でお互いの意思疎通を行い理解協力することで、円滑に経営管理が推進される体制を強化していく。
3－3

大学の意思決定の仕組み及び学長のリーダーシップ

3-3-① 大学の意思決定組織の整備、権限と責任の明確性及びその機能性
本学の意志決定組織の体制は【資料 3-3-1】に示す図のとおりである。
大学は学長が統括し、業務運営にあたっているが、これを支え、大学に関する重要事項を審議するための機関として、音楽学部に教授会が、大学院音楽研究科に同科委員会が設置されている。
教授会は、「東京音楽大学音楽学部教授会規程」【資料 3-3-2】に基づき、諸規則の制定・改廃、教員の人事、学科並びに教育等に関する施設の設置及び廃止、科目の種類及び編成、学生の入学・退学・転学・休学及び卒業の認定、学生の褒賞・懲戒・活動・生活等の教育に関する重要事項を審議している。
教授会は、東京音楽大学音楽部所属の教授をもって組織し、学長が議長を務めている。
また、教授を兼任している学長・副学長のみならず、理事長・事務局長及び教学関係の職員も必要に応じてオブザーバーとして出席しており、法人や事務方にも教授会の審議内容が掌握される仕組みになっている。
教授会の出席状況は、学科系に比して実技系教員の出席率はあまり良くない。とくに数名の教員は年間通してほとんど教授会に出席しておらず、教授としての責務を怠っており、出席を促すべき努力が必要である。【資料 3-3-3】
月に 1 回の定例教授会の他、年に 2 回ほど専攻分野の代表者が集まる「主任教授懇話会」（内規準備中）、准教授や専任講師も出席する「拡大教授会」が年に数回ほど開催されている【資料 3-3-4】。拡大教授会についての規程は設けられておらず、その位置づけも明確ではないという問題点もあるが、多くの教員が教授会に参加する機会を得ること
により、教員全体に大学を運営していく一員であるという自覚を促す機会になっている。
上記教授会、拡大教授会は、開催について常に授業時間と重複しており、開催曜日もほぼ一定のため、出席できない教員がいることも問題である。重要な会議の信頼性を高めるためには、授業と重複しない時間帯で年間を通してあらかじめ設定するなど、欠席者をゼロにする工夫が急がれる。

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東京音楽大学

大学院音楽研究科委員会は、「東京音楽大学大学院音楽研究科委員会規程」【資料 3-3-5】に基づき設けられ、教授会と同様に重要事項を審議している。両者は構成員もほぼ同じであるため、2 つの会議は連続して開かれている。また、「東京音楽大学大学院音楽研究
科協議会規程」【資料 3-3-6】に基づき、大学院教育の改善や充実に関して検討する会議の開催など大学院における教育内容の充実は図られている。
教授会のもとには教務委員会、演奏委員会、学生委員会が設けられており、教務委員会の下部組織にカリキュラム検討委員会、入試運営委員会が設置されている。これらの組織は教授のみならず、准教授や専任講師などの専任教員および関係部署の職員によって構成されている。
学長が指名する委員会には、自己点検評価委員会、FD 委員会、キャンパス・ハラスメ
ント防止対策委員会、奨学金委員会、入学支援・広報等戦略委員会、国際交流委員会があり、各委員会はほぼ毎月開催されている。【資料 3-3-4】
大学の意思決定組織は既述のような仕組みで整備されており、いずれの委員会にも規程が整えられ、権限と責任が明確に定められて、委員も全学的な編成で選出されるよう配慮するなど組織として十分に機能していると言える。
なお、「東京音楽大学中期計画検討委員会規程」【資料 3-3-7】に基づき、中期計画検討委員会の構成員は常勤理事（理事長・学長・事務局長・理事）及び各専攻の主任教授等で構成されており、法人と教学が一体となって、本学の教育力の向上と経営基盤の安定を図り、将来を展望した基本構想や戦略計画に関する中期計画を策定する組織として運営されている。平成 21(2009)年 6 月に本委員会の下部組織として、施設整備計画作業部会【資料 3-3-8】が設置され、校舎の耐震補強計画が進められている。
3-3-② 大学の意思決定と業務執行における学長の適切なリーダーシップの発揮
学長は、「東京音楽大学学長選考規程」【資料 3-3-9】に基づいて、学長選挙管理委員会の管理による選挙によって選出され、理事長がこれを尊重して任命する。不在者投票も認められ、専任講師まで選挙権がある。現在のところ職員には学長選挙の選挙権はない。
学長は教授会、研究科委員会、教務委員会、奨学金委員会、国際交流委員会、キャン
パス・ハラスメント防止対策委員会等の教学の中核にある会議の委員長兼議長を務め、議事を主導している。また自己点検評価委員会は学長の下に集められ、入試運営委員会
や演奏委員会等の多くの意思決定組織に所属し、学内全体の動向を把握するとともに議論の整合性を担保する役割を担っている。
また学長は法人の理事を兼任し、理事会・常勤理事会等に出席することにより、法人の運営方針を聴取し理解すると同時に、教学の意見を法人に伝達できるなど法人側との調整の要となっている。
学長の直属には、「東京音楽大学副学長設置規程」【資料 3-3-10】に基づいて、学長の職務を助け、円滑な運営を図る目的をもって副学長を置き、学長を補佐する体制を整備している。現在は実技系の教授が１名と学科系の教授１名（理事を兼任）の 2 名による副学長の体制が敷かれているが、サポートの恒常的な実行がなされていない。
学長は単に教学面のみならず、教職員の管理にも参加している。毎年 4 月に「新任者65東京音楽大学

研修プログラム」及び「教職員研修会」を理事長とともに開催し【資料 3-3-11】【資料3-3-12】、専任の教職員のみならず、非常勤の講師や研究員までを含めたすべての教職員に対して、大学の基本方針を提示し、大学全体の意思統一を図っている。
（1）3－3 の改善・向上方策（将来計画）
このように学長を中心に教授陣や理事・事務方を含めた学内が一体となっての教育・研究に関わる意思決定の組織・運営は十分に機能していると言えるが、音楽実技のウエイトが高い中で、教職員の一人一人においては大学学部や大学院研究科運営に関わる意
思決定のプロセスに関わっているという意識が十分に共有されていない面もみられる。
今後、SD（Staff Development／スタッフ・ディベロップメント）研修会の実施教職員研修会や FD 研修会等への積極的な参加及び、拡大教授会の充実化を図りつつ、全教職員の参画意識を高めていくことが必要である。
本学は実技系の大学であり、学長も演奏家である者が就任する場合が多いこともあり、意思決定が学長のトップダウンというよりはボトムアップで行われる体制が長く続いてきた。しかし、近年では学長主導の事業（「東京音楽大学コンクール」、「ACT プロジェク
ト」「文化力発信プロジェクト」「東京都豊島区、長野県信濃町との地域連携」、「上智大学との学生間交流協定締結」、「京都市立大学との大学間交流」、「多くの海外大学との交流」、「海外教授の招聘」等、）が進められるなど、学長のイニシアティブが取られるようになっている。また、副学長主導によるチャリティー演奏会の企画や震災の影響を受けた被災学生に対する奨学金制度の導入などが実施されている。このような副学長による補佐体制を恒常的に実行できるよう、また充実させることにより、学長がこれまで以上にリーダーシップを発揮し、時代の流れを把握し、時代に即した変革を行うことができる体制を作り上げることが望まれる。
3－4

コミュニケーションとガバナンス

3-4-① 法人及び大学の各管理運営機関並びに各部門の間のコミュニケーションによる意思決定の円滑化
法人の最高意思決定機関は理事会であり、「東京音楽大学寄附行為」に基づいて 9 名の理事と 2 名の監事から構成され【資料 3-4-1】、理事には平成 26（2014）年現在、学長・副学長・事務局長の教学関係者 3 名が含まれている。また、常勤理事会が併設されており、現在理事長・学長・副学長・事務局長の 4 名によって構成されている。
理事会はほぼ毎月開催され、常勤理事会は理事会とは別に月に 1～2 回開催している。
【資料 3-4-2】両会議とも構成員の出席率は大変に高い。理事会や常勤理事会では教授会での審議事項などについての報告を受けた議題や大学運営、教員人事等の重要な案件が審議されている。学長・副学長・事務局長の 3 名が常勤理事を兼任して理事会および常勤理事会に参加することにより、法人と大学との情報が共有され、調整を図る上で寄与しており、理事会での意思決定の円滑化に大きな役割を果たしている。
また、常勤ではない理事が教授会に出席して教授会の様子を把握し、また教授も日頃接する機会を持たない各理事の考えや大学運営方針等を知る機会を設けることもある。

66

東京音楽大学

毎月２回開催される事務部門における課長連絡会議は、法人から理事長と事務局長兼任の理事１名、大学からは各課の課長が出席、事務上の重要事項の連絡調整や案件の協議、主要行事の伝達が行われ、諸部署の動向を各課が認識する上で重要な役割を担っている。【資料 3-4-3】
3-3-①で述べたように、本学の意思決定組織の中核にある中期計画検討委員会においては、理事長・学長・事務局長のほか、各専攻の主任教授等で構成されており、中期計
画を策定する上でも法人と教学がコミュニケーションを深め、一体となって将来展望の策定の共有が図られている。
各専攻および語学や教養科目等の教員によって構成されている部会は、ほぼ毎月１回開かれ、教授会の報告や各委員会に所属している担当委員からの報告が行われ、それに基づいた議論がなされている。また、各部会が学習者の実態を踏まえた要望を各委員会や事務局各部署を通して発案している。こうした部会を通して教授会や各委員会の審議
内容や決定事項を教員全体が理解し、学内における教員の共通した認識を得ることが可能であると同時に下部の意見も上部に通達することが可能となる。
理事会、教授会、各専門委員会、部会というそれぞれの協議・調整の場が組織的に機能し、意思決定に関わる縦の方向への流れもスムーズに運営され、有機的に機能していると評価される。
3-4-② 法人及び大学の各管理運営機関の相互チェックによるガバナンスの機能性
11 名から成る理事会の構成員には教学関係者 3 名と監事 2 名の他に、法曹界・教育界・
放送文化界等の各界で活躍している外部者が理事を務めている。このような構成員により、理事長の独断的な採決行為を防ぐとともに、理事会に対する教学及び監事のチェッ
クが働く仕組みになっている。監事の前年度理事会及び評議会への出席状況は 100%である。【資料 3-4-4】【資料 3-4-5】
監事の選任は、「東京音楽大学寄附行為」第 11 条に基づいて、理事・職員（学長、教員、その他の職員を含む）、または評議員以外の者から評議員会の同意を得て理事長が選任しており、現在は弁護士と公認会計士の 2 名が務めている。その職務は「東京音楽大学寄附行為」第 15 条に基づいて、業務・財産の状況を監査し、その状況について理事会に報告するとともに、毎会計年度に監査報告書を作成する必要がある【資料 3-4-6】。そして当該会計年度終了後 2 カ月以内に理事会及び評議委員会に提出すること、また監査の結果、法人の業務または財産に関して不正の行為等があった場合は文部科学大臣、理事会及び評議員会に報告することが定められている。
評議員会については「東京音楽大学寄附行為」第 19 条～24 条に定められている。
「東京音楽大学寄附行為」第 22 条で定める事項（予算、借入金、基本財産・運用財産中の不動産及び積立金の処分、事業計画、予算外の新たな義務の負担又は権利の放棄、寄附行
為の変更、合併、寄附金品の募集に関する事項、解散等）については、理事長があらか
じめ評議員会の意見を聞かねばならないと定めてあり、理事長と評議員会との相互チェック機能を備えている。また、評議員の選任は「東京音楽大学寄附行為」第 20 条に則り、
現在、理事長・理事（兼副学長、兼事務局長、理事）3 名・付属幼稚園長・教授 9 名・67

東京音楽大学

事務職員 5 名の計 19 名が任命されている。【資料 3-4-7】【資料 3-4-1】
評議員の構成員が大学の様々な業務に関わる教職員から選任されることにより、理事
会の運営等についても多角的な面からのチェックを可能とする。
定例の評議員会は毎年 3 月と 5 月に開かれ、主な議題は予算及び事業計画であり、校務諸報告も行われる。【資料 3-4-5】【資料 3-4-8】【資料 3-4-9】
3-4-③ リーダーシップとボトムアップのバランスのとれた運営
本法人と教職員間におけるリーダーシップとボトムアップの仕組みとしては、まず、多数の教学関係会議への理事長の出席が挙げられる。教授会・大学院研究委員会・主任
教授懇話会・中期計画検討委員会等の教学に関わる重要な委員会やカリキュラム改革・専攻改編等の諸会議及び毎月 2 回開かれる課長連絡会議にも理事長が自ら出席している。
各委員会の懸案事項や各課からの提案事項などについて出席者から直接意見を聴くこと
によりボトムアップ体制を心がけると同時に、運営に関わる意見を述べるなど積極的なリーダーシップをも執っている。
また、学長のリーダーシップの項目でも述べたように、新年度初めの理事長と学長によるそれぞれ経営と教学に関する本学の指針は、教職員が大学の向かうべき方向を確認する良い機会となっている。
近年始まった「専攻等主任教授・常勤理事懇話会（旧「教学法人合同懇話会」）」（規程準備中）には理事長・事務局長（常勤理事兼務）学長・副学長 2 名（1 名は常勤理事兼務）及び各専攻の主任 1 名と副主任 2 名が参加し、各専攻が抱えている問題の周知や新たな企画立案をはじめとする諸問題を提議する場としてボトムアップの機能を果たしている。
（1）3－4 の改善・向上方策（将来計画）
従来のボトムアップ型の運営を見直し、FD 委員会、大学ポリシー研究会、自己点検委
員会等学長直属型の運営組織を強化してきた。しかし、学長のリーダーシップによる運営には、組織的な後ろ楯に基づいて発揮できる仕組みをさらに整える必要がある。大学の指針となるべき重要事項について学長の強いリーダーシップを期待しつつ、日常的な学長業務をしっかりと見据えた上で、副学長の設置による本来の意味における補佐体制を見直す必要がある。
3－5

業務執行体制の機能

3-5-① 権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した組織編制及び職員の配置による業
務の効果的な執行体制の確保
事務組織については、「学校法人東京音楽大学運営組織」【資料 3-5-1】に示すとおり、
法人・教学の事務を法人・教学兼任の事務局長が統括し、法人事務として総務課、広報課、人事課、財務課、施設課を、また教学事務として教務第一課・第二課、演奏課、学生支援課を置いている。
学長のもとにある委員会は、自己点検評価委員会、FD 委員会、キャンパス・ハラスメ

68東京音楽大学

ント防止対策委員会、奨学金委員会、入学支援・広報等戦略委員会、国際交流センター（国際交流委員会）、博士課程設置準備室であり、この準備室は、博士後期課程の設置に当たっており、11 月に文部科学省の認可、認証を経て、設置が認められた。
教授会のもとにある直轄の委員会は、教務委員会（入試運営委員会）、演奏委員会、学生委員会で、教務委員会の下にカリキュラム検討委員会を置いている。
キャリア支援センターは、学生の就職支援に特化した業務にあたり、専任職員を配置
し、本学の寮を設置したことで大正時代からかかわりのある信濃町役場との協力や各業界のトップクラスの人材を講師に招き講座をひらくなどして活動をしている。
協力を得て設置を置き、専任職員を配置し、学生の就職支援などをしている。
附属図書館は、司書、事務職員を配置し、学生の学習や教員の研究活動を支援している。さらに、付属民族音楽研究所には専任研究員、事務職員を置き、主に東アジアを中心とした音楽についての研究をしつつ、地域に根ざした教育機関を目指し、演奏会、民族楽器教室などを開催している。上記付属図書館と付属民族音楽研究所は協力しながら広範囲な活動を進めている。【資料 3-5-2】
大学全体の専任教員は、平成 25（2013）年 4 月 1 日現在 124 名、専任職員は、75 名で構成されている。【資料 3-5-3】
教員の採用・昇進・移動については、「学校法人東京音楽大学就業規則」第 4 条、昭和52（1977）年 4 月に制定された「採用昇格人事手続規程」に基づき適切に運用されている。【資料 3-5-4】
職員については、平成 25（2013）年の 10 月中途採用は 3 名あった【資料 3-1-5】。一方の新規採用として【資料 3-5-6】、2 名が内定している。
昇格移動についても、「採用昇格人事手続規程」に基づき適切に運用されている。【資料 3-5-7】
3-5-② 業務執行の管理体制の構築とその機能性
大学院全般、キャリア支援、大学付属機関等に関しては、それぞれ担当理事を決め、運営に当たっている。
目標管理制度については、各職員のその職務における意識向上のため、当該年度の目標及び提案を提出させている。同時に、平常業務については、年度末に自己評価についての職員それぞれの見解も提出させている。
3-5-③ 職員の資質・能力向上の機会の用意
職員の資質・能力向上の機会については、SD 活動が挙げられるが、京都 SD フォーラ
ムへの参加を促す等を始めとして、教務課長相当者研修会への一般職員を同行させるな
ど、育成活動の充実が急務である。
日常の各部署にあける業務をこなした上での SD 活動は大学を取り巻く社会状況の変化や、教育機関としての責務意識向上に欠かせないものであり、職員全体の関心向上が
望まれる。

69

東京音楽大学

3－6

財務基盤と収支

3-6-① 中長期的な計画に基づく適切な財務運営の確立
本法人は、現在中長期計画策定の準備段階に入っており、社会の急激な変化が本学に及ぼす影響をあらゆる側面から想定し、中長期計画財務戦略をたてる必要がある。一方、新たに制定した使命・目的と 3 ポリシーに基づいてカリキュラムを体系化し、適正な授業コマ数を設定した上での教員の労務時間の設定や、入学者選抜の改善による受験生の確保等、総合的に取り組む必要がある。
3-6-② 安定した財務基盤の確立と収支バランスの確保
学校法人 東京音楽大学は、連続して帰属収支差額の黒字を続けており、安定した収益力を維持している。さらに借入金のない経営を維持し収益力は現在のところ安定している。
支払資金は、人件費比率 64.1％、教育研究経費比率 22.4％、管理経費比率 5.3％等、現在のところ適切な指標を維持している。
第 2 号引当金特定預金 6 億円は耐震のための積立てを行っている。2013(平成 25)年度
末、組入れ予定額は 16 億 7 千 2 百万円である。
退職給与引当金特定資産は 4 億 9 千万円の積立を行っている。
また、資産運用は「学校法人東京音楽大学資産運用規程」【資料 3－6－5】に基づき、適切に運用管理を行い、安定的な運用利益を確保している。
法人全体の平成 24（2012）年度消費収支決算は、帰属収入合計 42 億 8 千百万（前年度比 3 千 3 百万円減尐）、消費支出合計額 39 億 3 千 2 百万円、
（前年度比 1 千 2 百万円増加）となっている。また基本金は総額 235 億円（前年度比 2 億 5 千万減尐）となっている。
第 3 号基本金引当特定預金は現在 1.1 億円であるが奨学金制度の見直しを行い、さらに、積立金の追加、運用方法を見直し、支給範囲の見直し等の課題を改善していくことを現在検討中である。
法人全体では帰属収支差額比率は平成 18(2006)年度以降多尐の増減はあるが、堅調な数字を維持している。
人件費比率は（平成 20(2008)年度 59.7％、平成 24(2012)年度 64.1％）上昇傾向となっているが、退職引当金特別組入れの計画的組入れが主な理由である。
なお、教育研究経費比率は 22％、管理経費比率は 5％前後で推移している。
人件費比率は改善の余地はあるものの健全な範囲の推移であり、全体的には適切な財務運営の確立がなされている。
今後については尐子化による学生数の急激な変化が予想されるため外部資金の獲得、
社会人教育、寄付金募集戦略等、財務比率の増減を見据え、全体の見直しも視野にいれた展開を図る。
消費収支計算書における財務比率の状況は次の【表 3－6－1】「消費収支関係比率」の通りである。

70

東京音楽大学

表3－6－1 消費収支関係比率( ％)比率項目

平成18年度 平成19年度 平成20年度 平成21年度 平成22年度 平成23年度 平成24年度

学生生徒等納付金比率

85.3

84.7

85.7

84.5

85.5

85.3

85.4

寄付金比率

2.1

1.1

0.7

0.7

0.4

0.5

0.4

補助金比率

8.1

9.1

8.6

9.0

8.8

8.9

8.6

人件費比率

61.9

60.3

59.7

59.9

59.7

61.9

64.1

教育研究経費比率

22.9

26.2

25.9

23.4

23.0

23.9

22.4

管理経費比率

4.9

7.6

5.4

5.3

5.2

5.0

5.3

消費収支比率

89.8

94.5

91.1

88.6

88.1

90.9

91.8

帰属収支差額比率

10.1

5.5

8.9

11.4

11.9

9.1

8.2

表3－6－2 貸借対照表関係比率( ％)比率項目

平成18年度 平成19年度 平成20年度 平成21年度 平成22年度 平成23年度 平成24年度

自己資金構成比率

84.8

92.9

93.7

93.5

93.6

93.3

93.6

固定比率

78.0

75.0

68.3

65.7

64.4

67.9

75.4

固定長期適合比率

76.5

73.6

67.1

64.6

63.5

66.7

73.9

固定資産構成比率

63.5

65.7

631.5

60.1

58.0

60.4

67.0

流動比率

282.2

677.2

790.1

821.5

866.5

828.0

770.2

流動資産構成比率

36.5

34.3

368.5

39.9

42.0

39.6

33.0

総負債比率

14.6

6.7

62.6

6.4

6.2

6.3

6.1

負債比率

17.9

7.7

6.8

7.0

6.9

7.1

6.9

固定負債構成比率

1.7

1.7

1.6

1.5

1.4

1.6

1.9

流動負債構成比率

13.5

5.4

4.7

5.0

5.0

5.0

4.5

消費収支差額構成比率

1.3

-4.7

1.0

1.8

1.0

0.4

0.4

寄付金収入については、平成 18(2006)年度をピークにここ数年は横ばい傾向にある。

表3－6－3 経常費補助金の推移
学校

年度
H20年度

一般補助
千円
228,670

特別補助千円
37,512

合計千円
266,182

大学

H21年度

214,748

53,039267,787

2,018

H22年度

199,271

49,574

248,845

2,000

H23年度

241,553

14,262

255,815

1,978

H24年度

243,033

20,668

263,701

1,954

71

学生数
人
2,052

東京音楽大学

表3－6－4 科学研究費の件数と交付金の推移（単位：千円）
年度

採択件数

直接経費

間接経費

配分額合計

H20年度

5

1,350

405

1,755

H21年度

7

3,540

1,062

4,602

H22年度

7

2,570

771

3,341

H23年度

7

4,480

1,344

5,824

H24年度

7

2,850

855

3,705

（1）3－6 の改善・向上方策（将来計画）
今後も安定した経営と健全な財務状況を継続するために、学生生徒納付金を安定的に確保することが重要である。法人全体として、付属する機関との連携・強化を図る。
そのためには、長期計画に基づく志願者確保を目的としたエリアの強化を行うとともに、大学・大学院ごとの学生等募集をもとに、法人の正常収益力を前提として帰属収支の計画を作成する。
予算については、戦略的な予算配分を重点事業に行うことが重要である。重点予算については、成果の確認を行うとともに、配分の適正化に努める。中長期計画は目標値を定めた上で、帰属収支差額の確保と人件費比率を下げる努力をする。
補助金収入は、私立大学等経常費補助金とその他の補助金収入であり、【表 3－6－3】「経常費補助金の推移」のとおり、毎年学生数の推移に比例して尐しずつ減尐傾向にある。今後については文化庁、文部科学省の補助金獲得に向け、組織的に検討を図ることとする。また、科学研究補助金については【表 3－6－4】「科学研究費の件数と交付金の推移」のとおり、ほぼ横ばいであるが大学院の博士課程が設置されたこともあり、さらに応募件数を増やし採択率を高めていくことを課題とする。
3－7

会計

3-7-① 会計処理の適正な実施
本学では、予算編成にあたり予算編成スケジュール【資料 3－7－1】、当該年度の予算
方針が各課・各部会に文書で通知される。通知を受けたそれぞれの担当部署・部会により、予算の立案が財務課に提出される。予算提出の際には、通常経費と企画予算に分類され算出根拠、新しく発生する経費、新規企画に基づく経費、100 万円以上の高額な支出を伴うもの、備品と分類されるものについては理由書の提出を求めている。提出された予算案を元に、理事長・事務局長・財務課長による聞き取り作業が数ヶ月間に渡り行われている。予算編成方針【資料 3－7－2】に基づき、収支見通しを踏まえ事業の優先順位を決め、予算化を図っている。
さらに、固定費についても見直しを要請し、経費削減を行っている。また施設整備については、中期計画の策定を待って必要最小限の整備を進めている。
予算成立後は、財務課から各課・部会に対し決定額を通知している。予算の執行にあたっては、各課・部会は予算申請書を財務課に提出し、予算の執行を行うことを知らせ、

72

東京音楽大学

財務課は予算確認伝票を戻す。その後予算の執行が行われる仕組みとなっている。予算は各課長と財務課長の決済で執行される。
尚、100 万円以上の予算執行については、理事長・事務局長・担当課長・財務課長の決済を経て執行される。また事前に入札委員会が開かれ 3 社見積もりを原則とし、入札委員会で妥当と判断された後、予算執行となる。
会計年度終了後は、2 ヶ月以内に決算案を作成し、監事による監査を受け、その意見を付し、評議員会、理事会で事業報告書案【資料 3－7－3】を審議、決定している。
3-7-② 会計監査の体制整備と厳正な実施
本法人は、公認会計士による会計監査並びに監事による業務監査および会計監査を受けている。公認会計士による監査は、年間を通して 19 日行われており、理事会の議事録、取引内容、会計帳簿書類、備品等の実査及び決算書類等による監査が定期的に行われている。また、公認会計士は、独立性を確保しつつ、その立場から経営責任者に対して運営方針や将来構想を聴取している。
一方、監事は 2 名のうち 1 名は公認会計士、1 名は弁護士が非常勤監事として厳しい監査が行われている。会計帳簿書類の閲覧・照合、財務責任者、各部署の責任者から概要を聴取し、業務執行や財産の状況を監査している。また、この結果については、理事長に問題点の改善を文書にて提出し、理事長・事務局長・財務課長同席のもと、問題点の改善に努めている。監事への報告事項は、直接外部監査人である公認会計士から説明が行われている。相互に意見交換が行われ、監査機能の強化が図られている。
このように予算成立後の予算執行についても学内規程を踏まえて予算が執行されている。
なお、内部監査については、平成 20(2008)年に「東京音楽大学における公的研究費取扱規程」、平成 19 年に「学校法人東京音楽大学資産運用規程」、同じく平成 19(2007)年に「学校法人東京音楽大学固定資産及び物品等調達・管理規程」の内部規程を整備し、教職員内部統制の強化を図っている。
財務情報の公開については、財産目録・貸借対照表・収支計算書・事業報告書および監事による監査報告書を利害関係者が閲覧することができる。財務課においては、閲覧に供するとともに、広報誌「東京音大ジャーナル」に貸借対照表・収支計算書を掲載するとともに、前年度比較に伴う収支の増減理由についても細かく説明を行っている。
（1）3－7 の改善・向上方策（将来計画）
会計処理の適正な実施および会計監査の実施については、公認会計士による会計監査並びに監事による監査を継続するとともに、規程に基づいた予算の執行が行われるように内部統制のさらなる強化を図る。また、情報公開についても出来るだけわかりやすく、
そしてより多くの情報を提供出来るよう、資料の精度を上げるとともに、目でわかる資料として創意工夫をし、改善に努める。また、予算執行結果の分析を強化していくことを重点におく。

73東京音楽大学基準 4．自己点検・評価
4－1

自己点検・評価の適切性

4-1-①大学の使命・目的に即した自主的・自律的な自己点検・評価（4-1-①の事実の説明）
本学は、「建学の精神と理念」を「アカデミズムと実学の両立」「音楽による社会貢献」「国際性」とし、また「互いに関連しあう 6 つの使命・目的」として「1）教育 2）演奏
3）国際性 4）研究 5）多様な音楽的価値観の尊重 6）地域連携」を定めている。【資料4-1-1】
本学「東京音楽大学学則」第 2 条には「本学は、教育基本法の精神に則り、広く一般
教育の知識を授けるとともに、音楽の専門教育を行い、これを通じて人格の完成をはかり、もって有為な音楽家を育成することを目的とする。」と定め、第 2 条の 2 に「本学は、音楽芸術の研鑽を通じて、高度な専門性を有した音楽家、音楽教育者を育成する。また、自らの音楽的個性とともに幅広い教養を備え、現代社会の様々な局面に対応しうる人材を育成することを教育目標とする。」と定めている。また「東京音楽大学大学院学則」第2 条には「本学大学院は、広い視野に立って、音楽に関する精深な学術と技能を修得させ、音楽専攻分野における研究能力と高度の専門性を有する職業等に必要とされる能力を養い、その深奥をきわめて、文化の進展に寄与することを目的とする。」と定めている。
【資料 4-1-2】
上記に即し「東京音楽大学学則」第2条の3に「本学の設置目的及び社会的使命を達成するため、教育研究活動等の状況について自己点検及び評価を行い、その結果を発表す
るものとする。」と定めており、また「東京音楽大学大学院学則」第2条の2に「大学院は、その教育研究水準の向上を図り、前条の目的及び社会的使命を達成するため、大学院における教育研究活動等の状況について自ら点検・評価を行うものとする。」と定めるとともに、平成5(1993)年に「自己点検評価委員会」の規程を施行し、平成7(1995)年に「自己点検評価委員会」を設置し、自己点検・評価のための基本組織を整備した。【資料4-1-3】
平成8(1996)年8月には、同委員会が活動を開始し「点検・評価報告書」「大学基礎データ調書」「部会部門の理念・目的と課程」「専任教員の研究業績一覧表」「年間授業計画[シラバス]（案）」を刊行するとともに、大学基準協会による大学評価認定審査受
審に活用した。【資料4-1-4】
平成9(1997)年には、大学基準協会による大学評価認定を受け、大学基準協会正会員となった。【資料4-1-5】
平成12(2000)年には、大学基準協会に「改善報告」を行った。
平成14(2002)年には、「自己点検・評価報告書（中間報告書）」を刊行した。【資料4-1-6】
平成 18(2006)年 12 月には、前述の自己点検・評価活動以降の活動について取りまとめ「これからの音楽芸術と教育 2006 年度自己点検・評価報告書─音─東京音楽大学」を刊行し、全専任教職員に配付した。【資料 4-1-7】

74

東京音楽大学

平成 20(2008)年 6 月には、「東京音楽大学

自己評価報告書・本編」として取りまとめ、刊行し、全専任教職員に配付し、日本高等教育評価機構の認証評価に活用した。【資料 4-1-8】
平成 20(2008)年度、日本高等教育評価機構の認証評価を受審し、認定を受けた。
平成 21(2009)年には、日本高等教育評価機構の認証評価受審後の「自己評価報告書・本編」「基準ごとの質問及び回答」ならびに「評価報告書」を掲載した「自己評価報告書
2008 年度

東京音楽大学」を再刊行し、全専任教職員に配付するとともに、本学ホーム

ページ上に「自己評価報告書」と「日本高等教育評価機構による認証評価の結果」を公表した。【資料 4-1-9】
平成 23(2011)年 4 月には、認証評価で指摘された事項への対応状況を小冊子にまとめた「認証評価指摘事項への対応状況(2010 年度)」を刊行し、全専任教職員に配付した。
【資料 4-1-10】
平成 26(2014)年 3 月、前述の自己点検・評価活動以降、今日までの活動を取りまとめ、
この「平成 25(2013)年度

自己点検評価書

東京音楽大学」を刊行し、全専任教職員に配付するに至っている。【資料 4-1-11】（4-1-①の自己評価）
平成 3(1991)年に自己点検・評価が大学設置基準大綱化により努力義務として規定されてから、前述のとおり本学では 5 回の自己点検・評価を実施してきた。まず、平成8(1996)年、平成 14(2002)年、平成 18(2006)年、平成 20(2008)年度認証評価受審と受審後、そしてこの平成 25(2013)年度の報告書の刊行である。また、それら以外に、平成
23(2011)年４月には「認証評価指摘事項への対応状況(2010 年度)」を刊行している。
4-1-②自己点検・評価体制の適切性（4-1-②の事実の説明）
本学は、「学校教育法」第 109 条、「学校教育法施行規則」第 166 条、「大学設置基準」
第１条（趣旨）に則り、平成 5(1993)年 4 月に自己点検評価委員会を設置し、自己点検・評価のための基本組織を整備して活動していた。その委員の構成は「（１）学長、（２）専攻毎に選出された教授・准教授、講師、助教または客員教授 1～2 名。ただし、本委員会が必要と認めるときは、他の教職員を本委員会に出席せしめ意見を聴取することができる。」というものであった。
平成 25(2013)年には規程を改定し、さらに全学的に自己点検・評価に取り組める体制を整えた。同委員会の目的を、より明確で時代に即したものとするとともに、学長直属の組織として、委員の構成を「（１）学長、（２）学長が指名する教授、准教授、専任
講師及び専任職員

若干名、（３）事務局長、（４）理事長が指名する専任職員」に変

更し、より機動的に活動できる教職員協働の体制を整えた。現在、学長を含む教員 16人、局長を含む職員 5 人による構成で、教員と職員の協働活動が可能になった。
なお、本学の学長は理事であり、現事務局長も理事であることから、理事会及び、その事務組織等ともなお一層の連携ができる体制となっている。
また、自己点検・評価のための情報の収集、分析にあたっては、学長、事務局長、教75

東京音楽大学

務一課長、教務二課長、学生支援課長、財務課長が委員であることから、法人及び大学、大学院とその事務組織等との強い連携体制を構築し、全学的協力体制のもとに委員会活動を行っている。提起された意見については委員会で共有し、理事会をはじめ、関係各部署への伝達も行われ、改善・向上にむけた対応へとつなげている。【資料 4-1-12】
さらに、自己点検評価委員会開催時には、恒常的な活動実施と最新情報の共有のため「評価基準の確認」「受審のてびきについて」「新基準に基づいて作成された自己評価
報告書の例」「平成 25 年度評価充実評議会参加報告」などを題目とした委員対象の研修も併せて行っている。【資料 4-1-13】
平成 21(2009)年には「FD 委員会」を学長直属の組織として設置し、学生、教員を対象とするアンケート実施、全教職員を対象とする FD 研修会の開催、「東京音大 FD 通信」発行などの活動を開始した。【資料 4-1-14】
平成 22(2010)年 3 月には、それまで教務委員会の下部組織として活動してきた「カリキュラム検討委員会」を正式に設置し、本学のカリキュラム等に関する諸事項についての調査審議と教務委員会への提案活動、平成 20(2008)年度認証評価受審時の指摘事項におけるカリキュラムの改善点についての審議、検討を行い、平成 25(2013)年度にカリキ
ュラムを改訂し、大学の目的及び教育目標に即した組織的な調整を図り、改善、是正が行われた。【資料 4-1-15】
平成 23(2011)年 11 月には、学長の諮問機関「大学ポリシー研究会」を、全学的な合意を形成するための準備研究会として設置し、前回の認証評価受審時における指摘事項
である、大学の目的、理念、学則への記載内容の不整合、などを体系的に整理するとともに「建学の精神」「教育目的」「使命・目的」「沿革」「アドミッション・ポリシー」「カ
リキュラム・ポリシー」「ディプロマ・ポリシー」を、より明確に定めるなどの改善を行い、明示し、本学ホームページ上で学内外に公表した。【資料 4-1-16】（4-1-②の自己評価）
前述の自己点検評価委員会の活動状況により、適切な体制をもって活動を行っていると言える。その活動が発端となって、大学、大学院事務組織並びに法人組織とも連携する体制が構築され、また、刊行物による自己点検・評価の結果や対応状況等の学内での共有、ホームページでの社会に向けての公表も行われている。また、前回の受審後に設置された FD 委員会、カリキュラム検討委員会、大学ポリシー研究会（学長諮問機関）が有効に機能し、アンケートの実施等の FD 活動、カリキュラム改訂、大学のポリシー制定
等、教育活動等の改善・向上につながっていることなどからも、本学には、自己点検・評価の実施体制があると判断する。しかしながら、今後は、強固な補佐体制に支えられた学長によるリーダーシップのもとでの委員会運営を確実なものにしていく必要がある。
4-1-③自己点検・評価の周期等の適切性「学校教育法」第 109 条第 2 項および「学校教育法施行令（抄）」第 40 条に定められているとおり、本学も 7 年ごとに、文部科学大臣の認証を受けた者（以下「認証評価機
関」という。）による評価を受けなければならない。

76

東京音楽大学（4-1-③の事実の説明）
本学では、１）外部による評価、２）外部評価に対応した自己点検・評価活動、３）
自主的・自律的な自己点検・評価活動を下記のとおり行っている。
１）外部評価・平成9(1997)年：大学基準協会の大学評価認定審査受審（大学評価認定 正会員）
・平成 20(2008)年：日本高等教育評価機構の認証評価を受審（認定）・平成 27(2015)年度：次回受審予定
２）外部評価に対応した自己点検・評価活動
・平成 12(2000)年：大学基準協会に「改善報告」提出
・平成 23(2011)年：「認証評価指摘事項への対応状況(2010 年度)」刊行、配付
３）自主的・自律的な自己点検・評価活動

・ 平成8(1996)年：「点検・評価報告書」「大学基礎データ調書」「部会部門の理念・
目的と課程」「専任教員の研究業績一覧表」「年間授業計画[シラバス]（案）」刊行

・平成14(2002)年3月：「自己点検・評価報告書（中間報告書）」刊行
・平成 18(2006)年 12 月：「これからの音楽芸術と教育

2006 年度自己点検・評価報告書─音─東京音楽大学」刊行、配付
・平成 20(2008)年 6 月：「東京音楽大学

自己評価報告書・本編」刊行、配付

・平成 21(2009)年 6 月：
「自己評価報告書 2008 年度

東京音楽大学」再刊行、配付「自己評価報告書」並びに「日本高等教育評価機構による認証評価の結果」本学ホームペー
ジ上に公表
・平成 26(2014)年 3 月：
「平成 25(2013)年度 自己点検評価書

東京音楽大学」刊行、配付、公表予定（4-1-③の自己評価）
政令で定める認証評価受審の期間は 7 年以内であることから、「外部評価」項に記載
したとおり、本学が次回予定している平成 27(2015)年度の認証評価受審により受審周期の適切性は保たれるものと判断できる。
また、受審を契機として外部評価に対応した自己点検・評価活動や、自主的・自律的な自己点検・評価活動を行っている。定期的であるとは言えないが、継続して周期的に、点検・評価、対応状況調査等を行い、恒常的な改善への取り組みが全学的な活動となっており、改善につなげていると言える。
（1）4－1 の改善・向上方策（将来計画）
既述のとおり、本学では大学の使命・目的に即した自主的・自律的な自己点検・評価活動を実施し、また、自己点検評価委員会の体制をより機動的で全学的なものに整えるなどの取り組みも行い、改善・向上につなげている。そして自己点検・評価の周期等の適切性をも満たしていると判断できる。しかし、現在の活動の周期等については、適切性を満たしてはいるが、「定期的」とは言えず、「継続的」な実施にとどまり、決して十分であるとは言えない。教育研究の水準と質の維持向上のため、自己点検・評価活動を定期的に行い、頻度も含め一層充実させ、大学教育を着実に改善・向上させていくこと77東京音楽大学が望まれる。
今後とも本学は、大学の使命・目的に即し、より機動的で全学的な体制を構築し、さらに自主的・自律的な自己点検・評価活動を行わなくてはならない。特に本委員会の重要性に鑑み、その補佐体制とともに学長のより強い関与が求められる。
また、より適切性を満たすためには、法律の定めに則った認証評価受審とともに、恒常的な委員会活動ができる体制と環境の維持、整備が必要である。
4－2

自己点検・評価の誠実性

4-2-① エビデンスに基づいた透明性の高い自己点検・評価
4-2-② 現状把握のための十分な調査・データの収集と分析
4-2-③ 自己点検・評価の結果の学内共有と社会への公表（4-2 の事実の説明）
本学では、業務にかかわる情報やデータに関して各業務担当の課や事務室で日常的に収集・整理・管理し、必要に応じて互いに情報を共有する連携体制をとっている。情報
やデータは、関係部署での修学指導や進路状況との関連等の分析や、理事会、教授会をはじめ各種委員会等での分析・検討のための資料として提供されるほか、その一部は教育情報を含めた大学全体の情報と学生数や教職員数等の定量的なデータと併せて大学の概要情報として本学ホームページ上に公表している。
また、本学では、これらの現状把握の成果を自己点検・評価につなげており、定量的データとともに自己点検・評価活動のための基礎データとなっている。
今回の自己点検評価書はもとより、外部評価受審等に際してのエビデンスも、上記に基づき収集・整理されたものを掲載している。
平成 20(2008)年度の日本高等教育評価機構の認証評価受審後には、評価機構からの直接の指摘がなかった情報公表について自主的に取り組み、平成 22(2010)年 12 月から本学ホームページ上、財務情報欄で「事業報告書」「財務の概要」「収支報告書」「監査報告書」として過去 5 年分公表している。
さらに、専任教員の業績は、毎年度「教育研究状況等調査」として収集・整理し、本学ホームページ上に公表している。これは、「学校教育法施行規則」等の一部改正にともなう平成 23(2011)年度からの「各教員が有する学位及び業績の公表の義務化」のためであったが、その趣旨に沿い「研究業績等にとどまらず、各教員の多様な業績を積極的に明らかにすることにより、教育上の能力に関する事項や職務上の業績に関する事項など、
当該教員の専門性と提供できる教育内容に関することを確認できる」という点に留意して取りまとめ、義務化前の平成 22(2010)年 12 月から公表している。【資料 4-2-1】
自己点検・評価活動を契機として設置した FD 委員会、さらにカリキュラム検討委員会、
大学ポリシー研究会が有効に機能し、それぞれの活動結果を刊行、配付することによって学内で共有し、その一部は本学ホームページ上に公表している。
特に、平成 22（2010）年度からの FD 委員会によるアンケート実施においては、全て
結果報告書として取りまとめ、刊行、配付し、学内公表している。【資料 4-2-2】
各委員会等の活動については、それぞれの担当職員が毎回、議事録をまとめ、保管し、78

東京音楽大学

学内の必要となる部署で共有している。【資料 4-2-3】
このほか、新入生アンケート、オープンキャンパス時アンケート、芸術祭期間中の個別進学相談会等において調査を実施し、その結果を整理・管理し、必要部署で共有して教育改善・向上や学生募集方策の策定に役立てている。【資料 4-2-4】
既述のとおり、本学での自己点検・評価結果は、全て自己点検評価委員会を通して刊
行し、平成 18(2006)年以降は刊行、配付することによって学内での活動結果の共有と社会への公表を図ってきた。
また、前項既述の平成 20(2008)年刊行、及び平成 21(2009)年再刊行の「自己評価報告
書 2008 年度

東京音楽大学」「自己評価報告書」並びに「日本高等教育評価機構による認証評価の結果」も配付するとともに、本学ホームページに掲載して社会に公表した。
今回の本報告書も刊行、配付するとともに、ホームページ上で公表する予定である。
（4-2 の自己評価）
上記のとおり、本学では、エビデンスに基づいた透明性の高い客観的な自己点検・評価を行ってきており、また、各事務担当部署では現状把握のための調査・データの収集と分析を行う体制を整備していると判断する。さらに、自己点検・評価活動の結果を刊
行、配付、ホームページ上に公表するなど、学内共有と社会への公表も、主体性をもって積極的に実施してきており、自己点検・評価の誠実性を満たしていると判断する。
しかし、現在の本学では、調査・データの収集と分析が各部署での管理にとどまり、統一的に集約・整理・管理するための「ＩＲ(Institutional Research インスティテューショナル・リサーチ)機能」（大学の諸活動に関する調査データを収集・分析し、経営を支援する機能）の構築はなされていない。今後の大学の質保証や情報公表、大学間の競争や連携などの観点からも、この機能のシステム構築は必須である。
（1）4－2 の改善・向上方策（将来計画）
現代は高度情報化社会であり、膨大な量の情報の中からの情報収集と分析が必要な時代となっている。大学においても、それらをもとにした迅速な対応力が求められている。
そのため、各事務担当部署が個別に収集・整理・分析している情報を、将来的に一元管理し、学内でその必要に応じて活用できるようにする必要がある。今後は、十分な調査・データの収集と分析を行い、統一的に集約・整理・管理するための「ＩＲ(Institutional
Research)機能」を有するシステムの構築と運用、活用が急務である。
また、これまでの活動を、より自発性と責任感をもって継続し、これからもその結果の学内共有と社会への公表を実施していく。公表の方法も、現在「財務の概要」に添えている解説のように、情報の理解のための工夫も重ねていく。
そしてこれらを基盤として、エビデンスに基づいた客観的な自己点検・評価を行い、さらに充実した調査・データの収集と分析を行える体制を整備する。

79

東京音楽大学

4－3

自己点検・評価の有効性

4-3-①自己点検・評価の結果の活用のための PDCA サイクルの仕組みの確立と機能性（4-3 の事実の説明）
PDCA サイクル（ピーディーシーエーサイクル、PDCA cycle,plan-do-check-act cycle）とは、PDCA は Plan（計画）・Do（実施・実行）
・Check（点検・評価）
・Act（処置・改善）の頭文字をとったもので、これが目的達成のためにスパイラル（螺旋）状に回る仕組みのことを一般に PDCA サイクルと呼んでいる。もともとは、事業活動における生産管理や品質管理などの管理業務を円滑に進める手法の一つであった。

１．Plan（計画）：従来の実績や将来の予測などをもとにして 計画を作成する２．Do（実施・実行）：計画に沿って実行する
３．Check（点検・評価）：実施が計画に沿っているかどうか点検する
４．Act（処置・改善）：実施が計画に沿っていない部分を改善 す
る【図１「PDCA サイクル

イメージ」】

80

東京音楽大学

図 2【PDCA サイクル
PDCA サイクル

スパイラルアップイメージ】

スパイラルアップ…4 段階を順次行って 1 周したら、最後の Act を次の PDCA サイクルにつなげ（Ｐ→Ｄ→Ｃ→Ａ（→Ｐ→・・））、螺旋を描くように 1 周ごとにサイクルを向上（スパイラルアップ、spiral up）させて、継続的に改善するというものである。
高等教育界においても中央教育審議会が平成 20(2008)年に答申した「学士課程教育の構築に向けて」に「各大学について、自己点検・評価など PDCA サイクルが機能し、内部質保証体制が確立しているか、あるいは、情報公開など説明責任が履行されているか等の観点は、第三者評価において一層重視されていく必要がある。」と記載されている。
また、平成 23(2011)年度以降の大学基準協会の大学評価の改革方向としても「申請各大学における PDCA サイクルを十分に機能させるために自己点検・評価を実質化させる大学評価の構築」を行うとしている。
そして、日本高等教育評価機構も平成 24(2012)年 4 月に大学機関別認証評価の大学評
価基準を改訂し、評価の視点として「自己点検・評価の結果の活用のための PDCA サイク
ルの仕組みの確立と機能性」を新たに盛り込んでいる。
これらが示す通り、今日では教育の様々な場面で PDCA サイクルシステムの構築と運用が必須のものとして求められている。【資料 4-3-1】
本学では、既述のとおり、平成 7(1995)年に自己点検評価委員会を設置して活動を開始して以来、5 回の自己点検・評価を実施し、その実施結果を継続的に教育研究や大学運営の改善・向上につなげてきた。日本高等教育評価機構による認証評価の結果については、平成 22(2010)年に「改善・向上方策（将来計画）」と機構による「指摘事項」について、それらへの対応状況把握調査を行った。
この把握調査は、「改善・向上方策（将来計画）」と「指摘事項」についての対応が現状でどの程度進捗しているのか、また、不十分な場合にどのように対応していくのか、その時点での実績と計画を把握するもので、自己点検評価の結果を自主的・自律的な教育活動等の改善に結び付けることを意図して実施し、その結果を平成 23(2011)年 4 月に81

東京音楽大学「認証評価指摘事項への対応状況(2010 年度)」として刊行した。
また、平成 19(2007)年に理事会と大学との連携強化のために理事会側の提案で設置、試行されていた「東京音楽大学常勤理事・主任教授懇話会合同懇談会（「法人・教学懇談会」）」を基盤とし、主任教授と常勤理事で年数回程度、合同懇話会を開催していた「教学法人合同懇話（談）会」が、平成 25(2013)年 4 月から「専攻等主任教授・常勤理事懇話会」として新たに活動を開始した。
「実技系主任・副主任会議」、「主任教授懇話会（実技系）」、「広報等戦略会議」を合わせる形で拡大再編し、理事長、学長、理事、副学長、実技系主任、副主任、入試関係学科主任、副主任、事務局長、特別入試対策室長、教務二課長、広報課長で組織され、本学の理念と使命に基づき、大学の将来構想等を含む法
人及び教学の懸案についてほぼ毎月 1 回程度懇談を行っている。【資料 4-3-2】
さらに、平成 21(2009)年 6 月には「中期計画検討委員会」を理事会直属の組織として設置し、大学の教育力の向上と施設整備、学校法人東京音楽大学の経営基盤の安定を図り、将来を展望した基本構想、戦略計画に関する「中期計画」（3 年程度を目処に実施する具体的な方策）の策定に関する調査審議を開始した。この委員会は、理事長、学長、事務局長、理事長が指名する役員及び職員、学長が指名する教員、で組織され、教育力の向上を図るための具体的な方策、施設整備、経営基盤の安定を図ることに関する中期計画の策定と、調査審議、計画の達成・進捗状況の把握等を行うとしている。
【 資料 4-3-3】
上記「中期計画検討委員会」設置と同時に、同委員会のもとに「施設整備計画作業部
会」を設置し、「中期計画」の策定のための調査、検討を行っている。この作業部会は、理事長が指名する役員及び職員、学長が指名する教員、事務局長、その他理事長が推薦する者で組織され、施設の整備充実の基本的な考え方、環境、地域コミュニティ等を考慮した施設（エコスクール）づくり、耐震対策、施設の建設・改修計画、施設整備計画の原案作成、その他中期計画検討委員会から付託された事項についての具体的な調査、検討を行っている。【資料 4-3-4】
平成 26(2014)年、中期計画検討委員会のもとに「中期計画策定作業部会（仮）」を設置し「中期計画」を策定、来年度には報告書を取りまとめる方針である。【規程作成中】
本学では、行動計画ごとに担当組織を決め、委員会をはじめとする各組織で恒常的に検討を行い、それらの結果は教授会で報告・検討されている。また、理事長、学長、事務局長が教授会で同時に情報を共有し、改善・向上に向けて対応している。また、既述の「教学法人合同懇話（談）会」を基盤とする「専攻等主任教授・常勤理事懇話会」での検討結果などと併せて、理事会、評議員会で報告・検討され、毎年度「事業計画」としてとりまとめ、理事会、評議会で共有している。その内容は「年度事業計画の基本方
針」「年度の主要事業計画」等、大学運営の多岐にわたる計画が掲載されている。【資料4-3-5】
また、平成 13（2001）年からは、毎年度、総務課が取りまとめた「事業報告書」を発行し、「財務の概要」「収支報告書」「監査報告書」とともに、過去 5 年分を本学ホームページ上で公表している。【資料 4-3-6】

82

東京音楽大学（4-3 の自己評価）
本学では、平成 5(1993)年に自己点検評価委員会の規程を施行し、平成 7(1995)年に委員会を設置して活動してきた。そしてその活動を契機に向上・改善方策（将来計画）の達成に努めてきた。また、既述のとおり、現在の自己点検評価委員会の活動は、その構成から、法人、教学、事務組織全体の連携がとれ、活動結果への対応も可能な体制を構築している。前述の毎年度策定される「事業計画」に沿って教育の質の向上や業務改善を恒常的に図り推進してきたことから、自己点検・評価及び認証評価の結果を、教育研究をはじめ大学運営の改善・向上につなげる仕組みを構築し、かつ適切に機能していると判断する。しかし、本学ではまだ自己点検・評価の結果の活用のための「PDCA サイクル」の仕組みの構築と確立はなされていない。今後は、現在策定中の概ね 3 年サイクルの「中期計画」、毎年度の「事業計画」と「事業報告書」に基づく自己点検・評価結果の活用のための明確な PDCA サイクルの仕組みの構築と機能性を持った運用が急務で、教育の質保証のための改善システムとして有効に機能することが必要である。
（1）4－3 の改善・向上方策（将来計画）「中期計画検討委員会」のもとに新たに設置する「中期計画策定作業部会（仮）」によって「中期計画」を策定し、毎年度の「事業計画」に反映させる。計画の中での自己点
検・評価活動の位置づけとともに、本学 PDCA サイクルのシステム確立のための方策の早期実現と、具体的で明確な「Ｐ→Ｄ→Ｃ→Ａ（→Ｐ）」といった認識をもとにした運用、学内でのこの概念の共有と周知を図る。
今後、大学の安定的経営には、教育に関して社会からも高い評価を獲得し続けることが欠かせない。そのためにも主体的に教育研究活動を改善・充実していかなければならない。本学はこのような認識に立って、策定予定の「中期計画」と、現行の「年度計画」「年度報告」に基づいた全学的な自己点検・評価を行い、PDCA サイクルを有効に機能させ、さらにそれらの検証を実施し、自律的で計画的な大学改善・改革につなげていく。
［基準 4 の自己評価］
本学は、大学設置基準大綱化で自己点検・評価が努力義務と定められてから、自己点検・評価のまとめを 5 回実施してきた。平成 23(2011)年の「認証評価指摘事項への対応
状況(2010 年度)」の点検を加えれば 6 回の実施である。また、各事務局や委員会活動における日常の業務として、定量的なデータや教員業績の把握を行うとともに、各種の学生アンケート調査や大学の活動実績調査の実施によって現状把握に努め、それを自己点検・評価に生かして大学の改善・改革につなげている。
今後は、新たに設置する「中期計画策定作業部会」で「中期計画」を策定するとともに、これに基づく「年度計画」及び「年度報告」を作成し、基幹組織と行動計画ごとの担当組織を定め、自律的・組織的・継続的な大学改善・改革を進めようとしている。そして、この「中期計画」を着実に実行し、本学の掲げる「6 つの使命と目的」の実現に向けてさらに大学の教育や管理運営を改善していくとともに、法人全体の課題である経営基盤の強化、教育・研究、社会貢献の推進に向け、全教職員あげて取り組むことができる体制を構築していく。これらによって本学は、法律及び本学の使命・目的に則り、83

東京音楽大学

自主的・自律的に自己点検・評価を実施し、その活動体制、周期等の適切性を満たしていかなければならない。
次に、エビデンスに基づいた透明性の高い自己点検・評価の実施については、現状把握のための調査・データの収集と分析が実施され、結果の学内共有と情報の公表が誠実に行われているが、これらにより、自己点検・評価の誠実性を十分に満たしているとは言えない。また、自己点検・評価及び認証評価の結果の学内共有と周知についても、さらに推進する必要がある。
そして今後はデータ収集・整理・分析において、時代の変化への即応力と部署ごとの連携強化、大学の質保証のための体制ともなりうるＩＲ機能の構築が不可欠である。
また、本学では、既述の認証評価指摘事項への対応や、受審後の委員会設置・運用など、自己点検・評価活動、認証評価結果の活用のための体制は有効に機能し、着実に改善につなげていることから、自己点検・評価の有効性は満たしている。しかし今後は、この体制を維持するだけではなく、さらに活動を推進すべきと考える。そのためにも、明確な「PDCA サイクル」の仕組み構築と運用を進めることが急務である。
結論
高等教育機関としての大学は、自主的・自律的に研究・教育の水準の維持と大学の質保証に取り組んでいかなければならず、また、私立大学であることから、建学の精神を有し、使命に基づく教育目的の実現に向けてその責任を果たしていかなければならない。
そのためにも学長による強固な補佐体制とリーダーシップのもとでの委員会運営が必要である。本学は、これからも自己点検・評価の実施状況と結果の活用状況を評価し、自己点検・評価の質を高めていくこととし、たとえ認証評価のために行う自己点検・評価
であっても、本来の自己点検・評価として、教育の改善向上につなげ、社会への説明責
任を果たせるように自発的に責任感をもって活動を実施していく必要がある。

84

東京音楽大学

Ⅴ．エビデンス集一覧
基準 1．使命・目的等
基準項目
コード

該当する資料名及び該当ページ

備考

1-1．使命・目的及び教育目的の明確性【資料 1-1-1】

東京音楽大学学則【資料 1-1-2】

学校法人東京音楽大学寄附行為【資料 1-1-3】

東京音楽大学大学院学則【資料 1-1-4】

東京音楽大学自己点検評価委員会規程

1-2．使命・目的及び教育目的の適切性【資料 1-2-1】

大学ポリシー研究会議事要録

1-3．使命・目的及び教育目的の有効性【資料 1-3-1】

教授会議事録【資料 1-3-2】

学校法人東京音楽大学中期計画委員会規程基準 2．学修と教授
基準項目
コード

該当する資料名及び該当ページ

2-1．学生の受入れ【資料 2-1-1】【資料 2-1-2】【資料 2-1-3】【資料 2-1-4】

オープンキャンパスプログラム
平成 26 年度入学試験要項／2013 年度東京音楽大学への進学
案内
平成 26 年度東京音楽大学大学院音楽研究科（修士課程）学生
募集要項 PP.6-11
平成 26 年度東京音楽大学大学院音楽研究科音楽専攻博士後期課程学生募集要項 表紙裏

2-2．教育課程及び教授方法【資料 2-2-1】

本学ホームページ【資料 2-2-2】

東京音楽大学大学院学則 第 2 条【資料 2-2-3】

東京音楽大学大学院音楽研究科規程 第 1 条の 2

【資料 2-2-4】

学校案内 2013

pp.34-38

2-4．単位認定、卒業・修了認定等【資料 2-4-1】

東京音楽大学大学学則【資料 2-4-2】

東京音楽大学大学院学則【資料 2-4-3】

東京音楽大学大学院音楽研究科規程【資料 2-4-4】

平成 25 年度修士課程履修便覧【資料 2-4-5】

東京音楽大学大学院音楽研究科規程 第 8 条
東京音楽大学大学院音楽研究科（修士課程）学位論文等並びに最終試験に関する内規東京音楽大学大学院音楽研究科（修士課程）学位論文等並びに最終試験に関する内規東京音楽大学学位規則 第 6 条【資料 2-4-6】【資料 2-4-7】【資料 2-4-8】

第 14 条
第 16 条
第6条

pp.12-18

2-5．キャリアガイダンス【資料 2-5-1】

教養科目における「5 つの底力」プログラム【資料 2-5-2】

東京音楽大学入門講座【資料 2-5-3】

日本語表現法2013 年度 実技・講義概要 p.35

2013 年度 実技・講義概要 p.57

85

備考

東京音楽大学【資料 2-5-4】

教養演習【資料 2-5-5】

情報メディア【資料 2-5-6】

ACTProject パンフレット／成果報告書【資料 2-5-7】【資料 2-5-10】

音楽キャリア実習 2013 年度 実技・講義概要 pp.158-159
ミュージックコミュニケ－ション講座 2013 年度 実技・講義概要 pp.289-290／東京音大ジャーナル 33 号
平成 24 年度事業報告／2008 年実施報告書／音大連による教育イノベーションパンフレット
マルチメディア演習 2013 年度 実技・講義概要 p.288【資料 2-5-11】

音楽文化研究演習【資料 2-5-12】

音楽文化産業・政策概論【資料 2-5-13】

音楽と社会と人間の歴史 2013 年度 実技・講義概要 p.165
音楽文化マルチメディア実習 2013 年度 実技・講義概要
p.173
メ デ ィ ア リ テ ラ シ ー 実 習 2013 年 度 実 技 ・ 講 義 概 要
pp.293-294
平成 24 年度事業報告／東京音大ジャーナル 34 号／2012 年東京音楽大学シンフォニーオーケストラ・ヨーロッパ演奏旅行のしおり／演奏旅行パンフレット／東京音大ジャーナル 37号
学生相談窓口パンフレット／平成 24 年度事業報告／運営組
織図
キャリア支援についてのお知らせ【資料 2-5-8】【資料 2-5-9】【資料 2-5-14】【資料 2-5-15】【資料 2-5-16】【資料 2-5-17】【資料 2-5-18】【資料 2-5-19】

2013 年度 実技・講義概要 p.58
2013 年度 実技・講義概要 p.67

2013 年度 実技・講義概要 p.169-171
2013 年度 実技・講義概要 p.172【資料 2-5-24】

運営組織図／平成 24 年度事業報告
文化力発信プロジェクトパンフレット／平成 24 年度事業報
告／キャリア支援について
キャリア支援について／推薦企業就活セミナー募集案内
キャリア支援について／キャリア支援行事一覧表／平成 24
年度事業報告「エンロール・マネージメント」講座パンフレット／平成 24
年度事業報告パーソナルキャリア講座の案内パンフレット【資料 2-5-25】

2013 年就職オリエンテーションガイダンス【資料 2-5-26】

二期会オペラ研修所研修生入試説明会パンフレット【資料 2-5-20】【資料 2-5-21】【資料 2-5-22】【資料 2-5-23】

2-6．教育目的の達成状況の評価とフィードバック【資料 2-6-2】

2010 年度レッスンアンケート結果報告書総合版および抜粋
版／2011 年度授業アンケート結果報告書総合版および抜粋
版／2012 年度レッスンアンケート結果報告書総合版および抜粋版
2013 年度「東京音楽大学入門講座」報告【資料 2-6-3】

平成 20 年度～24 年度【資料 2-6-4】

東京音大ジャーナル 24 号、27 号、30 号、36 号（Competitions）【資料 2-6-5】

教職課程履修者数と高校教育免許状取得者数
平成 21 年～24 年度卒業生の進路(キャリア支援ホームページ
より抜粋)
大学院アンケート結果報告書 2011 年 3 月実施／大学院アン
ケート集計結果について 2012 年 3 月 18 日実施／大学院ア
ンケート結果報告書 2013 年 3 月実施
東京音楽大学大学院音楽研究科協議会議事録【資料 2-6-1】【資料 2-6-6】【資料 2-6-7】【資料 2-6-8】

学校法人東京音楽大学事業報告書

2-7．学生サービス【資料 2-7-1】

運営組織図／学生支援の業務案内／学生便覧【資料 2-7-2】

運営組織図／定期演奏会パンフレット／東京音大ジャーナル

86東京音楽大学

39 号／学生便覧【資料 2-7-10】

運営組織図／東京音楽大学演奏委員会規程／平成 24 年度演奏委員会開催状況
運営組織図／東京音楽大学学生委員会規程／2013 年面談予定表
平成 24 年度事業報告／平成 22 年度～平成 24 年度医務室利用状況報告書
平成 24 年度事業報告／平成 23 年度～平成 24 年度学生相談室
利用状況報告書／2012 年学生相談室からのお知らせ
平成 26 年度入学試験要項／平成 26 年度目白台学生寮入寮案
内
平成 24 年度事業報告／東京音大ジャーナル 39 号／ホール・
スタジオ教室週間貸出表
東京音楽大学学生自治会規約／芸術祭パンフレット／東京音大ジャーナル 36 号
東京音楽大学後援会会報【資料 2-7-11】

障害支援についてのお知らせ【資料 2-7-12】

平成 26 年度東京音楽大学入試要項／学生便覧【資料 2-7-13】

東京音楽大学特別特待奨学生規程／平成 24 年度事業報告
東京音楽大学奨学金規程の一部改訂／東京音大ジャーナル
37 号／運営組織図
東京音大ジャーナル 39 号／平成 24 年度事業報告【資料 2-7-3】【資料 2-7-4】【資料 2-7-5】【資料 2-7-6】【資料 2-7-7】【資料 2-7-8】【資料 2-7-9】【資料 2-7-14】【資料 2-7-15】【資料 2-7-16】【資料 2-7-17】【資料 2-7-18】【資料 2-7-19】【資料 2-7-20】【資料 2-7-21】

学校法人東京音楽大学複数就学者授業料免除規程
東北地方太平洋沖地震の被災学生・入学予定者への支援についてのお知らせ／平成 24 年度事業報告
特別援助金についてのお知らせ
東京音楽大学後援会事業紹介（ホームページより抜粋）
運営組織図／キャンパス・ハラスメント撲滅パンフレット／
キャンパス・ハラスメント防止研修会のお知らせ／東京音大
FD 通信第 22 号
2010 年度レッスンアンケート/2011 年度授業アンケート結果
報告

2-8．教員の配置・職能開発等【資料 2-8-1】

採用昇格人事手続規程【資料 2-8-2】

学校法人東京音楽大学給与規程
2010 年度レッスンアンケート結果報告書総合版および抜粋
版／2011 年度授業アンケート結果報告書総合版および抜粋
版／2012 年度レッスンアンケート結果報告書総合版および抜粋版／東京音大 FD 通信第 1 号～第 21 号（第 11 号は欠号）
FD 委員会議事録【資料 2-8-3】【資料 2-8-4】【資料 2-8-5】【資料 2-8-6】【資料 2-8-7】

教養科目の改革（一般教育部会作成文書）学科計カリキュラム・教養教育の改変に向けて（豊永先生記録）
2013 年度「東京音楽大学入門講座」報告

基準 3．経営・管理と財務
基準項目
コード

該当する資料名及び該当ページ

3-1．経営の規律と誠実性【資料 3-1-1】

学校法人東京音楽大学中期計画検討委員会規程【資料 3-1-2】

消費収支関係財務比率・賃借対照表関係財務比率87

備考東京音楽大学【資料 3-1-3】

学校法人東京音楽大学規程集【資料 3-1-4】

学生相談時間表【資料 3-1-5】

学校法人東京音楽大学消防計画書【資料 3-1-6】

学校法人東京音楽大学自衛防火隊組織編制規定【資料 3-1-7】

自衛消防訓練通知書【資料 3-1-8】

震災マニュアル【資料 3-1-9】

キャンパス・ハラスメントの防止等に関する規程【資料 3-1-10】

平成 24 年度事業報告

3-2．理事会の機能【資料 3-2-1】

学校法人東京音楽大学寄附行為【資料 3-2-2】

運営管理の状況【資料 3-2-3】

学校法人東京音楽大学寄附行為施行規則【資料 3-2-4】

学校法人東京音楽大学中期計画検討委員会規程

3-3．大学の意思決定の仕組み及び学長のリーダーシップ【資料 3-3-1】

学校法人東京音楽大学運営組織【資料 3-3-2】

東京音楽大学音楽部教授会規程【資料 3-3-3】

平成 25 年度教授会出席票【資料 3-3-4】

平成 24 年度

【資料 3-3-5】

東京音楽大学大学院音楽研究科委員会規程【資料 3-3-6】

東京音楽大学大学院音楽研究科協議会規程【資料 3-3-7】

学校法人東京音楽大学中期計画検討委員会規程【資料 3-3-8】

学校法人東京音楽大学施設整備計画作業部会規約

教授会・委員会の開催状況【資料 3-3-9】

東京音楽大学学長選考規程【資料 3-3-10】

東京音楽大学副学長設置規程【資料 3-3-11】「平成 24 年度新任者研修会プログラム」【資料 3-3-12】「教職員研修会開催のお知らせ」

3-4．コミュニケーションとガバナンス【資料 3-4-1】【資料 3-4-3】「学校法人役員等」（『平成 24 年度事業報告書』2 頁）「平成 24 年度理事会・評議会の開催状況」（『平成 24 年度
事業報告書』）
平成 25 年度 課長連絡会議日程等【資料 3-4-4】

平成 24 年度

【資料 3-4-5】

平成 24～25 年【資料 3-4-6】

平成 23 年度

【資料 3-4-7】

学校法人東京音楽大学寄附行為第 19-24 条【資料 3-4-8】

平成 25 年 3 月

評議員会議題【資料 3-4-9】

平成 25 年 5 月

評議員会議題【資料 3-4-2】

理事会の開催状況
評議員会の開催状況
監事の職務執行状況

3-5．業務執行体制の機能性【資料 3-5-1】

学校法人東京音楽大学運営組織【資料 3-5-2】

本学ホームページ演奏会・コンサート、民族楽器入門講座【資料 3-5-3】

本学全体の専任教員表【資料 3-5-4】

学校法人東京音楽大学就業規則【資料 3-5-5】

2013 年（平成 25 年）10 月中途採用及び 2014 年新規採用【資料 3-5-6】

採用昇格人事手続規程

第4条

3-6．財務基盤と収支【資料 3-6-1】

学校法人東京音楽大学資産運用規程

3-7．会計【資料 3-7-1】

予算編成スケジュール

88東京音楽大学【資料 3-7-2】

予算編成方針【資料 3-7-3】

事業報告書案

基準 4．自己点検・評価
基準項目
コード

該当する資料名及び該当ページ

4-1．自己点検・評価の適切性
本学ホームページ http://www.tokyo-ondai.ac.jp/【資料 4-1-1】（大学案内→大学の教育方針）
2013 年度学生便覧（大学学則）【資料 4-1-2】
平成 25 年度修士課程履修便覧（大学院学則）【資料 4-1-3】 東京音楽大学自己点検評価委員会規程
東京音楽大学 点検・評価報告書
大学基礎データ調書【資料 4-1-4】 部会部門の理念・目的と課程
専任教員の研究業績一覧表
年間授業計画［シラバス］案
大学基準協会ホームページ コピー【資料 4-1-5】 http://www.juaa.or.jp/index.html（会員校名簿→正会員名簿）【資料 4-1-6】 自己点検・評価報告書（中間報告書）
これからの音楽芸術と教育 2006 年度自己点検・評価報告書【資料 4-1-7】
─音─東京音楽大学【資料 4-1-8】 東京音楽大学 自己評価報告書・本編 2008 年 6 月
自己評価報告書 2008 年度 東京音楽大学【資料 4-1-9】 本学ホームページ http://www.tokyo-ondai.ac.jp/（大学案内→2008 年度大学機関別認証評価結果について）【資料 4-1-10】 認証評価指摘事項への対応状況(2010 年度)【資料 4-1-11】

平成 25(2013)年度

自己点検評価書

東京音楽大学【資料 4-1-12】

本学運営組織図 11 月 6 日
自己点検評価委員会議事要録 平成 25（2013）年 5 月、6 月、【資料 4-1-13】
7 月分
東京音楽大学ファカルティ・ディベロップメント委員会規程
第７回 FD 研修会資料（お知らせ（出欠票）コピー、レジュメ、【資料 4-1-14】
当日出欠票、アンケート用紙、アンケート集計結果報告書）
東京音大 FD 通信第 18 号
東京音楽大学カリキュラム検討委員会規程
2013 年度学生便覧（4-1-2 と同じ）
【資料 4-1-15】 2013 年度実技・講義概要
本学ホームページ http://www.tokyo-ondai.ac.jp/（大学案内→実技・講義概要）
本学ホームページ http://www.tokyo-ondai.ac.jp/（大学案内→大学の教育方針）
大学ポリシー研究会議事要録【資料 4-1-16】 大学ポリシー研究会出欠状況
平成 26 年度大学入学試験要項
平成 26 年度大学院音楽研究科音楽専攻博士後期課程学生募
集要項
4-2．自己点検・評価の誠実性【資料 4-2-1】【資料 4-2-2】

本学ホームページ http://www.tokyo-ondai.ac.jp/（トップページ→教員紹介→各 PDF）
FD アンケート報告書等資料
・レッスンアンケート結果報告書 2010 年度総合版、抜粋版

89

備考※本学 H.P.の内容はコ
ピーせず（以下同様）

東京音楽大学

・授業アンケート結果報告書 2011 年度総合版、抜粋版
・大学院アンケート結果報告書 2011 年 3 月実施
・教員アンケート集計結果（2011 年 11 月実施）
・東京音大 FD 通信第 13 号（4 ページ）・レッスンアンケート結果報告書 2012 年度総合版、抜粋版
・大学院アンケート 2012 年 3 月
・大学院アンケート 2013 年 3 月
・2013 年度大学満足度アンケート結果報告書
・2013 年度「大学満足度アンケート」自由記述欄に見られる意見・要望等への対応について2013 年度学生便覧（4-1-2 と同じ）
本学ホームページ http://www.tokyo-ondai.ac.jp/（大学案内→大学の教育方針→大学 3 ポリシー）【資料 4-2-3】 （例）自己点検評価委員会議事録（資料 4-1-13 と同じ）2013 年度新入生調査アンケート東京音大ジャーナル 37 号
2013 年 6 月第１回オープンキャンパスアンケート結果集計【資料 4-2-4】
2013 年 11 月芸術祭時相談内容等資料「平成 25 年度芸術祭大学説明会訪問者数」
4-3．自己点検・評価の有効性
ウィキペディア百科事典（インターネット）コピー
情報システム用語辞典（インターネット）コピー
立命館大学ホームページ（ITL News №14）コピー
文部科学省中央教育審議会ホームページ コピー（「学士課程教育の構築に向けて」本文 PDF49 ページ）
【資料 4-3-1】
大学基準協会ホームページ コピー（刊行物「じゅあ 2008 №41」）
日本高等教育評価機構ホームページ コピー（認証評価システムの概要→大学機関別認証評価「大学評価基準」6 ページ）
東京音楽大学 主任教授内規平成 21 年 3 月主任教授懇話会・常勤理事会合同会議「議題」
東京音楽大学常勤理事会・主任教授懇話会合同懇談会申し合【資料 4-3-2】 わせ（案）
専攻等主任教授懇話会実施日一覧
実技系主任・副主任会議出欠表（専攻等主任教授・常勤理事懇話会 規程策定中）
学校法人東京音楽大学中期計画検討委員会規程
中期計画検討委員会 議事要旨
【資料 4-3-3】 本学組織図（4-1-12 と同じ）
中長期計画の展望（「キャンパス計画（案）」「中・長期計
画の策定準備作業チームとして」を含む）【資料 4-3-4】 学校法人東京音楽大学施設整備計画作業部会規程
評議員会議題（平成 25 年 3 月、5 月）【資料 4-3-5】
平成 25 年度 事業計画
【資料 4-3-6】 学校法人東京音楽大学組織規程90

東京音楽大学

自己点検評価委員会開催記録
回

日

時間

開催場所

第 1 回 平成 25 年

5 月 22 日（水）17：20-19：20

K 館 4 階大会議室

第 2 回 平成 25 年

6 月 12 日（水）17：15-18：40

K 館 4 階大会議室

第 3 回 平成 25 年

7 月 16 日（火）15：00-17：00

K 館 4 階大会議室

第 4 回 平成 25 年

9 月 20 日（金）16：00-18：00

K 館 4 階大会議室

第 5 回 平成 25 年

10 月 28 日（月）18：30-20：30

A 地下 100

第 6 回 平成 25 年

11 月 20 日（水）17：30-18：45

K 館 4 階大会議室

第 7 回 平成 26 年

1 月 22 日（水）18：30-20：30

A 地下 100

平成 25 年度

自己点検評価委員会委員名簿

学長

野島

稔

事務局長

原山

耕造

教務一課長

永瀬

博彦

教務二課長

藤田

義明

学生支援課長

新貝

茂則

財務課長

在間

聡子

声楽

星

声楽

島田

準子

ピアノ

岡田

敦子

ピアノ

長川

晶子

管打楽器

小串

俊寿

作曲（芸術）藤原豊

作曲（芸術）

原田

敬子

指揮

野口

芳久

音楽教育

福田

裕美

音楽学

武石

みどり

一般教育

豊永

聡美

一般教育

寺島

伸一

外国語

渡辺

国彦

教職課程

村中

洋子

ソルフェージュ

岡島

礼

洋二

91

東京音楽大学

各基準執筆メンバー表
基準 1

基準 2

使命・目的等学修と教授

岡田敦 子 基準 3

長川

小串

俊寿

晶子

豊永

聡美

藤田

義明

寺島

伸一

星

洋 二

村中

洋子

福田

裕美

在間

聡子

島田

準子

原田

敬子

小 池

基

武石

み ど り 基準 4

岡 島

礼

永瀬

博彦

新貝

茂則

経営・管理と財務

自己点検・評価

本書校正

自己点検評価委員会「取材、打合せ等の記録」
１、日時

２、場所

３、参加者

４、対象者（取材の場合）５、取材、打合せ等の内

容基準１●9 月 25 日までには該当する記録なし●10 月 8 日（火）18：00-19：30
教務二課（入試）（K 館１F）

／11 月 7 日（木）14：00-16：00（両日とも）

長川晶子（専任講師）、藤田義明（教務二課長）

基準１について、提出文章の方針検討と具体的な作成●2014 年 2 月 26 日まで該当記録なし

基準２
星先生分
●１．7 月 10 日頃

２．キャリア支援センター

３．星

５．表 2-10、表 2-11 の作成を依頼●１．7 月 10 日頃

２．医務室及び学生相談室

３．星

５．表 2-12 に関する資料の提出を依頼●１．7 月 10 日頃

２．学生支援課

３．星

５．表 2-9 と表 2-14 の作成を依頼したが、表 2-14 については学生支援課では該当する支援がなされてないとの回答●１．7 月 15 日頃

２．演奏課

３．星

４．表 2-14 関連「特別援助金」についての説明と資料●１．7 月 15 日頃

２．キャリア支援センター

3．星

５．同表 2-14 関連「文化力発信プロジェクト」説明と資料●9 月 10 日頃にこれまで作成した文書のチェックと加筆・訂正を上記全ての当該部署にお願いしました。
●10 月 10 日頃・キャリア支援センター・一年生入門講座・エンロ-ル・マネジメント講座取材と資料請求●10 月 25 日頃・キャリア支援センター・推薦企業就活セミナー 「特訓コース」・文化力発信プロジェクト取材、キャリア支援における将来計画についての取材
・学生相談室・学生相談室の活動内容と将来計画についての取材●10 月 30 日頃・学生支援課・本学奨学金規定改正に関する質問と資料請求●11/21（木）・「学生支援課」（赤木さん）特別特待奨学生の規定についての質問と資料収集
・「キャリア支援センター」（道地さん）キャリア支援行事一覧における記載についての確認

92

東京音楽大学●11/27（水）・「教務一課」（永瀬さん）3 大学連携事業、アクト・プロジェクト、レッスン・授業アンケートについての資料収集
・「学生支援課」（野町さん）学生委員会規程・面談資料
・「キャリア支援センター」（道地さん）就職講座特訓コース資料、就職オリエンテーション資料
・「演奏課」（永瀬課長）業務内容についての取材（楽器室高橋さん）楽器・大教室貸出し実績資料請求・鈴木理事長・原山事務局長

特別特待奨学生規定およびキャンパス・ハラスメント防止対策委員会規定について質問。

●12/2（月）・「演奏課」（永瀬課長）演奏委員会についての取材と規定および委員名簿収集
・「国際交流センター」（島野さん）留学者に対する支援についての取材とエビデンス依頼
・「学生支援課」（野町さん）自治会に対する支援・近隣住民への対応についてのエビデンスに関する今後のお願い●12/9（月）・「学生支援課」（野町さん）および「キャリア支援センター」（道地さん）に、表 2-9 の内容についての確認●1/29（水）・学生支援課・教務一課およびキャリア支援センター・国際交流センター

各部署の連携に関する質問

・「学生支援課」（新貝先生）自治会・クラブ連盟委員会の活動についての質問と資料収集（赤木さん）学生寮の練習可能時間および生活支援に関する質問と資料収集
・「キャリア支援センター」（道地さん）キャリアハンドブック・大学指定履歴書・貸出図書一覧・相談記録カード収集●2/12（水）・「キャリア支援センター」（道地さん）文化力発信プロジェクト・就職基本講座・就職説明会の実績に関する質問と資料請求（在間さん）就職特訓コース・バイエルン州立青尐年オーケストラ派遣に関する質問と資料請求・「学生支援課」学生委員会による 3 年生面談参加者についての質問と資料請求・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
岡島先生分●１．6 月 20 日頃

２．入試課●１．6 月 20 日頃

２．教務一課３．岡島
３．岡島

５．表 2-1 の作成依頼
５．表 2-2、2-4、2-5、2-6、2-7、2-8 の作成依頼

教務一課からは 1 週間後(6 月 28 日頃)、入試課から 2 週間後(7 月 5 日頃)資料受取●11 月 6 日
・教務二課(藤田さん)

基準 2-3 の TA 等の活用について→TA に関する資料

・教務一課(永瀬さん)

基準 2-3,2-4 について質問→回答は後日●11 月 13 日

永瀬さん

●11 月 15 日

永瀬さん

●11 月 18 日

永瀬さんと池田さんにお話を伺いました。（いずれも基準 2-1 から 2-4 について）●1 月 27 日
・入試課

ピアノ演奏家コースと管・弦楽器の優秀者確保入試について

早期卒業制度について←該当者がないため、現在ではとくに細かい基準なし
・教務一課（永瀬さん） 基準 2-3 について、休学者、留年者、退学者の資料をお願いする(福田先生と一緒に)←2 月 3日に関連資料をメールで受け取った・広報課（森田さん）（福田先生と一緒に話をきく）

オープンキャンパスでアドミッション・ポリシーを説明している93

東京音楽大学

か、また配布資料はどのようなものか確認●2 月 3 日・国際交流センター

留学生への学修支援について、特に語学についてのサポートはあるのか●2 月 5 日
・広報課

オープンキャンパスで配布した、当日のスケジュール等を記載した折りたたみパンフレットを取りにいく・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
福田先生分●１．7 月 20 日頃

２．教務 2 課●１．7 月 20 日頃

２．施設課

３．福田
３．福田

５．表 2-3 から 8 の作成を依頼（9 月 18 日一部受取）

５．表 2-18 から 22 の作成を依頼、一部元データ受取（今後追加予定）●10 月 18 日（金）10 時半～施設課・小澤さん（J２０２B）基準 2-9 について、施設に係る資料（図面等）受取、資料についての説明も受けた。
●11 月 8 日（金）14 時 10 分～教務二課・藤田課長（取材場所は J２０１予定）①基準 2-1 から 4 の大学院箇所について、詳細をインタビューにて確認。②基準 2-9 について、参考資料として博士課程申請時の提出 データの説明を受ける。
●1 月 27 日
・教務一課（永瀬さん） 基準 2-3 について、休学者、留年者、退学者の資料をお願いする(岡島先生と一緒に)←2 月 3日に関連資料をメールで受け取った・広報課（森田さん）（岡島先生と一緒に話をきく）

オープンキャンパスでアドミッション・ポリシーを説明しているか、また配布資料はどのようなものか確認・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
武石先生分●１．6 月 24 日頃

２．人事課

３．武石

５．表 2-15、16、17 の作成依頼（7 月 10 日頃受取）（表 2-17 は 9 月 9

日頃教務一課より受取）●１．6 月 24 日頃●11 月 19 日

３．学生支援課

３．武石

５．表 2-13 の作成依頼（7 月 4 日頃受取）取材

・教務一課の池田さん（成績通知書について）・伏木さん（教職科目履修者と教員免許状取得者について）、
・学生支援課の國府田さん（学外コンクール受賞者データについて）●2/3(月)15 時-16 時

原山事務局長人事の問題（採用と昇格の仕組み、教員評価の方法と実態）、部会と部会主任の規程について現段階での検討進捗状況について話をきき、資料をもらった。
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新貝先生分●１．6 月 20 日頃

２．図書館

３．新貝

５．表 2-23、24 の作成依頼（後日受取）・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
打合せ●１、７月 31 日（水）13:00-15:00

２、Ｋ館小会議室

３、基準２（星、岡島、武石） ５、集めた資料（表２－○）について確認し、問題点について検討した。今後の方針を打ち合わせし、9 月 20 日までに自分が集めた資料に関する文章をそれぞれ書き始めてみることとなった。

基準３◇基準３、財政は、担当部署として資料作成のため聞き取り作業なし。

94

東京音楽大学◇基準 3-1 から 3-5
村中先生・豊永先生●10 月 18 日（金）10:00-11:30

事務局長室

村中、豊永

原山事務局長

法人関係の内容について

豊永、（島田）原山事務局長

法人組織取材豊永先生●10 月 30 日（水）16:00-17:00

局長室●2014 年 2 月 20 日（木）まではナシ
村中先生 3-1、3-2●11 月 19 日（火）取材・医務室横学生相談室：井上さん

村中

相談日時の資料と相談人数等

・守衛室防災担当：時田さん

村中

防災イベントの開催時期等の資料●12 月 10 日：医務室横学生相談室に相談時間等の資料の取得および、相談室の現状の把握●12 月 10 日：守衛室防災担当時田氏に防災訓練の資料取得
小串先生●2014 年 2 月 21 日（金）までナシ
寺島先生●2013 年 12 月 14 日（土）

事務局長室

事務局長

寺島 3-5 資料の請求、本報告までに作成してもらう資料の依頼

基準４
島田●10 月 22 日（火）10:00-10:20

大学広報課

島田準子

広報課

オープンキャンパス、新入生意識調査取材

資料、

アンケート用紙、アンケート結果集計結果●10 月 23 日（水）14:10-15:40

教務一課奥小部屋

島田準子

教務一課

教授会議事録閲覧、資料取得…授業、レッ

スンアンケート結果冊子（総合版）等●10 月 30 日（水）16:00-17:00

局長室

島田準子（豊永先生と）●11 月７日（木）11:00-12:00

Ｋ館自己点検評価室

島田準子

事務局長

法人組織取材野口先生、渡辺先生

自己点検評価委員会の設立からの経緯取材●11 月 18 日（月）16:10-16:30
・広報課
・教務２課

森田さん
藤田さん

●同日 16:30-17:00

芸術祭期間中の個別進学相談の結果集計←現在集計中、集計結果依頼

Ｋ館１階

入試要項受取総務課

・中村さん

個人研究費「海外／国内（研修・出張）旅行届、日程表、研究報告書

・花畑さん

過去の自己点検・評価委員会刊行物の公表範囲（後日野口先生に回答するとのこと）●2 月 7 日（金）10:00-11:00

局長室●2 月 13 日（木）教務２課

藤田さん

島田、事務局長、基準４全般についての取材
芸術祭期間中の個別進学相談集計結果

メール添付ファイルにて受け取り

原田先生●10/29(火) 教務一課長

永瀬さん

議事録所在について質問●11/11(火) 教務一課長

永瀬さん

FD 委員会アンケート一切の所蔵場所を確認、オープンキャンパス受付表、個別相談担当部署、アンケート実施周期を確認●11/19(火) 15:10-15:25 広報課 、個別相談と公開状況取材、オープンキャンパス受付表とオープンキャンパス案内書のコピー、受付表の集計結果コピー受け取り

95東京音楽大学

打ち合わせ●１、9 月 17 日（火）15:45-17:15

２、大学 A203 教室

３、原田敬子

島田準子

５、基準４打合せ、会議内容伝達共有（原田先生 7 月 16 日委員会欠席分）、資料共有●１、9 月 29 日（日）21:00-22:00

２、インターネットテレビ電話

会議内容伝達共有（原田先生９月 20 日委員会欠席分）、資料共有

３、原田敬子

島田準子

５、基準４打合せ、

４－２作成依頼（10 月 15 日（火）夜のインターネットテレビ電話打ち合わせ時までに）●１、10 月 19 日（土）21:00-22:00

２、インターネットテレビ電話（15 日の分）

３、原田敬子

島田準子

５、基準４打合せ、会議内容伝達共有、４－２作成中の原田先生の覚書共有、質疑応答等

編集●１、4 月 11 日（木）11:30-12:30

２、局長室、３、原山、野口、渡辺、５、委員会の方針について●１、4 月 25 日（木）11:00-12:30

２、局長室、３、原山、野口、渡辺、５、委員会の方針について●１、4 月 30 日（月）11:00-12:00

２、局長室、３、原山、藤原、野口、渡辺、５、委員会の方針について●１、5 月 16 日（木）10:45-12:30

２、K510、３、野口、渡辺、５、班分け●１、6 月 6 日（木）11:00-12:00

２、局長室、３、原山、藤原、野口、渡辺、５、次回委員会の議題●１、7 月 11 日（木）11:15-12:30

２、局長室、３、原山、野口、渡辺、５、今後の予定について●10 月 24 日 （木）11:30-12:30

K510

渡辺、野口

●10 月 31 日 （木）11:00-12:30

K510

渡辺、野口、藤原●11 月 2 日（土）

19:00-20:30

局長室●11 月 6 日（水）

11:30-12:15

K510

渡辺、野口、藤原

自己点検委員会規程の検討●11 月 11 日

（月）

13:00-13:30

K510

渡辺、野口、藤原

自己点検委員会規程の検討●11 月 11 日

（月）

13:30-14:10

Ｋ館小会議室次年度委員会予算の検討

原山、野口、小村

自己点検委員会規程の精査

渡辺、野口、藤原、原山◇以下、12 月 21 日から 2 月 26 日までの期間

自己点検委員会規程の精査

内容はすべて「中間報告書作成のための評価項目ごとの精査」●12 月 21 日（土）10:10 – 13:00

K403

渡辺、藤原、野口●12 月 24 日（火）10:00 – 13:00

K403

渡辺、藤原、野口

●1 月

K403

渡辺、藤原、野口

6 日（月） 14:00 – 17:00

自己点検委員会規程の検討●1 月 16 日（木）10:00 – 11:00

K403

渡辺、藤原、野口●1 月 17 日（金）10:00 – 15:00

K403

渡辺、野口

●1 月 22 日（水）10:00 – 13:30

K403

渡辺、藤原、野口●1 月 24 日（金）13:00 – 16:00

K403

渡辺、藤原、野口●1 月 29 日（水）11:00 – 14:30

K403

渡辺、藤原、野口●2 月 12 日（水）11:00 – 14:00

K403

渡辺、藤原、野口●2 月 14 日（金）10:30 – 12:30

K403

渡辺、藤原、野口●2 月 18 日（火）15:00 – 19:00

K403

渡辺、藤原、野口●2 月 26 日（水）11:00 – 19:00

K403

渡辺、藤原、野口●2 月 28 日（金）12:00 – 14:00

17:00 – 20:00●3 月 7 日（金）11:00 – 18:00

K403●3 月 13 日（木）13:00 – 17:00

Ｋ館小会議室●3 月 19 日（水）11:00 – 13:00

K403●3 月 19 日（水）14:00 – 17:00

Ｋ館小会議室●3 月 26 日（水）14:00 – 19:00

新Ｋ館評価室設置

K403

渡辺、藤原、野口

渡辺、藤原、野口
原山、渡辺、藤原、野口、永瀬、小池

渡辺、野口
原山、渡辺、藤原、野口、永瀬、小池
施設課職員 2 名、渡辺、野口、小池

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