ティーチング・ポートフォリオ
村山 詩帆（Shiho MURAYAMA）
全学教育機構（Organization for General Education）
佐賀大学（Saga University）

2021 年 5 月 25 日
-1-目次
1) 教育の理念
2) 教育の責任
3) 教育の方法
4) 授業評価
5) 学習成果
6) 教育改善
7) 組織的な教育活動への貢献
8) 今後の目標
9) 添付資料
1-1 ：佐賀大学の学士力について
2-1 ：全学教育機構の目標
2-2 ：教育学部の目標
2-3 ：学位授与の方針
3-1 ：オンラインシラバス
3-2 ：用語選択問題（客観式）開示用（教育の社会学）
3-3 ：予備討議シート、本討議シート
3-4 ：用語選択問題（客観式）開示用（教育の研究課題）
3-5 ：履修生へのコメント
3-6 ：囚人のジレンマ・ゲームの対戦表
3-7 ：プレゼンテーション資料
4-1 ：授業アンケート詳細（教育の社会学）
5-1 ：成績データの分析結果まとめ（リサーチ・リテラシー）
6-1 ：コース会議（リサーチ・リテラシー）
6-2 ：大学入試がわかる本―改革を議論するための基礎知識―
6-3 ：文系大学院をめぐるトリレンマ―大学院・修了者・労働市場をめぐる国際比較―
6-4 ：Webex による講義録画等データ一覧
6-5 ：データ活用による人文学・社会科学の飛躍的発展―人文学・社会科学データインフラストラクチャー構築をめざして―（日本学術振興会）
6-6 ：平成 27 年度第 1 回全学教育機構教員会議配布資料
6-7 ：授業で使える短編動画教材制作（リーフレット）
7-1 ：佐賀大学全学教育機構規則
7-2 ：佐賀大学全学教育機構組織運営規程
7-3 ：佐賀大学卒業予定者対象アンケート報告書（令和元年度）-2-1) 教育の理念
私は次世代の若者とともに、社会を少しでも「望ましい」姿にしていくための構想を練り、その構想の実現を目指したい。このため私は、大学教員として社会の「望ましさ」を構想するため学究活動に取組み、その内容をさまざまな方法を用いて次世代を担う若者である学生に伝えている。
社会の「望ましさ」とは、自ら考え、実践する筋道を先行世代が示してみせてはじめて、次世代の若者が責任をもって構想することができる。しかし、社会の「望ましさ」を考え、実践するのは決して簡単なことではない。社会の「望ましさ」を考えるには極めて複雑な思考実験が欠かせないし、社会の「望ましさ」に基づいて実践するには、目先の個人的な利益を諦めなければならない状況にしばしば直面する。目先の個人的な利益より社会の「望ましさ」を優先する生き方は、目先の利益にばかり拘らずにいられるある種の強さがないと実践するのは難しい。また、そのような強さは個人の努力によってのみ獲得できるわけではない。社会の「望ましさ」をもたらすよう、あらゆる学生にただ「強くなれ」と駆り立てるばかりでは、強くなることの難しさに直面して自らの弱さを突きつけられるだけになったり、自滅するまで無理をして強くあろうとする学生を生み出したりしかねない。滅私奉公を美徳とし、若年世代にそれを強いるような教育は、社会の「望ましさ」を実現することにはならないだろうから、私はそのような教育を行うことを厳に慎もうと思う。
目先の利益に拘らない強さがありそうな学生、社会の「望ましさ」を目先の利益に優先させる人々を理解し、協力できそうな学生もいれば、そうした人々に共感を覚えながらも協力することができない学生もいるだろう。このことを念頭に、向き合った学生がどのような状態にあるのかをそれとなく診断することが大切である。そして、学生の状態に合わせて、目先の利益を優先しがちな弱さを見守りつつ、目先の利益に拘らない強さや、その強さを理解し、協力していけるような知性を少しでも育んでいきたい。
大学教員としての私の役割は、学生が社会の「望ましさ」についてできるだけ複雑な思考実験を重ね、それを柔軟に自らの実践に結びつけられるよう、教育を通して働きかけていくことにあると信じている。このような役割を果たすための私の基本的な教育の理念は、次の 3 つである。これらの 3 つ
は大学が定める「佐賀大学の学士力について」（添付資料 1-1）の「基礎的な知識と技能」、「課題発見・解決能力」、「個人と社会の持続的発展を支える力」に対応している。
(1)私の専門領域である教育社会学を中心として、社会の「望ましさ」に関わりのある教育学、社会学、経済学、心理学の分野における知見を広く紹介し、学生が柔軟に人文・社会科学の方法を実践的な課題に役立てられるよう手助けする。
(2)社会の「望ましさ」といった規範的な命題が、重苦しく、受け容れがたいものになってしまうのを避けるため、受講生が私になるべく親しみを感じてくれるよう心がける。
(3)学生には誠意と公平さをもって接し、私が授業で発言した内容を自ら裏切ってしまうような実践はしない。

2) 教育の責任
私は専任教員として所属する佐賀大学において、2020 年度までに 13 の科目について講師を担当してきた。これらの科目は教養教育科目、学部生を対象とした教職科目、大学院生を対象とした専門教育科目である。教養教育科目の主な受講生は、教育学部（文化教育学部）、経済学部、理工学部、農学-3-部の学部生であり、教職科目は教育学部（文化教育学部）を中心として、経済学部、理工学部、農学部の学生が履修している。大学院の専門教育科目については学校教育専攻のみならず、教科教育専攻の大学院生が例年履修している。ただし、教育学研究科の廃止に伴い、大学院の専門教育科目は平成29 年度から履修登録者がいない。
いずれの授業科目についても、「佐賀大学の学士力について」に示される教育の基本的な目標等に基づいて定められた開講部局の目標（添付資料 2-1～2-3）に則って、授業の設計を行うようにしている。
あくまでこの前提に基づき、私の教育理念が実現できるよう教育の方法等を工夫している。
表 2.1 担当する授業科目の概略
科目区分

科目名

カリキュラムにおける位置づけ

教養教育科目教育学（教育の社会学）

教養教育科目の基本教養科目：現代社会の分野

教養教育科目教育学（教育の研究課題）

同上

教養教育科目日本事情

教養教育科目

リサーチ・リテラシーⅠ

教養教育科目

リサーチ・リテラシーⅡ

同上

教養教育科目

リサーチ・リテラシーⅢ

同上

教養教育科目

リサーチ・リテラシーⅣ

同上

教養教育科目

リサーチ・リテラシーⅤ

同上

専門教育科目

生徒・進路指導の理論と方法（中等）専門教育科目

生徒・進路指導論

教育学部の専門教育科目：教職科目（選択必修科目）教育学部の専門教育科目：教職科目（選択必修科目）

教養教育科目の基本教養科目：外国人留学生のための授業科目
教養教育科目のインターフェース科目：人間と社会コース

分担

開講

代表
毎年
（単独）
代表
同上
（単独）
代表
3 年に（単独）
2回
代表
毎年
（単独）
代表
同上
（単独）
代表
同上
（単独）
代表
同上
（分担）
代表
希望者が（分担） いる場合
代表
同上
（分担）
分担

同上

受講生数
103～137
89～1792～25
52～11055～11252～10651～1031～962～199
127～133

3) 教育の方法
共通する特徴的な方法や方針
私はいずれの授業科目においても、先に述べた教育の理念並びに大学が定める「佐賀大学の学士力について」に従って、社会の「望ましさ」を意識しながら、私の専門分野の知識のみならず、広く人文・社会科学の研究から得られた成果を受講生に紹介することにしている。また、授業が一方的な講話に終わらないよう、何らかの形で質疑応答の機会を設け、受講生とのコミュニケーションを図っている。このコミュニケーションによって、私は授業に対する受講生のコミットメントの状態や理解度を知ることができ、受講生にとっては、それまで自らが抱いていた理解とは異なった理解に至ることが期待できる。
なお、私が受講生とコミュニケーションをとるにあたっての留意点を示すと、以下のようになる。
(1)受講生随時学生からの質問を受け付けている。
(2)受講生の発言内容が特定の知識に偏っている場合、相容れない知識をあえて提示する。
-4-

(3)受講生が多い授業の場合、授業に対するコミットメントが低下していると思われる受講生や、講師を注視しているなど、質問がありそうな表情をしていると思われる受講生に質問を促す、あるいは質問を投げかける。
(4)プレゼンテーション（受講生が 30 名を超える授業ではグループ単位）を課し、質疑応答を行う。
私が担当している授業科目は、インターフェース科目を除けば文化系に属するもので、同じ文化系に属するさまざまな専門分野と内容が重複する部分がある。また、いずれも選択科目や選択必修科目となっている。このため、私が専門とする分野の知識を受講生に押付けることによって、異なる専門分野のもつメリットを発見してもらう機会を逸したり、過度に抑圧的な授業になってしまったりする恐れがある。このため、特定の事項について、異なる見解があれば、専門分野が違っていてもその紹介に努め、いずれの専門知識を正統とみなすか、あるいは判断を保留しておくかは受講生に委ねることにしている（添付資料 3-1）。
成績判定にあたっては、受講生に特定の専門分野の知識を押付けないという教育方法の方針に従い、インターフェース科目を除き、レポートを主な評価材料として活用している。成績判定に先立って、レポートの内容が感想文に終わらないよう、あらかじめ受講生に採点方法を開示している。具体的には、「講義の接点」、「テーマの設定」、「論理の展開」の 3 つの観点を設けて採点することとし、採点例を Web 上のオンラインシラバスや当日配布資料に記載して周知を図っている（資料 3.1）。
資料 3.1 シラバスの成績評価基準出典）リサーチ・リテラシーⅠの第 1 回配布資料（2020 年度版）

-5-特定の授業科目における戦略と目的 教育学（教育の社会学）
教職科目との関連性を意識しながら、教養教育科目として差異化を図るため、本授業では、過去に教員採用試験の試験問題として出題されたことがある事項を考慮しながら、時事的な事項を選んで客観式の試験問題として小テストで出題している（添付資料 3-2）
。ただし、小テストは著しく理解度が低そうな学生がいないかを確認するために実施するもので、テスト結果を成績評価に反映させるウェイトは小さく抑えている。また、少人数授業とは言い難い人数が履修登録しており、授業中の質疑応答だけでは授業内容の理解度がわからないことから、第 2 回の授業で予備討議、第 14 回の授業で本討議を実施している（添付資料 3-3）
。教職科目の補論として講義に取り入れていた「教育と労働社会」などのテーマを移行させて講義に組込んでいる（添付資料 3-1）。
成績判定にあたっては、定期試験期間中に行う記述試験の結果に最大のウェイトを置いている。この理由は、レポートをただ提出するだけにした場合、Web サイトの記事をコピー＆ペーストする学生が出てくる恐れがあるからである。レポートが剽窃されたものであるかをチェックし、学生の処分を考えるよりも、剽窃の余地をできるだけ小さくする方が望ましい。そこで私は、定期試験に記述問題を課し、論述に必要な事項は事前に調べ、それを箇条書きにした本討議シートであれば、試験会場に持ち込むことを許可している。この措置により、受講生は解答に際してあらかじめ何を書くかを自ら定め、自主学習するよう促される（添付資料 3-3）。
 教育学（教育の研究課題）
基本的に既述の教育学（教育の社会学）と共通の枠組みを用いて開講している。ただし、教育学（教育の社会学）では時事的な事項を主に扱っているのに対して、教育学（教育の研究課題）では教育の歴史を踏まえて、教育研究における諸課題の所在がわかるよう、講義内容を異なったものとして編成している（添付資料 3-1）
。なお、客観式の小テストで出題している試験問題は、時事的な事項ではなく、日本国憲法 26 条や教育基本法や学校の監督官庁などが定める関連法令等から主だったものを選んで出題している（添付資料 3-4）。
 日本事情外国人留学生のための授業科目として 3 年に 2 回の頻度で開講される本授業では、日本の教育という視点から履修生同士の討議を通して、母国で経験した教育に照らして日本の独自性や特殊性を理解することをめざす。到達目標は、(1)自己の個人的な経験に拠らずに、物事を解釈することの意義を理解する、(2)教育の諸制度を通して、日本社会を客観的に認識できるようになる、(3)教育から派生する諸問題から、現代社会が抱える課題を分析する視座を獲得する、といった 3 点である
（添付資料 3-2）。
 リサーチ・リテラシーⅠ
Ⅱ・Ⅲ・Ⅳと合わせて 4 つの授業科目からインターフェース科目を構成する本授業は、人文・社会科学、自然科学を問わず、幅広く用いられている統計学的な手法の基礎を習得することをめざしている。統計学の入門編であるⅠでは、佐賀市総務部総務部総務法制課情報公開・統計係のご協力を得て、国勢調査の意義やデータの作成過程に関する理解を深める働きかけを行っている。また、履修生が自ら既存統計データを探索し、収集したデータの中心化傾向など、ごく簡単な統計処理を行うのを支援し、プレゼンテーションを課している（添付資料 3-1）。
講義資料はスライド資料として各回分を作成しており、自学自習に利用できるよう、事前に教務シ-6-

ステムにアップロードしている。履修生の所属学部によって、統計学への親近感が大きく異なっている場合があるため、成績判定には授業への参加状況が大きく反映されるよう配慮し、レポートの提出にあたって、内容に問題があればコメントを付して再提出を求める（添付資料 3-5）
。客観式の小テス
トを併用しているが、テストの実施に先立って出題範囲に関する復習を兼ねた演習を実施し、基本的な事項に関する理解度を深めるための支援に取組んでいる。
 リサーチ・リテラシーⅡ
インターフェース科目を構成し、2 つ目の授業科目となる本授業を、次年度から担当する。有意性検定から多変量解析までを、履修生によるデータ収集と分析を通して修得することをめざす。具体的な計算を実行すると共に、解析結果についてプレゼンテーションを課す予定である（添付資料 3-1）。
インターフェース科目はⅠ～Ⅳの 4 科目を連続して履修する必要があることから、ⅠからⅡ、ⅡからⅢへの接続を考慮して、Ⅰと同様、成績判定には授業への参加状況を大きく反映し、レポートの内容についてコメントをフィードバックしながら提出を促すこととする。客観式の小テストを併用する際も、テストの実施に先立って出題範囲に関する復習を兼ねた演習を実施し、基本的な事項に関する理解度を深めるための支援に取組む。
 リサーチ・リテラシーⅢ
副題を「人文・教育・社会の統計科学」とする本授業は、人の心理や教育、社会政策に焦点を当て、統計技法を駆使したさまざまな研究成果を提示し、担当教員や履修者同士でディスカッションしながら、履修者が統計データの適切な読み込みができるよう支援する。また、既存統計データの分析のみならず、グループワークを通して実際に質問紙調査票を設計し、実査からデータ入力までを履修生に経験してもらっている。入力したデータについては、汎用表計算ソフトを使って多変量解析を実行する方法を講義し、配布資料に即して履修生が自ら解析を行い、最後にプレゼンテーションを課している（添付資料 3-1）
。なお、履修の接続性に配慮して、ⅠおよびⅡと同じく、成績判定に用いるレポー
トの内容はコメントをフィードバックしながら提出を促し、客観式の小テストについても、実施に先立って出題範囲に関する演習を実施する（添付資料 3-5）。
 リサーチ・リテラシーⅣ
副題を「経済・生物・環境の統計科学」とする本授業では、経済学や生態環境学を中心とした社会的な課題について、統計技法の適否を評価し、応用可能性を導くことができるよう、思考力を深めるための支援を行う。履修生には、経済統計や生物学関連の統計データを演習形式で処理してもらい、Ⅰ～Ⅳを通して収集したデータを整理し、それらの問題点とさらなる統計処理の可能性に関する考察を求めている（添付資料 3-1）
。Ⅰ～Ⅲと同様に、成績判定に用いるレポートは担当者から履修生にコメントをフィードバックし、客観式の小テストについては、出題範囲に関する演習を実施している（添付資料 3-5）。
 生徒・進路指導の理論と方法（中等）教育学部の教職科目として開講される本授業のうち、進路指導に関する回を、次年度から担当する予定になっている。講義と討議を交互に実施しながら、教員採用試験に対応できるよう、関係法規等における「進路選択」や「進路指導」の位置づけ、若者の就労をめぐる趨勢、学校教育から職業への移行メカニズムの変化、「キャリア教育」の経緯などについて、履修生の理解が深まるよう支援する（添付資料 3-1）。
-7- 学級集団心理学・生徒指導特論
大学院の授業科目である本特論では、個人の合理的な行動が全体利益を損ねるケースがありえても、個人同士が協力し合うことがいかに難しいかを体験してもらうため、繰り返しのある協力／非協力の選択ゲームによるコンテストを開催している。コンテストの結果は表にまとめ、なぜそのような結果になったのかを受講生に論評してもらってから、私からこのゲームにおいて安定的に高得点を稼ぐ戦略について説明を行っている（添付資料 3-6）
。さらに、この戦略が実際の学級や社会でどのように駆使されているかを、調査データの分析結果に基づいて紹介し、学級という制度において前提されているクラスメート関係がしばしば緊張を孕んだものであることを解説している。また、受講生全員にプレゼンテーションを課し、質疑応答を行っている（添付資料 3-7）。

4) 授業評価
佐賀大学では、平成 12 年度から学生による授業評価を導入しており、私が担当するすべての授業科目で学生による授業評価を実施している。ここには、授業内容及び授業方法、教員の対応、満足度など、授業評価の定量的なデータと自由記述による定性的なデータが含まれているが、ウェブ上でのアンケート方式に移行してからは、自由記述による評価コメントは得られなくなっている。また、基本教養科目より、インターフェース科目に対する授業評価が高くなる傾向にある。平成 28 年度に実施したリサーチ・リテラシーⅠについて、質問項目に対する 1～5 段階の回答の割合についてパーセント値をとったものを示すと、図 4.1 のようになる。ほとんどの項目で全体と同じような傾向を示している
が、COVID-19 の感染拡大による緊急事態宣言が発令されたことから、一斉にオンライン授業に移行する措置が採られたため、これまでに実施された学生による授業評価と単純比較できず、アンケート結果から授業の内容や方法をただちに評価するのは難しい。
なお、佐賀大学では基本教養科目を含めたすべての授業科目にアクティブ・ラーニングを取り入れることになっているが、オンライン授業時にグループワークやディスカッションを実施しようとすると、インターネット接続が切断されるなどの不具合が特に前学期において頻繁に起こった。
このため、授業担当者および参加者の映像や音声をミュートせざるを得なかったが、国立情報学研究所も「データダイエットへの協力のお願い」により、通信料に配慮した授業の実施・設計を求めている。グルー
プワークやディスカッションの効用は、残念ながら実際には学生による授業評価以上に低いものでしかなかった可能性がある。
図 4.1 学生による授業評価の主な指標-8-出典）教員、授業科目別アンケート表（令和 2 年度のリサーチ・リテラシーⅠ）。

学生からのコメント
既述したように、ウェブ上でのアンケート方式に移行してから学生による授業評価の自由記述が得られなくなっているが、令和 2 年度の「授業アンケート詳細」には、「同時中継型の人は過去問のスライドをはっきり見れた。しかし、録画を見てる人はスクリーンに映っている過去問のスライドは文字が一切見えなかった」、「自分は録画した授業動画を視聴していたけれど、e-ラーニングの動画はスクリーンが全く見えなかった。資料を見ながら音声を聞いている感じだったけど、資料にないものをスクリーンに映しているときは見えなくて理解に苦しんだ時があった」のようなコメントがみられる（添付資料 4-1）
。講義録画システムは、同時中継型のオンライン授業に対する補助的な教材として使用する予定であったが、安定性の高さと引き換えに映像面で難があった。
講義録画システムの廃止により、今年度から Webex または ZOOM の録画と配信機能を使用しているが、対面授業と同時中継を併用しているため、オンラインの参加者には板書することで補足説明しにくい状況にある。Web カメラの使用を検討したが、先述の「データダイエットへの協力のお願い」もあり、使用するのは差し控えている。

5) 学習成果
受講生が私の授業を通して習得した内容を知るために主に利用しているのは、最終的に提出されるレポートやプレゼンテーションの内容等である。資料 5.1 の例では、履修生がプレゼンテーションに-9-

至るまでの過程で汎用表計算ソフトを用いて多変量解析を実行し、出力された諸指標を概ね適切に解釈できていると判断される。
資料 5.1 受講生のプレゼンテーション資料（抜粋）

出典）リサーチ・リテラシーⅢ（令和 2 年度）のプレゼンテーション資料。

また、履修生の成績判定結果を分析し、学部別の平均値と標準偏差、出席状況と小テストとの相関関係やアクティブ・ラーニングの効果などを検討している（添付資料 5-1）。

6) 教育改善- 10 -授業の改善
学生による授業評価を含めた受講生からの提出物、他の教員から得た授業の工夫に関する情報などを参考にしながら、授業の改善に取組んでいる（表 6.1）
。担当する授業科目の大部分が変わっているため、改善の状況を総括するのは難しいが、新設されたインターフェース科目の担当者間でコース会議を学期ごとに開催するなどして、授業科目の改善を進めている（添付資料 6-1）。
表 6.1 授業の改善事例
改善の内容

授業科目・自学自習やレポートの素案作成に資する補助教材として、『大学入試がわかる本―改革を議論するための基礎知識―』（岩波書店）を発行し、参考資料として紹介するなど情報提供を行った。【添付資料 6-2】

教育学

・自学自習やキャリア教育の全体計画の素案作成に資する補助教材として、『文系大学院をめぐるトリレンマ―大学院・修了者・労働市場をめぐる国際比較―』（玉川大学出版部）を発行し、参考資料として紹介するなど情報提供を行った。【添付資料6-3】

生徒・進路指導の理論と方法（中等）・講義録画システムの廃止に伴い、Webex または ZOOM による同時中継と録画配信方針に切り替えた。同時中継による授業へのコミットメントの影響を調べるため、小テストの実施方法、授業連絡通知の登録などを工夫し、履修登録者の行動と働きかけへの反応をモニターした。【添付資料 6-4】

すべての授業科目

教育改善のための活動
授業の改善には直接に結びつけていなくても、教育改善に資する情報を収集しておくことには意義がある。私は、自分の授業を改善するために有益となりそうな情報を収集することを目的として、大学内外の教育研修等に参加している（表 6.2）
。平成 30 年度には、日本学術振興会による人文学・社会科学インフラストラクチャー構築プログラムの一環として開催された「データ活用による人文学・社会科学の飛躍的発展―人文学・社会科学データインフラストラクチャー構築をめざして―」に出席
し、統計データを使用して統計技法を学ぶインターフェース科目「リサーチ・リテラシー」で紹介する参考事例について聴講し、コース会議で分担する担当者の先生方に報告した（添付資料 6-5）
。また、学生支援室からの配慮申請が毎学期あること、学部間の時間割表の都合により教育実習などと担当授業との重複がしばしば起こることなどを考慮し、動画教材の作成に資する佐賀大学 FD／SD セミナー
「授業で使える短編動画教材制作」を受講し、結果的に COVID-19 下におけるオンライン化の対応に役立った（添付資料 6-6）
。令和 2 年度は、CSTI(内閣府/総合科学技術・イノベーション会議)による研究・人材育成マネジメントに資するデータ公開に協力し、大学等の研究・教育に活力を与える方法に関する調査事業結果が公開された（添付資料 6-7）。
表 6.2 教育研修等に参加したことによる成果
研修会等の名称
開催日 時間
データ活用による人文学・社会科学の飛躍的発展―人文学・社会科学データインフラストラクチャー構築をめざして―（日本学術振興会）
佐賀大学 FD／SD セ2018.10.20

3.5

2020.02.21

1.5

概要成果・「How Did We Get Here?: The Curious Case of Social インターフェー ス
Change in 20th Century America」
科目で使用する 統
講師：ロバート・パットナム（ハーバード大学 教授） 計データの利用 価値を紹介する事 例
として、きわめて興味深いビッグデ ータの分析結果を 知ることができた。
総合研究 1 号館スタジオαにて、全学教育機構が開催す 学生支 援室か ら 配- 11 -

ミナー（全学教育機構クリエイティ
ブ・ラーニングセンター）『みらいぶっくプラス』および『みらいぶっく』

る佐賀大学 FD／SD セミナー「授業で使える短編動画教材制作」に参加し、講義録画作成のための手法について学んだ。

2017.3.2

1.5

CSTI(内閣府/総合科学技術・イノベーション会議)による研究・人材育成マネジメントに資するデータ公開に協力した。大学等の研究・教育に活力を与える方法に関する調査事業の結果はウェブサイトに掲載されている（https://www.sekaiwokaeyo.com/theme/l2367/）。

慮申請があった 履
修登録者への措 置として、オンライン動画配信の可能 性を検討するため の有意義な参考情 報が得られた。
アクティブ・ラーニングの実践に資 する事例調査研究 の組み込み方法に 関する授業改善の 手がかりが得られた。

7) 組織的な教育活動への貢献
全学教育機構への貢献
佐賀大学の教養教育を実施する組織として全学教育機構が発足し、機構に設置された英語部会、共通教職保健体育部会、共通基礎情報部会、基本教養部会（自然科学と技術、文化、現代社会、総合科目、インターフェース）、初年次教育部会、外国人留学生部会、副専攻部会、大学院教養教育部会からなる教員組織のうち、インターフェース人間と社会部会の部会長を平成 28 年度から務めている（添付資料 7-1～7-2）。

大学教育に関する調査研究
佐賀大学を含めた高等教育に関する調査研究に取組んでおり、卒業予定者対象アンケートを佐賀大学教育委員会と全学教育機構高等教育開発室が毎年実施しており、集計結果の分析と報告書の作成を行っている（添付資料 7-3）。

8) 今後の目標
長期的には、次世代の担い手である佐賀大学の学生が目先の利益を増大させることばかりでなく、長い目でみた社会的な望ましさを念頭に考え、意図的・選択的に行動できるよう、学修支援の環境を引き続き堅実に築いていきたい。短期的には、社会的な望ましさに配慮することのメリット・デメリ
ットを受講生に問いかけながら、受講生が授業へのコミットメントを強めてくれるよう働きかけていくことを予定している。
2021～2022 年度については、当面、以下のように目標を定めた。
(1)履修生同士の討議を活性化させるのみならず、討議の内容を適切にまとめに反映させ、レポート作成に活かしてもらうフィードバック手法について検討する。
(2)オンラインシステムを使って作成した動画教材や参加情報について、小テストやレポート課題と併行しながら自学自習や討議に効果的に利活用する方法を検討する。
(3)討議の技法を身に付けるための効果的な方法に関するワークショップ等に参加する。
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