名古屋大学のキャンパスマスタープラン
名古屋大学

恒川和久

はじめに少子化による入学人口の減少、国立大学の法人化による経営の独立化と国からの財源の減少、施設の老朽化や狭隘化の進行など、激変する大学キャンパスをめぐる環境のなかで策定されてきた『名古屋大学キャンパスマスタープラン』の変遷を、国立大学の置かれた状況や、名古屋大学固有の事情の変化とともに概観する。
□ 施設計画推進室の役割
筆者らが所属する施設計画推進室は、鶴舞キャンパス（医学部・附属病院）再開発計画における専門教官の役割が学内に認知されたことと、メインキャンパスである東山キャンパスの本格的整備を開始したいという学内の意向により、1992 年に設置された建築系専門教員による学内組織である。その後、工学部や医学部にも推進室が設置され、教員も建築計画を専門とするメンバーから、構造・設備・ＦＭなど時機に応じて専門の異なるメンバーの増員がなされ、現在は７名の教員と技術職員、事務職員各１名によって構成されている。推進室の役割も時代とともに変化し、当初は各部局の再配置計画、個々の建物の設計や入居者との調整によるプログラミングに重点が置かれていたが、マスタープランの策定
や施設データベースの整備、省エネの推進、概算要求によらない学内外環境の整備といった運用面に業務範囲が広がり、現在では、全学的なファシリティマネジメントの構築や、ライフサイクルマネジメントによる改修・修繕計画、大学の経営計画に当たる中期目標・中期計画の策定とその評価といった経営を支援する組織として、実行組織である施設管理部と協働しながら、良好なキャンパス環境を整備・運営する役割が求められている。
□ ワークプレイスとしての大学キャンパス
名古屋大学キャンパスは、約 16000 人の学生と 3300 人の教職員が、知的創造活動を行うワークプレイスである。企業のオフィスと異なる点は、教育研究という利益を追求しない活動を行い、目標が異なる独立した事業者のような部局や研究室の集合体組織であること、従って、大学全体が自治を重んじる組織ともなり、具体的な共通の目標を掲げにくいことがあげられる。また、顧客である学生とサービスを提供する側の教員がともに知的創造活動を行うこと、建築群と屋外環境を含むキャンパスというワークプレイス環境もまた、企業のオフィス環境とは大きく異なる点であろう。
教育の始原は１本の樹の下から、大学の始原は街外れの橋の下から、といわれるように、立派な施設をつくることだけが教育研究のための環境づくりなのではなく、知の交流を促す様々な環境を重層的に構築することが大学キャンパスにおいては重要である。
１．第一次マスタープラン案(1995)

キャンパスにおけるデザインガイドライン

キャンパスマスタープランとは、複数の建築群をもつ大学が、その運営理念に基づき合意形成した、長期にわたって尊重すべきキャンパスの整備方針である。
これ以前も、各大学は施設概算要求の根拠として文部科学省に提出し認可を受ける、団地ごとの『施設長期計画』を作成しており、本学においても鶴舞団地の長期計画は認められていた。しかし、より規模の大きい東山団地については、個々の部局の事情が優先され、全学的な長期計画の合意が形成されないまま、多様な施設の建設が進められていた。こうしたなか、1995 年に施設計画推進室にてとりまとめた東山キャンパスの『第一次マスタープラン』が公式に学内委員会に提示された。ここでは、具体的な将来構想図が模型とともに示され、建物配置の考え方や、歩車を分離する交通計画、外部コモンスペースの創出、増築余地の確保といった計画の方針とともに、個々の建物や屋外空間のデザインを規定するデザインコードが示された。しかし、『第一次マスタープラン』は全学的なマスタープランとして合意を得るには至らなかった。
□ デザインコード
東山キャンパスの本格的な整備がなされたのは終戦後であり、それ以前の伝統的な建造物は皆無である。しかし、キャンパス正面の丘に槇文彦設計による豊田講堂(1960)、その脇に谷口吉郎による古川記念館(1964)があり、それらを象徴的にとらえた「モダニズム」がデザインテーマとなる。
『第一次 MP』では、キャンパスの中心軸であるグリーンベルトに面する建物は、グリーンベルト側では壁面線や軒線をそろえながら低層に抑え、その背後は高層棟として、グリーンベルト両側の調和を図る。また、個々の建物は、アシメントリーな形態、シャープな軒線と陰影の映える奥行きの深い開口、入隅・出隅の組み合わせによる屋外コモンスペースの創出、建物の色調や素材の統一など、守るべき基本的な考え方としての「デザインコード」を提示した。
２．キャンパスマスタープラン’９７

都市における大学キャンパス

名古屋大学ではじめてのマスタープランは、部局ごとのマスタープランや計画を統合し、長期間耐えられる理想的再開発計画を作成するために、いかなるキャンパスを創造すべきか全学的に進む方向を定めるものとして策定された。この『キャンパスマスタープラン９７』では、これまで個別に検討されてきた東山、鶴舞、大幸、豊川の４キャンパスを総合的に見直し、相互連携によるキャンパスの再構築を基本構想に掲げている。また、懸案であった東山東部の核融合科学研究所の跡地と豊川キャンパスの再開発の方向性についての基本構想を策定した。
『MP97』では、各キャンパスの立地条件や部局の特性など「現在の特色を尊重」し、組織の成長や発展といった「将来の変化に適応可能」な持続的な計画システムを確立し、地域のアイデンティティの核となり市民に開かれた「地域に貢献するキャンパス」を計画理念とした。具体的には、キャンパスごとに、交通動線やコモンスペースとして整備すべき場所を定めるなど、『第一次 MP』の計画方針を踏襲しながら、４キャンパスへの方針に範囲を広げ、さらに、東山では部局のゾーンごとに、各部局がこれまでにまとめたマスタープランを全学的な整合性を図りながら再構築している。
□ 都市の遺産としての歴史継承現在まで名古屋大学が鶴舞・東山をはじめとするキャンパスにおいて、安定的に存続している要因には、城下町名古屋から近代都市への脱皮を象徴する明治末期の博覧会用地開発（鶴舞）や、緑化修景を考慮し地形条件を活かすという優れた計画理念に基づき大正末期から昭和初期にかけて実施された土地区画整理組合による郊外住宅地開発（東山）といった戦前期名古屋における都市計画事業の成果があり、都市の資産であった土地がキャンパスのために提供されてきたという経緯がある。東山キャンパスは、庄内川から東山公園に至る名古屋の東のエッジとしての大緑地帯の一角を占めている。現在では周辺の都市化が進んだものの、東山キャンパス東地区は昭和初期から風致地区指定を受けており、豊かな緑が継承され現在に至っている。また、東山キャンパスの中心軸であるグリーンベルトは、渋沢元治名古屋帝大初代総長の依頼により、林学博士・本多静六が植樹調査を行い、ケヤキとクスの四条並木を提案したことに端を発している。槇文彦は豊田講堂の設計にあたり、このグリーンベルトを最大限尊重し、名古屋の都心部から続くこの軸線を基壇として受け止めるとともに、建物全体をピロティ状に持ち上げ、背後の緑地への連続性を確保する優れた造形を持ち込み、軸線の対称性を意識しながらも、権威的になりすぎない非対称的な形態をとり、新しい大学の講堂に相応しい象徴性を実現している。マスタープラン
では、こうした近代の都市遺産としての緑地や環境を保全・継承することをうたい、現代の都市や地域との共存を強く意識することを提案している。
３．キャンパスマスタープラン２００１

知の創造と交流の場としてキャンパス

以降、『MP97』に即して各種建物の計画や実施が行われたが、文部科学省より既存施設の有効利用の方針が出され、新築中心から既存施設の改修中心の整備に移行したことや、東山キャンパスにおける地下鉄駅開設といった都市環境の変化に対応する必要もあり、2000 年度にはマスタープランの見直しを行った。『MP97』は、部局の領域を尊重し、責任範囲が明確ではないことから、各部局の整備の際の一定の基準としては有効であったが、全学的視野の整備に関してはやや受け身の感があった。
2000 年に制定されたアカデミックプラン『名古屋大学学術憲章』に定められた「基幹的総合大学としての責務を持続的に果たす」ために、キャンパス計画の憲法ともいうべき『キャンパスマスタープラン大綱』を制定し、「知の創造と交流を促すキャンパスを創出する」ことを理念とした。この大綱を維持しながら、マスタープランは５年ごとに改訂すること、またその間の点検評価を重視し、名古屋高速1号線（地下）実施計画を策定するといった方針が合意された。また、基本方針として、「 全学的協力による一体的な整備」や「土地・施設の弾力的な城線鉄名地下活用」を掲げ、部局の枠を超えた全学的な整備・活用を行うことを確認した。

風致地区：
緑被率45%確保『キャンパスマスタープラン

東山キャンパス2001』 で は 、 大 綱 の 精 神 に 則 り 、部局研究域
全学共用交流域

既存のキャンパスを調査、整備、維持管理の業務ごとに、全キャン
大幸キャンパス

鶴舞キャンパス

地域交流ゾーン
学内交流ゾーン
教育研究交流ゾーン
交流の拠点
保全緑地

パス、各キャンパス、インフラ、施設といったスケールの違いによって点検評価を実施した。また、豊川キャンパスについては、太陽地球環境研究所を東山地区に移転統合する方針から主要キャンパスから外し、改めて３キャンパスについての位置づけを行った。この方針に基づき、３キャンパスの全体計画（中期計画）として、ゾーニング、交通・駐車場計画、緑地・屋外環境計画、インフラ計画を示す４つの図と、短期（向こう５年間）計画として、施設建設可能用地の設定、講義室の確保、全学共用教育研究施設配置計画を示す３つの図を定め、施設整備の方針を策定した。
□ ＩＢ電子情報館と地下鉄名古屋大学駅の計画
ＩＢ電子情報館は、地下鉄名古屋大学駅の直上部にあり、『MP2001』で定めた「地域交流ゾーン」と「学内交流ゾーン」の接点であり「交流の拠点」と位置づけられた場所に立地する。また、地下鉄名古屋大学駅の計画に、施設計画推進室が主体的に関与したこともあり、一体的に計画されるものとなった。
グリ－ンベルト沿いの建物は既存建物の改修となったことから、ＩＢ館は『第一次 MP』
で定めたデザインコードに即し、グリーンベルトに面して建設された唯一の建物となった。
従って、グリーンベルト沿いの南棟は低層に抑え、背後の北棟と西棟は高層化し、四谷通りに面する東棟と間に挟まれた中棟はさらに低層とする配置計画とした。また『MP97』で定めた都市と大学キャンパスの関係を強く意識して、地下鉄駅出入口や修景のデザインを心がけ、ＩＢ館においてもその連続性から、屋内外に公共性の高い交流スペースを設け、市民や学生が集い憩うことが可能な、大ホールや講義室群、カフェ、ラウンジ、屋上庭園、サンクンガーデンなど多様な「交流の場」を配置し、『MP2001』の具現化を試みている。
４．キャンパスマスタープラン２００５

経営資源としての大学キャンパス

2004 年名古屋大学は国立大学法人化し、国から供与された施設を大学が委任管理するという発想から転換し、独自の経営により、施設の整備・維持管理に責任を持つことが必要となった。施設整備の多くは国からの補助金によって賄われるものの、大学の自己努力による整備が強く求められるようになり、施設維持管理は年々減額される運営費交付金と自己収入により行うこととなり、新たな考え方により整備・運営を行うことが必須となった。
また、文部科学省は 2003 年に「知の拠点−大学の（戦略的）施設マネジメント」を、2005年には「施設運営コストの最適化」に関する報告を発刊し、大学における FM の導入を促す政策を次々と打ち出した。
『キャンパスマスタープラン 2005』は、こうした状況の下、建物の整備に主眼がおかれたこれまでのマスタープランから、全学の施設を一元化して捉え、施設整備やファシリティマネジメントをどのように行っていくか、その具体的な方法を提案するものとなった。
施設整備の補助金が大学の想定通りには予算化されないことから、絵に描いた餅になりかねない計画から、資金的な裏付けをもつ地に足のついた計画へと転換したのである。交通、緑化といったこれまでのテーマに、エネルギー、災害対策、ユニバーサルデザイン、維持管理といった新たなテーマを加え、テーマ別に目標と課題を据え、その点検評価を示した上で、具体的な整備目標を掲げた。さらに、向こう５年間で目標を達成するために必要な経費算定とその確保のための実行計画や、施設管理における統括マネジメントの導入について提言をまとめた。

□ 中期目標・中期計画
国立大学法人化にあたり、各大学は６年ごとに『中期目標・中期計画』を策定し、報告することが義務づけられた。法人化に先立ち策定された中期目標・中期計画では、『MP2001』に掲げられた目標や方針が反映されたが、『MP2005』ではこの方針や計画がいかに達成されたか、どのような課題があるかの点検評価を基に、毎年の年度計画において、いかに具体化していくかを検討している。中期目標・中期計画は自己評価とともに第三者評価を受け、今後の大学経営に直結するものであることから、達成不可能な過大な目標を設定することも、理念なき過小な目標を設定することも許されない。厳しい経営環境下において、いかに大学の施設やキャンパスが経営資源として、大学の目標達成に貢献するかがますます重要になっている。
□新たな手法による施設整備
2006 年文部科学省で策定された『第二次緊急整備５カ年計画』では、国立大学施設の耐震化をはじめとする膨大な施設整備の方針を定めたものの、すべてを国費に頼る整備が困難なことから、各大学が自己努力によって多様な財源を確保し、新たな整備手法の導入を図ることがうたわれている。名古屋大学においても、赤崎名誉教授らの青色 LED の開発研究による特許収入を建設費に充てた赤崎記念研究館や、学内予算から毎年１億円を学生の福利厚生に当てるという方針と大学生協の寄附によるフォレスト（学生食堂＋書籍店舗）の改築及び改修、企業からの寄附を基金とした豊田講堂の改修など、新たな財源による施設整備を進めている。さらに『MP2005』の実行計画のなかでふれたように、今後一定の収入が見込まれる学生寮や職員宿舎の整備や、産学連携施設などにおいて、新たな資金調達による施設整備を図ることが必要となっている。
５．まとめ
この１０年余の間に大学施設を巡る環境は激変し、それに対応するようにマスタープランも変貌を遂げてきた。しかし、これらは以前の MP を否定して、新たに制定したのではなく、不変的に継承すべきものの上に蓄積を重ね、進化を遂げてきたものである。継承すべき理念とは『MP 大綱』でもまとめたが、都市や地域と共生する環境であり、知の創造と交流を促す環境の創出である。これからは、ファシリティマネジメントの体系化や大学のブランディングを加えていくことがさらに重要となるであろう。これらは、筆者の考えるオフィスを考える上でのキーワードとも一致する。ワークプレイスとしての大学キャンパスを考えることが、都市のなかでのオフィスを考えることと繋がっているのである。

参考文献
1)小松 尚 ・谷口元 他 、名 古 屋大 学 キャ ン パスの計画課題、日本建築学会大会都市計画・建築計画部門パネルディスカッション資料、pp.59-64、2001.92)木方十根、創設期名古屋帝国大学の学園計画、日本建築学会計画系論文集、pp.181-188、2004.3