― 62 ―Dementia Japan 27 : 62-69, 2013

原著

多様な課題が含まれる「宿題帳」を継続することで農村地域住民の語の流暢性が向上した─自治体主催の介護予防事業の有用性と評価法の検討
伊関千書1），高橋賛美1），和田学1）

川並透1），鈴木匡子2），加藤丈夫1）

住民群と不参加住民群でスコアに差が認められな要旨

自治体主催の介護予防事業については，効果の客かった．

1.

はじめに観的評価と，事業に不参加住民についての検討が不足している．山形県高畠町の一地区の 40 歳以上の近年，要介護者の増加が問題となっており，殊に住民 92 人を対象に，公民館での講習と家庭での課認知症に関連した要介護者の増加についても，これ題を含む 13 か月の介護予防事業を自治体と共催しを予防しようと，各自治体が地域住民を対象とするた．事業前後で参加住民は認知機能検査受検と自記介護予防事業を行っている．しかし，自治体では予式質問票（遂行機能障害評価，老年期うつ病評価尺防事業成果の客観的な評価まで施行する余裕がない度）記入をした．不参加住民は自記式質問票記入ののが実情である．これに対して，認知症または認知みを受容した．多様な課題を含む宿題帳を家庭で施機能低下の予防を目的とした地域住民への研究的介行した参加住民で語の流暢性課題に改善がみられ入は世界各地でなされており，学習（Uchida S et al.,

た．不参加住民群では自記式質問票の有効回答率が2008）や運動（Angevaren M et al., 2008）が，認知低かった．有効回答された質問票の検討では，参加機能の向上もしくは低下予防に効果があると報告されている．しかし，限られたコストで可能な限り多Multimodal mental exercises improved verbal fluency as one of
the effects of the health promotion project for preventive care ina Japanese agricultural area
Chifumi Iseki1）, Yoshimi Takahashi1）, Manabu Wada1）, Toru Kawanami1）, Kyoko Suzuki2）, Takeo Kato1）
1）
山形大学医学部第 3 内科［〒 990-2331 山形市飯田西 2-2-2］
Department of Neurology, Hematology, Metabolism, Endocrinology,and Diabetology（DNHMED）, Faculty of Medicine, Yamagata University（2-2-2 Iida-Nishi, Yamagata 990-2331, Japan）
2）
山形大学大学院医学系研究科高次脳機能障害学
Department of Clinical Neuroscience, Yamagata University Graduate School of Medicine

くの住民に介入することが使命の自治体の介護予防事業においては，これらの研究で行われた介入や評価法は緻密で手間がかかりすぎ，そのままの内容では実行が困難である．今回，我々は自治体と介護予防事業を共催し，簡便な介入が認知機能低下の予防にどれほど有効か評価を試みた．
また，地域住民を対象とした介護予防事業においては，不参加住民が必ず存在する．この不参加住民

多様な課題が含まれる「宿題帳」を継続することで農村地域住民の語の流暢性が向上した― 63 ―の中にこそ障害を持つ住民が潜在している可能性が高いため，不参加住民への対応もまた介護予防事業

4.

方法の一部であり，自治体が苦慮している．不参加住民
は，介護予防事業の会場へ来たがらず，また対面式

2009 年 10 月から 2010 年 11 月まで，約 1 年間にの認知機能検査受検に心理的抵抗が強い人が多いた

渡り介護予防事業を実施した．内容は公民館での活め，検査受検の代替候補として家庭で行える自記式

動と家庭での課題の実施を含む．公民館での活動と質問票を採用した．質問票としては，高齢者の認知して，認知症に関する講義，口腔ケアに関する講義，

機 能 の中 で早期 に低 下 する と い われ る 遂 行 機 能

軽体操実技指導，輪投げやミニホッケーなどのレク（Carlson MC et al., 2009）に関するものと，高齢者レーション，座談会等を計 9 回実施した．座談会でで認知機能変化を伴うことのあるうつ気分（Wilkins

は，高齢化に伴う地域の自治について話し合った．

CH et al., 2009）に関するものを用いた．予防事業

家庭での課題としては宿題帳と軽体操の 2 種類を用

活動へ不参加住民群では遂行機能障害やうつ気分が意し，参加者を小地区ごとに 2 グループに分けて，ないか，また参加群でも参加することで遂行機能や宿題帳か軽体操か一方を毎日 10 分程度実施してもうつ気分に変化がないか，この自記式質問票を用いらった．宿題帳には，民話や童話の音読，簡単な計て検証を試みた．またこの自記式質問票自体が対面

算，日記，ぬり絵や簡単な図画作成課題が含まれ，式認知機能検査の代替となりうるかも検証した．

宿題帳を割り当てられた住民にはその中より自由に課題を選んで行わせた．1 か月に 1 回程度開催され2.

目

的る公民館での活動に参加した際に宿題帳を提出させ，簡単に採点したうえで返却し，継続するよう励

本研究の目的は，介護予防事業への参加によってました．軽体操グループには，臥位や座位のまま体認知機能低下やうつ気分を予防しうるかを検証する

幹・四肢をストレッチする軽体操を家庭で施行させこと，また，介護予防事業へ積極的に参加する住民た．公民館での活動と家庭での課題に参加してきた群と不参加群において，遂行機能障害やうつ気分を住民を「参加住民群」とし，それ以外の住民を「不評価する自記式質問票で差異が認められるか，を明参加住民群」と定義した．
参加住民群だけを対象として，開始時と 7 か月後らかにすることである．に対面式の認知機能検査を施行した．13 か月間の3.

対象

事業のうち開始から 7 か月後に対面式の認知機能検査を施行した理由は，農業従事者がほとんどを占め対象は山形県高畠町小其塚地区の 40 歳以上の住る地区であるため，時間的余裕のある農閑期（2009

民 92 人（60 歳以上は 50 人）である．この地区は，

年 10 月から 2010 年 4 月）に宿題帳もしくは軽体操

農業に従事している住民が多く，65 歳以上の高齢を施行させ，評価したためである．対面式の認知機者が 31% を占めている．本研究は，山形大学と山，能検査は，Mini-Mental State Examination（MMSE）

形県高畠町の倫理委員会により承認されている研究

Symbol Digit Modality Test（SDMT），語の流暢性課（「脳 MRI を用いた脳血管障害とその危険因子に関題（カテゴリーとして動物名，語頭音として「か」する住民検診」「脳血管障害の遺伝的素因に関するを採用），順唱課題（ウェクスラー記憶検査改訂版

分子疫学研究」「高畠町 ･ 寒河江市の住民検診の既より），系列動作学習（Frontal Assessment Battery ;存資料を用いた神経疾患の研究」）の一環であり，FAB より），鍵探し課題（遂行機能障害症候群の行文書により研究参加への同意を得ている．

動 評 価 Behavioral Assessment of the Dysexecutive
Syndrome ; BADS より）を施行した．
また，参加住民群と不参加住民群の両方を対象と― 64 ―Dementia Japan Vol. 27 No. 1 January 2013

して，事業開始時と 13 か月後に，家庭で自記式質相関を単回帰分析で検討した．

問票に記入をさせた．自記式質問票としては，遂行

5.

機能に関する BADS の質問票の本人用を，うつ気結果分に関する老年期うつ病評価尺度短縮版-日本語版（GDS）を用いた．参加住民群と不参加群を対象に，対象とした地域の全住民は 92 名で，参加住民群

事業開始時と終了時における BADS もしくは GDSは 26 名，不参加住民群は 66 名となった．不参加住のスコアに差があるかを比較した．参加住民群では民群は 40 歳代から 60 歳代が多く，参加住民群は対面式の認知機能検査の受検を受容してくれたた

70 歳代がもっとも多かったが，群ごとの平均年齢

め，各認知機能検査結果と自記式の BADS，GDSには有意差は認められなかった（Fig. 1）．の結果との相関を検討した．不参加住民群は，対面参加住民群 26 名において，活動の一環である家式の認知機能検査受検は拒否した．自記式質問票の庭での課題として宿題帳に取り組んだグループ（宿回答が記入が不足や無意味などの場合は，無効な回題帳グループ）は 16 名，軽体操に取り組んだグルー答とした．

プ（軽体操グループ）は 10 名であった．介護予防

統計学的解析として，開始時と 7 か月後における認知機能検査の結果を宿題帳グループと軽体操グループとの間で t 検定を用いて比較した．開始時と7 か月後の検査値の差の検定には，それぞれのグループごとに Wilcoxon の符号付順位検定を用いた．
自記式質問票のスコアについては，参加住民群と不参加住民群の群間の有効回答率の差を χ2 検定で検討し，スコアの群間比較には Mann-Whitney U 検定を用い，開始時と 13 か月後の変化率の検定には t15105040s

検定を行った．事業開始時における，参加住民群の各認知機能検査結果（MMSE，SDMT，語の流暢性

Fig. 1.

課題，順唱課題，系列学習課題，鍵探し課題）と自Fig. 1

記式質問票のスコア（BADS，GDS それぞれ）とのTable 1.

50s

60s

70s

Distribution of each age group
Dark-gray bars indicate the number of active
participants, and pale-gray bars indicate thatof inactive participants in each decade.

Neuropsychological characteristics of participants at pre-activities

AgeMMSESDMT
Category fluency
Letter fluency
Motor programming
Digit span
Key search

80s

Mental exercise group（n=16）
Mean±SD

Physical exercise group（n=10）
Mean±SDp value

68.2±9.526.4±2.633.3±14.6
12.3±4.5
8.3±5.91.9±1.1
4.3±1.0
8.4±3.866.5±9.0
27.1±1.735.3±11.9
14.5±5.1
6.9±2.9
2.4±0.5
3.9±0.7
9.7±3.4

0.65
0.44
0.70
0.28
0.43
0.14
0.18
0.44

Note : MMSE, Mini-mental state examination ; SDMT, Symbol digit modality test ; Motorprogramming, refer to Frontal Assessment Battery ; Digit span, refer to Wechsler Memory
Scale Revised ; Key research, refer to Behavioral Assessment of the Dysexecutive Syndrome.

多様な課題が含まれる「宿題帳」を継続することで農村地域住民の語の流暢性が向上した― 65 ―

事業開始時の年齢や認知機能検査の成績は，宿題帳かった（Fig. 2）．参加住民群の中では，事業実施期グループと軽体操グループの間で有意差がなかった

間中に新たに認知症やうつ病などの精神疾患と診断（Table 1）．事業開始時と 7 か月後の認知機能検査のされた人はいなかった．不参加住民群では，同意が変化率をみると，宿題帳グループにおいて，語の流得られず詳細な情報は聴取できなかった．

暢性課題のうちカテゴリー課題で，開始時の平均自記式質問票の有効な回答数（率）は，参加住民12.3 個が 7 か月後には平均 15.5 個と増加しており

群 が 23 名（88%）， 不 参 加 住 民 群 が 43 名（66%）（p=0.009），語の流暢性課題のうち語頭音課題におであった．参加住民群において有意に有効な回答がいても，開始時の平均 8.3 個が 7 か月後には平均 8.8得られた．有効回答された自記式質問票の中では，個と増加していた（p=0.046）．軽体操グループでは，

しかし，開始時と 13 か月後の BADS と GDS の得

いずれの認知機能検査でも有意な変化は認められな点に おい て 両 群 間で 有 意 差 が 認 めら れ な かった

Fig. 2.

Fig. 2

Results of cognitive examinations at pre- and post-activities
Black bars indicate the mental exercise group, and gray bars, the physical exercise group. The category and letter fluency tests showed significant improvement in the mental exercise group. *p=0.009, **p=0.046
MMSE=Mini-Mental State Examination.

Table 2.

Results of self-recording questionnaires（BADS, GDS）at pre- andpost-activities of whole population including participants and nonparticipants for the project.
Participants（n=26）

Non-participants（n=66）

p value23（88%）

43（65%）

0.01

Mean±SD
Men/women
prepostprepost67.6±9.2
7/16
26.6±2.3
26.6±2.2
14.9±15.4
14.2±12.1

61.0±14.5
25/18
NENE
15.1±13.0
12.9±9.8

0.035
0.033

prepost3.9±3.3
3.8±2.8

4.6±3.4
4.9±3.8

Valid answer（ratio）
AgeSexMMSE
BADS
GDS

0.752
0.762
0.343
0.316

Note : BADS, Behavioral assessment of the dysexecutive syndrome ; GDS, Geriatric depression scale ; MMSE, Mini-mental state examination ; NE, not examinedbecause of rejects.

― 66 ―

Dementia Japan Vol. 27 No. 1 January 2013

改善に寄与したかという検討は困難であるが，単一の機能をトレーニングする介入に比べて実生活に役立つスキルの向上，高齢者自身が実感する実行機能の改善や満足感，記憶力の保持において優れているとされる（Stuss DT et al., 2007）．今回，宿題帳を課すにあたり，住民によっては，苦手意識があってFig. 3. Scatter diagram of MMSE (Mini-Mental StateExamination) and BADS (Behavioral Assessment of the Dysexecutive Syndrome), andthat of MMSE and GDS (Geriatric Depression Scale) at the pre-activities
No significant correlation was observed
between MMSE and BADS or between
MMSE and GDS.
MMSE=Mini-Mental State Examination,
BADS=Behavioral Assessment of the Dysexecutive Syndrome, GDS=Geriatric Depression Scale.

特定の課題を拒否することがあったため，多様な課題を含めたからこそ宿題帳が継続できたと思われた．以上から，より多くの地域住民により簡便な形式で参加してもらう介入として宿題帳は有用であった．
今回使用した宿題帳に類似した内容の介入研究として，本邦において，70 歳以上の地域住民の 8.5%を対象にした randomized controlled trial（RCT）がある．MMSE > 23，
GDS < 15 である住民 124 人（全住民の 4%）を介入群とし，音読，計算の宿題と週（Table 2）．参加住民群において，各認知機能検査と1 回の学習クラスへの参加を行ったところ，6 か月BADS，GDS の間に有意な相関は認められなかった．

後に FAB と DST（digit-symbol substitution test）が代 表 的 な 結 果 と し て MMSE と BADS の 散 布 図

改善した（Uchida S et al., 2008）．また軽体操に類似

MMSE と GDS の散布図（R =0.127）（R =0.124）は，した介入研究として，海外での 8 つの RCT では，を示す（Fig. 3）．

認知症のない 55 歳以上のボランティアに有酸素運22動を行わせたところ，数か月後には精神運動速度，6.

考察

記憶の遅延再生，聴覚・視覚における注意の保持が改善した（Angevaren M et al., 2008）．これらの研究

本研究では，自治体の介護予防事業が認知機能低では住民全体における参加率が低く，健康に対する下予防または改善に効果があるのかを検討した．そ意識の高い人が参加した可能性がある．本研究では，の結果，多様な課題が含まれる宿題帳に取り組んだ

地域の人口のうち 28.2% と高い割合の住民が参加

参加住民のグループにおいて，7 か月間で語流暢性したため，選択バイアスは最小限に抑えられており，課題において改善が認められた．本研究では，どの介護予防事業という介入による効果をより明確に示

住民でも取り組むことができる難易度で，音読，計したと言える．もちろん，介護予防とはより長期的算，日記，描画，ぬり絵など多様な課題を盛り込んな期間をもって達成していかなければならない目的

だ宿題帳を開発した．健康な高齢者の認知機能の保ではあるが，今回の検討によって，自治体の催す介持または改善を主な目的としたこれまでの介入研究

護予防事業の認知機能に対する一定の効果は明らかには，記憶力など一つの機能だけのトレーニング，にされ，継続する価値があると考えられる．

色々な様式を混ぜたトレーニング，（主に）遂行機

今回行った認知検査のうち語の流暢性課題だけで能のトレーニング，心肺機能を高めるトレーニング

改善が確認された理由として，語流暢性課題は回答に大別される（Lustig C et al., 2009）．今回，我々がの自由度が高いので，変化を検出しやすかった可能開発した宿題帳はこのうちの「いろいろな様式を混性がある．語流暢性課題は認知機能スクリーニングぜたトレーニング（Multimodal approaches）」に相当

検査にも含まれているが，スクリーニング検査の総する．このトレーニングは，どの課題が検査結果の得点だけを検討している研究が多い．語流暢性課題

多様な課題が含まれる「宿題帳」を継続することで農村地域住民の語の流暢性が向上した― 67 ―

は言語だけでなく前頭葉機能にも影響されると言わまでの介入研究においては，コミュニティの質は評れ，この課題は認知機能の変化を捉えやすい簡便な価指標として設定されておらず，我々研究者側に欠検査として有用であると考えられる．

けていた視点であったと思われた．コミュニティの軽体操グループよりも宿題帳グループで認知機能検査での改善が認められた理由として，本研究の対質を向上させる介入が個人の介護予防効果をもたらす可能性があり，今後の検討が必要である．

象は主に農業に従事していたため，農作業によってうつ傾向と遂行機能に関する自記式質問票の結果運動は十分であり，日常的にあまり行われていないは，介護予防事業に積極的に参加した住民群と不参知的活動である宿題帳に取り組む方が認知機能に良加住民群で有意差はなかったが，質問票の有効回答い影響を与えた可能性が挙げられる．また，宿題帳率には有意差があった．不参加住民群で有効回答率

グループでは，月に 1 度，宿題帳の遂行程度と内容が低かったのは，質問表に対しても積極的に記入すを簡単に採点し，つまり住民にフィードバックしたる姿勢がなかっただけでなく，認知機能低下のためので，軽体操グループより積極的に課題に取り組め適切に回答できなかった可能性もある．どちらのたのかもしれない．認知機能低下を防止するための住民群においても自記式質問票の 2 回の得点（間事業のプログラムについては，地域住民が日常生活隔 13 か月）は個人内でのばらつきが大きく，またで不足しがちな知的活動もしくは運動を補うように中年層では回答項目を飛ばすなどの雑な記入によっ考慮し，定期的にフィードバックも入れて励行するて，高年齢層では「はい─いいえ」の中間点にチェことが重要であると思われる．

ックを入れるなど理解不足によって回答の精度が低

本研究では，対象年齢が 40 歳以上と認知機能低かった．自記式質問表であっても，住民に合わせて下が認められにくい年齢層も含んでいたため，介入回答方法を詳細に説明するなどの工夫が必要と考えによって，純粋に高齢者だけの認知機能がどのようられた．に反応するかを検討しにくかった可能性は否定でき

また，参加住民群における検討では，各認知機能ない．今回，40 歳から 60 歳の中年層を含めて対象検査と BADS，GDS の間に有意な相関は認められを設定した理由は，地域の人口規模が小さいため，なかったが，サンプル数の少なさが影響している可

年代層ごとの解析では群毎の人数が減ってしまい，能性がある．MMSE のような対面式の認知機能検

認知機能検査の有意な変化はどの年代層でも指摘で査が施行できない場合に，その代用として自記式質きなかったためである．さらに 40-60 歳の年齢層は，問票を利用できないかを検討したが，今回の結果か事業の遂行にとって高齢者と共に参加してもらうこらは認知機能検査の代用として十分とは言えなかっとが必須であったからという理由も挙げられる．こた．しかし，自治体主催の介護予防事業においてはの中年層は，事業の日程調整や回覧板や訪問による不参加者の認知機能を何らかの方法で把握すること参加勧誘のほか，同居する高齢者と一緒に家庭でのが望まれ，不参加者への運用に適した自記式質問票課題に取り組み，継続を促す存在であった．また，の内容や方法については，今後多数例で検討してい特記すべきこととして，この地区では今回の 1 年間く必要がある．の介護予防事業が終了後に，中年層と高齢住民が主催で地域自治的なデイサービスをほぼ毎月，開催し7.

結語続けていることが挙げられる．介護予防事業の評価として数値化するのは困難であるが，このようなコ介護予防事業に参加し，簡単な音読，計算，ぬりミュニティの自治・自助が形成されれば，これも最絵，図画形成課題，日記が含まれる宿題帳に家庭でも強力な介護予防対策の一つではないだろうか．こ

日常的に取り組んだ住民において，7 か月後に語のれが今回の事業の大きな功績と考えられるが，個人流暢性課題のスコアが向上した．地域住民の生活状への介入を中心として個人への結果を期待するこれ

況を考慮して介護予防事業を施行することにより，

― 68 ―

Dementia Japan Vol. 27 No. 1 January 2013

簡便な方法でも認知機能低下の予防に効果があるこ

cognitive impairment.とが明らかになった．

No. : CD005381

介護予防事業に積極的に参加した住民と不参加の住民において，今回使用した遂行機能障害とうつ気分を評価する自記式質問票の回答内容に有意な差は認められなかったが，不参加住民群では有効な回答

Cochrane review Issue 2. Art.

Carlson MC, Xue QL, Zhou J, Fried LP （2009） Executive
decline and dysfunction precedes declines in memory : thewoman’s health and aging study II.

J Gerontol A Biol Sci

Med Sci 64 : 110 117-Jelicic M, Henquet CEC, Derix MMA, Jollis J（2001） Test-率が有意に低かった．自記式質問票の内容や運用方

retest stability of the behavioural assessment of the dysexec-

法には今後の検討が必要である．

utive syndrome in a sample of psychiatric patients.

Intern J

Neurosci 110 : 73 78-8.

謝辞

今回の介護予防事業を主催した高畠町の職員の方々（特に安倍尚子さん，酒井紀子さん），研究にLustig C, Shah P, Seidler R, Reuter-Lorenz PA（2009） Aging,training, and the brain : a review and future directions.
Neuropsychol Rev 19 : 504-522
Stuss DT, Robertson IH, Craik FI, Levine B, Alexander MP,Black S, Dawson D, Binns MA, Palmer H, Downey-Lamb M,

参加した小其塚地区住民の皆様，研究へ協力してくWinocur G（2007） Cognitive rehabilitation in the elderly :れた公平瑠奈さん他，山形大学医学部学生（当時）a randomized trial to evaluate a new protocol.の皆様に感謝いたします．

psychol Soc 13 : 120-131

文

献J Int Neuro-Uchida S, Kawashima R（2008） Reading and solving arithmetic problems improve cognitive functions of normal agedpeople : a randomized controlled study.

Age 30 : 21-29

Angevaren M, Aufdemkampe G, Verhaar HJJ, Aleman A, Van-Wilkins CH, Mathews J, Sheline Y（2009） Late life depres-hees L（2008） Physical activity and enhanced fitness tosion with cognitive impairment : evaluation and treatment.

improve cognitive function in older people without known

Clin Interv Aging 4 : 51-57

多様な課題が含まれる「宿題帳」を継続することで農村地域住民の語の流暢性が向上した― 69 ―

Multimodal mental exercises improved verbal fluency as one of the effects of the health promotion projectfor preventive care in a Japanese agricultural area
Chifumi Iseki1）, Yoshimi Takahashi1）, Manabu Wada1）, Toru Kawanami1）, Kyoko Suzuki2）, Takeo Kato1）
Department of Neurology, Hematology, Metabolism, Endocrinology, and Diabetology（DNHMED）,1）

Faculty of Medicine, Yamagata University2）

Department of Clinical Neuroscience, Yamagata University Graduate School of Medicine

Local governments in Japan are conducting health promotion projects for preventive care.

However, eachproject has rarely been evaluated its outcomes objectively and lacks specific approaches for non-participants.

We

conducted a project for all the residents who are 40 years or older in a rural community in Yamagata ; the numberof participants were 92.

The program consisted of workshops at a community center and participation in daily

exercise, either multimodal mental exercise or physical exercise, at home.

The multimodal mental exercise

included reading stories loudly, easy calculation, coloring, drawing and keeping a diary.

The participants wereassessed before and after the project by neuropsychological examinations（Mini Mental State Examination, Sym-bol Digit Modality Test, verbal fluency tests, digit span, motor programming, and planning）. Both participants
and non-participants answered self-recording questionnaires（Geriatric Depression Scale and a part of Behavioral
Assessment of the Dysexecutive Syndrome）. The participants who engaged in multimodal mental exercise
showed an improvement in verbal fluency after 7 months in compared with participants in physical exercise did notshow such an improvement.

The number of invalid responses were greater in non-participants’ answers thanthose of the participants though the scores of self-recording questionnaires did not differ between groups.
Address correspondence to Chifumi Iseki, M.D., Ph.D., Department of Neurology, Hematology, Metabolism, Endocrinology, and Diabetology（DNHMED）, Faculty of Medicine, Yamagata University（2-2-2 Iida-Nishi, Yamagata 990-2331, Japan）