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公益財団法人ニッポンハム食の未来財団
平成 29 年度研究助成事業 成果報告会 プログラム
日時 : 平成 30 年 10 月 15 日 （月） 15 時 00 分より
場所 : AP 品川アネックス 地下一階 I ルーム

15:00 挨 拶

山田 良司
公益財団法人ニッポンハム食の未来財団 理事長〈成果発表〉（共同研究 -5 課題）（敬称略）
15:05 〜 15:25「αs1 カゼインのアレルゲン活性に対する免疫学的機序による制御に関する研究」 ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 15
座 長 鍋谷 浩志
農研機構 食品研究部門 部門長
講演者 伊藤 浩明
あいち小児保健医療総合センター 副センター長
15:25 〜 15:45「新生児早期の食事介入による即時型食物アレルギー発症予防効果の検証」 ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 16
座 長 川村 理
香川大学 農学部 教授
講演者 海老澤元宏
国立病院機構相模原病院臨床研究センター 副臨床研究センター長
15:45 〜 16:05「食物由来制御性ペプチドの探索に基づく食物アレルギー予防食品の開発」 ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 24
座 長 駒井三千夫
東北大学大学院農学研究科 教授
講演者 香月 康宏----- （休憩） 16:05 〜 16:20-----

1

16:20 〜 16:40「重症鶏卵アレルギーに対する経皮免疫療法の有効性と安全性に関する研究」 ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 30
座 長 伊藤 節子
同志社女子大学生活科学部 特任教授
講演者 藤澤 隆夫
国立病院機構三重病院 院長

16:40 〜 17:00「ヒスタミン遊離因子の阻害による食物アレルギー治療薬の開発」 ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 37
座 長 穐山 浩
国立医薬品食品衛生研究所 食品部 部長
講演者 松本 健治
国立成育医療研究センター研究所 部長

17:00 閉会挨拶

一色 賢司
一般財団法人日本食品分析センター 学術顧問
北海道大学名誉教授
公益財団法人ニッポンハム食の未来財団 理事 ・ 研究助成審査委員長

17:05 写真撮影

個人研究助成 研究結果要約 ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 43

評議員会 ・ 役員 ・ 研究助成審査委員名簿 ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 58

当財団案内 ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 60

2

〈成果発表〉
講演要旨〔研究結果要約〕〔研究目的〕〔研究計画及び研究手法〕〔結果と考察〕〔今後の研究活動について〕〔参考文献〕

3αs1 カゼインのアレルゲン活性に対する免疫学的機序による制御に関する研究

研究課題名

αs1 カゼインのアレルゲン活性に対する免疫学的機序による制御に関する研究

フリガナ

イトウ コウメイ

代表者名

伊藤 浩明

所属機関 （機関名） あいち小児保健医療総合センター（役職名） 副センター長 兼 総合診療科部長
氏 名 （フリガナ）

共同研究者

所属機関 ・ 役職名

役割分担

和泉 秀彦 （イズミ ヒデヒコ）

名古屋学芸大学管理栄養
抗原の精製、 動物実験学科教授、 学科長

武藤 太一朗（ムトウ タイチロウ）

愛知医科大学小児科助教

近藤 康人 （コンドウ ヤスト）

藤田保健衛生大学坂文種 好塩基球活性化試験の報徳会病院小児科教授
実施 ・ 指導

血清中の抗体測定

本 助 成 金 に よ る 発 第 55 回日本小児アレルギー学会 （2018 年 10 月） 及び国際学会での発表、 及び
表論文， 学会発表 海外誌への論文投稿を予定している。

研究結果要約＜目的と意義＞牛乳アレルギーに対する経口免疫療法 (OIT) の機序として、 従来は牛乳粗抗原又は各種カゼイン混合物を用いた免疫学的検討が行われてきた。 本研究では、 牛乳の主要抗原である αs1 カ
ゼイン特異的な液性因子について解析することを目的とした。
＜方法＞ 5 歳以上で牛乳アレルギーの急速 OIT を行った患児 39 名の経時的な血清を用いて、 精製したαs1 カゼイン特異的 IgE、IgG4 抗体測定及び受動感作による好塩基球活性化 (BAT) の変化を検討した。
さらに、 OIT 後又は自然耐性獲得した患児の血清 （以下、 耐性化血清） による受動感作 BAT の抑制を検討した。
＜研究から得られた新しい知見＞牛乳 OIT により、 αs1 カゼイン特異的 IgE は低下したが、 IgG4 の有意な増加は確認されなかった。 OIT 前の血清では受動感作 BAT の活性化が認められたが、 OIT 後には活性化が低下した。 OIT 前の血清に耐性化血清を混和すると、受動感作 BAT は有意に抑制された。 一方、混和した血清による受動感作後に上清を洗浄すると、 有意な抑制が解除された。 Protein G カラムを用いて IgG を除去した血清を混和した場合や、 抗 FcγR 抗体で FcγRⅡb の機能を阻害した場合にも、 この抑制は解除されなかった。 以上より、 牛乳 OIT の機序として、 αs1 カゼイン特異的 IgG4 の寄与は少ないものの、 何らかの液性因子が関与している可能性が示唆された。

5

αs1 カゼインのアレルゲン活性に対する免疫学的機序による制御に関する研究

研究目的

物としか解析されておらず、 真に抗原特異的な免疫学的制御に関する解析が十分ではない。

牛乳アレルギーにおける主要アレルゲンはカゼインである。 牛乳カゼインの中でも、 αs1、

本研究では、 5 歳以上になっても牛乳アナフ

αs2、 β、 κ - カゼインがそれぞれアレルゲン

ィラキシーが残存する患児、 自然耐性獲得したとして同定されているが、 αs1 カゼインには多く

患児、 経口免疫療法によって脱感作状態に至の IgE エピトープが存在し、 最も強いアレルゲった患児、 さらにそこに到達できなかった患児

ン活性を示す。

を対象として、 高度に精製したαs1 カゼインに

臨床的に牛乳は鶏卵に次いで頻度の高い食対する IgE、 IgG4 抗体測定と、 好塩基球活性物アレルゲンであり、 微量でもアナフィラキシー

化の抑制を検討する。 好塩基球活性化試験にを誘発する重症者も少なからず存在する。 自然

おいて、 患者の末梢血好塩基球のみでは抑制耐性獲得が進む患者が存在する一方で、 5 歳性因子に関する検討が十分行えないため、 健

過ぎても耐性獲得できない患者も多い。 さらに常者の好塩基球を用いた受動感作による活性

そうした患者を対象として経口免疫療法を行っ化試験を主な手段として、 抑制性因子の同定をても、 鶏卵 ・ 小麦と比較して脱感作状態まで到試みる。

達する成績が悪く、 治療に難渋することが多い。
食物アレルゲンに対する脱感作状態、 あるい

研究計画及び研究手法

は耐性獲得をもたらす要因として、 特異的 IgG,

＜αs1- カゼインの分離＞

IgG4 抗体をはじめとする液性の抑制性因子、

αs1- カゼインの分離は、 無脂肪乳を原材料

マスト細胞・好塩基球の活性化を抑制する因子、

1)として、 Igarashi の方法 を一部改変し行った。

さらに制御性 T 細胞による抗体産生やマスト細初めに、 無脂肪乳 120mL に 4M NaSCN 40ml、

胞 ・ 好塩基球の活性化抑制などが想定されて99.5% Ethanol (EtOH) 160mL お よ び 0.75Mいる。 経口免疫療法の効果は、 治療したアレ

CaCl2 (50% EtOH) 80mL を加え、 4℃で 30 分

ルゲン特異的に得られること、 治療後数週間で間 攪 拌 後、 遠 心 分 離 し 得 ら れ た 残 渣 を 4M

大幅な閾値上昇が認められる症例もあること、

urea, 0.04M NaCl, 0.03M EDTA (pH7.8)

特異的 IgE 抗体が残存したまま脱感作状態に200mL で 溶 解 し、 さ ら に 2-mercaptoethanol

至ることから、 特異的 IgG4 抗体など抗原特異2mL を加え、 室温で 1 時間攪拌した。 その後、的な因子が、 マスト細胞や好塩基球の活性化を0.2M Na2HPO4 40mL および 2M CaCl2 10mL を抑制することが最も中心的な機序であろうと推測

交互に半量ずつ加え、 遠心分離し得られた残される。 しかし、 経口免疫療法で得られる脱感

渣を 4M urea, 0.03M EDTA (pH7.8) 20mL およ

作状態と、 自然耐性獲得した状態との違いにつび 3.2M (NH4)2SO4 (pH4.7) 20mL で 溶 解 後、いて、 十分に検討されていない。 さらに、 牛乳

遠心分離し残渣を得た。 残渣に純水 50mL と、アレルギーの免疫学的検討は、 乳清タンパクも99.5% EtOH 50mL を加え、 遠心分離後の上清含む牛乳粗抗原、 あるいは各種カゼインの混合

を pH4.7 に調製し、 遠心分離し残渣を得た。

6

αs1 カゼインのアレルゲン活性に対する免疫学的機序による制御に関する研究

その残渣を 4M urea, 0.1M NH4H2PO4 (pH7.8)＜αs1- カゼイン特異的 IgE および IgG4 の測定＞

1mL で 溶 解 し、 純 水 40mL を 加 え、 pH4.7 に患者血清中のαs1- カゼイン特異的 IgE およ

調整し、 遠心分離によって残渣を得た。 再びこび IgG4 抗体は ELISA 法により測定した。 αs1-の 操 作 を 繰 り 返 し 行 い、 得 ら れ た 残 渣 を 4M

カゼイン /PBS (10µg/mL) をマイクロタイタープ

urea, 0.1M NH4H2PO4 (pH7.8) で溶解し 3 日間

レートにコーティングし、 0.05% Tween 20 を含む透析した。 透析した溶液を凍結乾燥し、 PBS でProtein-Free Blocking Buffer (Thermo Fisher

溶解しゲル濾過 SephadexG-50、 及び Vivaspin

Scientific. PFBB-T) でブロッキングした。 次い

20 遠心濃縮チューブにより分画した。 分画分取

で、 PFBB-T で 1:10 (IgE) または 1:200 (IgG4)した溶液を 3 日間透析したものをαs1- カゼイに希釈した患者血清を 4℃で一晩反応させ、 二ンとした。

次抗体として alkaline phosphatase-conjugated＜ SDS-PAGE ＞

goat anti-human IgE (BETHYL, 1:1000) または2)

αs1 カゼインの精製は、 Laemmli の方法 に

horseradish peroxidase-conjugated mouse anti-

よる SDS-PAGE により確認した。 解析には、

human IgG4 (Thermo Fisher Scientific, 1:10000)

15% ポリアクリルアミドゲルを用い、 Coomassieを用い、 発色基質として TMB (SeraCare Life

Brilliant Blue R-250 にてタンパク質を染色した

Sciences, Inc) または PNPP (Thermo Fisher(Figure.1)。

Scientific) で反応させた。 測定された αs1- カ
ゼイン特異的 IgE の吸光度が高かった免疫療法患者 1 名を対照 (100%) とした吸光度 (%) を測定結果として示した。

SDS-PAGE＜対象血清＞
急速経口免疫療法対象患者 ： 2011 年 4 月(kDa)～ 2017 年 3 月 ま で に 急 速 経 口 免 疫 療 法

97.0(ROIT) を施行し、 ROIT 開始時と、 ROIT 後 6

66.0

ヵ月 ・ 1 年 ・ 2 年 ・ 3 年後のいずれかの保存血45.0

清が得られた 39 名を対象とした。
牛乳アレルギー寛解患者 ： 過去の明らかな

30.0

即時型アレルギーの病歴、 もしくは経口負荷試
験陽性により、 牛乳アレルギーの診断が確実で20.1あり、 その後寛解が確認された後の保存血清が得られた 7 名を対象とした。

14.4＜急速経口免疫療法＞
5 歳以上で、 ROIT 開始前 6 ヵ月以内に、 牛Figure 1 Purification of αS1-casein

乳 5ml 以下を閾値とする明らかな即時型症状を7

αs1 カゼインのアレルゲン活性に対する免疫学的機序による制御に関する研究

認める児に対し、 12 日間の入院治療を行った。

13ml HA buffer で 2 回洗浄を行い中和した。

入院治療は、 閾値量と誘発症状の重症度に応

細胞表面上の IgE の剥離が行われていること

じて、 閾値量またはそれ以下の量から牛乳摂取

は、 細胞表面上の IgE が減少し、 FcεRⅠα のを開始し、 最大 1 日 4 回、 約 1.3 倍ずつ増量

IgE 結合部位と結合する CRA2 が増加しているした。 各摂取において無症状、 または軽度なことにより確認した (Figure 2)。

症状誘発であれば増量を継続、 中等度の症状であれば同量の摂取または増量、 重度の症状あれば一旦減量をし、 症状を確認しながら摂取の増量を継続した。 退院後は、 入院で摂取可能となった摂取量を毎日継続し、 最低 1 か月は同量を維持した後に、摂取量を次第に増量した。
摂取に伴う誘発症状がみられた場合は、 適宜
摂取量を減量し治療を継続した。 100ml まで摂取量を漸増した上で、 約 1 年後を目途として牛Figure2 Confirmation of stripping of IgEs
from basophils

乳 200ml 単 回 の 経 口 負 荷 試 験、 又 は 牛 乳
200ml まで摂取量の漸増を行った。 200ml を症

・ 好塩基球の受動感作

状なく 3 か月以上摂取できた時点で、 摂取後の運動誘発試験を行って安定性を確認し、 日

IgE を剥離した血球に対し、 その 1/2 量の対常生活における牛乳を含む加工食品や料理の象患者血清及び 1/2 量の PBS を加えて、 37℃

解除を進めた。

で 1 時間培養した後、 4℃ で一晩培養すること＜受身感作による好塩基球活性化試験＞

で、 受動感作を行った。 免疫療法後 (post) の・ 血球表面の IgE の剥離

血清、 もしくは寛解患者 (tolerance) 血清を加え

3)
IgE の剥離は、 Santos らの報告に準じて行た好塩基球活性化の抑制の検討時には、 1/2った。 牛乳アレルギーのない成人男性由来全量の PBS に替えて、 各対象血清を加えてその血を EDTA-2Na 採血管に採取した。 全血 2ml検討を行った。

に対し、 4℃ 13ml HA buffer （0.3% ヒト血清ア・ 好塩基球活性化試験

ルブミン、10mM HEPES、140mM 塩化ナトリウム、

好塩基球活性化試験 (BAT) は、 Allergenecity

塩化カリウム 5mM [pH7.4]） を加え懸濁し、 遠

kit (Beckman Coulter) と anti-CD63 抗体 （Anti-

心後にその上清を破棄した。 得られた血球成分

Hu CD63 APC (EXBIO)） を用いて、 その説明

を 4℃ 13ml 乳酸バッファー （27.75mM 乳酸、

書 に 準 じ て 行 っ た。 ま ず、 受 動 感 作 後 の140mM 塩 化 ナ ト リ ウ ム、 5mM 塩 化 カ リ ウ ム

sample 50µL に対し、 活性化バッファー 50µL、[pH3.9]） で再懸濁し、 氷中、 5 分間静置し、細 胞 表 面 抗 体 (CD3-PC7/CRTH2-FITC/

IgE の剥離を行った。 IgE 剥離後の血液は、4℃

CD203c-PE と CD63-APC を 2:1 で混和した抗8

αs1 カゼインのアレルゲン活性に対する免疫学的機序による制御に関する研究

・ 細胞表面抗原の評価

体 )15µL、 抗 原 液 10µL を 混 和 し 遮 光 下、
37℃ で 15 分反応させた。 抗原刺激はαs1 カ

精製した αs1 カゼイン (10mg/ml) を、 Biotin

ゼイン (1mg/ml) で行い、 陽性対照として付属

L a b e l i n g k i t - N H2 ( D o j i n d o M o l e c u l a rの anti-IgE 抗体、 陰性対照として PBS(-) を用Technologies) を用いてビオチン標識した。 受

いた。 Stop solution 50µL を添加し反応を停止

動 感作した試料 50µL を事前に PBS(-) 1ml と後、 Fix and Lyse Solution1mL を加え、 赤血球

混和し、 上清 1ml を破棄し洗浄した。 得られたの溶血及び細胞の固定を行った。 PBS(-) で洗

試料 50µL に対し、 ビオチン標識したαs1 カゼ

浄した後、 0.1% ホルムアルデヒド加 PBS(-) 溶

インを 10µL 加え、 氷中で 30 分間反応させた。

液 で 再 懸 濁 し た。 細 胞 表 面 上 の、 CD3、

好 塩 基 球 の 細 胞 表 面 上 に 発 現 す る IgE、

CRTH2、 CD203c、 CD63 の検出は、 フローサ

CRA1、 CRA2、 CD3、 CRTH2、 αs1 カゼイン

イトメーター (Gallios, BECKMAN COULTER)を 検 出 す る た め、 PE anti-human IgE

で 行 い、 そ の 解 析 に は Kaluza (BECKMAN(Biolegend) 2.5µL、 PE/Cy7 anti-human FcεRⅠaCOULTER) を 使 用 し た。 好 塩 基 球 は Front(Biolegend) 2.5µL、 Anti-FcεR1α (human IgE

scatter, side scatter から単核球を gating し ,receptor) monoclonal antibody (CRA2) FITC-

CD3 (+), CRTH2 (+) cells で同定し、 好塩基球

labeled (BioAcademia) 1µL、 CD3-APC-Alexaの活性化の評価は、 好塩基球上に発現する

Flour 750 (Beckman Coulter)2.5µL、 PerCP/

CD203c もしくは CD63 の平均蛍光強度 (MFI),

Cy5.5 anti-human CD294 (Biolegend) 2.5µL、

もしくは、 陰性対照の CD203c 及び CD63 の蛍

Brilliant violet 421 Streptavidin (Biolegend) 2µL

光強度が上位 5% に含まれ高発現な領域の細を 加 え、 4 ℃ 遮 光 下 で 30 分 間 反 応 さ せ た。

胞数割合で行った (Figure 3)。

Stop solution 50µL を添加し反応を停止後、 Fix
and Lyse Solution1mL を加え、 赤血球の溶血
及び細胞の固定を行った。 PBS(-) で洗浄した
後、 0.1% ホルムアルデヒド加 PBS(-) 溶液で再懸 濁 し、 フ ロ ー サ イ ト メ ー タ ー (Gallios,
BECKMAN COULTER) で検出した。
・ 液性因子による好塩基球活性化の抑制の検討
Post 血清、 もしくは tolerance 血清による好塩基球活性化の抑制が、 それらの液性因子によ る も の か 評 価 を 行 う た め、 受 動 感 作 後 のSample 50µL に対して PBS(-)1mL を加えその血清成分を洗浄し、 遠心後にその上清 1mL を除去した後に、 好塩基球の活性化の評価を行

Figure3 Gating of basophilsった。

9αs1 カゼインのアレルゲン活性に対する免疫学的機序による制御に関する研究＜統計解析＞c, d） が、 牛乳 (Figure 5b) ・ カゼイン (Figure

各 Figure の結果は平均値 ± 標準偏差で示

6a) ・ 精製したαs1 カゼイン特異的 IgE は有意した。 連続変数の解析には、 one-way analysisに減少を認めた (Figure 6b)。 αs1 カゼイン特of variance (one-way ANOVA) test を用い、 有

異的 IgG4 は明らかな増加を認めなかったが意差が認められた場合は post hoc 検定として、(Figure 6c)、 αs1 カゼイン特異的 IgE との比は免疫療法開始時 (pre) を対照として Dunnett’s

増加していた (Figure 6d)。
a) total IgE(IU/ml)test を行った。 連続変数の相関係数の検定に

80

5000

60

4000

は、 Pearson の積率相関係数を用いた。 両側

3000

40

2000
0
pre

6m

1y

2y

50
40
30

治医科大学附属さいたま医療センター ) を用い

20
10

た。

0
pre

6m

1y

2y

3y

＜免疫療法に伴う各パラメーターの推移＞
１． 牛乳摂取可能量a) Casein speciﬁc-IgE(kUA/L)60

月、 1 年、 2 年、 3 年と経時的に牛乳摂取可能

20

pre

6m

1y

2y

3y

6m

1y

2y

3y

**

6m

1y

2y

3y

****
*

**

4
2

20
0
pre

****

pre

6

40

****

***

8

60

****

*

d) αS1 casein speciﬁc IgG4/IgE

80

****

b) αS1 casein speciﬁc-IgE0c) αS1 casein speciﬁc-IgG4

100

(ml)

6m

1y

2y

3y

0
pre

6m

1y

2y

3y

Figure 6 Change of casein specific
Immunoglobulins after immunotherapy
n=39 Dunnett’s tests compared to pre wereapplied. * p<0.05, **p<0.01,***p<0.005,**** p<0.001

100
50
0
2y

3y

20

(%)

1y

pre

40

0

6m

2y

35
30
25
20
15
10
5
0

60

**

量は増加を認めた (Figure 4)。

pre

1y

80

40

150

(kUA/L)6md) β-lactoglobulin speciﬁc-IgE

(%)

80

ROIT 開始時 (pre) と比較して、 ROIT 後 6 ヵ

200

pre

Figure 5 Change of IgEs after oral
immunotherapy
n=39 Dunnett’s tests compared to prewere applied. * p<0.05

結果と考察

250

0

3y

c) α-lactalbumin speciﬁc-IgE(kUA/L)判定した。 全ての統計学的解析は、 EZR ( 自

*

20

1000

分布、 危険率 (p 値 ) 5% をもって有意差ありとb) Cow's milk speciﬁc-IgE(kUA/L)

6000

3y

Figure 4Change of tolerated amount of
cow's milk after oralimmunotherapy
n=39 Dunnett’s tests compared to prewere applied. **** p<0.001

３． 好塩基球活性化
受動感作好塩基球におけるαs1 カゼイン刺激後の CD203c、 及び CD63 高発現な好塩基２． 免疫グロブリン

球 細 胞 割 合 及 び 平 均 蛍 光 強 度 (MFI) は、

総 IgE、 αラクトアルブミン ・ βラクトグロブリ

ROIT 開始時と比較し減少を認めた (Figure 7)。

ン特異的 IgE は免疫療法開始時と比較して、好塩基球細胞表面上の総 IgE (Figure 8a)、免疫療法開始後も変化しなかった （Figure 5a,FCεRⅠα の IgE の結合部位以外の部位と結合10

αs1 カゼインのアレルゲン活性に対する免疫学的機序による制御に関する研究する CRA1 (Figure 8b)、 FcεRⅠα の IgE 結合

IgG4 とは有意な相関を認めなかった (Table

部位と結合する CRA2 (Figure 8c)、 αs1 カゼイ

1)。
Table1 Correlations between
Immunoglobulins and tolerated amount of
cow's milkン (Figure 8d) は、 ROIT による有意な変化を認めなかった。
a) CD203c

(%)
70
60
50
40
30
20
10
0

**

60

**

***

r

b) CD63

(%)
80

***

40

****

****

20
pre

6m

1y

2y

0

3y

pre

c) CD203c

(MFI)
70
60
50
40
30
20
10
0

6m

1y

2y

3y

d) CD63

(MFI)
200

****

150

**

**

100

****

50
pre

6m

1y

2y

****

****

2y

3y

0

3y

pre

6m

1y

95% CIp

Total IgE

0.044

-0.13 - 0.21

0.62

Cow's milk s-IgE-0.42-0.55 - -0.27<0.001

Casein s-IgE-0.44-0.56 - -0.29<0.0010.0074α-lactalubmin s-IgE-0.25-0.042 - -0.071

β-lactoglobulin s-IgE-0.22-0.38 - -0.31

0.018

αs1 casein s-IgE-0.46-0.58 - -0.31<0.001αs1 casein s-IgG4

0.078-0.093 - 0.25

0.37

αs1 casein s-IgG4/IgE

0.42

0.27 - 0.55

<0.001

Pearson’s product-moment correlations compared to tolerated amount of cow’s milk were calculated.

Figure 7 Change of basophil activation
stimulated by αs1 casein after
immunotherapy
n=39 Dunnett’s tests compared to pre wereapplied. **p<0.01, ***p<0.005,**** p<0.001

2. 好塩基球活性化
牛乳摂取可能量と、 αs1 カゼイン刺激後のCD203c、 及び CD63 高発現な好塩基球細胞
割合及び平均蛍光強度 (MFI) はそれぞれ逆相a) Total IgE

(MFI)
250
200

関を認めた (Table 2)。

150

150

100

100

Table2 Correlations between basophil
activation and tolerated amount of cow's milk

50

50
0

b) CRA1

(MFI)
200

]

pre

6m

1y

2y

3y

c) CRA2

(MFI)

10
5
0
6m

1y

pre

6m

2y

3y

1y

2y

3y

αs1 casein

(MFI)

15

pre

0

7
6
5
4
3
2
1
0

r

95% CIp

CD63 (%)-0.51-0.63 - -0.37<0.001

CD63 (MFI)-0.58-0.68 - -0.46<0.001

CD203c (%)-0.45-0.57 - -0.30<0.001

CD203c (MFI)-0.49-0.61 - -0.35<0.001

Pearson’s product-moment correlations compared to tolerated amount of cow’s milk were calculated.
pre

6m

1y

2y

3y

Figure 8 Change of basophil surface
antigens stimulated by αS1 casein after
immunotherapy
n=39 one-way ANOVAtests compared to
pre were applied.

＜αs1 カゼイン特異的 IgE ・ IgG4 と好塩基球活性化の相関関係＞
αs1 カゼイン刺激後の CD203c 及び CD63
高発現な好塩基球細胞割合及び MFI は共に、＜牛乳摂取可能量と各パラメーターの関係＞

αs 1 カゼイン特異的 IgE と正の相関関係を認

1． 免疫グロブリン

めたが、 αs1 カゼイン特異的 IgG4 及び IgG4/

全対象者の ROIT 前、 ROIT 6 か月後、 1 年

IgE との相関関係は認められないか、 非常に弱後、 2 年後、 3 年後を全て対象とし、 牛乳摂取い相関関係しか認めなかった (Table 3)。

可能量と各パラメーターとの相関関係を検定し牛乳経口免疫療法により有意に牛乳摂取可

た。 牛乳 ・ カゼイン ・ αs1 カゼイン特異的 IgE

能量は増加し、 αs1 カゼイン特異的 IgE は減とは逆相関を、 αs1 カゼイン特異的 IgG4 / IgE

少することと、 αs1 カゼイン刺激による受動感作とは正の相関を認めたが、 αs1 カゼイン特異的

好塩基球活性化は抑制されることが示された。

11αs1 カゼインのアレルゲン活性に対する免疫学的機序による制御に関する研究

Table3 Correlations between basophil activation and αS1-casein
specific ImmunoglobulinsrCD63 (%)

CD63 (MFI)

CD203c (%)

CD203c (MFI)

95% CI

p

IgE

0.54

0.41- 0.65

0.65

<0.001

IgG4

0.18

0.008 - 0.34

0.34

0.04

IgG4/IgE-0.23-0.39 - -0.062-0.0620.0078IgE

0.65

0.54 -0.74

0.74<0.001

IgG4

0.17-0.0042 -0.32

0.32

0.056

IgG4/IgE-0.27-0.42 - -0.1

-0.1

0.0019IgE

0.48

0.33 - 0.6

0.6<0.001

IgG4

0.18

0.0049 - 0.34

0.34

0.044

IgG4/IgE-0.21-0.37 - -0.045-0.045

0.014

IgE

0.58

0.45 - 0.68

0.68

<0.001

IgG4

0.083

-0.881 - -0.25

-0.25

0.34

IgG4/IgE-0.31-0.46 - -0.15-0.15

0.00023Pearson’s product-moment correlations compared to tolerated amount of cow’s milk were calculated.

また、 牛乳摂取可能量と αs1 カゼイン特異的もしくは、 tolerance 血清を混和して抑制がみら

IgE、 及び好塩基球活性化は、 いずれも負の相れるかどうか検討した。 その結果、 post 血清、関関係を認めた。

tolerance 血清を混和した場合、 ROIT 前と比較

一方、 αs1 カゼイン特異的 IgG4 は免疫療して好塩基球活性化が抑制されることが示され法による有意な増加が確認されず、 牛乳摂取

た (Figure 9a,9b)。
a) CD203c(%)

可能量とも有意な相関を示さなかった。 また、

40

25

30

20

αs1 カゼイン特異的 IgG4 は好塩基球活性化と

15

*

*

10
0

c) CD203c

50

50

40
30

30

20

20

10

10
0

いることが示唆された。

**d) CD63

(MFI)

60
40

取可能量の増加を可能にする機序に関与して

*
**

0

(MFI)

特異的 IgE の低下が免疫療法による牛乳摂

20
10

5

も関連を認めなかった。

b) CD63

(%)

30

0

pre

+

-

+

+

pre

+

-

+

+

post

-

+

+

-

post

-

+

+

-

tolerance

-

-

-

+

tolerance

-

-

-

+

Figure 9 Suppression of basophil activation
stimulated by αs1-casein
n=4 Dunnett’s tests compared to pre wereapplied. * p<0.05,**p<0.01＜ ROIT 後 (post) 血 清 あ る い は 寛 解 患 者(tolerance) 血清による好塩基球活性化の抑制＞
1. Post 血清あるいは tolerance 血清の混和によ

2. 液性因子による好塩基球活性化抑制の検討

る検討
αs1 カゼインによる抗原刺激による好塩基球

確認された好塩基球活性化の抑制機序が、活性化は ROIT 後に抑制されることが明らかに混和した血清に由来する液性因子によるものかなったため、 この機序を解明するために、 ROIT

確認するために、 受動感作後の上清を PBS (-)

前の患者血清に、 同一患者由来の post 血清、で洗浄した後に、 αs1 カゼインによる抗原刺激12αs1 カゼインのアレルゲン活性に対する免疫学的機序による制御に関する研究を行い、 同様の抑制が確認されるか確認を行っない場合と比較して好塩基球活性化の抑制がた。 その結果、 上清を洗浄した場合には、 post解除されるかどうか検討したが、 抑制は解除さ

血清、 tolerance 血清のいずれを混和しても、れなかった (data not shown)。

ROIT 前と比較して抑制傾向はみられたものの、統計学的には有意な好塩基球活性化の抑制は

3. 抗原非特異的な因子による好塩基球活性化

確認されなかった (Figure 10)。

抑制の検討a) CD203c(%)

40

好塩基球活性化の抑制機序が抗原特異的なb) CD63

(%)
80

50

IgG4 に起因しないことが示唆されたため、 確認

60

30

40

20

された好塩基球活性化の抑制機序が、 抗原非

10

20

0

0

c) CD203c(MFI)d) CD63

(MFI)

80

100

60

80

特異的であるかどうか確認を行うため、 pre 血清と、 post 血清又は tolerance 血清の混和を行い

60

40

40

20

20

受動感作することで、 抗 - IgE 抗体による、 抗

0

0
pre

+

-

+

+

pre

+

-

+

+

post

-

+

+

-

post

-

+

+

-

tolerance

-

-

-

+

tolerance

-

-

-

+

原非特異的な好塩基球の活性化が、 pre 血清

Figure 10 Suppression of basophil
activation stimulated by αs1-casein
afterwashing supernatantn=4 one-way ANOVA tests compared to
pre were applied.

で受動感作した場合と比較して、 抑制されるかどうか確認を行った。
その結果、 post 血清及び tolerance 血清の混和は、 受動感作後の上清の洗浄の有無に関これらの結果から、 上清中に存在する IgG4

わらず、 抗 -IgE 抗体による抗原非特異的な好等の何らかの液性因子が、 好塩基球活性化に

塩基球の活性化を抑制しないことが示された

寄与している可能性が示唆された。

(Figure 11, 12)。 以上の結果から、 post 血清及IgG4 が好塩基球活性化に関与しているか確

び tolerance 血清の混和による好塩基球活性化

かめるため、 post 血清 ・ tolerance 血清を事前の抑制機序には、 IgG4 以外の抗原特異的な液にプロテイン G カラムで処理することで IgG を性因子が関与することが示唆された。

除去した sample を、 pre 血清と混和し受動感作a) CD203c(%)

60を行った。 その結果、 IgG を除去しない場合とb) CD63

(%)
150

80

100

40
50

20

比較して、 好塩基球活性化の抑制は解除され00c) CD203c(MFI)

なかった (data not shown)。
また、 好塩基球細胞表面上の FcγRⅡb を介

80

80

60

60

40

40

20

20
0

0

4)
した好塩基球活性化抑制機序 の関与についd) CD63

(MFI)

pre

+

-

+

+

pre

+

-

+

+

post

-

+

+

-

post

-

+

+

-

tolerance

-

-

-

+

tolerance

-

-

-

+

3)

て確認するため、 Santos らの方法 に準じて、

Figure 11 Suppression of basophil
activation stimulated by anti-IgE antibody
n=4 one-way ANOVA tests compared to
pre were applied.

post 血清又は tolerance 血清を pre 血清と混和して受動感作する際に、 抗 CD32 抗体 （抗FcγR 抗体） を同時に加えた場合、 抗体を加え13αs1 カゼインのアレルゲン活性に対する免疫学的機序による制御に関する研究があり、 この検証を以下のように進める予定であa) CD203c(%)b) CD63

(%)
120

80

る。

100

60

80
60

40

①αs1 カゼイン以外の牛乳コンポーネントに

40

20

20
0

0

c) CD203c(MFI)

対する特異的 IgE、 IgG4 を測定し、 免疫療法d) CD63

(MFI)

80

60

60

により IgE の低下がみられるか、 また IgG4 の増

40

40

20

20

加が確認されないかどうか確認を行う。

0

0
pre

+

-

+

+

pre

+

-

+

+

post

-

+

+

-

post

-

+

+

-

tolerance

-

-

-

+

tolerance

-

-

-

+

②上記において、 IgE の低下及び、 IgG4 のFigure 12 Suppression of basophil
activation stimulated by anti-IgE antibody
after washing supernatantn=4 one-way ANOVA tests compared to
pre were applied.

増加を認めるコンポーネントが同定された場合、同コンポーネントによる好塩基球活性化と、 抑制試験を行う。
③抗原非特異的な液性因子による好塩基球＜残された課題及び発表予定＞

活性化抑制の可能性について検証するため、当初は、 鶏卵やピーナッツで既報があるよう

鶏卵や小麦等の牛乳以外の食物アレルギー児に、 牛乳 ROIT 後に好塩基球活性化を抑制すの患者血清で受動感作した好塩基球の抗原特る主な液性因子は IgG4 抗体で、 上清中の中

異的な活性化が、 牛乳免疫療法後の患者血清

和抗体活性と、 FcγRII を介した抑制性シグナル

もしくは牛乳寛解患者血清を混和することで抑が主な機序と想定していた。 しかしその予想に制されるかどうか検証を行う。

反して IgG4 抗体の役割は限定的で、 その他の

④受動感作における好塩基球上の Fc ε RI

液性因子による機序を解明する新たな課題が見が、 特異性の異なる IgE 抗体で占拠されることつかった。 ここまでの成果は、 第 55 回日本小で活性化が抑制される可能性を検証するため

児アレルギー学会及びアレルギー関連の国際に、 ヒト化した Der p 2 特異的モノクローナル

学会で発表した上で、 国際誌への論文投稿を

IgE キメラ抗体等を用いた抑制試験を行う。

するべく準備を始めている。

⑤可能であれば、 健常者末梢血から IgE をストリッピングした好塩基球でなく、 ヒトの肥満細今後の研究活動について

胞株、 又はヒト Fc ε RI を transfect した RBL 細経口免疫療法の効果の一つとして、 抗原特胞などを用いて同様の検討を行う。

異的な IgG4 の増加が報告されていたが、 今回の我々の研究からは、 牛乳アレルゲンの中で最

参考文献

も抗原性が高いとされている、 αs1 カゼイン特1） Igarashi Y. Separation of caseins by chemical

異的 IgG4 の関与は低いことが示唆された。 α

procedures. Int Dairy J. 1999 Mar;9(3):377-

s1 カゼイン以外のコンポーネントに対する IgG48.

の増加が寄与している可能性や、 IgG4 以外の

2） Laemmli UK. Cleavage of structural proteins

抗原特異的な液性因子が関与している可能性

during the assembly of the head of14αs1 カゼインのアレルゲン活性に対する免疫学的機序による制御に関する研究

May; 135(5): 1249-56.

b a c t e r i o p h a g e T4. N a t u r e . 1970

4） Burton OT, Longston SL, Zhou JS, et,al.

Aug;227(5259):680-5
3） Santos AF, James LK, Bahnson HT, et,al.

Oral immunotherapy induces IgG antibodies

IgG4 inhibits peanut-induced basophil andthat act through FcγRⅡb to suppress IgE-

mast cell activation in peanut-tolerant

mediated hypersensitivity. J Allergy Clinchildren sensitized to peanut major

Immunol. 2014 Dec; 134(6): 1310-1317.

allergens. J Allergy Clin Immunol. 201515

新生児早期の食事介入による即時型食物アレルギーの発症予防効果の検証

研究課題名

新生児早期の食事介入による即時型食物アレルギーの発症予防効果の検証

フリガナ

エビサワ モトヒロ

代表者名

海老澤 元宏所属機関 （機関名） 国立病院機構相模原病院臨床研究センター（役職名） 副臨床研究センター長 兼 アレルギー性疾患研究部長
氏 名 （フリガナ）
所属機関 ・ 役職名
役割分担
国立病院機構相模原病院臨佐藤 さくら
床研究センター病態総合研究 統括、 症例管理
( サトウ サクラ )部病因 ・ 病態研究室室長

共同研究者

永倉 顕一
( ナガクラ ケンイチ )国立病院機構相模原病院
小児科医員

統括、 症例管理浦島 充佳( ウラシマ ミツヨシ )東京慈恵会医科大学
分子疫学研究室 教授

研究デザイン管理木戸 博( キド ヒロシ )徳島大学疾患酵素学研究センター 生体防御 ・ 感染症病 食物抗原測定
態代謝研究部門 特任教授

藤田 英寿
( フジタ ヒデトシ )愛和病院 部長

谷口 裕章( タニグチ ヒロアキ )六甲アイランド甲南病院 医員 症例登録

症例登録

本助成金による発
特になし
表論文， 学会発表
研究結果要約【背景】 食物アレルギーの有病率は増加傾向で社会的な問題となっており、発症予防が大きな課題である。
鶏卵アレルギーは本邦の食物アレルギーの約 4 割を占めている。 これまで児の鶏卵摂取による二次予防、三次予防を目的とした研究がなされ、 その有用性が示唆されているが、 一次予防を目的として感作成立前に介入する研究の有用性は報告されていない。
【目的】 鶏卵への感作が成立する前の新生児早期に母親が鶏卵を摂取することによる即時型鶏卵アレル
ギーの発症予防効果の有無を検証する。
【結果】 2018 年 3 月までに、 研究参加への同意を取得した症例が計 70 例、 児が出生して本登録へ至った症例が計 60 例、 生後 4 ヶ月以上経過した症例が計 25 例であった。 初乳中の鶏卵タンパク質量測定に関しては、 鶏卵摂取群では 2 例 /31 例 (6%) にオボアルブミンが検出され、 9 例 /31 例 (39%) にオボム
コイドを検出した。 一方、 鶏卵除去群でもオボアルブミンが 4 例 /29 例 (14%)、 オボムコイドが 1 例 /29 例(3%) に検出された。 kinetics に関しては、 個々の症例によりピークは異なり、 一定の傾向を認めなかった。
生後 4 ヶ月時の児の感作状況に関しては、 鶏卵摂取群と除去群の比較では、 卵白感作が 3 例 /13 例(23%) vs 4 例 /10 例 (40%)、 オボムコイド感作が 3 例 /13 例 (23%) vs 4 例 /10 例 (40%) に認めており、 鶏
卵摂取群の方が少ない傾向にあった。
【結論】 全体で 3 年間の研究計画のうち 1 年までの結果を報告した。 母の鶏卵摂取により初乳中に鶏卵タンパクを含む割合は高くなるが、 摂取後のピークは症例により異なった。 現時点では新生児早期に母が鶏卵を摂取した群の方が、 生後 4 ヶ月時の児の卵白感作が少ない傾向であった。

16

新生児早期の食事介入による即時型食物アレルギーの発症予防効果の検証

研究目的＜研究目的＞新生児早期の母の鶏卵摂取に＜課題＞ (1) 食物アレルギーの疾病負担よる即時型鶏卵アレルギーの発症予防効果の検証

近年、 食物アレルギーの有病率は増加傾向である。 (1) 本邦では乳幼児の 10% 前後に発症

鶏卵への感作が成立する前の新生児早期にし、 過去 9 年で約 1.7 倍に増加した。 (2) 医療・

母が鶏卵を摂取することで、 即時型鶏卵アレル

栄養 ・ 社会 ・ 園や学校など多分野で問題となギーの発症を予防することを明らかにできれば、っている。 特に鶏卵アレルギーは本邦の食物ア

食物アレルギー診療および授乳中の栄養指導

レルギーの原因食物で最も多く、 今後の対応がに極めて有益な情報となる可能性がある。

急務である。
(2) 即時型鶏卵アレルギーに対する一次予防研究計画及び研究手法の必要性【研究デザイン】多施設でのランダム化比較介二次予防については、 乳児期早期から鶏卵入試験。 参加施設数は 6 施設程度を想定してを摂取した児は、 鶏卵を除去した児と比較し 1いたが、 研究整備に時間が掛かり、 今年度の歳以降の鶏卵アレルギー発症率が有意に低い

参加施設数は 3 施設となった。

ことが複数の研究で報告され (3,4)、 乳児期早【対象】＜選択基準＞①食物アレルギーの発期からの鶏卵摂取による発症予防の可能性が症リスクが高い児 ： 両親のいずれかにアレルギ示唆された。 三次予防については、 我々は乳ー疾患 ( アトピー性皮膚炎、アレルギー性鼻炎、幼児の即時型鶏卵アレルギー児が微量卵白をアレルギー結膜炎、 気管支喘息、 食物アレル

摂取することによる耐性獲得の促進を明らかにギーのうち 1 つ以上 ) を有する児した。 (5) しかしながら、 一次予防を目的とした②各参加施設の産科外来通院中に研究参加へ

新生児早期の母の鶏卵摂取による有用性は報の同意を得た母親および児告されていない。

＜除外基準＞①早産児(3) 食物アレルギーにおける感作の成立時期②出生体重 2300g 未満の児

生後 3 ヶ月時点で卵白特異的 IgE 抗体が陽③重症新生児仮死の児 (5 分値の Apgar score

性となる児が多いことは知られているが (6)、 上

3 点以下 )

記の介入研究ではこのような児は対象から除外④ NICU 入院が必要な児されている。 感作の成立時期は明らかではない⑤日齢 2 以降に母乳摂取が一切不可能な児が、 新生児早期の食物タンパクへの暴露がそ⑥主治医が試験の実行は不可能と判断した児の後の感作と関連している可能性がある。 感作⑦母が鶏卵アレルギーである児が成立する前に何らかの介入をすることが一次

上記選択基準の①と②を満たし、 除外基準

予防に繋がる可能性が考えられるが、 これまでの① - ⑦のいずれにも該当しない症例を対象と新生児早期の介入に関する検討は報告されて

した。

いない。

17

新生児早期の食事介入による即時型食物アレルギーの発症予防効果の検証【介入・調査方法】

生後 9-12 ヶ月時 ： 全卵の炒り卵＜割り付け＞生後 0-5 日の間、 母親が鶏卵を自宅での児の鶏卵摂取で明らかな即時症状を

1 日 1 個摂取する早期摂取群と鶏卵を除去する

呈して、 その後のアレルギー専門医師の診察で除去群にランダムに割り付けた。 割付調整因子

即時型鶏卵アレルギーと診断した場合、 およびの層は施設毎として、 置換ブロック法を用いてラ何れかの食物経口負荷試験で陽性と判断した

ンダム化した。 封筒法を用いてブラインド下に場合を即時型鶏卵アレルギーと診断し、 主要評

無作為に割付を行った。

価項目の発生と評価する。

＜入院中＞生後 0 日目に除外基準のいずれに＜生後 7 カ月、10 ヶ月＞自宅での鶏卵摂取も該当していないことを確認した。 その場合を本に関するアンケートを郵送する。

登録とした。 生後 4 日目に鶏卵摂取 1 時間後、＜生後 12 ヶ月時＞即時型鶏卵アレルギーの

3 時間後、 6 時間後に母乳を 1ml 採取した。 母有無を評価する。

乳検体を徳島大学に送付し、 鶏卵タンパク量を【母乳の解析方法】母乳検体を徳島大学に送測定した。

付し、 鶏卵タンパク量を測定した。 徳島大学で＜退院後＞母の自宅での鶏卵摂取に関しては作成した抗オボアルブミンおよび抗オボムコイド

特定の指導をせず自由に摂取可とした。

ウサギポリクローナル IgG 抗体と母乳原液を反＜生後 1 ヶ月＞ 1 ヶ月時に皮膚のスキンケア指応させた後に蛍光標識した同一抗体で検出し導を十分に行った。 母親の鶏卵摂取状況につた。 オボアルブミンに関しては、 凍結乾燥によいてアンケート調査を行った。 母乳を 1ml 採取

り 5 倍濃縮で解析した。

した。 母乳検体を徳島大学に送付し、 鶏卵タン

①母乳中のオボアルブミン抗原量の測定にパク量を測定した。

ついて＜生後 4 ヶ月＞受診時に皮膚のスキンケア指Blank および検量線作成は検体と同様の処理

導、 母親の鶏卵摂取のアンケート調査に加えてを行った森永 E ミルク （0 ～ 1 歳用） を使用し血液検査を行い、 鶏卵感作の有無などを評価測定した。 測定可能範囲は 0.20 ng/mL-25 ng/

した。

mL であった。

＜生後 5 ヶ月＞生後 5 ヶ月時から離乳食の摂②濃縮母乳中の OVA 抗原量の測定について取を指導した。 血液検査で鶏卵への感作 ( 卵①での測定検出率が低かったため、 凍結乾白特異的 IgE 0.10UA/ml 以上 ) を認めなけれ燥 に よ る 濃 縮 で 検 出 が 可 能 か を 検 討 し た。

ば、 自宅で児に鶏卵を食べ進めるよう指導した。

Blank および検量線作成は検体と同様の処理を感作を認めた際には、 以下の内容で少量から行った凍結乾燥した森永 E ミルク （0 ～ 1 歳用）

段階別の食物経口負荷試験を行った。

を 5 倍濃縮になるように調整したものを使用し、生後 6-7 ヶ月時 ： 全卵 1/32 個

測 定 を 行 っ た。 測 定 可 能 範 囲 は 0.20 ng/

生後 7-8 ヶ月時 ： 全卵 1/8 個

mL-25 ng/mL であった。

生後 8-9 ヶ月時 ： 全卵 1/2 個③母乳中の OVM 抗原量の測定について18

新生児早期の食事介入による即時型食物アレルギーの発症予防効果の検証

Blank および検量線作成は検体と同様の処理

録は順調であった。 今後、 研究を継続する予を行った森永 E ミルク （0 ～ 1 歳用） を使用し定であり、 当初の予定通りに 3 年間の研究期間

測 定 を 行 っ た。 測 定 可 能 範 囲 は 0.78 ng/

で目標数に到達可能と考えている。

mL-25 ng/mL であった。
【 目 標 症 例 数 】 当 初 は 400 例 ( 鶏 卵 摂 取 群

結果と考察

200 例、鶏卵除去群 200 例 ) を想定していたが、【現時点の進捗状況】
2018 年 3 月 31 日時点での研究の進捗状況

以下のように再度計算を実施した。
本研究では食物アレルギーの発症リスクの高を図 1 に示す。 2017 年 4 月より各施設での倫い児のみを対象としており、 鶏卵除去群での鶏理申請と研究体制の整備、UMIN 登録を実施し、卵アレルギーの発症率を 15% と仮定した。 早期2017 年 7 月より当院で研究を開始し、 10 月より介入による予防効果を 6 割とし、 鶏卵摂取群の六甲アイランド甲南病院と愛和病院でも研究を有病率を 5% と仮定した。 p=0.05、 検出力 0.8

開始した。

とした場合、 1 群当り 140 例となった。 脱落率を2018 年 3 月時点で計 70 例より研究参加の2 割と仮定して、 計 350 例となった。 施設間の同意を得た。 内 60 例で児が既に出生し、 除外差を考慮して、 必要症例数を計 380 例と設計し基準のいずれにも該当しないことを確認 ( 本登た。

録 ) した。 内 25 例が生後 4 ヶ月まで経過して【評価項目】

いる。

＜主要評価項目＞ 1 歳台の即時型鶏卵アレル

2017年7月～2018年3月に産科外来で研究同意取得(=仮登録)
：70例

ギーの有無
＜副次評価項目＞鶏卵への感作の有無、 他の産科病棟で出生(=本登録)
：60例

検討①

生後4ヶ月以降経過
：25例

検討②

食物アレルギーの発症、 湿疹の有無、 母乳中の鶏卵タンパク量【統計解析】即時型鶏卵アレルギーの有無、

図 1．2018 年 3 月 31 日時点の進捗状況

牛乳もしくは小麦アレルギーの有無、 湿疹の有無はカイ 2 乗検定を用いて解析する。 血液検

今回の報告書では、 “本登録へ至った 60 例

査データ、 母乳中の鶏卵タンパク量は Mann-

に関する検討” を検討① ： 母乳中抗原量の検

Whitney の U 検定を用いて解析する。

討、 “生後 4 ヶ月へ到達した 25 例” に関する【研究の進捗状況】当初より 3 年間の研究計画

検討を検討② ： 感作に関する検討として報告すを立案しており、 今回の報告書では開始 1 年る。

時点での報告となった。 今年度の目標登録症
例数 80 例のうち、 70 例を登録した。 実際に研【結果】

究分担施設では 2017 年 10 月からエントリーを＜検討①：母乳中抗原量の検討＞
患者背景を表 1 に示す。 鶏卵摂取群 31 名、開始しており、 各施設とも研究開始後の症例登19

新生児早期の食事介入による即時型食物アレルギーの発症予防効果の検証

鶏卵除去群 29 名となった。 母のアレルギー疾

除去群では 9 例 /29 例 (31％ ) であった。 乳児

患 の 有 無 が、 鶏 卵 摂 取 群 で の 23 例 /31 例

湿疹、 母乳栄養の割合、 人工栄養の割合、 母(74%) に対して、 鶏卵除去群では 28 例 /29 例の鶏卵摂取量に関しては、 いずれも両群で有(97%) と有意に多かった。 その他の項目では両意差は認めなかった。
日齢 4 に採取した初乳中の鶏卵タンパク量の群で有意差は認めなかった。 母の食事への介測定結果を図 2、 図 3 に示す。 初乳中のオボ入は全例問題なく実施できた。

ア ル ブ ミ ン は、 鶏 卵 摂 取 群 で は 2 例 /31 例(6%)、 鶏卵除去群では 4 例 /29 例 (14%) で検

表 1．検討①の患者背景出された (0.20ng/ml 以上 )( 図 2)。

p=

鶏卵摂取群

鶏卵除去群

人数

31名

29名

男：女

18名：13名

20名：9名0.38

帝王切開

6名 (19%)5名 (17%)0.83

初乳中のオボムコイドは、 鶏卵摂取群では 9
例 /31 例 (39%)、 鶏卵除去群では 1 例 /29 例(3%) で検出された (0.78ng/ml 以上 )( 図 3)。 両

同胞なし：18名 同胞なし：13名
1人：11名
1名：10名
2人：2名
2名：4名
3人：0名
3名：0名
4人以上：0名 4名以上：1名

同胞

タンパク質ともに鶏卵を摂取してから 1 時間後、

0.30

3 時間後、 6 時間後といずれのタイミングでも検父にアレルギー歴24名 (77%)

18名 (62%)0.19

母にアレルギー歴23名 (74%)

28名 (97%)

0.01

介入に問題なし

14名 (100%)

11名 (100%)-出され、 ピークのタイミングは症例毎に異なっていた。
＜検討②：感作に関する検討＞

生後 1 ヶ月時の定期診察の結果を表 2 に示

生後 4 ヶ月まで経過した 25 例の患者背景をす。 生後 1 ヶ月時では、 乳児湿疹を認めたの

表 3 に示す。 父のアレルギー疾患の有無が鶏は鶏卵摂取群では 14 例 /31 例 (45％ )、 鶏卵

卵摂取群で有意に多く、 母のアレルギー疾患の有無が鶏卵除去群で有意に多かったが、 そ表 2．検討①の 1 ヶ月時の結果の他の項目や母の鶏卵の摂取頻度で有意差は

鶏卵摂取群

鶏卵除去群

人数

31名

29名

乳児湿疹あり

母乳栄養

人工栄養
の種類

母の鶏卵摂
取

p=

14名 (45%)

9名(31%)

0.26

完全母乳

8名 (26%)

11名 (38%)

0.31

混合

23名 (74%)

17名 (55%)

0.20

人工栄養のみ0名 (0%)

0名 (0%)-

ペプチドミルク

11名 (35%)

7名 (24%)

0.33

普通ミルク

12名 (39%)

8名 (28%)0.36

なし

8名 (26%)

10名 (34%)

0.46

1日1個

26名 (84%)

22名 (76%)

0.44

1日半分

4名 (13%)

5名 (17%)0.63

1日1/4個未満

1名 (3%)

1名 (3%)

0.96

OVA検出

6名 (19%)6名 (21%)

0.32

OVM検出

3名 (10%)0名 (0%)

0.08

認めなかった。 血液検査では卵白感作を鶏卵
摂 取 群 3 例 /13 例 (23%)、 鶏 卵 除 去 群 4 例/10 例 (40%) に認めた。 オボムコイドの感作は
鶏卵摂取群 0 例 /13 例 (0%)、 鶏卵除去群 1 例/10 例 (10%) に認めた。 卵白 ・ オボムコイドの感作の有無に関して両群で有意差は認めなかったが、 鶏卵摂取群の方が少ない傾向であっ
た。

母乳中

20

新生児早期の食事介入による即時型食物アレルギーの発症予防効果の検証

鶏卵摂取群

オボアルブミン

鶏卵除去群

オボアルブミン(ng/ml)(ng/ml)

8

8

7

7

6

6

5

5

4

4

3

3

2

2

1

1

9

9

0

OVA1h

OVA3h

検出感度以下（0.20ng/ml未満)

0

OVA6h

オボアルブミン検出

検出あり

OVA1h

OVA3h

OVA6h

鶏卵摂取群

鶏卵除去群

p=

2名/31名 (6%)

4名/29名 (14%)

0.34

図 2．初乳中のオボアルブミン

オボムコイド(ng/ml)オボムコイド(ng/ml)

鶏卵摂取群

16

16

14

14

12

12

10

10

8

8

6

6

4

4

2

2

0

鶏卵除去群

検出あり
検出感度以下（0.78ng/ml未満)

0

OVM 1hOVM 3hオボムコイド検出

OVM 6hOVM 1hOVM 3hOVM 6h

鶏卵摂取群

鶏卵除去群

p=

9名/31名 (29%)

1名/29名 (3%)

0.007

図 3．初乳中のオボムコイド

21

新生児早期の食事介入による即時型食物アレルギーの発症予防効果の検証

表 3．検討②の患者背景

人数表 4．検討②の 4 ヶ月時の血液検査

鶏卵摂取群

鶏卵除去群

14名

11名

p=

鶏卵摂取群

鶏卵除去群

人数

13名

10名

p=

男：女

7名：7名

7名：4名

0.49

湿疹あり

7名 (54%)

7名 (70%)

0.43

帝王切開

4名 (29%)

1名 (9%)

0.22

総IgE 5.0以上

4名 (30%)

6名 (60%)0.16

卵白感作あり3名 (23%)

4名 (40%)0.38

OVM感作あり0名 (0%)

1名 (10%)0.24

牛乳感作あり1名 (8%)

1名 (10%)0.84

同胞

父にアレルギー歴
母にアレルギー歴
介入に問題なし

同胞なし：9名
1人：4名
2人：0名

同胞なし：5名
1人：4名
2人：1名

0.34

12名 (86%)

4名 (36%)0.01

カゼイン感作あり

1名 (8%)

1名 (10%)

0.84

0.02

小麦感作あり0名 (0%)

0名 (0%)－―

ω5ｸﾞﾘｱｼﾞﾝ感作あり

0名 (0%)

0名 (0%)－

好酸球 4.0%以上

5名 (38%)

5名 (50%)0.58

9名 (64%)
14名 (100%)

11名 (100%)
11名 (100%)

今後の研究活動について【考察】初乳中のオボアルブミンおよびオボムコ
イドが検出できたのは半数以下であった。 成乳

ここまでの結果では、 新生児早期に母が鶏中のオボアルブミン測定に関しては、 オーストラ

卵を摂取した群では、生後 4 ヶ月時の児の卵白・

リアのグループが全卵を摂取してから 2 時間後オボムコイド感作が低い傾向を認めた。 3 年計から 8 時間後までに測定して 31 例 /41 例 (76%)

画の 2 年目以降も本研究を継続し、 本研究のでオボアルブミンが検出されたと報告している。

主要評価項目である即時型鶏卵アレルギーのまた我々も pilot 研究で 4 例の成乳を本研究と発症の有無に影響するかを、 登録症例数を増

同 じ 方 法 で 測 定 し、 全 例 で 1-6 時 間 に 0.57

やしつつ食物経口負荷試験などで評価していng/mL － 4.91 ng/mL で検出されていた。 ここく。

までの結果からは、 初乳中にも鶏卵タンパクは

これらの結果により、 即時型鶏卵アレルギー

含まれるが、 成乳と比し、 微量である可能性がの一次予防へ繋げることができれば、 今後の食考えられる。

物アレルギー診療および授乳中の栄養指導に関して極めて重要な情報となる。

児の感作状況に関しては、 4 ヶ月時の血液検査所見では、 卵白感作を鶏卵摂取群 3 例 /13
例 (23%)、 鶏卵除去群 4 例 /10 例 (40%)、 オボ

参考文献

ムコイド感作は鶏卵摂取群 0 例 /13 例 (0%)、 鶏1） Sicherer SH. et al. US prevalence of self-

卵除去群 1 例 /10 例 (10%) に認め、 鶏卵摂取

reported peanut, tree nut, and sesame

群では感作が少ない傾向にあった（表 4）。今後、

allergy: 11-year follow-up. J Allergy Clin

症例数を増やして更なる検討を行う。

Immunol. 2010; 125:1322-6
2) 平成 25 年度 学校生活における健康管理に関する調査事業報告書 日本学校保健会
3) P erkin MR. et al N Engl J Med. Randomized
Trial of Introduction of Allergenic Foods in22

新生児早期の食事介入による即時型食物アレルギーの発症予防効果の検証

Breast-Fed Infants. 2016; 372: 803-13.

6) 池 松かおり、 他． 乳児期発症食物アレルギ

4） N a t s u m e O . e t a l . T w o - s t e p e g gーに関する検討 ( 第 1 報 ) - 乳児アトピー性

introduction for prevention of egg allergy in

皮膚炎と食物アレルギーの関係 - アレルギ

high-risk infants with eczema (PETIT): a

ー 2006; 55: 140-150
7) Palmer DJ. et al. Effect of cooked and raw

randomised,double-blind, placebo-controlled

egg consumption on ovalbumin content of

trialLancet. 2016; 389: 276-286
5） Okada Y. et al Heated egg yolk challenge

human milk: a randomized, double-blind,predicts the natural course of hen’s egg

cross-over trial. Clin Exp Allergy. 2005

allergy: a retrospective studyWAO J. 2016;

Feb;35(2):173-8.

9: 31

23

食物由来抑制性ペプチドの探索に基づく食物アレルギー予防食品の開発

研究課題名

食物由来抑制性ペプチドの探索に基づく食物アレルギー予防食品の開発

フリガナ

カヅキ ヤスヒロ

代表者名

香月 康宏

所属機関 （機関名） 国立大学法人鳥取大学 染色体工学研究センター（役職名） 准教授
氏 名 （フリガナ）

所属機関 ・ 役職名

役割分担
ヒト型免疫獲得マウスの作出
山梨大学と抑制性エピトープの探索 ・
神沼 修 （カミヌマ オサム） 総合分析実験センター ・T 細胞依存性免疫、 アレル
准教授
共同研究者
ギー研究を実施
抑制性エピトープの探索と
東京都医学総合研究所
作用検証 ・ アレルギー疾患
佐伯 真弓 （サエキ マユミ） 花粉症プロジェクト ・
モデルと米を用いたアレル
主席研究員
ギー治療研究を実施
1. 久郷裕之 , 宇野愛海 , 大平崇人 , 平塚正治 , 香月康宏 , 押村光雄 （2017 年
12 月 6 日 -9 日、 神戸ポートアイランド、 神戸）、 染色体医工学技術を用いた疾患の原因究明、 治療法の開発 （口頭、 ワークショップ / ポスター）、 第 40 回日本助成金による発本分子生物学会年会
表論文， 学会発表
2. 香月康宏、 （2017 年 10 月 24 日、 オークラアクトシティーホテル浜松、 浜松市）
最先端染色体工学技術の創薬研究への応用 （招待講演）、 薬物動態談話会第40 年回
研究結果要約
食物アレルギーは、 国民の食生活向上や食品産業の発展に大きな障害となっている。 食材中の各種タ
ンパク／ペプチドと T 細胞受容体 （TCR） および主要組織適合複合体 （MHC ／ HLA） との結合が過度に強固または薄弱な場合は、 細胞死や不応答、 制御性 T 細胞 （Treg） への分化が誘導される。 そこで本研究は、 ヒト TCR ／ HLA を介して Treg 誘導能を示す食材中のエピトープ探索を目指した。 まず、ヒト TCR 遺伝子座導入マウスを作製するため、 ヒト TCRα 鎖および β 鎖両遺伝子座を導入した人工染
色体の作製に取り組む一方、 マウス TCR-/- マウス MHCII-/- ヒト HLA ＋ヒト CD4 ＋マウスの交配を進めた。 また、 マウスをモデルケースとして卵白アルブミン蛋白 （OVA） 中の Treg 誘導性エピトープ探索を行ったところ、 幾つかのペプチド領域が比較的高い Treg 誘導能を示した。 さらに、 同定した Treg 誘導性エ
ピトープの作用を検証するための、 新たな食物アレルギーモデルの樹立に取り組んだ。 OVA 反応性 Th2細胞を正常マウスに移入し、 卵白含有食を連日経口投与することにより、 IgE/IgG 産生を伴う消化管アレ
ルギー症状が発症することを見いだした。 最終的に、 ヒト TCR 遺伝子座導入マウスを利用して抑制性エ
ピトープを新たに見いだし、 食物アレルギー抑制薬または機能性食品として開発を進めることにより、 食物アレルギーの根絶を目指したい。

24

食物由来抑制性ペプチドの探索に基づく食物アレルギー予防食品の開発

研究目的

独自に開発した米の難消化性タンパク顆粒を用いた効率的消化管デリバリー法を利用して

近年、 食文化の大きな発展と並行して、 乳

2,3)

、

児期から青年期の幅広い若年層で食物アレル

抑制性エピトープの抗アレルギー効果をヒト免疫

ギーの罹患率が急激に上昇してきた。 食物アレシステムで実証すると共に、 その実用化に向け

ルギーは、 皮膚、 呼吸器、 粘膜や全身的な症た開発研究の端緒を得ることを目的とした。

状を引き起こすことから、 国民の食生活向上や食品産業の発展に対する大きな障害となってい研究計画及び研究手法る。 その危険性が指摘された多くの食材に対し

１． ヒト TCR 遺伝子座／ HLA-Tg マウスの樹立て、 アレルギー誘発エピトープに関する研究は（香月）

これまで盛んに行われてきた。 一方、 食材中にヒト TCR α鎖 （Chr.14） およびβ鎖 （Chr.7）

含まれる各種タンパク／ペプチドの抗原性は、両遺伝子座全体を新規人工染色体 (NAC) に導T 細胞受容体 （TCR） および主要組織適合複入した後、 ES 細胞に移入してキメラマウスを作合体 （MHC ／ HLA） との結合強度で規定さ製 す る。 そ れ を ヒ ト HLA-Tg マ ウ ス、 マ ウ スれることが知られており、 結合が過度に強固ま

MHCII-KO マウス、 マウス TCR-KO マウスおよたは薄弱な場合は、 逆に細胞死や不応答、 制

び ヒ ト CD4-Tg マ ウ ス 等 と 交 配 し て、 マ ウ ス

御性 T 細胞 （Treg） への分化等が誘導され、TCR-/- マ ウ ス MHCII-/- ヒ ト HLA ＋ ヒ ト

1)アレルギー反応は抑制されると見込まれる 。 しCD4 ＋ヒト TCR 遺伝子座＋マウスを作出する。

かしながらこれまで、 そのような抑制性エピトー

本マウスの体内では、 マウス由来の免疫系は完プに関する詳細な解析は行われていない。

全に遮断され、 さまざまなアレルゲンに対するヒ

TCR/MHC に対する抗原結合性およびそれにト TCR ／ HLA を介した認識 ・ 反応系が稼動す起因する T 細胞反応の微妙な相違を解析するることが期待される。 ヒト TCR 遺伝子座の人工際、 遺伝的に均一なマウスを用いるのが一般的

染色体導入には時間を要しているため、 交配にであるが、 それではヒトの免疫応答を完全にはよるマウス TCR-/- マウス MHCII-/- ヒト HLA ＋

反映できない。 そのため食物アレルギーに対す

ヒト CD4 ＋マウスの作製を先行した。

る実用化研究を行う上では、 ヒト TCR/HLA を介した実験系が不可欠といえる。 しかしながら、

２． 食材成分中の抑制性エピトープの探索 （香ヒト臨床検体を用いた解析では、 個体差や様々

月 ・ 神沼 ・ 佐伯）

な環境要因に影響を受ける上、 成果物の臨床作出したマウスを卵、 乳、 落花生をはじめとす的有効性を検証することも難しい。 そこで本研るアレルギー誘発食材の抽出物で免疫後、 リン

究は、 申請者が開発中のヒト TCR 遺伝子座導パ節細胞を調整する。 各食材抽出物の各種ク入マウスを用いることにより、 ヒト TCR ／ HLA を

ロマトグラフィー分画成分で刺激培養後、 分化

介して Treg 誘導能を示す各種食材中のエピト

した FoxP3+CD25+Treg の比率を比較すること

ープを詳細に探索することを目指した。 さらに、

により、 Treg 誘導能を示す粗精製画分を得る。

25

食物由来抑制性ペプチドの探索に基づく食物アレルギー予防食品の開発

さらに数種類のクロマトグラフィーによって絞り込

IgG 産生を伴う消化管アレルギーの発症を検討んだ後、 質量分析を行って食材成分中の Treg

す る。 実 際 に は、 ヒ ト TCR 遺 伝 子 座 ／誘導性候補物質を同定する。 次に、 候補物質

HLA-Tg マウスの樹立に時間を要したため、 マのリコンビナント蛋白からその部分蛋白、 ペプチ

ウス抗原特異的 Th2 細胞を移入したマウスを用ドを用いた絞り込み実験を行うことによって、 最いてモデルケース実験を行った。

終的に Treg 誘導性エピトープをペプチドレベル
で 決 定 す る。 な お、 ヒ ト TCR 遺 伝 子 座 ／HLA-Tg マウスの樹立に時間を要したため、 本実験については、 アレルギー誘発食材である鶏
卵中の卵白アルブミン （OVA） を対象とし、 マウスを用いたモデルケース実験を実施した。

４． Treg 誘導性エピトープのアレルギー抑制効果 （香月 ・ 神沼 ・ 佐伯）ペプチドは通常、 消化管内で消化分解を受けるため経口投与での有効性の確認は困難である。 そこで、 決定した Treg 誘導性エピトープを、独自に開発した効率的消化管デリバリーシステ
３． 新たな食物アレルギーモデルの開発（神沼・ムである米タンパク顆粒に封入して Tg マウスに佐伯）経口投与した後、 各種食材成分で免疫する。

作出したマウスを用いて、 抑制性エピトープのその後、 各食材を経口投与することによって誘効果を評価できる食物アレルギーモデルを開発導される消化管アレルギー症状を解析することする。 ２と同様にアレルギー誘発食材抽出物でにより、 Treg 誘導性エピトープのアレルギー抑免疫した後、 リンパ節細胞を調整し、 対応抗原

制効果を検討する。 実際には、 Treg エピトーで刺激培養して抗原特異的ヒト TCR を発現する

プを米タンパク顆粒に封入するまでは進めなか

マウス T 細胞を得る。 それを移入した正常マウった。

スに抗原を連日経口投与することにより、 IgE/

26

食物由来抑制性ペプチドの探索に基づく食物アレルギー予防食品の開発

結果と考察

析を再現する計画である。

１． ヒト TCR 遺伝子座／ HLA-Tg マウスの樹立（香月）

２． 食材成分中の抑制性エピトープの探索 （香ヒト TCR 遺伝子座／ HLA-Tg マウスを樹立す

月 ・ 神沼 ・ 佐伯）

るたま、 ヒト TCR α鎖 （Chr.14） および β 鎖

マウスを用いたモデルケース実験として、 OVA（Chr.7） 両遺伝子座全体を導入した新規人工で免疫した BALB/c マウスよりリンパ節細胞を調染色体 （NAC） の作製に着手し、 Chr.14 の改

整し、 OVA の全長をカバーするリコンビナント

変および Chr.7 の改変に成功した。 今後、 ヒト部 分 ペ プ チ ド で 刺 激 培 養 後、 分 化 し た

TCR α鎖 （Chr.14） およびβ鎖 （Chr.7） のFoxP3+CD25+Treg の比率をフローサイトメトリー

全長が搭載されたヒト TCR αβ—NAC を構築すで比較した。 その結果、 OVA による刺激培養

る予定である。

によって約 6％の Treg 誘導能がみられたが、また、 その NAC を導入したキメラマウスと交配

各 OVA 部分ペプチドで刺激培養した場合、 平するため、 その他のマウスの導入、 交配を先行

均 6.9％の CD4 陽性 T 細胞が Treg に分化誘して実施した。 すなわち、 ヒト HLA-Tg マウス、導された。 また、 いくつかの部分ペプチドでは、

マウス MHCII-KO マウス、 マウス TCR αならびOVA 刺 激 よ り も 髙 い Treg 誘 導 能 が み ら れ、にβ -KO マウスおよびヒト CD4-Tg マウスを交P23 で誘導された Treg は 17.1％にのぼることが配し、 全遺伝子をヘテロに持つマウスを作出で明らかとなった （次頁上図）。 各種アレルギーきた。 最終的に、 ヒト TCR 遺伝子座の導入キメ

誘 発 食 品 成 分 に 対 し、 ヒ ト TCR 遺 伝 子 座 ／ラマウスと交配後にその F1 マウスを得、 全てのHLA-Tg マウスを用いて同様の解析を行うことに目的遺伝子がホモに導入されたマウスを作出

より、 ヒト TCR ／ HLA を介して Treg 誘導能をし、 今回モデルケースとして実施した以下の解示す各種食材中のエピトープを同定できる可能27

食物由来抑制性ペプチドの探索に基づく食物アレルギー予防食品の開発+

Foxp3 C D 25+

T re g25% in C D 4

+

20
15
10
5

0

9

P

3

8

P

2

7

2

2

P

P

5

6

P

2

4

2

2

P

P

2

3

P

2

1

P

2

0

P

2

9

P

2

8

P

1

7

P

1

6

P

P

1

1

5

4

P

1

3

P

1

2

P

1

1

P

1

0

P

1

9

P

1

8

P

7

P

6

P

5

P

4

P

3

P

2

P

1

P

P

O

V

A

0

せたマウスでは、 通常食 （CE） を摂取させた性が示唆された。

マウスに比し、 血中総 IgE ならびに抗原特異的
３． 新たな食物アレルギーモデルの開発（神沼・IgE, IgG1 および IgG2 の有意な上昇がみられた

佐伯）

（下図）。

使用予定であった TCR 遺伝子座／ HLA-Tg

このマウスでは、 明らかな体重減少や下痢等

マウスの作出に時間を要したため、 まずマウスをの臨床所見はみられなかったが、 病理所見上用い、 抑制性エピトープの効果を評価できる食では、 Crypt の伸長や杯細胞の粘膜上皮への物アレルギーモデルの開発を行った。 OVA 中浸潤等、 軽い炎症所見がみられた。

の主要エピトープである OVA323-339 に反応す以上の結果から、 抗原特異的 T 細胞による抗る TCR を発現するトランスジェニックマウスであ原認識が起点となり、 IgE/IgG 産生を伴う消化る DO11.10 を、 抗原ペプチド、 IL-4 および抗管アレルギー症状が誘発されうることが明らかとIL-12 抗体、 および非動化した抗 原提示細胞の存在下で刺激培養することにより抗原特異的b350

Th2 細胞を得た。 正常マウスに Th2 細胞を移OVA-speciﬁc IgE

Total IgE

400

60000

与することにより、 IgE/IgG 産生を伴う消化管ア

40000

250
200

a

a

150

(unit)(pg/ml)

入後、 卵白含有食 （EW） を２週間連日経口投

a,b

30000
20000

100

10000

50
0

レルギーの発症を検討した （下図）。

b

50000

300

a

0

PBS/EW Th2/EW Th2/CE-2

PBS/EW Th2/EW Th2/CE-2

その結果、 Th2 細胞を移入して EW を摂取さ

OVA-speciﬁc IgG2a

OVA-speciﬁc IgG1
Th2細胞分化OVA
stimulation

8

25000015 days

移入-10

卵白含有食自由摂取 14 days

20000020000

15000015000

実験プロトコール解析

02×107 cells/head28

a10000050000

i.v. injectionof Th2 cells

25000

b

a
PBS/EW Th2/EW Th2/CE-2(unit)

3(unit)

0

a

10000
5000
0

a

a

PBS/EW Th2/EW Th2/CE-2

食物由来抑制性ペプチドの探索に基づく食物アレルギー予防食品の開発なった。 今後、 ヒト TCR 遺伝子座／ HLA-Tg

してゆくと共に、 免疫寛容誘導機構の解析にもマウスが樹立出来次第、 それを用いた病態モ役立ててゆきたい。 それらの発展的な研究展開

デルを確立し、 Treg 誘導性エピトープにおけるにより、 通常給食を摂取できない就学児童が１

アレルギー抑制効果の検討に利用してゆく計画

割を超えるなど、 深刻な社会問題となった食物である。

アレルギーの根絶も可能にし、 国民の食生活向上や食品産業の発展にも大きく役立つと考えて

今後の研究活動についている。

ヒト免疫システムを用い、 エピトープ探索から機能検証、 実用化に向けた研究を行うことから、

参考文献

その最終成果物は、 そのまま食物アレルギーを

1） Stone JD, Chervin AS, Kranz DM. T-cell

予防または治療する医薬品または機能性食品とreceptor binding affinities and kinetics:

して開発できる可能性が高い。 それを実現する

impact on T-cell activity and specificity.

上で、 同定した抑制性エピトープを消化管免疫

Immunology. 2009 Feb;126(2):165-76.

担当細胞にデリバリーする効率が鍵となるため、

2） Suzuki K, Kaminuma O, Yang L, Takai T,

独自に開発した米の難消化性タンパク顆粒を用Mori A, Umezu-Goto M, Ohtomo T,

いたデリバリーシステムの効率を、 今後正確に

Ohmachi Y, Noda Y, Hirose S, Okumura K,

検証してゆく必要がある。 さらに実用化に向け、

Ogawa H, Takada K, Hirasawa M, Hiroi T,

安全性および経済性の両面において、 他法に

Takaiwa F. Prevention of allergic asthma by

対する優位性を実証することが必要である。

vaccination with transgenic rice seed

最終的に食物アレルギー抑制薬または機能

expressing mite allergen: induction of

性食品として開発した抑制性エピトープを、 乳

allergen-specific oral tolerance without

児期より投薬または離乳食等として摂取させるこ

bystander suppression. Plant Biotechnol J.

とで、 アナフィラキシー反応等を起こさずに、 体

2011 Dec;9(9):982-90.
3） W akasa Y, Takagi H, Hirose S, Yang L,

内における Treg 数の増加を促し、 アレルギー

Saeki M, Nishimura T, Kaminuma O, Hiroiの発症を抑止できると期待される。
食物アレルギーのみに止まらず、 安全かつT, Takaiwa F. Oral immunotherapy with

有効性の高い経口免疫療法の実用化が望まれ

transgenic rice seed containing destructed

る他のアレルギー ・ 免疫疾患に対しても同様のJapanese cedar pollen allergens, Cry j 1 and効果が期待できることから、 今後は、 ヒト TCR

Cry j 2, against Japanese cedar pollinosis.

遺伝子座／ HLA-Tg マウスを用いてそれらのモ

Plant Biotechnol J. 2013 Jan;11(1):66-76.

デルも樹立し、 抑制性ペプチドの有効性を検証

29

重症鶏卵アレルギーに対する経皮免疫療法の有効性と安全性に関する研究

研究課題名

重症鶏卵アレルギーに対する経皮免疫療法の有効性と安全性に関する研究

フリガナ

フジサワ タカオ

代表者名

藤澤 隆夫

所属機関 （機関名） 国立病院機構三重病院（役職名） 院長
氏 名 （フリガナ）
共同研究者

所属機関 ・ 役職名

役割分担岡田 直貴 ( オカダ ナオキ ) 大阪大学薬学研究科

動物モデルでの検討

神山文男 （カミヤマフミオ）

コスメディ製薬株式会社 経皮免疫デバイス製造

本 助 成 金 に よ る 発 藤澤隆夫 What’s new in food allergy 2017 APAPARI Workshop in Hanoi,
表論文， 学会発表 平成 29 年 4 月 29 日、 ハノイ市 ( ベトナム )研究結果要約
食物アレルギーに対する治療として、 現在は経口免疫療法が試みられているが、 安全性の問題がある
ため標準治療とはされていない。 本研究では、 安全かつ効果的な治療法として、 新規デバイスを用いた
経皮免疫療法の開発を目指した。 用いた治療デバイスは、 効率的に経皮抗原送達が可能な親水性ゲル
パッチ （Hydrogel patch: HG） で、 これに卵白主要抗原であるオボムコイド (OM) を装填し、 経皮免疫治療デバイス、OM-HG とした。 対象は経口負荷試験閾値が低く寛解傾向がない重症鶏卵アレルギー患者（4～ 15 歳） で、 OM-HG またはプラセボ HG 治療群に無作為割付して、 1 日 12 時間の HG 貼付を 24 週間継続した ( ランダム化比較試験 )。主要評価項目は治療前後の経口負荷試験閾値の変化とした。その後、閾値が全卵 2g を越えた例は経口摂取を開始、 その他は OM-HG でさらに 24 週間の治療を行い、 閾値を評価した ( 長期試験 )。 33 名の一次登録があり、 組み入れ基準を満たした 22 名に OM-HG(11 名 )、プラセボ HG(11 名 ) の治療を行い、 24 週で、 それぞれ 5 名、 2 名が経口摂取開始、 残りの 6 名 （1 名脱落）、 8 名が長期試験を完了した。 閾値上昇量は OM-HG 群がプラセボ HG 群より有意に高かった。
アドヒアランスは良好で、OM-HG 群全例に軽度の局所反応を認めたが、重症の全身反応は認めなかった。
OM 特異的 IgE は両群とも変化なかったが、 OM 特異的 IgG4 抗体は OM-HG 群で有意に上昇した。 以
上より、OM-HG を用いた経皮免疫療法は重症の鶏卵アレルギーに対する安全かつ有効な治療となり得る。

30

重症鶏卵アレルギーに対する経皮免疫療法の有効性と安全性に関する研究

研究目的

して、 経皮免疫療法のメカニズムに関する免疫学的解析も行うこととした。

小児期発症の食物アレルギーの多くは成長とともに自然寛解するが、 最近は、 寛解困難でア
ナフィラキシーのリスクを抱えたまま持続する例

研究計画及び研究手法が増えている。 診療ガイドラインが整備され、 患

A. オ ボムコイド装填ハイドロゲルパッチ （OM-

者のＱＯＬは改善しつつあるものの、 症状の予HG）防あるいは根治に導く治療法が未だ存在しない

1) 製法

ことが問題である。 現在、 試みられている経口

オ ボムコイドを濃度 14.28mg/ml となるように免疫療法も一定の効果は認められているが、 治

滅菌水で溶解し、 0.2 μ m フィルターで濾過。

療に反応しがたい難治例が残るとともに、 少な

無菌条件 （クリーンベンチ） でオボムコイド水

からぬ副反応のリスクがあることから、 一般的治溶液を 70 μ l 滴下した。（1mg パッチ） 0.1mg

1）

療とはなりがたい 。 そこで本研究では、 難治

パッチの場合は、 オボムコイド水溶液を滅菌性食物アレルギーの新規治療として、 より安全

水で 10 倍希釈し、 同様に 70 μ l 滴下した。

で有効性の高い経皮免疫療法の開発をめざし、液滴が親水性ゲルに吸収されるまで、 クリー

とくに、 食物アレルギーの中で最も頻度の高い

ンベンチ内で約 4 時間静置、 吸収後のハイ

鶏卵アレルギーを対象として臨床研究を行うこと

ドロゲルパッチを離型紙で覆ったのち、 包装

とした。

した。

皮膚はランゲルハンス細胞など免疫細胞が豊2) 溶出試験

富で、 適切に抗原投与を行えば、 効率的に耐オボムコイド保持ハイドロゲルパッチの親水性性誘導できる可能性をもつ臓器である。 これまゲル／支持体部分を切り出し、 PBS 1ml 中にで、 いくつかのパイロット研究が行われ、 その入れ、 室温下で振とうさせながら 1 時間溶出、臨床的有効性も示唆されているところであるが、溶出液を PBS で 20 倍希釈し、 Lowry 法で蛋エビデンスは未だ十分ではない。 さらに、 免疫

白定量を行った。 （1mg パッチ） 0.1mg パッ

誘導物質 （本研究では、 卵白抗原） を安定しチの場合は、 溶出液を PBS で 2 倍希釈し、て 皮 内 に 到 達 さ せ る Drug Delivery

同様に Lowry 法で蛋白定量を行った。

System(DDS) も重要である。 大阪大学とコスメ

B. 重症鶏卵アレルギー患者に対する親水性ゲ

ディ製薬はいくつかの DDS を開発して、 化粧

ルパッチを用いた経皮免疫療法 ： 二重盲検品では実用化、 ワクチンでも有効性 ・ 安全性のプラセボ対照比較試験及び長期オープン試

実証をしている

2-4)。 本研究では、 このデバイス

験を用いて、 重症鶏卵アレルギーに対する経皮

1)対象 ： 経口負荷試験閾値の低い鶏卵アレル

免疫療法のパイロット研究を行い、 今後の大規

ギー児 （4 ～ 15 歳）模臨床試験の基礎データを得ることを目的とし( 組み入れ基準 )た。 また、 食物アレルギーの動物モデルを作成

・二重盲検プラセボ対照負荷試験（DBPCPC）

31

重症鶏卵アレルギーに対する経皮免疫療法の有効性と安全性に関する研究で摂取可能閾値が加熱全卵 2 ｇ未満

閾値の変化 及び安全性 ( 有害事象 )・ 文書による同意が得られた者

副 次評価項目 ： 治療前後における特異的( 除外基準 )IgE, IgG4 抗 体、 プ リ ッ ク テ ス ト 膨 疹 径、

・ 合併するアトピー性皮膚炎及び喘息のコン

CD203c 発現の変化
2. 長期オープン試験

トロール不良2) 方法 ：

上記ランダム化試験治療時の DBPCFC で摂

1. 二重盲検プラセボ対照ランダム化比較試験

取可能閾値が全卵 2g 以上となった患者は加組 み 入 れ 基 準 を 満 た し た 患 者 を 無 作 為 に

熱鶏卵の経口摂取を開始した。 閾値が全卵

OM-HG、 プラセボ HG に割付け、 毎日、 入

2g 未満の患者には全例 OM-HG による経皮浴後から翌朝まで (12 時間 ) 貼付、 24 週間

免疫療法をさらに 24 週間行った。 ランダム化

継続する治療スケジュールとした。 治療によ試 験 と 同 一 の ス ケ ジ ュ ー ル で、 0.1mg

る経皮感作を防ぐため、 貼付予定部位にアトOM-HG 貼付 2 週後、 1mg OM-HG を 24 週

ピー性皮膚炎に対するプロアクティブ療法（＝まで継続貼付した。 治療 24 週で、 DBPCFC

8 カ所に分けた貼付部位 （胸部と背部） に、を行い、 摂取可能閾値を決定した。 12 週と貼付 2 日前と 1 日前 （2 日／ 8 日間） にス

24 週に、 血清総 IgE、 卵白、 オボムコイド特テロイド外用薬を塗布する方法） を行い、 湿

異的 IgE、 IgG4 抗体、 プリックテスト、 好塩

疹をコントロールした。 貼付スケジュールは、基球活性化試験 （CD203c） を行った。

OM 0.1mg 装填 -HG （またはプラセボ HG）

主要評価項目 ： 治療前後における負荷試験

を医師観察下で 1 時間貼付、 副反応がない

閾値の変化 及び安全性 ( 有害事象 )ことを確認後、 自宅で 2 週間継続、 その後、

副 次評価項目 ： 治療前後における特異的

OM 1mg 装填 HG （またはプラセボ HG） を

IgE, IgG4 抗 体、 プ リ ッ ク テ ス ト 膨 疹 径、

医師観察下で 1 時間貼付、 副反応がないこ

CD203c 発現の変化とを確認後 ､24 週まで自宅で貼付継続した。
治療期間中は患者が日誌で貼付部位の皮膚

C. 食物アレルギー動物モデルの作成

状態、 その他の症状を記録するとともに。 医1) A lum を併用した OVA アレルギーモデルマウ

師が 2 週、 4 週、 以後 4 週毎に貼付部位のス状態を観察、 その他、 副反応について評価

100  g オボアルブミン (ovalbumin; OVA) と 2した。 治療 24 週で、 DBPCFC を行い、 摂

mg アルミニウム塩 (Alum) を無菌条件下で混取可能閾値を決定した。 12 週と 24 週に、 血合し、 BALB/c マウスの腹腔内に投与した。

清総 IgE、 卵白、 オボムコイド特異的 IgE、これらの操作を 2 週間隔で 2 回実施し、 50

IgG4 抗体、 プリックテスト、 好塩基球活性化

mg OVA 溶液を 2 日間隔で計 5 回経口投与

試験 （CD203c） を行った。

した。 下痢症状ならびに直腸温を観察すると

主要評価項目 ： 治療前後における負荷試験

ともに、 経時的に血清中 OVA 特異的 IgG 抗32

重症鶏卵アレルギーに対する経皮免疫療法の有効性と安全性に関する研究

体価 ・ IgE 抗体価を ELISA にてモニタリング

行った。

した。

蛍光色素 AF647 あるいはエンドソーム内酸性

2) OVA
特異的 IgE トランスジェニック (Tg) マウ

条件下で蛍光を発する CypHer により標識しスを利用した OVA アレルギーモデルマウス

た OVA を HG に無菌条件下で装填した。 マ

OVA-IgE Tg マウスから骨髄細胞および B 細

ウス除毛背部皮膚に貼付後、 経時的に所属胞を単離し、 予めシクロフォスファミドを 2 mg/

リンパ節を回収し、 Staining buffer (0.5% FBS、

kg で投与した BALB/c マウスに各細胞を 5 x

0.05% NaN3 を含む PBS) を用いて細胞懸濁

106 cells/head で静脈内投与した。 細胞移入液を調製した。 Flow cytometer にて生細胞の7 日後に血清中 OVA 特異的 IgE 抗体価を測みを解析し、 CD11c+ 細胞を 6 つのサブセッ

定し、 移入した細胞が生着していることを確

ト形質細胞様樹状細胞、 CD8 □陽性樹状細認した。 10 µg OVA 溶液を静脈内投与した胞、 CD207 陰性真皮樹状細胞、 CD207 陽

際の下痢症状ならびに直腸温を観察するとと性真皮樹状細胞、 ランゲルハンス細胞、 そ

もに、 経時的に血清中 OVA 特異的 IgG 抗の他の CD11c 陽性細胞 ( 単球やマクロファ

体価 ・ IgE 抗体価を ELISA にてモニタリングージ ) に分画した後、 各種サブセットにおけした。

る AF647-OVA+ cells あ る い は CypHerOVA+ cells の細胞数を算出した。

3) D SS 誘発腸炎を利用した食物アレルギーモ
デルマウス
2) のモデルマウスに対して、 0.5% デキストラ

結果と考察

ン硫酸ナトリウム (Sodium Dextran Sulfate;A. オ ボムコイド装填ハイドロゲルパッチ （OM-

DDS) を溶解した飲用水を 7 日間自由摂取さHG）せた。 その後、 50 mg OVA 溶液を経口投与

臨床試験に用いた OM-HG を無作為抜き取して、 下痢症状ならびに直腸温を観察するとり検査を行い、 OM1mg-HG の OM 溶出量はともに、 経時的に血清中 OVA 特異的 IgG 抗

1.1mg/ 枚、 CV2.4%, OM0.1mg-HG は 0.09mg/

体価 ・ IgE 抗体価を ELISA にてモニタリング

枚、 CV 2.2% であることを確認した。

した。
B. 重症鶏卵アレルギー患者に対する親水性ゲ

D. HG を用いた経皮免疫療法治療モデル
作 成 し た そ れ ぞ れ の モ デ ル に 対 し て、

ルパッチを用いた経皮免疫療法 ： 二重盲検

OM-HG を除毛背部皮膚に 24 時間貼付を 3

プラセボ対照比較試験及び長期オープン試

日 間 行 い、 経 時 的 に 血 清 中 OVA 特 異 的験IgG 抗体価 ・ IgE 抗体価を ELISA により測定

一次登録患者は 36 名で、 DBPCFC を行い、した。 また一定治療期間後に OVA 曝露 (1022 名が組み入れ基準 ( 閾値＜全卵 2g) を満た g OVA 静脈内投与あるいは 50 mg OVA 経

して、 無作為割り付けされた （プラセボ HG 群

口投与 ) によるアナフィラキシー誘発試験を

11 名 （ 男 10, 女 1）、 年 齢 5.6 ± 1.6 才、

33

重症鶏卵アレルギーに対する経皮免疫療法の有効性と安全性に関する研究

OM-HG 群 11 名 （男 6, 女 5）、 年齢 4.9±0.5前後の DBPCFC で誘発された症状 （ASCA才 ）。 す べ て 24 週 の 治 療 期 間 を 完 了 し て、

スコア ) も OM-HG 群で軽減される傾向が認め

DBPCFC を行ったところ、プラセボ HG 群で 2 名、られた ( 図４)。 アドヒアランスは両群とも 99％以OM-HG 群で 5 名が閾値が全卵 2g を越えて、上で、 良好であった。 副反応は OM-HG 群で鶏卵の経口摂取を開始した。 その他の患者は全例に貼付局所の発赤が認められたが、 重大

OM-HG をさらに 24 週間継続して、 それぞれ 8な全身副反応は認められなかった。 免疫学的名、 6 名が試験を完了した。 ( 図１)

な変化では卵白、 オボムコイド、 卵黄に対する5)

主要評価項目である 24 週後の摂取可能閾

特異的 IgE は治療前後で有意な変化は認めら

値の変化は、 OM-HG 群の閾値増加量がプラれなかったが、 卵白、 オボムコイドに対する特

セボ HG 群に比べて有意に高値であった（図 2、異的 IgG4 抗体は OM-HG 群で治療後に有意３）。 摂取可能総量も OM-HG 群で有意に高値な上昇が認められた（図５）。 皮膚プリックテスト、であった。

好塩基球活性化試験はいずれの群でも有意な変化が認められなかった。

図３

摂取可能閾値の変化 ( 治療前後 )図 1 試験参加者のフロー

図２

図４ 負荷試験による誘発症状の変化（ASCA スコア）

摂取可能閾値の変化

34

重症鶏卵アレルギーに対する経皮免疫療法の有効性と安全性に関する研究

長期試験では、 プラセボ対照試験の 24 週

アレルギーが自然寛解したことより、 モデルとしで摂取可能閾値が全卵 2g を越えなかった 8て不適と考えられた。 OVA 特異的 IgE Tg マウ

名 （プラセボ HG 群）、 5 名 （OM-HG 群） がスを利用した OVA アレルギーモデルマウスでは

OM-HG の貼付をさらに 24 週間継続した。 摂

特異的 IgE 抗体は高値で維持されたが、 静注取可能閾値の変化を図６に示す。 OM-HG によによる抗原チャレンジではアナフィラキシーが誘り閾値が上昇する例がそれぞれ認められたが、発されるものの、 経口チャレンジでは誘発され症例数が少ないため、 統計学的には有意な変なかったため、 食物アレルギーモデルとして不化ではなかった。 至適治療期間が 24 週か 48

適と考えられた。 DSS 誘発腸炎を利用した食物

週かを結論づけることはできなかったので、 今アレルギーモデルマウスでは特異的 IgE 抗体価

後、 症例数を増やして検討すべきである。

の持続的上昇と経口チャレンジでの直腸温低下と運動量低下、 軟便が認められ、 モデルとして

以上より閾値の低い鶏卵アレルギー患者に対利用可能と考えられた。

する OM-HG を用いた経皮免疫療法パイロット試験で、 少数例ながら、 摂取可能閾値が有意に上昇すること、 特異的 IgG4 抗体が上昇する

D. 経皮免疫療法の治療モデルと免疫学的解析

ことが確認されたことより、 今後、 多施設でより

AF647 標識 OVA 装填 HG を貼付したマウス

多数例の臨床試験を行うことが妥当と考えられの所属リンパ節においては、 6 時間後から 12た。

時間後にかけて AF647 標識 OVA を捕捉した
皮膚常在性樹状細胞 ( ランゲルハンス細胞および CD207 陰性真皮樹状細胞 ) の割合が増加し

C. 食物アレルギー動物モデルの作成
Alum を併用した OVA アレルギーモデルマウ

た。 皮下投与ではこの現象はみられず、 HG にスでは、 一過性に血清中 OVA 特異的 IgG 抗よる抗原投与で所属リンパ節で抗原が処理され体価および IgE 抗体価の上昇が確認されたが、ることを確認できた。 OVA-HG による治療効果

感作処理から 1 ヶ月後には血清中 OVA 特異的は現在、 検討中である。

IgE 抗体価の低下が認められ、 OVA に対する

図５

特異的 IgG4 抗体の変化

図635

長期試験における摂取可能域値の変化

重症鶏卵アレルギーに対する経皮免疫療法の有効性と安全性に関する研究

今後の研究活動について

物アレルギー診療ガイドライン )本研究は重症鶏卵アレルギーに対する新規

2) Matsuo K, Ishii Y, Quan YS, Kamiyama F,

免疫デバイスを用いた初めての臨床試験であAsada H, Mukai Y, Okada N, Nakagawa S.

る。 パイロット試験として、 プラセボ対照で摂取

Compositional optimization and safety閾値上昇の効果、 およびこれに伴ってブロッキ

assessment of a hydrogel patch as a

ング抗体とされる特異的 IgG4 抗体の上昇効果

transcutaneous immunization device. Biolを確認できたことより、 さらに大規模な臨床試験

Pharm Bull 2011; 34: 1835-1840. （ハイドロを行うことの妥当性が確認されたと言える。 今後

ゲルパッチの基礎的検討）

は結果を十分に吟味した上で、 プロトコールを

3) Matsuo K, Ishii Y, Quan YS, Kamiyama F,

改良して、 多施設でより多数例の臨床研究を行

Mukai Y, Okada N, Nakagawa S.

うことをめざすが、 臨床研究法に則った特定臨

Characterization of transcutaneous protein

床研究としての実施が必要である。 大規模臨床

delivery by a hydrogel patch in animal,試験を行うためには、 デバイス HG の大量生産

human, and tissue-engineered skin models.

体制の確立も必須となるが、 多額の費用を要す

Biol Pharm Bull 2011; 34: 586-589. （ハイドロるため、 十分な研究費を獲得する努力をしたい。

ゲルパッチの基礎的検討）

一方、 困難とされている食物アレルギーの動4) M atsuo K, Ishii Y, Kawai Y, Saiba Y, Quan

物モデルについて、 本研究では軽症の DSS 誘

YS, Kamiyama F, Hirobe S, Okada N,

発腸炎を利用して、 ヒトに近いモデルを確立す

Nakagawa S. Analysis of transcutaneous

ることができた。 今後は非臨床試験をさらに進

antigenic protein delivery by a hydrogel

めて、 GLP 試験を実施して、 医師主導治験を

patch formulation. J Pharm Sci 2013; 102:

目指していきたい。

1936-1947. （ハイドロゲルパッチの基礎的検
討）

参考文献

5） Sugiura S, Matsui T, Furuta T, Sasaki K,1) E bisawa M, Ito K, Fujisawa T, Committee for

Kando N, Ito K. Development of a prediction

Japanese Pediatric Guideline for Food Allergy

model for severe wheat allergy. Pediatr

TJSoPA, Clinical Immunology TJSoA.

Allergy Immunol 2017. （経口負荷試験の誘Japanese guidelines for food allergy 2017.

発症状評価）

Allergol Int 2017; 66: 248-264. ( わが国の食36

ヒスタミン遊離因子の阻害による食物アレルギー治療薬の開発

研究課題名

ヒスタミン遊離因子の阻害による食物アレルギー治療薬の開発

フリガナ

マツモト ケンジ

代表者名

松本 健治

所属機関 （機関名） 国立成育医療研究センター研究所 免疫アレルギー ・ 感染研究部（役職名） 部長氏 名 （フリガナ）

共同研究者

所属機関 ・ 役職名
役割分担
La Jolla Institute for Allergy and研究計画の川上敏明 ( カワカミトシアキ ) Immunology, University of California San
立案と解析
Diego, 教授

Ando T, Kashiwakura JI, Itoh-Nagato N, Yamashita H, Baba M, Kawakami Y, TsaiSH, Inagaki N, Takeda K, Iwata T, Shimojo N, Fujisawa T, Nagao M, Matsumoto K,
本助成金による発
Kawakami Y, Kawakami T. Histamine-releasing factor enhances food allergy.
表論文， 学会発表
J Clin Invest. 2017 Dec 1;127(12):4541-4553
他、 学会発表３件 （後述）

研究結果要約
食物アレルギーは、 食物抗原を摂食後、 即時型アレルギー反応を起こすケースが多く、 時に生命の危険を来すアナフィラキシーが誘発される。 食物アレルギーにはアレルゲンの除去および減感作療法以外には確立された治療法はなく、 本研究はヒスタミン遊離因子 (HRF) の機能を抑制する治療法の開発を最終目標としている。 HRF は IgE を介した免疫応答に対して、 in vivo でマスト細胞表面で IgE や IgG に結合してマスト細胞の活性化を増幅し、 結果的にマスト細胞の増殖を誘導して腸管の炎症を増悪させることが明らかとなった。 また、 マウスの IgE を介した免疫応答に HRF の結合を阻害する活性を有するペプチドを前投与することによって症状をほぼ完全に抑制し、 また症状発現後に投与することでも約 70% の効果が得られることが明らかとなった。 この結果は生体内で HRF が in vivo での IgE を介した反応を増幅しており、その阻害が IgE を介するアレルギー応答の治療薬として有用である事を示唆するものである。 また、 HRF
はマスト細胞や好塩基球の遊走を起こさせず、 抗体をタンパク質分解酵素から守る機能はなく、 腸管内細菌の成長に影響しなかった。 さらに、 経口免疫寛容の奏功機序の全貌は明らかとなっていないが、 HRF
結合性 IgE の減少がその一部である可能性が示唆された。

37

ヒスタミン遊離因子の阻害による食物アレルギー治療薬の開発

研究目的

果を示すかをマウスモデルで検討する。 (II) 腸

食物アレルギーは、 近年患者数が増え、 社

管での HRF の定常状態における機能を解析す

会問題になっている。 食物抗原を摂食後、 即る。 (III) マウスの食物アレルギー誘発モデルと時型アレルギー反応を起こすケースが多く、 時

免疫寛容モデルを用いて、 HRF と HRF 反応性に生命の危険を来すアナフィラキシーがおこる。

抗体の変化を解析する。 HRF 阻害剤は Fc ε RI

経口免疫療法による免疫寛容の成功例が報告と複数の IgG 受容体 （Fc ε Rs） による活性化

されつつあるが、 食物アレルギーには確立されを抑えることから、 Fc ε RI による活性化だけをた治療法はなく、 新規の治療法の開発は喫緊

抑える Omalizumab （抗 IgE 抗体で食物アレルの研究課題である。 IgE 依存性の食物アレルギ

ギーに効果あり） より高い治療効果が期待でき、ーには、 動物モデルの研究により、 IgE とそのかつ安価に製造できる。 ペプチド由来の HRF

受容体 Fc ε RI を介したマスト細胞の活性化が阻害剤は、 アレルゲンを含む可能性のある食品重要であることが知られている。 ヒスタミン遊離を摂取する前に服用することで、 食物アレルギ

因子 (HRF) は、 N 末端の 19 アミノ酸と H3 ドメ

ーを未然に防ぐ、 あるいは症状を軽減すること

インの 2 箇所で約 30% の IgE 抗体（IgG 抗体とも）が出来ると思われる。 また、 少なくとも、 免疫療と直接結合でき、 ２量体として存在する HRF が法施行時の抗原投与によるアナフィラキシーを

IgE と結合した複数の Fc ε RI を会合させて、マ防ぐことが期待できる。 また、 HRF 反応性 IgEスト細胞を活性化できることが、 これまでに本申抗体価が免疫療法の治療効果の客観的指標と請者らによって明らかになった１）。 標準的なマなる可能性がある。

ウスの食物アレルギーモデルを用いて、HRF は、アレルギー症状の誘発期 （感作期ではなく） に

研究計画及び研究手法

炎症増悪作用があることが明らかにした。さらに、

I. 食物アレルギー治療に最適な HRF 阻害剤

経口投与した HRF 阻害剤は特異的に小腸のマの選択スト細胞に結合すること、 HRF は腸管で細胞外計画 ： 抗原 ovalbumin (OVA) で ip 免疫したマ

マトリクスと同じような分布を示すことを明らかにウスに、 同じ抗原を複数回経口投与して下痢をした。 また、 急速経口免疫療法を施行後１年後

発 症 さ せ る。 HRF 阻 害 剤 (GST-N19 ま た はに鶏卵アレルギーを克服できなかった患児でHRF-2CA[HRF の単量体 ]) を抗原投与の直前

は、血中 HRF 反応性 IgE が増加すること （HRFに投与すると下痢の発症が抑えられることは、濃度や HRF 反応性 IgG は変わらない） も明ら

10 回以上の実験で確かめられている。 下痢発かにした。以上の結果に基づいて、本研究では、症後に HRF 阻害剤を投与した場合も、 下痢の(I) HRF-IgE 間の結合を抑える HRF 阻害剤を、発症頻度と重症度を 70% 以上低下させられる。

ヒト患者に使用することを最終目標として開発す

ヒト患者に使用できる HRF 阻害剤として、 阻害る。 候補として、 阻害効果の強い 3 種のペプチ効果の強さから HRF の N 末端部分に由来する

ド由来阻害剤のうちどれが最大の予防 ･ 治療効N19, N25, N32 が考えられる。 これらのペプチド38

ヒスタミン遊離因子の阻害による食物アレルギー治療薬の開発をそのまま、 または化学修飾 （N 末端のアセチ

incubate してから細菌の成長を調べる。

ル化や PEG 化、 C 末端のアミド化） して安定性と可溶性を高めて検討する。 下痢症状を呈し

III. 経 口 免 疫 寛 容 モ デ ル に お け る HRF とたマウスに２回の抗原投与前に HRF 阻害剤をHRF 反応性抗体の変化の解析
Yamashita らの経口免疫寛容モデルを用いる

種々の経路で投与し、 下記①～⑥を指標として阻害剤の治療効果とその機序を検討する。

(Allergy, 2012)。 ip 免疫前に OVA を 3 日連続実施内容 ：

飲ませることで、 上記の食物アレルギーとほぼ①下痢の重症度 ・ 直腸温。 ②最終抗原暴露後

同じ OVA 感作と OVA 摂食による下痢の発症に腸管組織を染色。 炎症度は、 H&E 染色で、が抑えられる。 経口免疫寛容モデルにおけるマスト細胞数は、 chloroacetate esterase 染色でHRF 反応性 IgE の変化が、 鶏卵アレルギー患

測定。 ③血中 HRF 濃度および HRF 反応性抗児に対する急速免疫療法の効果と相似であるな

体価を ELISA 法で測定。 ④抗原暴露後、 リン

らば、 HRF 反応性 IgE が低下するはずである。

パ節を回収し、 抗原で再刺激後、 各種のサイト

実施内容 ：カ イ ン 産 生 を ELISA 法 で 測 定。 ⑤ DNA

ip 免疫前に OVA を 3 日連続飲ませた場合と、microarray( または RNA-Seq) 法で腸管の網羅

この免疫寛容の操作をしない場合の２つのグル的な遺伝子発現解析。

ープに OVA 感作と OVA 摂食をさせ、 それによって下痢の発症程度や、 他の炎症症状の変II. 腸管での定常状態における HRF の機能解化、 とくに、 血中 HRF 濃度および HRF 反応性

析計画 ： 共焦点蛍光顕微鏡により、 HRF は小IgE 抗体価を測定する。 ついで、 より臨床に近腸でコラーゲンなどの細胞外マトリクスと同じようい条件で （はじめに食物アレルギーを発症させな分布を示すことが明らかになった。 可能性がてから、 比較的少量の OVA を摂食させることにある HRF の機能を以下のように調べる。

より、 脱感作させてから） HRF 反応性抗体の変実施内容 ：

化を解析する。

①小腸の組織を抗 IgG、 抗 IgE、 抗 IgA 抗体で計画から外れて実施した内容：

染めて共焦点蛍光顕微鏡で観察し、 HRF 反応
性抗体を保持する役割があるかを調べる。 ②抗原 ovalbumin (OVA) を i.p. 注射によって感HRF が HRF 反応性 IgE を細胞表面にもつマス作したマウスに、 同じ抗原を複数回経口投与しト細胞や好塩基球を遊走させるかを Transwellて下痢を発症させ、 HRF 阻害剤 (GST-N19 まを用いて調べる。 ③ IgG, IgE, IgA を小腸内のたは HRF-2CA[HRF の単量体 ]) を抗原投与のタンパク質分解酵素と HRF 存在下ないし非存直前に投与すると下痢の発症が抑えられること

在下で incubate してから SDS-PAGE で解析し、は、 理研でおこなった 10 回以上の実験で確か

HRF が抗体をタンパク質分解酵素から守る機能

められている。 下痢発症後に HRF 阻害剤を投が あ る か 調 べ る。 ④ 腸 管 内 細 菌 と HRF を与した場合も、 下痢の発症頻度と重症度を 70%

39

ヒスタミン遊離因子の阻害による食物アレルギー治療薬の開発

以上低下させられる。 ところが、 LJI では同じ条

析

件でも安定的かつ客観的に下痢重症度が判定

研究の結果：HRF はマスト細胞や好塩基球のできず、 より客観的な指標が必要だと結論され遊走を起こさせず、 抗体をタンパク質分解酵素

た。 この問題は、 安価な温度計で多数のマウスから守る機能はなく、 腸管内細菌の成長に影響の体温を短時間で測ることで解決できた。 さらしなかった。

に、 アナフィラキシーによる体温の低下が最も大きいのは 3、 4 回目の抗原投与時であること

III. 経 口 免 疫 寛 容 モ デ ル に お け る HRF とが判明した。

HRF 反応性抗体の変化の解析
研究の結果：

結果と考察

ip 免疫前に OVA を 3 日連続飲ませてから

I. 食物アレルギー治療に最適な HRF 阻害剤

OVA 感作と OVA 摂食をさせた場合 （経口免の選択疫療法） には、 この免疫寛容の操作をしない

当初、 LJI でのマウス実験が理研のときのよう場合に比して、 下痢の発症程度や、 他の炎症に下痢の重症度の判定ができず進捗が遅れた。

症状が有意に軽度であった。 また、 この変化にしかし、 上述のように問題は解決した。

つ れ て、 経 口 免 疫 療 法 を 行 っ た マ ウ ス で は研究の結果：

HRF 結合性 IgE が減少した。

実験系が安定した後に行った結果では、 経以上の研究成果から、 HRF は IgE を介した口投与した HRF-2CA は特異的に小腸のマスト

免疫応答に対して、 in vivo でマスト細胞表面で細胞表面に結合して、 ex vivo での抗原や HRF

IgE や IgG に結合してマスト細胞の活性化を増によるマスト細胞の活性化を抑制した。 また、幅し、 結果的にマスト細胞の増殖を誘導して腸胃内に OVA を反復投与することによって誘導さ管の炎症を増悪させることが明らかとなった。 ま

れ る 下 痢 や 消 化 管 の マ ス ト 細 胞 の 増 多 は、た、 この系に HRF の結合を阻害する活性を有Histamine-releasing factor (HRF) の IgE や IgGするペプチドを前投与することによって下痢をほへの結合を阻害するペプチド （GST-N19） やぼ完全に抑制し、 また症状発現後に投与するこHRF 阻害剤 （HRF-2CA ： HRF の単量体） のとでも約 70% の効果が得られることが明らかとな投与によって著明に阻害された。 また、 GST-った。 この結果は HRF が in vivo での IgE を介

N19 投与によって腸管上皮の IL-4 や IL-13 のした反応を増幅しており、 その阻害が IgE を介

mRNA 発現も著明に低下した。これらのことから、するアレルギー応答の治療薬として有用である

HRF にはアレルギー症状の誘発期 （感作期で事を示唆するものである。

はなく） の炎症増悪作用があることが示唆されまた、 経口免疫寛容の奏功機序の全貌は明た。

らかとなっていないが、 HRF 結合性 IgE の減少
がその一部である可能性が示唆された。

II. 腸管での定常状態における HRF の機能解40

ヒスタミン遊離因子の阻害による食物アレルギー治療薬の開発

論文発表などの第二世代の HRF 阻害剤の開発にも注力

Ando T, Kashiwakura JI, Itoh-Nagato N,

したいと思います。 また、 HRF の産生機序や、

Yamashita H, Baba M, Kawakami Y, Tsai SH,

免疫療法が HRF の産生や IgE 抗体の HRF 結Inagaki N, Takeda K, Iwata T, Shimojo N,

合性に与える影響のヒトでのデータなど、 極めFujisawa T, Nagao M, Matsumoto K,て重要な課題がこのされております。

Kawakami Y, Kawakami T.

本研究を更に強力に推進してゆきたいと考え

Histamine-releasing factor enhances foodております。 今後もご指導ご鞭撻を宜しくお願

allergy.

い申し上げます。

J Clin Invest. 2017 Dec 1;127(12):4541-4553
参考文献
学会発表

1） K ashiwakura J, Ando T, Matsumoto K,th

1 The 8 EMBRN International Mast Cell andKimura M, Kitaura J, Matho MH, Zajonc

Basophil Meeting, May 25-27, 2017, Prague,

DM, Ozeki T, Ra C, Macdonald SM,

Czech Republic.

Siraganian RP, Broide DH, Kawakami Y,

2 J ohns Hopkins University Symposium,

Kawakami T. Histamine-releasing factor has

November 17, 2017, Baltimore, MD, USAa proinflammatory role in mouse models of

3 G ordon Research Conference on Foodasthma and allergy. J. Clin. Invest. 2012

Allergy, January 7-12, 2018, Ventura, CA,

Jan;122(1):218-228.

USA2） Brandt EB, Strait RT, Hershko D, Wang Q,
Muntel EE, Scribner TA, Zimmermann N,

今後の研究活動について

Finkelman FD, Rothenberg ME. Mast cells

HRF が食物アレルギーを始めとするアレルギ

are required for experimental oral allergen-ー疾患の増悪に寄与していることは、 疑う余地

induced diarrhea. J. Clin. Invest. 2003がないほどデータが蓄積してきております。また、

Dec;112 (11):1666-177.

HRF 阻害剤がヒトに応用できる可能性はまだ直3） Yamashita H, Takahashi K, Tanaka H, Nagai

接 の 証 拠 が な い も の の マ ウ ス で の Proof of

H, Inagaki N. Overcoming food allergy

concept (POC) はほぼ固まったと考えられます。

through acquired tolerance conferred by

今後、 現在の候補群から最適な HRF 阻害剤をtransfer of Tregs in a murine model. Allergy

決定して、 なるべく早く臨床試験に進むことを第2012 Feb; 67(2):201-209.

一に考えております。 しかし、 さらに薬物製剤

4) K a w a k a m i T , B l a n k U . F r o m I g E t o法の改良 （たとえばコートする） や抗体の開発

omalizumab. J.Immunol. 2016;197:4187-419

41平成 29 年度研究助成事業 個人研究助成〈研究結果要約〉※報告書全文は当財団 Web サイトに掲載予定
敬称略
研究課題名

所属機関 ・ 氏名

ヒト化マウスを用いた食物アレルギーモデルマウスの開 公益財団法人実験動物中央研究所
発とアナフィラキシー制御の研究

免疫研究室室長代理 伊藤 亮治

食物アレルギー罹患児の血漿中におけるアレルギー 国立研究開発法人 国立成育医療研究セン
関連 miRNA の発現プロファイル解析

ター研究所研究員 五十嵐 ありさ

母親の腸内環境が胎児の出生後の食物アレルギー発 徳島大学 大学院医歯薬学研究部 予防環症に及ぼす影響の解析

境栄養学分野 特任助教 上番増 喬

microRNA の網羅的解析を用いた好酸球性消化管疾 島根大学医学部 第二内科
患のバイオマーカーの探索

助教 大嶋 直樹

糖鎖生物学的アプローチによる果実のアレルゲン性発 佐賀大学 医学部 分子生命科学講座
現メカニズムの解明

細胞生物学分野 助教 岡田 貴裕

免疫寛容誘導作用を有する低アレルゲン性蕎麦抗原 信州大学農学部
ペプチドの創製と予防治療への応用

准教授 片山 茂

抗原改変カゼインを用いた乳幼児ミルクアレルギー患者への早期介入による、 ミルクアレルギーへの治療効
果に関する研究岐阜大学医学部附属病院 小児科
講師 川本 典生

食物アレルギーの新規予防法の開発に向けた母子栄 国立研究開発法人医薬基盤 ・ 健康 ・ 栄養研
養 ・ 腸内因子とアレルギー疾患との相関解析

究所 プロジェクトリーダー 國澤 純

妊婦の栄養摂取状況と子の食物アレルギー発症との 愛媛大学大学院医学系研究科疫学 ・ 予防医
関連 ： 出生前コホート研究データを活用した解析学講座 特任講師 田中 景子

食物アレルギー児の QOL に着目した予後に関する研
究

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45
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48
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50

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52

国立病院機構三重病院 臨床研究部
アレルギー疾患治療開発研究室長

53

長尾 みづほ

革新的抗体作製技術を用いた食物アレルギー抗原同 国立大学法人千葉大学 ・ 大学院薬学研究院
定法の開発

助教 平川 城太朗

うるち米デンプンとアレルゲンの共摂食による経口免疫 広島大学 大学院先端物質科学研究科
寛容誘導の検討

特任助教 藤村 孝志

葛根湯の併用による経口免疫寛容の治療効率の向上 富山大学 和漢医薬学総合研究所
及びその機序の解明

消化管生理学 助教 山本 武

マカダミアナッツアレルゲンの交差反応についての解 東京都立小児総合医療センター
析アレルギー科 医員 吉田 幸一

54
55
56
57

※所属、役職は平成 30 年 4 月 30 日時点

43

研究課題名ヒト化マウスを用いた食物アレルギーモデルマウスの開発とアナフィラキシー制御の
研究

フリガナ

イトウ リョウジ

代表者名

伊藤 亮治

所属機関 （機関名） （機関名） 公益財団法人実験動物中央研究所 免疫研究室（役職名） （役職名） 研究員
総説 1 報Ito, R., Takahashi, T., Ito, M. (2017). Humanized mouse models: Application to
本 助 成 金 に よ る 発 human diseases. Journal of Cellular Physiology, 23(1), 149–6.
表論文， 学会発表
平成 30 年度中に論文投稿予定
平成 31 年度に国際学会発表予定
研究結果要約
我々は、 ヒト化マウスを用いて牛乳由来アレルゲンである β-lactogrobline (BLG) に対する食物アレルギ
ーモデルを開発し、 抗アレルギー治療薬の前臨床評価系確立を試みた。 ヒト造血幹細胞移植によりヒト化
した NOG IL-3/GM-CSF Tg マウスへヒト抗 BLG-IgE 抗体を静脈内投与し、 翌日に BLG 精製タンパクを経口投与して、 全身性アナフィラキシーが誘導されるか検討した。 その結果、 NOG IL-3/GM-CSF Tg マ
ウスの約半数において、 体温の低下およびヒトマスト細胞の活性化が認められ、 アナフィラキシー様症状が観察された。 しかしながら半数の個体は無症状であり、 安定的な病態モデルの開発には誘導法の再検討が必要と考えられた。 そこで我々は、 抗 BLG 抗体投与後に、 BLG タンパクを経口ではなく静脈内に投与し、 全身性アナフィラキシーが誘導されるか検討した。 その結果ほぼ全ての個体で体温の低下が認められ、 血中へ大量のヒスタミンが放出されたことから、 BLG 静脈内投与によって安定的にアナフィラキシー
病態を誘導できることが示唆された。 さらに、 これらモデルへアナフィラキシー治療薬として使われている
アドレナリン製剤を投与したところ、 体温低下、 死亡率、 血中ヒスタミン量が顕著に抑制された。 以上の結果から、 当該モデルはヒトアナフィラキシー病態を標的とした創薬の前臨床試験系への応用が可能である
ことが示された。

44

研究課題名

食物アレルギー罹患児の血漿中におけるアレルギー関連 miRNA の発現プロファイル解析

フリガナ

イガラシ アリサ

代表者名

五十嵐 ありさ国立研究開発法人 国立成育医療研究センター研究所
所属機関 （機関名）
研究員
（役職名）

本助成金による発
特になし
表論文， 学会発表

研究結果要約
microRNA （miRNA） は、 細胞内で遺伝子の発現を調節する non-cording RNA の一つであり、 細胞間の情報伝達物質としても作用していると考えられている。 そのため、 近年新たなバイオマーカーや機能分
子として様々な分野で研究が進められている。
本研究では、 食物アレルギー罹患児の血漿中にアレルギー疾患との関連が報告されている miRNA がどの程度検出されるのか、 また食物アレルギーを持たない健常児と比較して、 miRNA のプロファイルに違いがあるのかを明らかにし、 血漿 miRNA がアレルギー疾患の病態をどの程度反映するのか検証を行うことを目的とした。
健常児および食物アレルギー罹患児の血漿における miRNA の発現を調べた結果、 これまでの研究でアレルギーとの関連が報告されている、 miR-146、 miR-155、 miR-21、 miR-375、 miR-19a はすべて検出限界以下であった。
一方、 食物アレルギー罹患児の血漿でコントロールと比較して明らかに発現差のある新たな miRNA が認められた。 健常児と比較して食物アレルギー罹患児の血漿で有意に高い miRNA は 7 種類、 有意に低い miRNA は 145 種類であった。
今後はこれら miRNA が発現する細胞、 ターゲット遺伝子等を検証して食物アレルギーへの関与を明らかにするだけでなく、 更なる検証によりバイオマーカーとしての有用性を検証したいと考えている。

45

研究課題名

母親の腸内環境が胎児の出生後の食物アレルギー発症に及ぼす影響の解析

フリガナ

ウエバンソウ タカシ

代表者名

上番増 喬

所属機関 （機関名） 徳島大学 大学院医歯薬学研究部 予防環境栄養学分野（役職名） 特任助教

本助成金による発なし
表論文， 学会発表

研究結果要約（特許申請のため限定開示）
ヒトの腸内には、 たくさんの腸内細菌が生息している。 腸内細菌は摂取した食物を分解 ・ 利用する過程
で様々な代謝産物を産生する。 産生された代謝産物は、 近隣の腸内細菌に作用するだけでなく、 宿主にも影響を及ぼし、 実際に様々な疾患に腸内細菌が関与している事が明らかになってきている。 本研究では、 母親の腸内環境の違いが、 産まれてくる仔の将来の疾病リスクやそれに関与する遺伝子のメチル化に及ぼす影響を明らかにすることを目的に、 近年、 患者数が増加してきているアレルギー疾患を対象モデルとして検討した。 母親に対して抗菌薬、 またはビタミン B 群欠乏食を投与し、 仔の遺伝子のグローバ
ルなメチル化度合いを検討した結果、 対象群と介入群には大きな違いは見られなかった。 仔の遺伝子のグローバルなメチル化度合いは個体差が大かったことから、 仔だけでなく、 孫やひ孫に及ぼす影響を検討することで、 母親の腸内環境の違いが仔に及ぼす影響を評価することができると考えられる。 一方で、腸管の免疫細胞における制御性 T 細制胞の分化増殖に重要な FOXP3 遺伝子発現は、 グローバルなメ
チル化度合いの高いマウスにおいて、 メチル化度合いの低いマウスと比較して若干ではあるが高値を示した。 このことは、 グローバルなメチル化とローカルな遺伝子発現制御の関連性を示唆しており、 今後、 実際にアレルギー発症等に関与するかを含めて、 詳細に検討する必要があると考えられる。

46

研究課題名microRNA の網羅的解析を用いた好酸球性消化管疾患のバイオマーカーの探索

フリガナ

オオシマ ナオキ

代表者名

大嶋 直樹

所属機関 （機関名） 島根大学医学部 第二内科
（役職名） 助教

本助成金による発
平成 30 年度 発表予定
表論文， 学会発表

研究結果要約
好酸球性消化管疾患 （EGID） は遅延型食物アレルギーの一つであり、 消化管に多数の好酸球が浸潤し慢性炎症が起こる病態である。 近年、 患者数は急激に増加傾向であるが、 診断方法、 治療に関しては未だ確立されていない部分が多い。 我々は、 消化管粘膜局所における microRNA （miRNA） に着
目し、 どのように病態形成に関与しているのか、 またバイオマーカーになり得るのかを明らかにすることを目的に研究を行った。
本研究では未治療の好酸球性食道炎 （EoE） 患者を対象に、 内視鏡下生検における食道粘膜のmiRNA、 mRNA 発現を網羅的に解析し、 逆流性食道炎 （RE） 患者との比較を行った。 その結果、 EoE
患者と RE 患者の間で明確な miRNA、 mRNA 発現パターンの相違を認め、 mRNA だけではなく miRNAの発現プロファイルも極めて欧米と類似していることが明らかになった。 これは EoE の病態は RE とは異なる機序で成り立っており、 本邦と欧米で同一であることを示唆するものであった。 さらにプロトンポンプ阻害剤による治療の前後において、 数種類の miRNA、 mRNA 発現の変動を認めた。 加えて、 特定の miRNA
は治療におけるバイオマーカーの候補となり得るものであった。 以上の結果から、 本研究により EoE 患者
における食道粘膜の miRNA 発現の意義と今後の EGID 研究の展望を明確にすることができた。

47

研究課題名

糖鎖生物学的アプローチによる果実のアレルゲン性発現メカニズムの解明

フリガナ

オカダ タカヒロ

代表者名

岡田 貴裕

所属機関 （機関名） 佐賀大学 医学部 分子生命科学講座 細胞生物学分野（役職名） 助教
1. Okada T, Ihara H, Ito R, Ikeda Y. Molecular cloning and functional expressionof Lewis type α 1,3/ α 1,4-fucosyltransferase cDNAs from Mangifera indica L.
Phytochemistry, 144:98-105. 2017.
本 助 成 金 に よ る 発 2. 岡田貴裕 , 井原秀之 , 伊東利津 , 池田義孝 . マンゴー由来 α1,3- フコース転移酵素遺伝子 （MiFUT11） の同定 ・ 機能解析 . 2017 年度生命科学系学会合
表論文， 学会発表
同年次大会 . 2017 年 12 月 6 日 .
3. 岡田貴裕 , 池田義孝 . マンゴー由来β 1,2- キシロース転移酵素遺伝子の同定 ・機能解析 . 日本農芸化学会 2018 年度大会 . 2018 年 3 月 17 日 .
研究結果要約花粉症関連食物アレルギー症候群は花粉と食用植物との交差反応により発症する疾患であり、交差抗原の分子実体と発現機序の理解が重要な課題となっている。本課題では、植物の主要な交差抗原として知られるアスパラギン結合型糖鎖（ N-glycan）に着目し、アーウィン種マンゴー果実をモデルとしてその生化学的基盤を調査した。
N-glycan のアレルゲン糖エピトープ（α1,3- フコース、β1,2- キシロース）修飾に関わる責任遺伝子として、新たにα 1,3- フコース転移酵素遺伝子（ MiFUT11）、β1,2- キシロース転移酵素遺伝
子（ MiXylT）を見出し、これらが細胞レベルで機能することを明らかにした。また、ルイス a 構造の形成に関わり、交差反応性の低減化にはたらくと考えられる β1,3- ガラクトース転移酵素遺伝
子（ MiGALT1）、α1,3/α1,4- フコース転移酵素遺伝子（ MiFUT13）を見出した。さらに、登熟に伴い MiFUT11、MiXylT の発現が亢進する一方で、MiFUT13 の発現活性は顕著に低下する傾向を見出した。以上の結果から、マンゴー果実は完熟に近づくにつれて交差反応性の高い N-glycan が増加し、アレルギーの発症リスクが高くなる可能性が考えられる。

48

研究課題名

免疫寛容誘導作用を有する低アレルゲン性蕎麦抗原ペプチドの創製と予防治療へ
の応用

フリガナ

カタヤマ シゲル

代表者名

片山 茂

所属機関 （機関名） 信州大学農学部（役職名） 准教授
1. 鈴木湧太、 片山茂、 山口大樹、 三谷塁一、 中村宗一郎、 リン酸化 Fag e 1 及び Fag e 2 摂取によるソバアレルギー改善効果、 第 77 回日本栄養 ・ 食糧学会
大会、 沖縄那覇市、 平成 29 年 5 月 20 日
本助成金による発
2. Shigeru Katayama、 Takakazu Mitani、 Soichiro Nakamura、 Hypoallergenic
表論文， 学会発表
phosphorylated buck wheat proteins inducing oral tolerance、 ISNFF2017、 群山
セマングムコンベンションセンター （Gunsan, Korea）、 平成 29 年 10 月 22 ～ 26
日
研究結果要約
アレルギー疾患の根本的な治療をめざして 「食べて治す」 という免疫寛容を利用した経口減感作療法の研究が行われている。 しかし、 アナフィラキシーショックなど重篤な副作用の危険もあるため、 より安全性が高い手法の確立が求められている。 そこで本研究では、 リン酸化によりアレルゲンのエピトープ部位を修飾したアレルゲン性低減化抗原を作製し、 これらの抗原ペプチドの免疫寛容誘導効果について感作
マウスを用いて検証した。 ソバ主要アレルゲンである Fag e 1 および Fag e 2 をドライヒーティング法によりリン酸化したところ、 ペプシンに対する消化抵抗性は未修飾よりも低下することが明らかとなった。 すなわち、
ソバアレルゲンは消化酵素によりペプチド化しやすくなることが示された。 さらに、 リン酸化ソバアレルゲン
ペプチドは蕎麦アレルギー患者血清中の IgE 抗体との結合能が低下することが示された。 次に、 リン酸化
Fag e 1 ペプチドの経口摂取によるアレルギー改善効果を検証した。 リン酸化 Fag e 1 ペプチドを Fag e 1
感作マウスに 4 週間摂取させたところ、 アレルギー症状の軽減効果が認められた。 このとき、 リン酸化 Fage 1 ペプチド摂取群において、 脾臓細胞での制御性 T 細胞 （Treg） の分化誘導が促進されることが示された。 本研究の結果より、 リン酸化蕎麦アレルゲンペプチドの経口摂取は、 Treg 分化誘導を介してアレ
ルギー反応を抑制することが示唆された。

49

研究課題名抗原改変カゼインを用いた乳幼児ミルクアレルギー患者への早期介入による、
ミルクアレルギーへの治療効果に関する研究

フリガナ

カワモト ノリオ

代表者名

川本 典生

所属機関 （機関名） 岐阜大学医学部附属病院 小児科（役職名） 講師

本 助 成 金 に よ る 発 未発表
表論文， 学会発表 （２０１８年秋の小児アレルギー学会で発表予定）

研究結果要約抗原を適切に加水分解し、 IgE の反応性を低下させ、 かつ、 T 細胞からの刺激で寛解を誘導することを目標とした 「食べて治す」 食品を開発している。 牛乳の β ラクトグロブリンの検討を行い、 さらに最近
カゼインの抗原改変食品を用いて、 ４歳以上の食物アレルギー患者に経口免疫療法を行って高い成果を得た。 今後乳幼児の牛乳アレルギー患者への早期介入を目指す段階で、 より安全性に配慮する必要があると考え、 IgE 抗体の抗原改変カゼインへの反応性について検討を行った。 IgE-Western Blot 法により、
天 然 型 カ ゼ イ ン と 抗 原 改 変 カ ゼ イ ン の IgE の 反 応 性 を 比 較 検 討 し た。 カ ゼ イ ン 特 異 的 IgE 抗 体(ImmunoCAP ® 法 ) が高値の例では天然型カゼインの検出が容易であったが、 低値の例の中に天然型カゼインのバンドの検出が困難な場合があった。また、この方法には定量性についても課題があった。そこで、Inhibition ELISA 法を用いて検証を行った。 濃度勾配をつけた天然型および抗原改変カゼインを患者血清と混合した上で、 ELISA プレートに固相化したカゼインへの IgE の結合を検出した。 当初 TMB による吸光度を測定したが、 特異的 IgE 抗体が低い症例では検出困難で、 高感度用の化学発光試薬を用いて測定し、 感度の問題をクリアし、 多くの患者において抗原改変カゼインの IgE 結合性が天然型カゼインに比べて低下していることが示された。

50

研究課題名

食物アレルギーの新規予防法の開発に向けた母子栄養 ・ 腸内因子とアレルギー疾患との相関解析

フリガナ

クニサワ ジュン

代表者名

國澤 純

所属機関 （機関名） 国立研究開発法人医薬基盤 ・ 健康 ・ 栄養研究所（役職名） プロジェクトリーダー
1. J Allergy Clin Immunol. 2017 Dec 27. [Epub ahead of print]
本 助 成 金 に よ る 発 2. 食品薬学シンポジウム
表論文， 学会発表 3. 先進イメージング医学研究会
4. AMED-Leibniz Workshop in the Life Sciences

研究結果要約
現在、 乳幼児の約半数は何らかのアレルギー疾患に罹患していると言われているが、 現有のアレルギ
ー疾患の治療法は対症療法のみで、 根本的な予防 ・ 治療法は確立されておらず、 また発症原因についてもほとんど明らかになっていない。 最近の研究から、 アレルギーの発症には腸内細菌や食事などの環境因子と宿主免疫系との相互作用が、 重要な役割を担っていることが示されてきている。 その中で、 乳幼児アレルギーについては母乳の影響が一因として考えられている。 本研究では食事や母乳とアレルギーについて脂質に着目した研究を行い、 食事性脂質から産生される脂質メディエーターについて、 母乳の観点も含めたアレルギーに関する研究を行った。 その結果、 ω ３脂肪酸として知られる α リノレン酸を起点に形成される複数の脂肪酸代謝物が抗アレルギー活性を示すことが示され、 皮膚炎についてはエイコ
サペンタエン酸の代謝物の一つが好中球に発現する GPR40 を介して遊走阻害することが作用点であることが示された。 一方、 母乳中にもω３脂肪酸代謝物が含まれ、 乳幼児期のアレルギーと関連することが示された。 これらの知見は近い将来、 食物アレルギーに対する予防や発症予測診断法の開発につながるものと期待され、 乳幼児アレルギー疾患の減少と家族を含めた QOL の向上、 さらには患者数減少による医療経済の改善が期待され、 社会的にも学術的にも多大な貢献ができると期待される。

51

研究課題名

妊婦の栄養摂取状況と子の食物アレルギー発症との関連 ：出生前コホート研究データを活用した解析

フリガナ

タナカ ケイコ

代表者名

田中 景子

所属機関 （機関名） 愛媛大学大学院医学系研究科疫学 ・ 予防医学講座（役職名） 特任講師

本助成金による発無し
表論文， 学会発表

研究結果要約
妊娠中の母親の環境要因が胎児へ与える影響は大きい。 特に、 母親の食事 ・ 栄養摂取状況は、 胎児の発育 ・ 発達だけでなく、 様々な疾患発症との関連が指摘されている。 今回、 出生前開始前向きコホート研究の 3 歳時追跡調査までのデータを活用し、 妊娠中の母親のカフェイン摂取と子の食物アレルギー
発症リスクとの関連について解析した。
研究対象者は、 1522 組の母子である。 母親の妊娠中の食習慣は、 妥当性の検証された食事歴法質問調査票を用いて、 過去 1 ヶ月の食事習慣を評価した。 1 歳、 2 歳、 3 歳時の追跡調査の質問票で、食物アレルギーに関する情報を得た。 本研究では、 食物摂食後、 アレルギー症状が出現したという自己申告があった場合、 及び医師による食物アレルギーの診断があった場合、 食物アレルギーあり、 と定義した。
母親の妊娠中のカフェイン摂取の第 1 三分位 （T1） に比較して、 第 2 三分位 （T2） では、 有意に食物アレルギー発症リスク増加と関連していた。 一方、 第 3 三分位 （T3） では、 統計学的に有意な関連を認めなかった。
今回の解析により、 母親の妊娠中のカフェイン摂取は、 子の食物アレルギー発症リスク上昇に関連があることが示唆された。 今後、 メカニズムの解明も含め、 さらなる疫学研究が必要である。

52

研究課題名

食物アレルギー児の QOL に着目した予後に関する研究

フリガナ

ナガオ ミヅホ

代表者名

長尾 みづほ所属機関 （機関名） 国立病院機構三重病院（役職名） 臨床研究部 アレルギー疾患治療開発研究室長

本助成金による発
第 67 回日本アレルギー学会学術大会 (2018/6/22-24) で発表予定
表論文， 学会発表

研究結果要約
食物アレルギー診療の向上に伴い、 積極的に食物経口負荷試験がなされ、 その後に適切な栄養指導を行うことで、 不必要な除去を減らし、 必要最小限の除去となるように指導されている。 しかし、 病状として寛解傾向になることと、 保護者や患児の QOL が改善することは必ずしも一致しない。 そこで、 本研究では経口負荷試験を受けた児の QOL について食物アレルギーの疾患特異的 QOL 質問紙である
FAQLQ-PF を用いて調査した。 その結果、4 歳以上の児は 3 歳以下の児よりも QOL 全体が低下しており、因子別にみると社会的 ・ 栄養的制限については年齢による影響はあまりみられなかったが、 食物への不安や感情への影響は 4 歳以上で QOL が低下している傾向にあった。
また、 栄養摂取頻度調査票から食物アレルギー児の栄養状態をみたところ、 カルシウム、 鉄、 ビタミンなど多くの栄養素が充足していな児がみられた。 これは必ずしも QOL や食物アレルギーの重症度とは関連しておらず、 比較的軽症例でもみられたことから、 食物アレルギー児の指導には栄養面からのより積極的な介入も必要と考えられた。
今後 QOL の経時的な変化を追うことで、 QOL が低下している児、 低下していきそうな児にどのような因子が関わっているのか検討し、 早期介入することで QOL の向上を図れることを目指す。

53

研究課題名革新的抗体作製技術を用いた食物アレルギー抗原同定法の開発

フリガナ

ヒラカワ ジョウタロウ

代表者名

平川 城太朗所属機関 （機関名） 国立大学法人千葉大学 ・ 大学院薬学研究院（役職名） 助教

本 助 成 金 に よ る 発 該当なし
表論文， 学会発表 2018 年度予定

研究結果要約
食物アレルギーはごく一部のヒトに起こるアレルギー疾患であるが、 重篤な場合は循環器不全をもたらし死に至る。 そのため臨床では、 食物アレルギー患者がどのような食物アレルゲンに反応するのかを知ることは極めて重要である。 また食物アレルギーの研究を進めるうえでは、 食物アレルゲン特異的なモノクローナル抗体を作製し、 どのような食物アレルゲンが食物アレルギー発症に関与するかを明らかにすることが重要である。 そこで本研究では、 食物アレルゲンを発現する細胞株を野生型マウスに過剰免疫し、 食物アレルゲン特異的な IgE 抗体を作製する 「新規モノクローナル抗体作製法」 を開発することを目指した。
本研究ではモデルアレルゲンとして卵白アルブミン (OVA) を抗原として用い、 幾つかの免疫プロトコルに従い OVA を発現する細胞株を野生型マウスに免疫することで、 OVA 特異的モノクローナル抗体の樹立に成功した。 抗体のクラスを解析すると多くがマウス IgM と IgG であり、 OVA 過剰発現株を免疫するだけ
では抗原特異的 IgE クローンを作製することは難しいことが明らかとなった。 今後は本手法をさらに発展させることで、 食物アレルゲン特異的な IgE 抗体が簡便に作製され、 食物アレルギー研究が推進されることが期待される。

54

研究課題名うるち米デンプンとアレルゲンの共摂食による経口免疫寛容誘導の検討

フリガナ

フジムラ タカシ

代表者名

藤村 孝志

所属機関 （機関名） 広島大学 大学院先端物質科学研究科（役職名） 特任助教

本助成金による発2017 年度の発表実績なし
表論文， 学会発表

研究結果要約
食物アレルギーや花粉症をはじめとするアレルギー疾患は増加の一途を辿っており、 深刻な社会問題となっている。 アレルギー疾患の根治療法としてアレルゲン特異的免疫療法があげられるが、 食物アレルギ
ーでは効果が低くあまり実施されていない。 本研究では、 「低用量アレルゲンの予防投与により誘導される経口免疫寛容の効果がうるち米デンプン摂食により増強されるか？」 を明らかとすることを目的とした。
鶏卵白アルブミン （OVA） をモデルアレルゲンとして、 食物アレルギーマウスにおける下痢症状を指標に治療効果を解析した。 飼料中のコーンスターチをうるち米デンプンと全置換した餌を自由摂食させることで米デンプン投与を行い、 低用量 OVA をゾンデにより予防投与した後、 高用量 OVA の経口投与により下痢症状を誘導した。 その結果、 OVA を予防投与していない群では、 米デンプン飼料、 通常飼料のいずれにおいても 67%(4/6) が下痢症状を示したが、 米デンプン飼料摂食下で低用量 OVA を予防投与した群では 67% が無症状であった。 通常飼料摂食下で低用量 OVA を予防投与した群では 33% が無症状、 50%
が重度の下痢を示したことから、 一部のマウスでは OVA の予防投与が逆に食物アレルギーの悪化に働いていると示唆された。 以上の結果より、 低用量アレルゲンの予防的投与により誘導される免疫療法の治療効果が米デンプンの共摂食により増強されることが示された。

55

研究課題名葛根湯の併用による経口免疫寛容の治療効率の向上及びその機序の解明

フリガナ

ヤマモト タケシ

代表者名

山本 武

所属機関 （機関名） 富山大学 和漢医薬学総合研究所 消化管生理学（役職名） 助教
1. 第 66 回日本アレルギー学会学術大会 , 2017, 6, 16-18, 東京 .
長田夕佳 , 山本 武 , 門脇 真 : 食物アレルギー病態モデルに対する葛根湯と経
口免疫療法の併用療法によるレチノイン酸代謝酵素抑制を介した制御性 T 細胞
本助成金による発の誘導 .
表論文， 学会発表
2. 第 34 回和漢医薬学会学術大会 , 2017, 8, 26-27, 福岡 .
山本 武 , 長田夕佳 , 林美智慧 , 苟巧 , 門脇 真 : 経口免疫療法と葛根湯の併用療法による食物アレルギーの治療効果増加の機序の検討 .
研究結果要約
食物アレルギーは患者数が増加しているにもかかわらず、 未だ有効な治療法がない疾患である。 近年、
経口免疫療法は食物アレルギーを根本的に治癒する可能性がある治療法として考えられる様になってきた。 しかし、 経口免疫療法は、 原因抗原の経口摂取により行なわれるため重篤な副作用を誘発する場合があること、 長期の治療期間にもかかわらず治療成績は十分には高くないことなどから一般診療に推奨されていない。 申請者らは、 漢方薬がアレルギー疾患の治療に頻用されていることから、 経口免疫療法による食物アレルギーの治療に漢方薬を併用することが経口免疫療法を安全にかつ効率的に行うために有効ではないかと考えた。 そこで、 食物アレルギーの発症を予防的に抑制すること明らかにしている葛根湯を経口免疫療法と併用し、 その効果を明らかにするとともに治療機序を検討した。 食物アレルギー病態モ
デルに臨床研究で行われている経口免疫療法と同様の経口免疫療法を行う経口免疫療法モデルを作製し、 葛根湯の併用効果について検討した。 葛根湯の併用は食物アレルギーの治療効率を増加し、 その治療機序には腸管の制御性 T 細胞の増加が関与することを明らかにした。 さらに、 制御性 T 細胞の誘導には腸管粘膜のレチノイン酸量の増加が関与することを明らかにした。 本研究は、 食物アレルギーの治療への経口免疫療法と葛根湯の併用の有効性を示し、 安全で効率的な治療法の確立の可能性を示唆した。

56

研究課題名

マカダミアナッツアレルゲンの交差反応についての解析

フリガナ

ヨシダ コウイチ

代表者名

吉田 幸一

所属機関 （機関名） 東京都立小児総合医療センター（役職名） アレルギー科 医員
Koichi Yoshida, Shoichiro Shirane, Kazue Kinoshita, et al. Clinical features and
本 助 成 金 に よ る 発 allergen analysis in five children with macadamia nut allergy. American Academy
表論文， 学会発表 of Allergy and Immunology/World Allergy Organization Joint Congress 2018. 2-5
March 2018. Orlando, FL, USA.

研究結果要約
マカダミアナッツは現在広く摂取される食品となったが、 そのアレルギーについてこれまで十分な検討がなされていない。 そのため、 交差反応についてもヘーゼルナッツとの可能性が症例報告レベルで示唆されるのみで、 マカダミアナッツアレルギーがある場合どのナッツに注意すべきか明らかにできていなかったが、 本研究により 5 名の即時型のマカダミアナッツアレルギーをもつ小児例 （うちアナフィラキシーを経験した症例は 2 名） が集積できた。
我々はマカダミアナッツの粗タンパク質に対する特異的 IgE 抗体の検出系を確立し、 Inhibition ELISAを 4 名の患者で実施した。 その結果、 4 名中 2 名の患者の特異的 IgE 抗体は、 クルミとヘーゼルナッツの粗タンパク質を吸収抗原とした時、 濃度依存的に吸光値が減少し、 これらの抗原に対し交差反応を示すことが明らかになった。 残り 2 名ではヘーゼルナッツ、 クルミ、 ピーナッツ、 アーモンド、 カシューナッツ、
ピスタチオ、 まつのみ、 ごま、 そばとも全ての症例の IgE 抗体は交差反応性を示さなかった。 今後、 この結果の臨床的意義も含め今後マカダミアナッツのアレルゲン性について、 解析中のコンポーネントの同定など更なる研究が必要である。

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役員・評議員・研究助成審査委員名簿（ 平 成 30年 9月 1日 現 在 ）

1.役員
理事長

山田 良司

常勤

元 日本ハム（株）中央研究所 所長

副理事長

村上 博

非常勤

日本ハム（株）日本ハム（株）中央研究所 所長

専務理事

沖浦 智紀

常勤

日本ハム（株）中央研究所より出向

一色 賢司

非常勤

（一財）日本食品分析センター 顧問

宇理須 厚雄非常勤藤田保健衛生大学 医学部 客員教授

畑江 敬子

非常勤

お茶の水女子大学 名誉教授

久木田 勝

非常勤

日本ハム（株）経理財務部 次長

大谷 敏郎

非常勤

（国研）農研機構 理事（研究推進担当Ⅲ）

川村 浩二

非常勤

日本ハム（株） 代表取締役専務執行役員

菊田 行紘

非常勤

TMI総合法律事務所 弁護士

河野 陽一

非常勤

（独）労働者健康安全機構 千葉労災病院 院長

西藤 久三

非常勤

（一財）食品産業センター 顧問

清水 誠

非常勤

東京農業大学 応用生物科学部 教授

畑 佳秀

非常勤

日本ハム（株） 代表取締役社長

服部 昭仁

非常勤

北海道大学 名誉教授

理事

監事

2.評議員

評議員

58

3.研究助成審査委員
委員長

委員

一色賢司

(一財）日本食品分析センター 学術顧問、北海道大学名誉教授

穐山

国立医薬品食品衛生研究所

浩

食品部

部長

新井克彦

東京農工大学農学部付属硬蛋白質利用研究施設

五十部誠一郎日本大学

伊藤浩明

あいち小児保健医療総合センター

伊藤節子

同志社女子大学

川村

香川大学

理

生産工学部

教授

生活科学部

農学部

副センター長

特任教授

教授

倉園久生

帯広畜産大学副学長・教授

駒井三千夫

東北大学大学院農学研究科

教授

下条直樹

千葉大学大学院医学研究院

教授

立花宏文

九州大学大学院農学研究院

主幹教授

柘植郁哉

藤田保健衛生大学医学部

客員教授

鍋谷浩志

農研機構

部門長

松本健治

国立成育医療研究センター研究所

三橋富子

元日本大学短期大学部

森山達哉

近畿大学

食品研究部門

農学部

部長

教授

教授

平 成 29年 度 事 業 の 審 査 は 以 下 の 委 員 に も ご 担 当 い た だ き ま し た 。

赤澤

晃

森松文毅

東京都立小児総合医療センター
徳島大学

部長

研究支援・産官学連携センター

59

教授

教授

公益財団法人ニッポンハム食の未来財団 案内
１．目 的
食物アレルギーや食品分野における研究、研究支援及び啓発活動を行い、もって世界の人々においしさの感動と健康の喜びを提供することを目的としています。
２．事業内容本法人は、前条の目的を達成するため、次の事業を行います。
(1) 食物アレルギーや食品分野に関する講演会等の開催(2) 食物アレルギーや食品分野に関する印刷物の刊行及び広報活動(3) 食物アレルギーや食品分野に関する試験研究及び調査(4) 食物アレルギーや食品分野に関する研究を行う者に対する助成(5) 食物アレルギーや食品分野に関する指導者の育成及び啓発活動への支援(6) 食物アレルギーや食品分野に関する研究及び啓発活動に関し功績のある者の表彰(7) その他この法人の目的を達成するために必要な事業
３．沿 革
平成 27 年 1 月 27 日に日本ハム株式会社により「一般財団法人ニッポンハム食の未来財団」として設立されました。
内閣総理大臣より公益認定を受け、平成 29 年 4 月 1 日より「公益財団法人ニッポンハム食の未来財団」として活動しています。
４．役員等（平成 30 年 9 月 1 日時点）
評議員
大谷敏郎、川村浩二、菊田行絋、河野陽一
西藤久三、清水 誠、畑 佳秀、服部昭仁
理事
一色賢司、宇理須厚雄、沖浦智紀、畑江敬子、村上 博、山田良司
理事長
山田良司
副理事長
村上 博
監事
久木田 勝
５．情報公開等
Web サイト： https://www.miraizaidan.or.jp/
Facebook ： https://www.facebook.com/miraizaidan
Twitter： https://twitter.com/syokunomirai/

６．平成 30 年度主な事業活動
・平成 30 度研究助成の実施、2019 年度(平成 31 年度)研究助成の公募及び平成 29 年度研究助成の成果報告会の実施
・第 4 回食物アレルギー対応食料理コンテストの実施
・主催セミナーの実施
・平成 30 年度団体活動支援助成の公募及び実施
・当財団 Web サイトからの情報発信60බ┈㈈ᅋἲேࢽࢵ࣏ࣥࣁ࣒㣗ࡢᮍ᮶㈈ᅋ
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