― 605 ―Dementia Japan 29 : 605-614, 2015

原著

全国の重度認知症患者デイケアの実態調査

尾嵜要遠見1)2)，前田

旨

潔2)

1.

はじめに

認知症者専門の通所医療施設である重度認知症患

わが国の認知症施策の基本は，認知症になっても者デイケア（以下，認知症デイケア）に関する全国

可能な限り住み慣れた地域で暮らすことである．そ的な実態調査を行い，その施設および利用者実態，の基本施策のもと，通所型サービスは認知症者およ

従事者の意識調査を通して認知症デイケアの現状とびその家族の地域生活を支えるうえで不可欠な社会課題を明らかにした．1 か所の認知症デイケアの一資源である．わが国の認知症者が利用可能な通所型

日平均利用者数は 26 名，週当たり平均 4.2 日利用

サービスは，認知症対応型通所介護，通所介護，通されていた．平均年齢は 80 歳，要介護度の多くは所リハビリテーションおよび重度認知症患者デイケ

2〜3 で，妄想，不安，興奮などを示す利用者が多かっ

ア（以下，認知症デイケア）である．

た．勤務する作業療法士は，認知症デイケアを多職

認知症デイケアとは精神科を標榜する病院・診療種での医療を提供し，家族の介護負担軽減に貢献す

所に設置される認知症者専門の通所医療施設である貴重な医療資源と認識していた．現在では認知症

る．いわゆる通所リハビリテーション（デイケア）

デイケアの認知度は決して高くはないが，今後は広や通所介護（デイサービス）などの介護保険適用のく認知され，利用が進むことが期待されると結論さサービスとは異なり，行動・心理症状（BPSD）のれた．

著しい認知症者を対象とした精神科専門療法に位置付けられる．Table 1 はその施設基準を示している．
Table 2 では他の 3 つの通所型施設との相違点を記

A survey of daycare facilities for dementia people in Japan
Tohmi Osaki, Kiyoshi Maeda
1）
神戸大学医学部附属病院認知症疾患医療センター［〒 650-0017
兵庫県神戸市中央区楠町 7-5-2］
Medical Center for Dementia, Kobe University Hospital（7-5-2
Kusunoki-cho, Chuo-ku, Kobe 650-0017, Japan）
2）
神戸学院大学総合リハビリテーション学部［〒 651-2180 兵庫
県神戸市西区伊川谷町有瀬 518］
Kobegakuin University School of Comprehensive Rehabilitation（518 Arise, Ikawadani-cho, Nishi-ku, Kobe 651-2180, Japan）

している．認知症デイケアには精神科医師のほか，作業療法士，看護師，精神保健福祉士などの多くの専門職が配置されており，様々な視点からの認知症
医療・ケアが行える．厚生労働省が発表した認知症施策推進 5 か年計画（オレンジプラン）の中でも「認知症者とその家族を地域で支える」という目標が掲げられており（厚労省，2012），地域の一資源とし― 606 ―Dementia Japan Vol. 29 No. 4 October 2015
Table 1.

The day care for people with severe dementia

OutlineMedical management is performed to each patient to improve the psychological symptoms
and to recover the mental and physical function.

Subjects

Dementia patients with severe behavioral and psychological symptoms.

Personal distribution

・Psychiatrists
・Occupational therapists
・Nurses・Psychiatric nurses or psychiatric social workers or clinical psychologists

Table 2.

Day care and day service facilities in JapanDay care for people
with dementia

Day care for elderly

Day service for elderly

Day service for people
with dementia

Insurance

Health insuranceLong-term care insurance

Subjects

Dementia people withsevere BPSD or physical illness

People needed long-term care service

Personal distribution

・Psychiatrists
・Occupational therapists
・Nurses・Ps y c h i a t r i c s o c i a lworkers
・Clinical psychologists

・Physicians
・Nurses・Therapists（OT, PT
or ST）
・Care workers

・Life counselors
・Nurses・Care workers

・Life counselors
・Nurses・Care workers

Aims

To improve the psychological symptoms andto recover the mental
and physical function

Rehabilitation torecover the mental andphysical function

Care of daily life andfunctional training

Care of daily life andfunctional training

Dementia people
needed long-term careservice

Notes : BPSD=behavioral and psychological symptoms of dementia ; OT=occupational therapists ; PT=physicaltherapists ; ST=speech-language-hearing therapists.

て認知症デイケアを活用する事は望ましいと考えらる．このことは国の方向性とも一致するもので，今れる．

後，重要とされる認知症ケアのひとつである．

しかしその知名度は低く，全国の施設数も平成

今回，我々は全国の認知症デイケアに関する実態

23 年で 239 施設と少ない（中医協，2011）．また認調査を行った．その施設実態と利用者実態，そして知症デイケアに関する調査，
報告はきわめて少なく，従事者の意識調査を通して認知症デイケアの現状とあってもせいぜい 1〜数施設における調査が多くを課題を明らかにし，今後の施設整備に向けた基礎資

占め（上城ら，2009 ; 小野ら，2006 ; 佐藤ら，2011 ;料とする事を目的とした．

高橋ら，2008），全国的な調査は少ない（日本精神科病院協会，2011 ; 認知症介護研究・研修東京セ

2.

対象と方法

ンター，2013）．認知症デイケアの最大の特徴は精神科医やリハビリ専門職などの多職種が BPSD を

調査は 2 回に分けて行った．1 回目の調査（以下，示す認知症者に対応するという点にある．認知症者

調査①）では施設実態を，2 回目の調査（以下，調が激しい BPSD を示しても入院・入所を避けて可査②）では利用者実態を調査した．従事者の意識調

能な限り通所で対応しようとするもので，激しい査は調査①，調査② の両方を通して行った．

BPSD を示してもこれら専門医療職が協働して住み調査① の対象は平成 24 年 8 月時点で資料やウェ慣れた地域での生活を継続しようとするものであブサイトから住所の判明した全国の認知症デイケア

全国の重度認知症患者デイケアの実態調査― 607 ―

189 施設とした．平成 24 年 9 月に調査票を郵送におよびまったくない，の 5 つの選択肢で尋ねた．すて送付し，郵送にて回収した．

なわち介護保険サービスとの連携を調査したとこ

調査② の対象は調査① で回答のあった施設のうろ，利用者の 2 割程度が 32.8% と最も多く，次い

ち，再度の協力を承諾いただいた 64 施設とした．

で 8 割程度が 23.9%，5 割程度が 22.4%，全くない

平成 25 年 3 月に調査票を郵送にて送付し，郵送にが 9.0%，全ての患者であるとした施設はわずか 4.5%て回収した．

（無回答 7.5%）であった．5 割以下の利用者にしか全ての調査の記入者は認知症デイケアに勤務する
作業療法士に依頼した．

サービス担当者会議を開かれていない施設が 2/3 を占めていた．

本調査は神戸学院大学ヒトを対象とする研究等倫

入浴サービスは利用者の半数以上に実施が理委員会における承認（承認番号 : HEB120613 6）

32.8%，半数以下に実施が 41.8%，非実施が 23.9%

を受けて行われた．

であった．平成 24 年度より新設された夜間ケア加-

算（通常の 6 時間に加え，追加で 2 時間以上実施す

3.

結

果

ると 1 日 100 点加算）については全ての施設が実施
していなかった．

調査① では 189 施設中 67 施設から回答（回収率 : 35.4%）があった．調査② では 64 施設中 29 施設から回答（回収率 : 45.3%）があった．
3.1.

施設実態

施設種別は病院が 71.7%，診療所が 22.4%，その他 が 6.0% で あ っ た． 病 院 の う ち 精 神 科 病 院 が

3.2.

利用者実態

全 体 の 利 用 者 数（ 平 均±標 準 偏 差 ） は 定 員 が34.5±17.7 名，総登録者数が 51.4±32.6 名，一日平均利用者数が 26.2±16.1 名，6 か月間での新規利用者数が 10.7±7.6 名，6 か月間での利用中止者数が9.4±8.5 名であった．

93.8% であった．申請単位数（利用者 25 名が 1 単位）

利用者については 25 施設から計 102 の利用者個

は 1 単位が 67.2%，2 単位が 26.9%，
3 単位以上が 6.0%

人票を回収した．内訳は男性 36 名，女性 66 名であっであった．週の実施日数は 6 日が 55.2% と最も多く，た．年齢は 80.4±7.8 歳（60 歳〜96 歳）であった．

次いで 5 日が 34.3%，7 日が 10.4% であった．週 5

通 所 期 間 の 平 均 は 30.3±25.1 か 月（1〜138 か 月 ）および 6 日で 9 割を占めていた．平均従事者数は 1であった．

単位 25 名定員に換算すると，作業療法士が 1.4 名，

アルツハイマー型認知症が 70.0% と最も多く，看護師が 2.0 名，精神保健福祉士が 1.0 名，介護士

次いで前頭側頭型認知症が 6.0%，血管性認知症がなどが 3.2 名配置されていた．臨床心理技術者は5.0%， レ ビ ー 小 体 型 認 知 症 が 2.0%， そ の 他 が19.4%（13 施設）の施設で配置されており，平均で17.0% であった．週当たりの平均利用日数は 4.2 日

は 0.2 名であった．

±1.5 日であった．自宅から通所している利用者が65 歳未満で発症する若年性認知症者に関して，80.2%，グループホームなどの介護施設から通所し受け入れ可能で利用者ありが 61.2%，受け入れ可能ている利用者が 16.8% などであった．介護度認定

だが利用者なしが 29.9%，受け入れ不可能が 6.0%

は要介護 3 が 25.8% と最も多く，次いで要介護 2などであった．介護保険サービスとの連携では，認が 21.6%， 要 介 護 1 が 19.6%， 要 介 護 4 が 13.4%，

知症デイケア利用者はほとんど（92.8%，後記）が要介護 5 が 10.3%，要支援が 2.1%，介護保険未申

介護保険を利用しており，各利用者について介護保請が 7.2% であった（Figure 1）．

険のサービス担当者会議へ認知症デイケア職員の参

キーパーソンは子（義理を含む）が 58.2%，配偶加を要請されたり，会議への職員の意見を求められ者が 37.8% などであった．同居人は 2.3±1.7 名であっることがある．その利用者の割合を，すべての利用

た．通所理由（複数回答可）は認知機能の維持・改者，利用者の 8 割，利用者の 5 割，利用者の 2 割，

善のためが 84.3% と最も多く，生活リズムの構築

― 608 ―Dementia Japan Vol. 29 No. 4 October 2015

Nursing carelevel 5
10.3
Nursing carelevel 4
13.4

Unapplied
7.2 Support
2.1

Nursingcare level 1
19.6

NursingNursingcare level 3
care level 2
25.8
21.6
Figure 1.

41.1

41.1

Distribution of nursing care levels in the day care users.（%）
Notes : N=102.

37.8
27.8
21.1

18.9

18.9

17.8

17.8
8.9

8.9
4.4

Figure 2.

BPSD in the day care users.（%）‌Notes : N=102. BPSD=behavioral and psychological symptoms of dementia.

のためが 74.5%，ADL 維持・改善のためが 71.6%，

点であり，改訂長谷川式簡易知能評価スケールは

BPSD 予防・改善のためが 65.7%，身体的リハビリ

9.7±6.3 点であった．

テーションのためが 40.2%，身体合併症の管理・治87.3% の利用者が何らかの BPSD を有していた．

療 の た め が 26.5% な ど で あ っ た． 認 知 機 能 で はBPSD の種類は妄想と不安がともに 41.1% と多く，

Mini Mental State Examination（MMSE）は 13.2±6.0

次 い で 興 奮 が 37.8%， 易 怒 性 が 27.8%， 幻 覚 が全国の重度認知症患者デイケアの実態調査― 609 ―

21.1% であった（Figure 2）．複数ある BPSD のうち感（32.4%）， 認 知 機 能（18.7%），ADL（6.9%） の最も問題となった BPSD の重症度は中等度が 50.5%

順 で あ っ た． 反 対 に 最 も 悪 化 が み ら れ た 項 目 はと最も多く，次いで重度が 31.5%，軽度が 18.0% でADL（33.7%）であり，次いで認知機能（36.3%），

あった．また，その BPSD の頻度は一日一度以上介護者の負担感（28.4%），BPSD（8.2%）であったが 36.4% と最も多く，次いで週に数回が 30.7%，週（Figure 4）．

に一度未満が 28.4%，殆ど週に一度が 4.5% であっ

3.3.

た．

認知症デイケアの役割として作業療法士が最も重従事する作業療法士の意識

移 動 は 自 立 歩 行 が 50.0%， 要 見 守 り 歩 行 が要だと思うことは認知機能の維持・改善が 32.8%

21.6%，介助歩行が 17.6%，車椅子使用が 10.8% でと 最 も 多 く， 次 い で 介 護 者 負 担 の 軽 減 が 23.9%，

あった．食事は自立が 49.5%，要見守りが 30.7%，

BPSD の予防・改善が 22.4%，QOL の維持・向上が部分介助が 14.9%，全介助が 5.0% であった．排泄14.9%，ADL の維持・改善が 6.0% であった．認知は自立が 29.7%，要見守りが 28.7%，部分介助が症デイケアの効果として最も実感することは介護者

24.8%，全介助が 16.8% であった．介護者の負担感

負担の軽減が 38.8% と最も多く，次いで BPSD のでは中等度の負担ありが 47.5% と最も多く，次い

予 防・ 改 善 が 23.9%， 認 知 機 能 の 維 持・ 改 善 がで軽度が 28.3%，重度が 23.2%，負担なしが 1.0%

13.4%，ADL の維持・改善が 10.4%，QOL の維持・であった．

向上が 6.0%，身体合併症の管理・治療が 6.0% など

抗精神病薬の使用では 38.6% の利用者が何らかであった．

の抗精神病薬を使用していた．実施リハビリテー

利用者の BPSD を悪化させる要因は介護者の態

ションプログラムでは活動療法が 75.5%，音楽療法

度が 32.8% と最も多く，次いで認知機能の低下がが 56.9%，回想法が 54.9%，リアリティーオリエン

25.4%， 身 体 機 能 の 不 調 が 16.4%， 環 境 の 変 化 がテーションが 51.0%，身体機能訓練が 40.2%，学習

10.4%，不適切な環境が 9.0%，季節等の変化が 4.5%，

療法が 37.3%，家族指導・相談が 33.3%，ADL 訓練

不適切な薬剤が 1.5% であった．認知症デイケアがが 32.4%， 訪 問・ 自 宅 環 境 調 整 が 6.9% で あ っ た

対象とすべき認知症者は，現状（BPSD の著しい認（Figure 3）．

知症者）のままで良いとする答えは 6.9% にとどま

利用開始時からの変化では最も改善のみられた項

り，“著しい” 程度でなくとも BPSD や身体合併症

目は BPSD（46.9%）であり，次いで介護者の負担があれば受け入れるべきが 51.7%，全ての認知症者

グラフ タイトル
75.5
56.9

54.9

51.0

40.2

37.3

33.3

32.4
6.9

Figure 3.

Non-pharmacological interventions performed in the day care.（%）
Notes : N=102. ADL=activities of daily living.

グラフ タイトル― 610 ―

Markedly improvement
Unchanged
Markedly worsened

BPSD 2.0
Caregiver burden 2.0

44.9

30.4

ADL 06.9
Figure 4.

Improvement
Worsened

44.9

Cognitive function 2.0 16.7

Dementia Japan Vol. 29 No. 4 October 2015

8.2 0

39.2
45.1
59.4

28.4

0

30.4

5.9

30.7

3.0

Changes that were compared to the time of day care start.（%）
Notes : ‌N=102. BPSD=behavioral and psychological symptoms of dementia ; ADL=activities of daily living.

を対象とすべきが 41.4% であった．

身体機能維持・改善の方策では，積極的に身体機現状施設基準（6 時間以上）のままで良いという能に 働 き か け る 必 要は ない と す る 施設 はわ ずか

意見は 58.6% であり，4 時間程度のショートケアを

3.4% であり，集団活動の中でその維持・回復を図導入すべきが 34.5%，8 時間程度のロングケアを導る（93.1%）， 通 所 リ ハ と 同 様 の 個 別 訓 練 が 必 要

入すべきが 24.1% であった．25 名定員の認知症デ（72.4%）などの結果であった．また，身体機能維持・

イケアを運営するにあたり必要と思う人員配置の平改善のためには通所リハや訪問リハなどを利用する

均±標準偏差は作業療法士が 1.5±0.6 名，看護師が事が最善であるが，介護保険限度額の関係でそれが2.3±1.2 名，精神保健福祉士が 1.1±0.5 名，介護職行えないと回答した施設は 37.9% であった．

が 3.3±1.4 名，臨床心理技術者が 0.6±0.5 名であっ

3.4.

自由記載

た．

認知症デイケアの役割についてどう思うか，とい

認知機能の維持・改善のための方策として積極的

う問いに自由に意見を述べてもらったところ，66に認知機能訓練を行うべきとする答えは 10.3% にの回答があった．それを整理すると以下の 5 つの特とどまり，作業活動を行う中での副次的な効果を期

徴， 強 み に ま と め る こ と が 可 能 で あ っ た． そ れ待するとの答えが 72.4%，積極的ではないが認知機

は ① リ ハ を 含 め た 医 療 の 提 供 が 可 能 で あ る．

能訓練を行うとの答えが 17.2% であった．

② 在宅生活の継続が可能となる．③ 医療と介護の介護者負担軽減の為に実施している介護者支援と橋渡し，連携が容易である．④ 経済的負担の軽減

して，最も多くの施設が実施しているのは個別相談になる．⑤ 多職種が連携した対応が可能である，（75.9%） で あ り， 次 い で 対 応 技 術 指 導（48.3%），であった．

情 報 交 換 が で き る 場 の 提 供（44.8%），訪問支援（37.9%）などであった．今後に実施すべき事とし

4.

考

察

て最も多かったのはストレスマネージメントなどの心理教育（55.2%）であり，次いで訪問支援（44.8%），

本調査にて，いままでほとんどまとまった報告の対応技術指導（41.4%），その他としてショートス

なかった認知症デイケアの実態をある程度明らかにテイ機能としての病床の活用（レスパイト入院）がすることが可能となった．

20.7% であった．

認知症デイケアの設置主体は 2/3 が精神科病院を

全国の重度認知症患者デイケアの実態調査― 611 ―

中心とした病院であったことは多職種から構成さ日見られており，Neuropsyatric Inventory（Cummings

れ，精神科医の参加が必須とされる以上当然と考え

et al., 1994）にみられるように，BPSD の重症度をられた．精神科病院は臨床心理士をはじめ作業療法程度と頻度の積とみると重症度は高いと言えた．

士，精神保健福祉士などの職種をたくさん抱えてお認知症デイケアを利用することによって最も改善

り，認知症デイケア開設に当たって専門職を集めやがみられた項目は，BPSD が最も多く，ついで介護

すいという利点がある．

者の介護負担感，認知機能，ADL の順であった．

平均的な認知症デイケアは精神科病院が開設者

一方，認知症デイケアを利用するなかで ADL およで，1 単位（利用者 25 名），週 6 日デイケアを実施

び認知機能は低下し，介護者の負担感が増加したとしているということになる．配置されている専門職判断されている．このことは BPSD の改善は得ら

は 1 単位で 7〜8 人，精神科医のほかに看護師 2 名，

れるが ADL の低下，病気の進行による認知機能お作業療法士 1〜2 名，精神保健福祉士 1 名，介護職

よび ADL の低下などによって介護者の介護負担は3 名となっていた．利用者については 1 施設平均で増加したと考えられた．利用者がデイケアの利用を

51 名程度が登録し，毎日 26 名程度の利用者を受け中止するにいたる要因として ADL の程度が最も重ている．半年の間にほぼ 10 名程度が入れ替わって要であるとの報告（佐藤ら，2011）もあり，これらいるようである．利用者の 2/3 が女性で，利用者のへの対応を検討することは今後の課題であると考え

年齢は 80 歳前後，週 4 日間利用し，平均 2 年半継られた．

続的に利用していた．自宅から通院する人が 8 割，

若年認知症者の利用に関しては調査前の予想に反グループホーム（GH）から 2 割であり，予想に反して比較的受け入れがなされているという印象でして GH からの利用者が多いのには驚きであった．

あった．若年認知症者は BPSD が激しい場合，若これは GH において認知症デイケアの存在がより認年故に体力もあり，介護施設等からは，経験がない，

識されているからではないかと考えられた．利用者

介護の仕方がわからないなどを理由に利用を断られの介護度は要介護 1〜3 で 70% 近くを占め，先行調ることが多く，前述の介護保険適応の 3 通所施設で査（認知症介護研究・研修センター，2013）と同様

も 7 割から 8 割が受け入れを拒否されることがあるの結果であった．調査前の予測よりも利用者の介護（認知症介護研究・研修センター，2013）．認知症デ度が低く，「重度」という名称からは比較的軽症患

イケアでは精神科医がいて，精神科病院に併設され者が利用していた．これは利用料が医療保険で支払ていることから比較的受け入れられていると考えら

われ，介護保険を限度いっぱいに使っている場合でれた．

も利用可能であること，また介護度に影響されない

介護保険サービスとの連携については介護保険のため，比較的介護度の低い利用者が多いのではない

ケアマネジャー等が招集するサービス担当者会議へかと考えられた．主介護者は娘，息子，息子の嫁なの関心は低く，介護保険との連携は進んでいないとどが 6 割，配偶者が 4 割で，配偶者の割合が高いと考えられ，今後の課題と言えた．

思 わ れ た． 一 方， 利 用 者 の 認 知 機 能 の 程 度 を認知症デイケアで働く作業療法士の意識調査におMMSE などでみると認知機能障害の程度は中程度

いては，以下のように考えられた．作業療法士は認から重度に移行する程度のところであり，先行調査

知機能の維持改善が認知症デイケアのもっとも重要の数値，MMSE 16.0 点（上城ら，2009）と同様のな機能と認識しているが，実際に最も効果があるの結果であった．

は介護負担の軽減であると認識していた．興味深い

当然ながら程度の差こそあれ，多くの利用者にのは BPSD を悪化させる要因として介護者の態度

BPSD が認められた．認められる BPSD は妄想，不をあげている．その他にあげられている認知機能の安，興奮および易怒性が比較的高頻度であった．

低下などは対処不能であり，対処可能な介護者の態

BPSD の程度は中程度であったが，頻度としては毎度が BPSD 出現の一番の要因であるとすれば，介― 612 ―Dementia Japan Vol. 29 No. 4 October 2015

護者を支援・指導することで BPSD の対処が可能

与は不十分な現状である．現時点では医療保険領域となってくる（Fujii et al., 2010）．介護負担軽減のである認知症デイケアの会議への参加の可否はケアために行う介護者支援として個別相談，対応技術指マネジャーの意思に委ねられているが，これを介護導，情報交換の場の提供などが行われており，今後保険領域の施設と同様，出席を通常とするよう体制

は介護者のストレスマネージメントや訪問支援，対を変化させるべきではないかと考える．

応技術指導などが実施されるべきであるとしている．

経済的負担の軽減になるという点については，認知症デイケアは医療保険であるため，介護保険との認知症デイケアの役割についてどう思うか，とい併用が可能である．介護保険で認定された等級の限う問いに自由に意見を述べてもらったところ，5 つ

度額を使ってしまっている場合，認知症デイケアをの視点にまとめることが可能であった．最も記載の医療保険の枠内で利用でき，家族の経済的負担を軽多かったのは認知症デイケアが医療の提供の場であ減できる．

るという点である．認知症デイケアでは，リハを含

多職種連携が可能であるという点については，認めた医療の提供が可能であるという点については，

知症デイケアでは本調査でも明らかになったよう

利用者に認知症医療（投薬，身体疾患対応，BPSDに，医師，看護師，作業療法士，精神保健福祉士にへの医療的対応）を提供できる場であること，病院，介護職が加わって多職種で利用者に対応している．

診療所とのつながりが密であるため，緊急時対応がそういう意味では他の医療・介護サービスにはほと可能であること，という意見が多数あった．介護でんど見られない通所サービスであり（日本精神科病

なく，リハを含めた治療の提供の場であるという意

院協会，2011），多職種連携のモデルともなりうる

識が強いようである．精神科医および看護師 1〜2と考えられた．

名が配置されているために，薬の調整，副作用の発見等が強みであるとされていた．

本調査では認知症デイケアの利用実態とそこに勤務する作業療法士の意識を調査した．そこから明ら

ついで在宅生活の継続が可能となるという点が挙かになった実態は認知症医療のなかで様々な強みをげられていた．これについては，介護者への負担を持ったサービス形態であるということであった．し軽減することによって在宅を支援することが可能でかし現状としては他の通所サービスに比較して，そある．通所介護等の介護サービスでの対応が困難との設置も多くなく，認知度も決して高くはない．こなったのちも認知症デイケアに通所することで入院れには「重度」認知症患者デイケアという名称と「ラや入所に至らずにすむことが可能となる（高橋，三ンク M に限定」という施設機能に開設者・利用者

原，2008）．

の双方が困惑していることも一つの要因と考えられ

医療と介護の橋渡し，連携が容易であるという点

る．作業療法士の意識調査の結果にもあったように，については，通所という形態が関与していると思わ認知症デイケアでは様々な状態の認知症者に対応でれる．通常の医療保険領域では専門職が病院外に赴きると思われる．筆者としては認知症デイケアが今

くことは少ないが，認知症デイケアでは送迎や自宅後，広く認知され，利用が進むことを期待するとと訪問などの様々な場面で地域に赴いている．その中もに，全ての認知症者を対象とした新しい形態でのでケアマネジャーやホームヘルパーなどと直接顔を認知症デイケアが誕生することを期待する．

合わせて連携がとれるという点は強みであろう．また，認知症デイケア利用者であれば介護保険領域の職員から相談を受けた際，診察予約などを経ずしてデイケア利用時に精神科医師の診察等を受けることができる点も連携を促進する要因であると考える．
しかし前述したとおり，サービス担当者会議への関文

献

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― 614 ―Dementia Japan Vol. 29 No. 4 October 2015

A survey of daycare facilities for dementia people in Japan
Tohmi Osaki1）2）, Kiyoshi Maeda2）
1）

Medical Center for Dementia, Kobe University Hospital

2）

Kobegakuin University School of Comprehensive Rehabilitation

Over 50 thousands of demented people stay in mental hospitals in Japan.
hospitals of these elderly is about 2 years.

The average period of stay in the mental

Daycare facilities are considered to be used to facilitate early discharge frommental hospitals.

We conducted a survey to clarify demographics of demented elderly using daycare facilities for dementia

people in Japan.

The questionnaire was sent to 189 daycare facilities for dementia people in Japan, and 67 questionnaires（35.4%）were sent back.

Seventy % of the facilities were attached to mental hospitals.

was 80.4 y.o. and 2/3 of the users were females.

The average day to use was 4.2/week.

that 25.8% was level 3, 21.6% was level 2, 19.6% was level 1 and 13.4% was level 4.

The average age of the users
The levels of care needed wereSeventy % of the users were with

Alzheimer’s disease. The average score of Mini Mental State Examination was 13.2 and 87.3% of these people had at least
one behavioral and psychotic symptoms of dementia（BPSD）. One third of the people were administered with at least oneof various antipsychotics to manage BPSD.

OTR considered that OT was beneficial to manage BPSD.

Address correspondence to Dr. Kiyoshi Maeda, Department of Kobegakuin University School of Comprehensive Rehabilitation（518 Arise,
Ikawadani-cho, Nishi-ku, Kobe 651-2180, Japan）