南山大学大学院
社会科学研究科
経済学専攻（博士前期課程・博士後期課程）
経営学専攻（博士前期課程・博士後期課程）
総合政策学専攻（博士前期課程・博士後期課程）

2025

社会科学研究科
グローバルな社会の急激な変化に柔軟に対処できる人材の育成
本研究科では、経済学、経営学、政治学、法律学等の社会科学を基礎としながら、各専攻の専門性により社会の問題を分析し、グローバルな社会の変化に対して柔軟に対処できる人材を養成します。中部地区のみならず、日本の世界最高水準の企業や国内外の行政機関にこれら優秀な人材を供給し、日本の社会や産業の発展に貢献するとともに、我が国の競争力の強化という社会的な要請に応えます。

教育課程について【博士前期課程】
博士前期課程では、社会科学研究科の各専攻で共通に修得すべき社会科学の基礎と各専攻の専門性を養います。そのため、研究科選択必修共通科目、研究科選択共通科目、専攻科目ならびに研究指導科目からなる教育課程を編成しています。研究科選択必修共通科目は、経済学、経営学、政治学、法律学等の社会科学の知識と方法論の基礎を身につける科目として配置しています。その基礎の上に立って問題を発見し、解釈できる能力を涵養するために、専攻科目を配置しています。研究指導では、研究の基礎的な素養と分析手法を身につけたうえで、理論的な問題だけでなく実践的な課題にも取り組み、修士論文としてまとめられるよう能力の向上を図ります。
（下図参照）【研究科選択共通科目】
ミクロ経済学
会計学【専攻科目】【専攻科目】
経営・労務分野

理論・計量分野
マーケティング分野
国際・地域分野

会計分野

経済学専攻

経営学専攻

研究指導
ⅠA〜ⅠD.ⅡA〜ⅡD
経済政策分野

特別研究指導 A〜D

研究指導
ⅠA〜ⅠD.ⅡA〜ⅡD【研究科選択必修共通科目】

社会科学研究Ⅰ（経済学研究概論）
社会科学研究Ⅱ（経営学研究概論）
社会科学研究Ⅲ（総合政策学研究概論）

ファイナンス分野

歴史・制度・社会分野

関連分野【専攻科目】【研究科選択共通科目】
国際政治経済研究
マクロ経済学

総合政策基礎科目
国際政策領域

総合政策学
専攻

研究指導ⅠA〜ⅠD.ⅡA〜ⅡD

01【研究科選択共通科目】
公共政策領域
環境政策領域

経営労務論
国際組織研究【博士後期課程】
博士後期課程では、各専攻が相互補完しながら、経済学、経営学、総合政策学の分野で高度な専門知識と応用能力を涵養する教育を行います。経済学、経営学、法政治学、行政学、社会学などの社会科学の諸分野における最新の知見は、３つの専攻に共通する基盤であり、各専攻が相互に他の専攻で研究する分析手法を取り入れ補完しあう土台となります。そのため、社会科学の幅広い分野の研究成果を解釈し、様々な社会科学研究の方法論と政策的含意を学ぶ科目として、学際共通科目を配置しています。また、学際共通科目で学ぶ幅広い社会科学の知識や手法を前提として、各専攻の専門性に特化した高度な教育を行うために、専攻科目を配置しています。研究指導では、研究の基礎的な素養を身につけたうえで、理論的、実践的に問題を深く分析し、最終的に博士論文としてまとめられるよう研究指導科目を配置しています。
（下図参照）

経済学特殊研究（理論経済学）

経営学特殊研究（企業経営研究）

経済学特殊研究（実証経済学）

経営学特殊研究（マーケティング研究）

経済学特殊研究（国際経済学）

研究指導ⅠA〜ⅠD.
ⅡA〜ⅡD.ⅢA〜ⅢD

経営学特殊研究（会計研究）

経済学専攻

経営学専攻
【学際共通科目】
社会科学研究特論

経済学特殊研究（経済政策）

研究指導ⅠA〜ⅠD.
ⅡA〜ⅡD.ⅢA〜ⅢD

経営学特殊研究（ファイナンス研究）

経済学特殊研究（地域経済社会論）

経営学特殊研究（オペレーションズ・マネジメント研究）

総合政策特殊研究（地域研究）

総合政策学
専攻

総合政策特殊研究（文明研究）
総合政策特殊研究（公共政策研究）

総合政策特殊研究（国際政策研究）
総合政策特殊研究（環境政策研究）

研究指導ⅠA〜ⅠD.ⅡA〜ⅡD.ⅢA〜ⅢD

02

経済学専攻専攻の概略

経済をとりまく環境は、グローバル・エコノミー、経済構造改革、資源エネルギー、あるいは持続的成長といわれるなかで急速に変化しています。こうした経済環境の変化を受けて、社会の情勢を的確に判断できる経済分析能力を備えた社会人や、深い学識と訓練された研究能力を備えた指導的役割を担える人材の必要性が一層高まっています。
経済学専攻では、このような人材育成という社会的要請を受けて、高い分析能力や専門的知識を有する高度職業人をめざす
人や社会人としてのキャリアアップをめざす人、職業会計人をめざす人、あるいは一層の知的向上を希望する社会人等を対象に、経済学の各領域における研究能力を高め、職場や地域社会でより高く貢献できる人材の育成を目的としています。

期待される進路●会計士、税理士、コンサルタント等、企業の経営指導や監査役等の職業●地域の社会経済状況を的確に捉え、地方公共団体、一般企業、ＮＰＯ等において調査分析、政策を立案し、提案するような職種●専門知識と分析力を生かせる大学や総合研究所などの研究者

カリキュラム【博士前期課程】
経済学専攻は、経済学の高度な専門教育をおこなうと同時に、経済学の専門知識を幅広くかつ柔軟に活用し、実社会に貢献
できる、発想の柔軟性や想像力、応用力を身につけられるよう、１年次において研究科共通科目を修得します。
経済学専攻は、社会科学研究科の研究科選択必修共通科目である「社会科学研究Ⅰ（経済学研究概論）」，「社会科学研究Ⅱ（経営学研究概論）」，「社会科学研究Ⅲ（総合政策学研究概論）」のうちから 4 単位以上を、研究科選択共通科目のうちから
4 単位以上を履修しなければなりません。また、研究科共通科目とは別に、経済学専攻の教育課程には、専攻科目と研究指導科
目が設置されています。
専攻科目には、学生の専門領域の科目や幅広い関連科目において、専門的な理論的研究のみならず実社会を科学的に考究する応用的研究能力の育成や、コンピュータを用いた経済分析手法の修得を目的とした経済学の専門分野の科目があります。基
礎的な専門科目、分析手法に関する科目、さらに、学生が自ら関心を寄せる特定の経済問題やトピックスに焦点を当てて、知識の修得や拡充のみならず、理解を深化させ、経済問題を自分で考える能力を育成したり、分析力を高めたりするための科目を配置しています。これにより、高度な専門的業務へ貢献できるための考察力や知識、分析力を身につけることができます。
（下表参照）
分

類

専

攻

科 目 一

覧

主要分野に関する科目

「財政学」
「金融論」
「国際経済学」「開発経済学」「労働経済学」「地域経済学」など

分析手法に関する科目「理論経済学」「計量経済分析」「データ解析」「経済統計の実際」「経済統計論」「国際金融論」など

そ の 他「消費社会論」「日本・アジア経済関係論」「労働政策論」「租税法研究」「日本経済史」など

専攻科目は、講義科目ですが、学生参加を重視した調査・報告とディス
カッションを中心に進められており、学生の研究力向上を目指しています。
また、社会人学生も多く、一般学生と相互に刺激を与えながら、多様な考
え方や見方を身につけることができます。
講義は、昼間授業時間帯のみならず、夜間や週末にも開講しています。
また、毎週１回の講義形式以外に、週末の 1 日に数回の連続講義を行う
形式での講義もあり、フレキシビリティを持った教育体制となっています。

【博士後期課程】
学際共通科目では、各専攻で専門的な知識を修得し研究を行っていく前提として、すべての専攻に共通する、「社会科学研究特論」を配置し、研究科各専攻の学際共通科目（必修 2 単位）とします。この科目は、1 年次において修得するものとし、社会科学の諸分野（経済学、経営学、法政治学、行政学、社会学等）における最新の研究論文を紹介し、それらの研究成果に関する理解を深めます。特に研究テーマの背景、研究意義、研究アプローチ、導き出された研究成果と課題について解説し、様々な社会科学研究の方法論と政策的含意を学びます。また、これらの解説を通じて研究倫理についても理解を深めることも特色です。
経済学専攻では、専攻領域における研究者として、自立した研究活動を行うに必要な高度の研究能力を身につけられるよう、各種専攻科目を設置してます。分析手法とトピックスという二つの観点から経済学の関連領域を広く網羅するため、専攻科目としては、「経済学特殊研究（理論経済学）」、「経済学特殊研究（実証経済学）」、「経済学特殊研究（国際経済学）」、「経済学特殊研
究（経済政策）」、「経済学特殊研究（地域経済社会論）」の 5 つの 2 単位科目を配置します。学生は自身の研究における主な分析手法を鑑みて、これらの科目を履修することが出来ることが特色です。
03

社会科学研究科

経営学専攻
専攻の概略

生産拠点の海外移転、経済活動のグローバル化とそれを可能にする情報通信ネットワークの急速な進歩などにより、企業を取り巻く環境は日々変化していますが、一過性の流行にとらわれず、企業が直面する経営環境ならびに企業が行うさまざまな行動を理論的および実践的に適切に理解するための能力を高めるためには、企業および企業のステークホルダーの視点に立ち、企業環境および企業行動の観点から分析し・検討することが必要です。
本専攻では、グローバル化・情報化にともなって複雑になってきた企業活動において、経営に関する高い見識と高度な専門知識・技術を持つ人材の育成、とりわけ、経営学に関する専門領域において学究的探求能力を身につけた、国際社会・地域社会の発展に寄与する経営学の研究者を育成することを主たる目的とします。

期待される進路●会計士、税理士、コンサルタント等企業実務の監査や再建計画等を提案するような職業●一般企業の国際・海外部門、
ＮＧＯ、
ＮＰＯ等
●専門知識と分析力を生かせる大学や総合研究所などの研究者

カリキュラム【博士前期課程】
本専攻では、経営学全般を広く修めて国際社会・地域社会の発展に寄与する人材を育成するため、研究科選択必修共通科
目、研究科選択共通科目ならびに専攻科目、研究指導科目を設定しています。
経営学の主要分野であり、かつ他専攻学生にとっても学修ニーズの高い領域である「会計学」「経営労務論」は研究科選択共通科目として配置します。
専攻科目としては、経営学の主要分野に関する科目、企業経営を取り巻く企業の内部および外部環境ならびに企業行動の観点
からより高度な専門的知識・技術を修得するための科目、学際領域的な科目を配置します。
（下表参照）
分

類

専

攻

科 目 一

覧

基礎的な専門科目「経営組織論A・B」「ファイナンス論A・B」「マーケティング論A・B」「財務会計論」など

高度な専門的知識・技術を修得するための科目「産業・組織心理学」「Corporate FinanceA・B」「投資論」「マーケティング・リサーチ」「流通システム論」「会計監査論」「管理会計論」「原価管理論」「国際会計論」「連結会計論」「経営戦略論」「経営史」など

学際領域的な科目「企業と法の経済学」、「オペレーションズ・リサーチ」、「Business English」、「経営数学」、「統計学」など

このように、研究科選択必修共通科目、研究科選択共通科目、専攻科目、研究指導科目を適切に配置し、それらを有機的に結合することで、基礎的知識および専門的知識ならびにこれらの応用と実践をバランスよく学修できることが経営学専攻のカリキュラムの特色です。

【博士後期課程】
学際共通科目では、各専攻で専門的な知識を修得し研究を行っていく前提として、すべての専攻に共通する、「社会科学研究特論」
を配置し、研究科各専攻の学際共通科目（必修 2 単位）とします。この科目は、1 年次において修得するものとし、社会科学の諸分野（経済学、経営学、法政治学、行政学、社会学等）における最新の研究論文を紹介し、それらの研究成果に関する理解を深めます。特に研究テーマの背景、研究意義、研究アプローチ、導き出された研究成果と課題について解説し、様々な社会科学
研究の方法論と政策的含意を学びます。また、これらの解説を通じて研究倫理についても理解を深めることが特色です。
専攻科目では、経営学の専門性に特化した高度な教育を行うために、経営学の主要分野に関連した専攻科目を配置します。
すなわち、「経営学特殊研究（企業経営研究）」「経営学特殊研究（マーケティング研究）」「経営学特殊研究（会計研究）」「経営学特殊研究（ファイナンス研究）」「経営学特殊研究（オペレーションズ・マネジメント研究）」の 5 つの 2 単位科目を配置します。
以上により、学生は自身の研究の対象とする内容に応じて、これらの科目を履修することが可能となり、経営学分野の現実的な諸問題についての深い理解と、より実践的な対応策について考究できるような科目配置となっていることが経営学専攻の特色です。

04

総合政策学専攻
専攻の概略

20世紀後半、わが国は急速な経済発展によって先進国の仲間入りを果たしましたが、バブル経済の崩壊以降、経済の低迷によって、国や地方の財政が逼迫し、政治体制も混迷を極めています。一方、世界に目を向けると、20世紀末から構造転換が急激に進展し、世界経済の一体化によって国際競争が激化しています。こうしたグローバル化の趨勢は、従来のわが国の政治、行政、
経済、社会等のシステム変革を迫るものとなっています。
本専攻では、このような国際問題、国内問題および両者に共通する環境問題を踏まえ、持続可能な社会の構築に向けて、社会科学の複合的な基礎学問を基に、これらの問題を解決する実践的な政策立案とその実行を果たす高度な専門職業人と、学際的研究能力を有した問題解決志向型の研究者を養成することを目的としています。

期待される進路●国際機関、一般企業の国際・海外部門、ＮＧＯ、ＮＰＯ等で活躍する人材、中央政府等で国際政策を担う人材●地域の社会経済状況を的確に捉え、地方公共団体、社会的企業、一般企業、シンクタンク・
コンサルティング企業、ＮＰＯ等において調査分析、政策立案が実践できる人材

カリキュラム【博士前期課程】

総合政策学専攻では、現実に生じている様々な国際・国内問題に対して、その問題解決を図るリーダー的人材を養成します。

そのため、まず社会科学の諸分野を総合的に理解する研究科選択必修共通科目を修得したうえで、国際、公共、環境の各政策領域における主要な諸問題の構造とその解決策を学ぶ各専攻科目を配置します。
現実の問題に対応していく実践的なリーダーを養成するためには、国際政策に関心のある学生は国や地域の文化・歴史観の違いを理解し、社会人ではない一般学生は実際に現場で生じているリアルタイムな問題を理解することが必要になります。そこで専攻基礎科目として、国際社会の多様な世界観を深めるための文明史科目、実務経験のある専任教員と国際、国内、環境の各分野における非常勤の実務教員による「総合政策の課題と方法」を配置します。これらの基礎科目を履修した上で各種問題とその解決方法に関するより深い理解ができるように、研究科選択共通科目と発展応用科目としての専攻科目が配置されます。
発展応用科目としての科目は、国際政策領域から国内・地域政策領域まで幅広く設定し、学生の関心のある科目を自由に選択することができます。
分

類

専

攻

科 目 一

覧

分野横断的な基礎科目「総合政策の課題と方法」「西洋文明史研究」「東洋文明史研究」「異文化間コミュニケーション論」

国際政策領域「グローバル・ガバナンス研究」「民族紛争研究」「国際援助政策研究」「アジア政策研究」「国際経済研究」「開発経済政策研究」

公共政策領域「行政機構研究」「社会福祉行政研究」「地方財政研究」「現代社会研究」「公会計制度研究」「経営管理研究」「雇用政策研究」

環境政策領域「地球環境システム研究」「生態系保全研究」「政策評価研究」「環境経済研究」「環境社会心理研究」「環境保全研究」「環境倫理研究」【博士後期課程】
学際共通科目では、各専攻で専門的な知識を修得し研究を行っていく前提として、すべての専攻に共通する、「社会科学研究特論」
を配置し、研究科各専攻の学際共通科目（必修 2 単位）とします。この科目は、1 年次において修得するものとし、社会科学の諸分野（経済学、経営学、法政治学、行政学、社会学等）における最新の研究論文を紹介し、それらの研究成果に関する理解を深めます。
特に研究テーマの背景、研究意義、研究アプローチ、導き出された研究成果と課題について解説し、様々な社会科学研究の方法論と政策的含意を学びます。また、これらの解説を通じて研究倫理についても理解を深めることが特色です。
総合政策学専攻では、現実に生じている様々な国際・国内問題をいち早く見抜き、その本質に迫る専門知識と分析能力を持つ研究者、またそうした問題を解決するために、総合的かつ緻密な状況分析を行い、合理的で実現可能な政策立案を担える専門家を養成するため、まず社会科学の諸分野における最新の知見を総合的に理解する学際共通科目を修得させたうえで、国際政策、公共政策、ま
た両者にまたがる環境政策の各政策領域における主要な諸問題の構造とその解決策を学ぶ各専攻科目を配置します。但し、現実の問題に対応していく実践的なリーダーを養成するためには、特に国際政策に関心のある学生は国や地域の文化・歴史観の違いを理解する必要があります。そこで専攻基礎科目として、国際社会の多様な世界観を深めるための「総合政策特殊研究（地域研究）」「総合政策特殊研究（文明研究）」を配置すると共に、国際問題、国内・地域における公共的問題、環境問題に対応した科目を幅広く設定し、さらに実践的な応用の方法を学びます。そのため、「総合政策特殊研究（公共政策研究）」「総合政策特殊研究（国際組織研究）」「総合政策特殊研究（国際経済研究）」「総合政策特殊研究（環境政策研究）」を設置します。
以上により、現実に生じている各種問題、政策課題の深い理解を得て、より実践的な政策立案を可能とし、現実社会と向き合った研究課題に取り組むことにより、新しいタイプの大学院に対する社会的要請に応える科目配置となっていることが総合政策学専攻の特色です。
05

社会科学研究科

研究者紹介： 博士前期課程： 博士後期課程

経済学専攻＜研究指導教員＞
教

授

荒井 智行

教

授

蔡

大鵬

［専攻分野 ： 経済学史、経済思想史］［専攻分野 ： 国際経済政策論、産業組織論］◆研究テーマ：〔長期研究〕18・19世紀のイギリス経済学史研究◆研究テーマ：〔長期研究〕貿易政策の政治経済学〔短期研究〕
経済学方法論の多元性と貧困の経済思想史〔短期研究〕
知的財産権の保護等国家間の交渉が必要とする諸問題の経済分析◆主 な 著 作：『スコットランド経済学の再生―デュガルド・スチュアートの経済思想』（単著）
昭和堂（2016年）、『 愉楽の経済学―マルサスの思想的水脈を辿って』（ 共著）昭和堂（2023年）

教

授

林

尚志

［専攻分野 ： 開発経済学］（

研究指導補助）◆研究テーマ：〔長期研究〕
アジアの経済発展と海外直接投資◆主 な 著 作：“Why Do Governments Subsidize R&D-Intensive Foreign Direct
Investment?”（共著），Economic Modelling，Vol.129, 106550（2023年）

教

授◆主 な 著 作：「「知の専有vs.知の共有」の違いをもたらす2つの要因：日本企業アジア子
会社における比較事例研究」『国際ビジネス研究』、第10巻第2号（2018年）

教

授

稲垣 一之

順子

◆研究テーマ：〔長期研究〕
ナゴヤ経済の発展基盤について〔短期研究〕
日系メーカーアジア子会社における生産・技術移転および人材育成［専攻分野 ： 国際金融論］

林［専攻分野 ：日本経済史］（

研究指導補助）◆研究テーマ：〔長期研究〕
国際資本移動の決定要因〔短期研究〕尾張藩商業政策と商人の経営◆主 な 著 作：『尾張藩水上交通史の研究』（単著）清文堂（2000年）、『新修名古屋市史』
資料編近世2（共著）（2010年）、「名古屋城の描写と意識の変遷」「近世における城下町
内河川の維持」（単著）『城下町と日本人の心性』岩田書院（2016年）

教

授

川本 真哉

［専攻分野 ： 数量経済史、
コーポレート・ガバナンス論］◆研究テーマ：〔長期研究〕M&Aと企業統治に関する実証分析〔短期研究〕
ロボット資本の台頭が国際資本移動に与える影響〔短期研究〕
戦前日本における会社支配権市場に関する実証分析◆主 な 著 作：“Revisiting the Fiscal Theory of Sovereign Risk from a DSGE Viewpoint”（共著）, Journal of International Financial Markets, Institutions & Money, Volume
91, Article 101953 (2024年), “How are the International Capital Flows ofRapidly Aging Countries Aﬀected by the Elderly Working Longer?”, Economic
Modelling, Volume 97,pp.285-297 (2021年)◆主 な 著 作：『日本のM&A150年史：日本企業はどう成長してきたか』
（単著）
日本評論社
（2024年）

教

授

岸

智子

教

授

岸野 悦朗

［専攻分野 ： 労働経済学］［専攻分野 ： 租税論、租税法］◆研究テーマ：〔長期研究〕労働市場政策◆研究テーマ：〔長期研究〕法人課税についての研究〔短期研究〕就業形態多様化のもとでの雇用創出〔短期研究〕
確定申告の効力と滞納処分◆主 な 著 作：“Labour market transitions in Australia and Japan: A Panel Data
Analysis”, Australian Journal of Labour Economics, Vol.20, No.3.（2018年）

教

授

宮崎 浩伸

◆主 な 著 作：「富裕税復活の可能性」『南山経済研究』33巻3号(2019年）、「戦後税務行政の状況とその後の展開」『南山経済研究』34巻3号(2020年）、「ポイント制度に係る税務上の取扱い」『南山経済研究』35巻2号(2020年）、「職務発明として支出する特許法
35条4項における「相当の利益」の課税仕入れ該当性」『税法学』584号(2020年）

教授

太田代 幸雄［専攻分野 ： 経済統計論］［専攻分野 ： 国際経済学］◆研究テーマ：〔長期研究〕経済データによる実証分析◆研究テーマ：〔長期研究〕国際経済における諸問題の理論的研究

授

研究指導補助）〔短期研究〕国際経済における混合寡占および民営化政策に関する研究〔短期研究〕M&Aの実証分析◆主 な 著 作：How M&As Impact Acuirers' R&D: Japanese Pharmaceutical Industry
International Review of Management and Business Research，Vol.6 Issue.2，
pp.625-634，（2017年）

教

（

阪本 俊生

◆主 な 著 作：“International Cross-Ownership of Firms and Strategic privatization
policy”（共著）, Journal of Economics Vol.116, Issue1（2015年）

教

授

寳多 康弘

［専攻分野 ： 経済社会学］［専攻分野 ： 国際貿易論］◆研究テーマ：〔長期研究〕情報化と社会関係資本◆研究テーマ：〔長期研究〕貿易の利益と貿易政策〔短期研究〕
地域貿易協定、貿易と企業の競争力、開放経済下の環境・資源政策〔短期研究〕
プライバシーと監視社会化◆主 な 著 作 ：『ポスト・プライバシー』青弓社（2009年）、『 禁欲と強欲』（ 共著）、講談社（2010年）、『新自殺論』青弓社（2020年）◆主 な 著 作：“Standards Policy and International Trade: Multilateralism versus
Regionalism”（共著）, Journal of Public Economic Theory Vol.22, Issue 5, pp.14201441 (2020年）

教

授

都築 栄司

［専攻分野 ： 金融論、
マクロ経済学］（

研究指導補助）◆研究テーマ：〔長期研究〕金融政策と経済成長の理論研究

授

上田

薫

◆研究テーマ：〔長期研究〕応用ミクロ経済学〔短期研究〕遅延微分方程式を用いた政策ラグの動学分析◆主 な 著 作：“Policy Lag and Sustained Growth”（共著）, Italian Economic Journal
Vol.5 Issue 3, pp.403-431（2019年）

准教授

教［専攻分野 ：ミクロ経済学］〔短期研究〕公共選択論◆主 な 著 作：“Intra-group Heterogeneity in Collective Contests” Social Choiceand Welfare, Vol.43, Issue1 pp.219-238（2014年）

相浦 洋志［専攻分野 ： 地域経済学、産業組織論］◆研究テーマ：〔長期研究〕
医療のグローバル化が医療環境及び医療政策に与える影響分析〔短期研究〕消費税に関わる租税競争が税収に与える影響分析◆主 な 著 作：“Unit tax versus ad valorem tax: A tax competition model withcross-border shopping”（共著）, Journal of Public Economics Vol.105，pp.30-38（2013年）※掲載情報は2024年4月現在のものであり研究指導や講義の担当者は変更になることがあります。

06

研究者紹介＜研究指導補助教員＞
教

授

神野 真敏

［専攻分野 ： 社会保障］◆研究テーマ：〔長期研究〕年金財政の在り方〔短期研究〕外国人労働者が年金財政へ及ぼす影響◆主 な 著 作：Jinno and Yasuoka, "Economic beneﬁts of immigration for natives:
the eﬀects of immigrants through the school system," International Review of
Economics, Vol. 69, 2022, pp.125-143.

准教授

西森

晃

准教授

井上 知子

［専攻分野 ： 理論経済学］◆研究テーマ：〔長期研究〕環境問題の経済的側面の研究〔短期研究〕環境政策と経済成長◆主 な 著 作：『越境汚染の動学的分析』勁草書房（2001年）

准教授

大鐘 雄太

［専攻分野 ： 財政学，公共経済学］［専攻分野 ： 計量経済学、金融論］◆研究テーマ：〔長期研究〕市場活動に対する政府関与のあり方◆研究テーマ：〔長期研究〕
金融に関する実証研究〔短期研究〕寡占市場における公企業の分析◆主 な 著 作：『 公共経済学で日本を考える』中央経済社，B5，232p,（2017年）〔短期研究〕新規開業企業の資金調達◆主 な 著 作：“The number of bank relationships and bank lending to informationallyopaque SMEs,” Paciﬁc-Basin Finance Journal, Vol. 80, 102082（2023年）＜講義担当者＞
准教授

前林 紀孝

准教授

吉根 勝美

［専攻分野 ：マクロ経済学、経済成長論、財政学、公共経済学］［専攻分野 ： 情報科学］◆研究テーマ：〔長期研究〕高齢化社会と持続可能な公的年金制度の設計◆研究テーマ：〔長期研究〕経済学教育ｅラーニングのための教材と学習システムの開発〔短期研究〕
グローバルな法人税競争の動学的厚生分析◆主 な 著 作：“The pace of ﬁscal consolidations, ﬁscal sustainability, and welfare:
An overlapping generations approach”,Journal of Macroeconomics, Vol.75, (2023年)〔短期研究〕
公開資料を活用した経済データ解析の学習支援システムの設計と試作◆主 な 著 作：「政府統計からデータ処理教材を作成するインターフェースの試作」『南山経済研究』，第33巻 第3号，pp.341-351，（2019年）

経営学専攻＜研究指導教員＞
教

授

赤壁 弘康

［専攻分野 ： 金融工学、観光経済学］◆研究テーマ：〔長期研究〕
ファイナンス工学、観光経済学〔短期研究〕確率的経済動学◆主 な 著 作：「コロナ禍後の人口減少観光地を対象とした観光サービス利用制限政策の
リアルオプション評価」『リアルオプション研究』13（共著2021年1月）、「価格がネットワーク
外部性の影響を受ける資産/商品に対するデリバティブの評価、ヘッジと複製戦略について」『現代ファイナンス』（日本ファイナンス学会）No.28（共著2010年9月）

教

授

石垣 智徳

［専攻分野 ：マーケティング論、消費者行動論］◆研究テーマ：〔長期研究〕次世代マーケティング支援システムの構築〔短期研究〕消費者ベースのマーケティング戦略◆主 な 著 作 ：『マーケティング革新的展開』（共編著）同文館出版（2007年）、『先を読む
マーケティング』（共著）同文館（2016年）

教授

川北 眞紀子

［専攻分野 ：マーケティング、消費者行動、広報］◆研究テーマ：〔長期研究〕広報・PR、芸術のマーケティング，地域貢献〔短期研究〕企業の芸術支援，芸術の消費者，商品開発◆主 な 著 作：『アートプレイスとパブリック・リレーションズ――芸術支援から何を得るのか』（共著）有斐閣（2022年）、『広報・PR論―パブリック・リレーションズの理論と実際 改訂版』（共著）有斐閣（2022年）

教

授

窪田 祐一

［専攻分野 ： 管理会計論，原価計算論］◆研究テーマ：〔長期研究〕
マネジメント・コントロール〔短期研究〕組織間管理会計，
イノベーション実現のための管理会計◆主 な 著 作：『アメーバ経営が組織の結束力を高める−ケースからわかる組織変革成功のカギ−』（共著）中央経済社（2017年）、『業績管理会計』（共著）中央経済社（2010年）、「イノベーション戦略とマネジメント・コントロールの有効性−両利き経営のための示唆−」(共著)『管理会計学』第30巻第1号（2022年）、「戦略的提携における組織間マネジメン
ト・コントロール−共同開発を中心に−」『原価計算研究』第36巻第1号（2012年）

07

教

授

安藤 史江

［専攻分野 ： 経営組織論］◆研究テーマ：〔長期研究〕組織学習論〔短期研究〕
両利きの経営を実現するメカニズムの研究◆主 な 著 作：『組織学習と組織内地図』（単著）白桃書房（2001年）、『コア・テキスト人的資源管理』（ 単著）新世社（2008年）、『 組織変革のレバレッジ』（ 共著）白桃書房（2017年）、『コア・テキスト組織学習』（単著）新世社（2019年）『、職場がうまくいかないときの心理
学100』
（共著）
有斐閣
（2023年）

教

授

伊藤 彰敏

［専攻分野 ：コーポレート・ファイナンス］◆研究テーマ：〔長期研究〕金融コングロマリットが金融市場にもたらす影響の分析〔短期研究〕IPO株配分、財務柔軟性、無形資産投資、環境投資◆主 な 著 作：“Two-step price adjustments of IPO book building in Japan”,, Vol. 78, 101977, 2023
（共著）
.

教

授

KHONDAKER, Rahman［専攻分野 ：日本経営論、人的資源管理論、国際経営論］◆研究テーマ：〔長期研究〕
日本的経営の諸側面〔短期研究〕
アジア諸国の経営◆主 な 著 作：“Accounting Irregularities at Toshiba: An Inquiry into the Nature andCauses of the Problem and Its Impact on Corporate Governance in Japan”（共著）, Global Advanced Research Journal of Management and Business Studies,（2016年）『、アジアにおける人的資源管理−その実践・理論・文化』（単著）
中央大学出版
部（2018年）

教

授

南川 和充

［専攻分野 ： 流通論、
マーケティング論］◆研究テーマ：〔長期研究〕流通の経済分析〔短期研究〕補完製品市場における競争分析◆主 な 著 作：“Vertical Integration. Bundled Discounts and Welfare.”（ 共著）. Vol.21. Issue1（2008年）

社会科学研究科： 博士前期課程： 博士後期課程
教

授

中島 裕喜

［専攻分野 ：日本経営史］（

研究指導補助）◆研究テーマ：〔長期研究〕近現代日本の科学技術の発展

教

授◆研究テーマ：〔長期研究〕
ストック・オプションの会計〔短期研究〕戦後のエレクトロニクス産業史〔短期研究〕電子記録移転権利がもたらす資本会計上の課題に関する研究◆主 な 著 作：『日本の電子部品産業−国際競争優位を生み出したもの』名古屋大学出版会（2019年）

教

授

野口 晃弘

［専攻分野 ： 財務会計論、国際会計論］

奥田 隆明◆主 な 著 作：“Eﬀect of the Inconsistency in Accounting Standards on the Choice ofFinancial Instruments: The Case of Debt Issued with Stock Purchase Warrants andConvertible Debt by Japanese Companies.”,
Vol.33 No.3 (1998)、『条件付新株発行の会計』白桃書房（2004年）

教

授

竹澤 直哉

［専攻分野 ： 経営戦略論、交通事業論、地域戦略論］［専攻分野 ： 金融工学、
ファイナンス］◆研究テーマ：〔長期研究〕交通プロジェクトを活用した地域戦略の策定◆研究テーマ：〔長期研究〕国際投資、リスクの評価〔短期研究〕訪日外国人の消費行動分析、
デジタル・イノベーション〔短期研究〕
リアルオプションによりリスク評価◆主 な 著 作：「 国際航空路線の就航による受益地域の特定〜訪日外国人流動表を用いた周遊型観光消費モデルの開発〜」、『地域学研究』、Vol.48、No.2（2019年）、「高速鉄
道投資による外国人観光消費の変化〜中国と台湾の比較分析〜」、『 地域学研究』、
Vol.49、No.2（2020年）

教

授

安田

忍

◆主 な 著 作：“How Did Japanese Investments Inﬂuence International Art
Prices?”（2009年）、（共著）JAI
Elsevier Science（2003年）

准教授

髙田 一樹

［専攻分野 ： 会計制度論、監査論］［専攻分野 ： 経営倫理学、企業の社会的責任論］◆研究テーマ：〔長期研究〕会計基準設定の理論と会計監査制度の関係◆研究テーマ：〔長期研究〕企業の社会的責任に関する規範理論〔短期研究〕経営倫理教育に関する制度と実践〔短期研究〕不正会計の構造と監査判断のあり方◆主 な 著 作：『財務会計論』（共著）税務経理協会（2007年）、「監査判断を巡る制度的諸課題の考察」『会計』第177巻第5号（2010年）

准教授

上野 正樹

◆主 な 著 作：「第5章 経営倫理と倫理教育――学知，技術，実践知の習得法」，
日本経営倫理学会編『現代経営倫理学入門――サステナビリティ経営を目指して』文眞堂（2023
年）所収、『経営する知徳としてのフロネーシス――持続可能な開発目標（SDGs）の達成に寄与する民間企業の倫理的思考』『日本経営倫理学会誌』27巻（2020年）［専攻分野 ： 経営戦略、製品開発論］◆研究テーマ：〔長期研究〕製造企業の経営戦略〔短期研究〕新興国ビジネス◆主 な 著 作：「新興国戦略の再考：本国優位性の活用と水平展開プロセス」『国際ビジネス研究』第10巻第 1 号（2018年）.

＜研究指導補助教員＞
教

授

湯本 祐司

准教授

後藤 剛史

［専攻分野 ： 流通論、ビジネス経済学、
マーケティング論］［専攻分野 ： 応用ミクロ経済学］◆研究テーマ：〔長期研究〕流通・マーケティングの経済分析◆研究テーマ：〔長期研究〕企業と法の経済分析〔短期研究〕独占禁止法の経済分析〔短期研究〕不完全競争市場における価格差別◆主 な 著 作：『応用経済学シリーズ第2巻 トピックス応用経済学Ⅰ 貿易，地域，産業，企業』（共著）勁草書房（2015年）、「返品制，再販制と経済厚生」（共著）『流通研究』第2巻第2号（1999年）、「既存店舗を利用したネットスーパー事業への参入と競争」『南山経営研究』第27巻第3号（2013年）

准教授◆主な著作：“Fixed Payments in Production Contracts for Private Labels: An
Economic Analysis of Japanese Subcontract Act,”（共著）, Applied Approach to
the Issues of Societal Institution and Economy, Springer.（2017年）、「不実表示に対する損害賠償の経済分析」、『応用経済学研究』第15巻（2021年）

松井 宗也［専攻分野 ： 統計学］
◆研究テーマ：〔長期研究〕確率・統計の理論とその社会科学への応用：人類は『偶然』に対してどのように取り組むか〔短期研究〕
ポアソン・クラスターモデル◆主 な 著 作：“Prediction in a Poisson cluster model”,（共著）, Vol.47, No.2（2010年）＜講義担当者＞
教

授

宮元 忠敏

准教授

［専攻分野 ： 公理的集合論］◆研究テーマ：〔長期研究〕Forcing and Large Cardinals◆研究テーマ：〔長期研究〕Language Teaching Action Research - Extensive Reading〔短期研究〕Iterated Forcing and Inﬁnitary Combinatorics◆主 な 著 作：“On Iterating Semiproper Preorders”,（2002年）

准教授

BIERI, Thomas［専攻分野 ： Applied Linguistics-Teaching Second Language］

, 67

池田 亮一

〔短期研究〕Applying Educational Technology in Language Teaching◆主 な 著 作：Using presentation software, peer instruction, and learner reﬂections
to develop communication skills. In P. Hubbard & S. Iouannou-Georgiou（Eds.）: IATEFL.（2017年）

准教授

姜

秉国

［専攻分野 ： 金融経済学］［専攻分野 ： 経営工学］◆研究テーマ：〔長期研究〕資産価格理論および実証研究◆研究テーマ：〔長期研究〕確率的逐次決定問題〔短期研究〕
マクロ・ファンダメンタルズによる資産価格分析〔短期研究〕
シミュレーションを用いた意志決定分析◆主 な 著 作：“Credit Risk Analysis with Creditorʼs Option to Extend Maturities”（共著）,（2016）, Springer, Vol.12◆主 な 著 作：「ビジネスシミュレーション」創成社（2016年）“Optimal Stopping Problem
with Double Reservation Value Property”,, Vol.165, No.3,（2005年）※掲載情報は2024年4月現在のものであり研究指導や講義の担当者は変更になることがあります。

08

研究者紹介准教授

中尾 陽子［専攻分野 ： 心理学、人間関係トレーニング］◆研究テーマ：〔長期研究〕人間関係トレーニングプログラムの開発とその効果研究〔短期研究〕
ラボラトリー方式の体験学習による人間関係トレーニング実践と効果研究◆主 な 著 作：『人間関係トレーニング』第2版（分担執筆）、
ナカニシヤ出版（2005年）、「ハ
ンドベル演奏活動から生まれる心理的・教育的影響の検討」『人間性心理学研究』第32巻第2号（2015年）

准教授

余合

淳

［専攻分野 ： 人的資源管理論、組織行動論］◆研究テーマ：〔長期研究〕人事管理の効果と従業員による受容〔短期研究〕働き方の人事施策の構造とその効果◆主 な 著 作 ：「自発的離職の規定因としての人事評価と公正性̶非線形関係とその抑制̶」『日本労務学会誌』第14巻第2号（2013年）、「働き方改革の現状と未来̶人材の多様化に着目して̶」上林憲雄・平野光俊（編著）『日本の人事システム̶その伝統と革新̶』同文舘出版（2019年）所収

総合政策学専攻＜研究指導教員＞
教

授

藤本

潔

［専攻分野 ： 環境地理学、地形学、地生態学］◆研究テーマ：〔長期研究〕地形・生態系プロセスを考慮した地域・地球環境保全に関する研究〔短期研究〕沿岸低地の炭素蓄積機能 マングローブ生態系への海面上昇の影響評価◆主 な 著 作 ：『マングローブ−なりたち・人びと・みらい−』（ 共著）古今書院（2003年）、『微地形学−人と自然をつなぐ鍵−』（共編著）古今書院（2016年）、『地形でとらえる環境と暮らし』（共著）古今書院（2020年）

教

授

星野 昌裕

教

授

◆研究テーマ：〔長期研究〕朝鮮半島をめぐる国際政治、対外政策論〔短期研究〕北朝鮮外交論、
日本の対アジア政策◆主 な 著 作：『朝鮮民主主義人民共和国と中華人民共和国̶「唇歯の関係」の構造と変容』（単著）世織書房（2010年）、『北朝鮮̶変貌を続ける独裁国家』（単著）中央公論新社（2013年）、『東アジアの政治社会と国際関係』（共著）放送大学教育振興会（2016年）

教

授

石川 良文

［専攻分野 ： 現代東アジア研究、国際関係論、政治学］［専攻分野 ： 都市環境政策、地域経済］◆研究テーマ：〔長期研究〕東アジアにおける地域統合と民族主義◆研究テーマ：〔長期研究〕都市環境政策の経済評価〔短期研究〕次世代産業の地域経済効果分析〔短期研究〕中国における政治改革と民族問題◆主 な 著 作：「Preferential Policies for Chinaʼs Ethnic Minorities at a Crossroads」（単著）Journal of Contemporary East Asia Studies, Volume 8（2019年）『現代中国
政治外交の原点』（共著）慶應義塾大学出版会（2013年）

教

授

金綱 基志

◆主 な 著 作：『環境政策統合−日欧政策決定過程の改革と交通部門の実践』（共著）
ミネル
ヴァ書房(2013年)、『地域公共交通政策の新展開』
（共著）
勁草書房
（2022年）、“Population
change and economic impacts on the aﬀected region: the case of massive earthquake inJapan”（単著）, Resilience and Urban Disasters: Surviving Cities, Springer, (2019年)

教

授

久村 恵子

［専攻分野 ： 国際経営論、多国籍企業論］［専攻分野 ： 組織心理学、組織行動学、人的資源管理論］◆研究テーマ：〔長期研究〕企業内、企業間の国際知識移転に関する研究◆研究テーマ：〔短期研究〕企業間の協調的行動と信頼形成メカニズムに関する研究◆主 な 著 作：『暗黙知の移転と多国籍企業ー知識の国際移転を可能とする組織メカニズム』（単著）立教大学出版会（2009年）

教

授

前田 洋枝

〔長期研究〕経営組織におけるメンタリングの制度的活用の可能性について〔短期研究〕経営組織における感情作業および感情労働に関する研究◆主 な 著 作：『キャリア発達に関する心理学』（共著）川島書店（2002年）、「プロテジェの基礎能力とメンタリングの有益性との関係」（単著）『南山経営研究』24（1・2）p.p.21-43（2009年）『、実践心理学講座8 対人関係と恋愛・友情の心理学』
（共著）
朝倉書店
（2010
年）、
「感情労働をめぐる影響要因の概観に関する研究」（共著）『南山経営研究』35（3）（2021年）

教授

三輪 まどか［専攻分野 ： 環境社会心理学］［専攻分野 ： 社会保障法］◆研究テーマ：◆研究テーマ：〔長期研究〕環境政策・公共政策への市民参加促進プローチの開発とその効果の検討
持続可能な社会づくりにチャリティーショップが果たす役割とその効果〔長期研究〕交渉力や情報等の格差ある当事者間における公平な法制度のあり方〔短期研究〕市民討議会の普及・継続が参加者・地域住民に及ぼす効果◆主 な 著 作：『契約者としての高齢者』（単著）信山社（2019年）『変わる福祉社会の論点、［第3版］』（共編著）信山社（2021年）、『大学生のための法的思考入門』
（共編著）
みらい
（2023年）◆主 な 著 作：『環境行動の社会心理学―環境に向き合う人間のこころと行動―（シリーズ
21世紀の社会心理学11）』（共著）北大路書房（2008年）、『リスクガヴァナンスの社会心理学』（共著）
ナカニシヤ出版（2014年）

教

授

水落 正明

〔短期研究〕高齢者の自己決定を支える法制度のあり方

教

授

茂木

康俊

［専攻分野 ：マクロ経済学、労働経済学］［専攻分野 ： 行政学、地方自治制論］◆研究テーマ：〔長期研究〕労働政策が経済に与える影響の実証分析◆研究テーマ：〔短期研究〕高年齢者の仕事・地域・家族との関わりと健康◆主な著作：“Retirement type and cognitive functioning in Japan” (共著) Journalsof Gerontology: Series B, vol.77, Issue 4 (2022年)、“The health consequences ofreturning to work after retirement: Evidence from a Japanese longitudinal survey”(単著) Economics & Human Biology, vol.52 (2024年)

教授

小尾 美千代［専攻分野 ： 国際政治学、国際政治経済学］◆研究テーマ：〔長期研究〕国際政治経済学における社会構成主義〔短期研究〕
自由貿易と気候変動問題をめぐるグローバルガバナンス◆主 な 著 作：『Environmental Risk Mitigation』（共著）Palgrave Macmillan（2016年）、『日米自動車摩擦の国際政治経済学：貿易政策アイデアと経済のグローバル化』（単著）国際書院（2009年）

09

平岩 俊司

［専攻分野 ： 国際政治学、東アジア研究］（

研究指導補助）〔長期研究〕公共組織における意思決定、予算過程〔短期研究〕政策評価・行政評価の手法、地方自治体の窓口サービスの研究◆主 な 著 作：“Customer Satisfaction with Branch Oﬃce Services in Higashihiroshima,
Hiroshima Prefecture”（単著）Public Organization Review (2023年)

教授

大八木 英夫［専攻分野 ： 水圏環境科学、
自然地理学］（

研究指導補助）◆研究テーマ：〔長期研究〕“水”を基軸とした地球環境変動や人間活動が自然環境に与える影響について〔短期研究〕気候変動がもたらす湖沼への熱的環境変化について◆主 な 著 作 ：『富士山の単語帳』（共著）世界文化社（2013年）、『豊田市新修豊田市史23別編 自然』（共著）豊田市（2018年）

社会科学研究科： 博士前期課程： 博士後期課程
教

授

POTTER, David

教

授

佐藤

創

［専攻分野 ： 政治学］

［専攻分野 ： 開発経済学、国際経済論、国際開発論］◆研究テーマ：〔長期研究〕
日本のODA◆研究テーマ：〔長期研究〕開発途上国の経済発展と制度・産業変化

授

鶴見 哲也

◆主 な 著 作 ：『試される正義の秤：南アジアの開発と司法』（ 単著）名古屋大学出版会（2020年）、『インドの公共サービス』（共編著）
アジア経済研究所（2017年）、『Varieties
and Alternatives of Catching up：Asian Development in the Context of the 21stCentury』（共編著）Palgrave-Macmillan（2016年）

教

授

山田

望

［専攻分野 ： 環境経済学］［専攻分野 ：キリスト教教理史、文明論］◆研究テーマ：〔長期研究〕経済成長と環境◆研究テーマ：〔長期研究〕諸宗教・宗派間の対立と共存〔短期研究〕古代キリスト教異端の排斥メカニズム〔短期研究〕主観的幸福、持続可能な発展◆主 な 著 作：『幸福の測定：ウェルビーイングを理解する』（共著）中央経済社（2021年）、“Are cognitive , aﬀective, and eudaimonic dimension of subjective well-being
diﬀerently related to consumption? Evidence from Japan”（共著）, Journal ofHappiness Studies (2021年)

教授研究指導補助）〔短期研究〕
アジア諸国における産業構造変化の研究〔短期研究〕
アジアの市民社会◆主 な 著 作：『Media,Bureaucracies and Foreign Aid』
（共著）、Palgrave（2004年）『NGOS in International Politics』（共著）
Kumarian（2006年）『、Foreign Aid Competitionin Northeast Asia』（共著）Kumarian/Stylus（2012年）

教（◆主 な 著 作：『キリストの模範̶ペラギウス神学における神の義とパイデイア』（単著）教文館（1997年）、『キリスト教修道制̶周縁性と社会性の狭間で』（共著）Sophia University
Press（2003年）

山田 哲也［専攻分野 ： 国際法、国際組織論］◆研究テーマ：〔長期研究〕国際組織を通じた規範創設と国際法学〔短期研究〕戦間期の国際秩序形成史、
日本の近代国際法の受容◆主 な 著 作：『国際機構論入門〔第2版〕』（単著）東京大学出版会（2023年）、『国連が創る秩序：領域管理と国際組織法』（単著）東京大学出版会（2010年）＜研究指導補助教員＞
准教授

狭間 諒多朗

［専攻分野 ： 社会学、若者論］◆研究テーマ：〔長期研究〕社会階層論〔短期研究〕若者の意識・行動とその階層差◆主 な 著 作：『分断社会と若者の今』（共編著）
大阪大学出版（2019年）、『Social change
in Japan, 1989-2019 Social status, social consciousness, attitudes and values』（共著）Routledge（2020年）＜講義担当者＞
教

授Oʼ CONNELL, Sean

准教授

［専攻分野 ： 異文化間ビジネスコミュニケーション学］◆研究テーマ：〔長期研究〕職場における異文化間ビジネスコミュニケーションに関する研究◆研究テーマ：〔長期研究〕政治変動論〔短期研究〕多文化共生職場の在り方に関する研究◆主 な 著 作：「Negotiating Cultural Intelligence : An Investigation of Australian
Expatriate and Japanese Local Staﬀ Intercultural Workplace Communication」（単著）CreateSpace（2017年）、「The Impact and Role of High Language Competency
and Cultural Intelligence on Workplace Communication:An Analysis of Australian
Expatriates in Japan」（単著）『多言語多文化研究』,第12巻1号（2006年）

准教授

野口 博史

［専攻分野 ： 計量的手法を用いた比較政治学、国際政治学およびインドシナ
現代政治、同地域研究］

太田 和彦〔短期研究〕
インドシナ紛争の体系論的研究◆主 な 著 作：「カンボジア共産党のイデオロギーと政策̶中国・ソ連・ベトナムの影響と独自性」『アカデミア（人文・社会科学編）』（単著）南山大学（2002年）

准教授

澁谷 英樹

［専攻分野 ： 環境倫理学・食農倫理学］［専攻分野 ： 財政学］

◆研究テーマ：◆研究テーマ：〔長期研究〕法人税の実効税率についての理論・実証研究〔長期研究〕社会の持続可能性を向上させるための移行・転換プロセスの支援〔短期研究〕財政状況資料集を用いた地方財政分析〔短期研究〕
フードシステムの移行・転換に関わる超学際的なプロジェクトの分析・実施◆主 な 著 作：『環境倫理学』（共著）昭和堂（2020年）、『食農倫理学の長い旅―〈食べる〉のどこに倫理があるのか』（ 翻訳）勁草書房（2021年）、『みんなで作る「いただきます」』（共著）昭和堂（2021年）

准教授◆主 な 著 作：「海外との税率差がわが国の法人実効税率に与える影響 : 税効果会計に関する注記を用いた推計」(単著)『税に関する論文入選論文集』(2018年)

塩寺 さとみ［専攻分野 ： 植物生態学、地球環境科学］◆研究テーマ：〔長期研究〕人間活動による生態系への影響、
自然資源の保全と持続的利用〔短期研究〕東南アジア地域における生物多様性と生態系機能◆主 な 著 作：“TRY Plant Trait Database ? Enhanced Coverage and Open Access”（共著）Global Change Biology（2019年）、「熱帯泥炭湿地林の人為的攪乱とその回復
可能性」
（ 共著）
『日本生態学会誌』，第70巻1号，
日本生態学会（2020年）、TropicalPeatland Eco-management (chap. 1 “Basic Information About Tropical Peatland
Ecosystems”（共著）Springer Japan,（2021年）※掲載情報は2024年4月現在のものであり研究指導や講義の担当者は変更になることがあります。

10

入学者選抜多様なバックグラウンドをもつ学生の入学を前提としています。出身学部を限定せず、広く社会科学系、自然科学系、人文科学系の学部出身者を対象とします。また、学部新卒者だけでなく、実務経験をもつ社会人および本研究科に適合する問題に関心をもつ一般社会人の受け入れも重視します。

入学時期を春と秋から選択することが可能です。

4月だけでなく9月に入学を希望する方にも対応します。ご自身のスケジュールによって、より柔軟な研究計画を立てることができます。専攻や課程により対応する入試種別や入試日程が異なる場合がありますので、詳細については入試要項で確認してください。

【博士前期課程】 募集人員 21名
入試種別

経済学専攻

経営学専攻

総合政策学専攻

一般入学試験

筆記試験（専門領域、外国語：英※）・
口述試問

筆記試験（論文、
英語）・口述試問

筆記試験（専門領域、外国語）
・口述試問

社会人入学審査

筆記試験（小論文）
・口述試問

書類審査・口述試問

研究計画書・書類審査・口述試問

推薦入学審査

口述試問

口述試問

書類審査・口述試問

飛び級入学審査

口述試問

口述試問

書類審査・口述試問

他専攻推薦入学審査

書類審査・口述試問

書類審査・口述試問

書類審査・口述試問

国外在住者入学審査

書類審査

書類審査

書類審査

国内在住外国人入学審査

筆記試験（小論文、専攻科目）
・口述試問

他大学オープン推薦入学審査

筆記試験（小論文）
・口述試問

別科留学生推薦入学審査

書類審査

書類審査

書類審査

【博士後期課程】 募集人員 9名
入試種別

経済学専攻

経営学専攻

総合政策学専攻

一般入学試験

筆記試験（専門領域、外国語：英※）・
口述試問

筆記試験（論文、
英文読解）
・
口述試問

筆記試験（英語）・口述試問

社会人入学審査

口述試問

書類審査・口述試問

研究計画書・書類審査・口述試問

国外在住者入学審査

書類審査

書類審査

書類審査

別科留学生推薦入学審査

書類審査

書類審査

書類審査

※「英語」
：日本語を第一言語としない志願者は、「日本語」で受験することができます。

南山大学大学院博士後期課程奨学支援制度
博士後期課程に在学する学生を対象に、授業料等を減免し、博士の学位取得を支援することを目的とした「南山大学大学院博士後期課程奨学支援制度」があります。資格審査その他の詳細は、入試要項をご確認ください。

＜制度の概要＞
支援内容

授業料および施設設備費の半額を減免する

支援期間

1年間

＊ただし、
同様の手続きを行うことにより、翌年も引き続き支援を受けることが可能（年度毎に審査有）

アクセスマップ● 地下鉄名城線「八事日赤」駅より徒歩約 8 分● 地下鉄鶴舞線「いりなか」駅 1 番出口より徒歩約15分
至本山
楽園町

山手通門

西門

至御器所

山手通
一丁目

〒466-8673 名古屋市昭和区山里町１８
https://www.nanzan-u.ac.jp/grad/入試に関する問い合わせ先

杁中

正門

聖霊病院

杁中

至八事

八事日赤

カトリック南山教会

八事
日赤病院

地下鉄名城線

か
な
り
い

①番出口

滝川町

山手通
二丁目

入試課入試運営係

Phone（052）832-3119（直通） Email ml-grad@nanzan-u.ac.jp
履修内容等に関する問い合わせ先

八事
日赤病院
至八事

社会科学研究科事務室
Phone（052）832-4341（直通）2024年4月発行