地方移住者たちの「働き方」の探求― 男性の労働問題から男女のライフコース選択の問題への転換 ―畑 山 直 子１．問題の所在
本稿の目的は、ライフスタイル移住の概念を補助線としながら、地方移住者、特に I ターン移住者をめぐる新聞記事の分析を手掛かりに、地方移住を「男性の労働問題」から「男女のライフコース選択の問題」として捉
えなおすことにある。
近年、大都市から農山村あるいは地方都市へ移り住む「地方移住」が注目されている。地方移住は従来、田舎暮らしや I ターン移住として論じられてきた。田舎暮らしは、1960 年代・70 年代の学生運動の流れを汲む、都市住民の自然回帰志向として始まり、次第に定年退職者の「第二の人生」において象徴的なものとなった。一方で、I ターン移住は、1980 年代
後半に用語が登場し、人口還流現象である U ターンとの区別を明確にする
3

3

3

3

3

意図で、「都市住民が大都市圏から係累のない地方圏（主に、農山漁村）へ
自発的に移住すること」と定義できる。
これら田舎暮らしと I ターン移住を、広く地方移住として捉えるようになったのは、二つの理由があると考える。第一に、農山漁村の深刻な過疎化と、地方都市の中心部の空洞化が、地域社会の立て直しを迫り、移住者を積極的に地域政策に位置づけるようになったからである。とりわけ、2013 年に増田寛也を座長とする日本創成会議が「市町村消滅論」（増田編2014）を発表以後、政府や各自治体による移住の制度化が進んだ。移住先はいわゆる農山漁村に限定されず、大都市圏の周辺市町村をも含むようになるとともに、移住の主体は U ターン者と I ターン者の両者を視野に入れることが一般的になった。すなわち、議論の射程が「地方への移住」へと広がったのである。近年、地域社会へフォーカスしながら、移住者の動向をくまなく分析しているのが、小田切徳美らによる「田園回帰論」である（例えば、小田切 2014；小田切・筒井編 2016 など）。
1

第二に、これまで I ターン移住者の特徴とされた、「所得水準の向上よ
りも、生活環境の改善や自己実現を求める」（高木 2000；菅 1999, 農山漁村文化協会 2005 など）という側面が変容しつつあることが挙げられる。
田舎暮らしや I ターン移住の動機を検討してきた先行研究は、従来の農村から都市への移住が、就労機会の増大や賃金の上昇をもたらす「上昇移動」であることに対し、都市から農村への移住は、経済的上昇を期待しな
い、ある種の「下降移動」であることを明らかにしてきた。
しかし、特定非営利活動法人 100 万人のふるさと回帰・循環運動推進・
支援センターの嵩和雄が指摘するように、近年は移住先の選択条件として就労の場の確保が重視される傾向にあるとともに、企業に雇用されるニーズも高まっているという（嵩 2019：51-54）。また、若年移住者が移住先で起業したり、雇用の創出に結びつく地域活動を行うケースも増加している（例えば、小田切・筒井編 2016；松永・尾野編 2016 など）。つまり、
これまで自給自足やスローライフと結びつきやすかった田舎暮らしや I
ターン移住は、収益および利益の追求と地域への貢献をある程度行いながら、諸個人にとっての最適な働き方を地方で探究する移住になりつつあるといえる。
以上のように、田舎暮らしや I ターン移住が地方移住へと転換していく
過程は、2000 年代以降の欧米において「ライフスタイル移住（Lifestyle
Migration）」が台頭する過程と軌を一にしている。ライフスタイル移住
は、イギリスやアメリカの社会学者や人類学者によって理論化が進められ、若年移住者のワークライフバランスを説明する枠組みとして有用である。しかし、日本においては、地方移住を田園回帰論で説明する傾向が強く（石川 2018）、ライフスタイル移住概念を用いて論じる視角はまだ十分ではない。
そこで、本稿では、ライフスタイル移住概念を補助線とすることで、地方移住を移住者が求める働き方から理解することを試みる。具体的には、
ライフスタイル移住概念から抽出できるいくつかのキーワードを用いて、1980 年代後半以降の I ターン移住者をめぐる新聞記事を分析し、移住の主体が、経済的上昇志向から降りることを目指した男性たちから、最適な働き方を求める男女へと変容していることを明らかにしていく。これは、かつて男性の労働問題としてあった田舎暮らしや I ターン移住が、男女のライフコース選択の問題としての地方移住に転換していることを指摘するこ2

地方移住者たちの「働き方」の探求とでもある。

２．地方移住分析の視角とライフスタイル移住

2.1 これまでのＩターン移住研究
第二次世界大戦以後、人口移動のメインストリームは、労働力移動を中心とした農村から都市への移動であった。しかし、日本を含め、1970 年
代以降に各地で大都市から農山村などの地方への移住がみられるようになる。欧米ではそれらを「人口還流現象」として、都市化の発展過程で起こり得る「逆都市化」あるいは「反都市化」という文脈で捉えた。
1970 年代のアメリカで起きた人口還流現象を、ネオ・ルーラリズムとして日本でいち早く紹介した満田久義は、この人口還流の要因には、農村工業化による就業機会の増大や田園環境の快適性などの「農村の魅力要因（プル要因）」と、都市での高い犯罪率や物価高、ストレスや公害といった「都市からの逃避要因（プッシュ要因）」があると説明している（満田1987：225）。その上で、主要な要因は都市側のプッシュ要因であるとし、
ネオ・ルーラリズムは「田園環境での新しいライフスタイル」を重視すると述べる（前掲 1987：237）。
このように、移住の要因、すなわち動機を特定することで、人口還流現象を理解しようとした視角は、日本における I ターン移住研究においても導入される。秋津元輝は、ヨーロッパにおける人口還流現象の要因説明
や、菅康弘による I ターン移住者の類型 1）を参照しながら、「動機の特定の難しさ」を指摘しているが、移住の「直接的な引き金」を探ることで、I ターン移住を理解してきた（秋津 2003：158-161）。
秋津は農業に従事する I ターン移住者に限定して、彼らの特徴を四つの時期に区分して以下のように整理している（秋津 2002：129-132）。
第一期：1960 年代まで 敗戦後の引揚者などによる消去法的参入
第二期：1970 年代 大学紛争に影響された学生らによる思想的参入
第三期：1985 年以降 大学紛争世代から環境主義世代への転換があり、環境に優しい生活や安全な食べ物を志向するライフスタイル的参入
第四期：第三期とオーバーラップした 1990 年代半ば以降農業へ従事する I ターンへの行政的支援が充実したことによる転職感覚の参入
3

この秋津による整理は、各時期にみられた農業に従事する I ターン移住者の特徴を、社会的文脈を踏まえながらまとめており、I ターン移住の系譜を理解することに役立つ。なお、第四期にあたる 1990 年代半ば以降
は、「農業へ従事する I ターンへの行政的支援が充実した」とあり、これは
農業従事者に限らず、その後、地方への移住に対して大きく展開していく。
秋津はさらに、「より長期的な視点から、I ターン者の人生構想全体における移住の意味を考えることも可能である」と述べている（秋津 2003：161）。それは、A. ギデンズの「現代社会において人生が焦点化されるよ
うになっている」という指摘に、「 I ターンとの関連がたくさん詰まっている」からだという。ギデンズの指摘というのは、要約すると以下のようなものである。
それは、社会システムが制度的に再帰的になることで、社会システムは内的に準拠するようになり、個人の人生も周りの出来事から区別されるようになる。それによって、人生は、諸世代のライフサイクルや場所、他人や集団とのつながりから切り離される、というものである（Giddens 1991 :
145-148 ＝ 2005：163-168）。このような人生のあり方は、移住という出来事によって、場所とのつながりや人間関係が刷新される I ターン移住者の人生に見い出すことができ、「 I ターン研究はポストモダン時代の人生研究に通じることになる」と述べている（秋津 2003：162）。すなわち、秋津は I ターン移住の分析視点を、「移住の選択」という局面から、「移住者のライフコース」にまで拡張する必要性を説いたのである。しかし、その後の I ターン移住研究は、必ずしも秋津の指摘を十分に反映しなかった 2）。
移住をめぐる分析の焦点は、より地域社会へと向かっていくのである。

2.2 田園回帰論の登場
1990 年代後半以降、I ターン移住の動機をめぐる研究とは異なる系譜で活発な議論をおこなってきたのが、田園回帰論につながる農村・過疎地域研究である。過疎化が進行し始めた 1970 年代の過疎対策は、「農林業の建て直しがその中心的位置を占めて」おり、「農山村への人口回帰や都市住民の移住といった事態は想定されていなかった」（吉野 2009：21）。そのため、よそ者である移住者を地域社会に積極的に位置付けていく視点は、1990 年代までほとんどみられなかった 3）。
1990 年代に入り、人口減少に転じる自治体が出てくると、その地域に4

地方移住者たちの「働き方」の探求

地縁や血縁があるか否かに関わらず、地域の活力となる人材を地域外から誘致するという視角が出てくる。すなわち、過疎対策と I ターン移住が結び付けられるようになるのである。その先駆的な研究として、高木学（1999）の研究がある。この研究では、過疎化対策として 1990 年代前半に
I ターン者の受け入れを始めた二つの地域を比較している。地域の過疎化の深刻さやこれまでの活性化対策の違いによって、地域住民が I ターン移住者にかける期待の大きさや、移住者への金銭的な援助に対する地域住民の理解が大きく異なることを指摘している（高木 1999：137-138）。
その後、2000 年代後半から、過疎地域や小規模自治体に関する地域社会学的研究の中で、地域の活性化や集落再生に U ターン者や I ターン者が関わるようになっているという指摘が出てくる。そして、2010 年代以降、小田切徳美らが田園回帰論を展開するようになった（小田切 2014；小田切・筒井編 2016 ほか）。田園回帰とは、「農山村移住という行動だけを指す狭い概念」ではなく、「農山村（漁村を含む）に対して、国民が多様な関心を深めていくプロセス」である（小田切 2014：176）。
小田切らは、田園回帰の局面を「人口移動論的田園回帰」、「地域づくり論的田園回帰」、「都市農村関係論的田園回帰」の 3 つに整理し（小田切・筒井編 2016：194-196）、地域の担い手としての I ターン移住者や、移住・定住支援策を包括的に議論しようと試みている。田園回帰を「単なる人口移動現象」として捉えるのではなく、移住者と地域住民との相互関係
や、新しい都市 - 農村関係に関する論点などを、複眼的にアプローチする
必要性を説いている（前掲 2016：20）。先の秋津による I ターン移住の四区分に「第五期」を加えるのであれば、2010 年代以降は、地方移住の制度化が進んだ時期である。
以上、I ターン移住研究は、移住の動機をめぐる研究を出発点としながら、現在では田園回帰論による議論が活発化していることを確認した。移住者と地域のニーズのマッチングを議論する際に、移住者の移住動機が争点になることはあるが、移住者を地域の担い手として活用することに、主な関心が向いているといえる。

2.3 ライフスタイル移住とは何か
1970 年代以降、欧米において人口還流現象として捉えられていた都市から田園への移住は、2000 年前後から「ライフスタイル移住」（Lifestyle5Migration）として概念化され、理論化が進められている。イギリスのM. ベンソンらやアメリカの B.A. ホーイによって国内外でのメトロポリタ
ンからルーラルへの移住が分析されている。
ライフスタイル移住とは、「あらゆる年齢の比較的裕福な層」による「より質の高い生活を求める移動」として定義される（Benson and OʼReilly
2009 : 609）。ベンソンらは、ライフスタイル移住に、リタイアメント移住
や、快適なアメニティを求める移住を含める。特に、後者のアメニティには、生活環境のみを含むのではなく、若年層は移住先で生計を立てる必要があり、どのような仕事に就いて理想のワークライフバランスを実現するかが課題になるという。
また、オーストラリアへ移住する日本人の分析において、ライフススタ
イル移住概念を導入した長友淳は、ライフスタイル移住は、移住のプッシュ要因が多様化し、単純なプッシュ- プルの図式で分析することが難しい一方で、生活の質の向上をもたらす「住環境から仕事・余暇の過ごし方、人生の生き方まで含む広義の『ライフスタイル』」がプル要因になっていると説明している（長友 2015：27-28）。すなわち、移住先において、自らが志向するライフスタイルを享受する、あるいは確立することを目指すことが、ライフスタイル移住の移住動機であり、目的であるといえる。
さらに、ライフスタイル移住概念と、田園回帰論との比較を行った石川
菜央は、ライフスタイル移住は移住者自身の認識に注目するの対し、田園回帰論は移住者と地域との相互作用に注目する点で違いがあると述べている（石川 2018：7-8）。
以上、ライフスタイル移住の概念を整理すると、シニア世代の退職と結びつけられる一方で、若年層は、移住を通して働き方を探求し、諸個人にとっての最適な「ワーク」と「ライフ」の実現を目指すことを念頭に置いている。
では、この諸個人にとっての最適な「ワーク」と「ライフ」の実現という視角から、日本における地方移住をみていくと、どのような移住者の姿が浮かび上がってくるのか。次節では、ライフスタイル移住概念から導き出された、いくつかのキーワードをもとに、新聞記事分析の結果をみていこう。

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地方移住者たちの「働き方」の探求

３．新聞記事検索と結果

3.1 検索方法とワード
ライフスタイル移住の概念を整理することで、ライフスタイル移住から
いくつかのエッセンスを抽出した。それは、移住によって、移住者にとっての最適な「ワーク」と「ライフ」を探究し、実現するというものである。これらは、働き方や生き方といったキーワードに置き換えられるだろう。本節では、それらのキーワードを用いて、I ターン移住をめぐる新聞記事の分析を進めていく。
本稿が、新聞記事検索を手掛かりにして地方移住を理解しようとするのは、井口梓による「田舎暮らし」をめぐる新聞記事ならびに雑誌記事分析
が、1960 年代から 2010 年代までの田舎暮らしの変遷を首尾よく整理しており、地方移住の理解を助けてくれるからである（井口 2013）。とはいえ、マスメディアが描く田舎暮らしを対象とする一方で、リゾート開発および政策の導入など、田舎暮らしを取り巻く環境の変化から系譜を整理した側面もあり、田舎暮らしを捉える視点に若干のブレがあることも確かである。そこで、本稿では、ライフスタイル移住の概念から抽出されたキー
ワードをあらかじめ指定することで、I ターン移住が新聞記事においていかに取り上げられてきたのか、その変容過程を捉えたい。
本稿では、朝日新聞『聞蔵Ⅱビジュアル』を用いて分析を行う。朝日新聞『聞蔵Ⅱビジュアル』を用いたのは、「田舎暮らし」の新聞記事分析を行った井口が朝日新聞を用いており、記事件数の推移などを比較することができると考えたからである。検索は、「朝日新聞 1985〜、週刊朝日・
AERA」の検索システムのうち、「朝日新聞」ならびに「朝日新聞デジタル」を用い、見出しだけでなく、「見出しと本文」で検索した。発行は、東京、大阪、名古屋、西部、北海道すべての朝刊と夕刊である。
検索期間は 1985 年 1 月 1 日から 2019 年 12 月 31 日までとした。1985 年以降に定めたのは、先の秋津による I ターン移住の四区分において、第三期の 1985 年以降は、それまでの思想的移住からの転換があったとされるからである。秋津はこの時点で I ターン移住の理解に「ライフスタイル」という用語を用いており、1985 年以降の特徴を捉えることが重要であると判断した。
検索キーワードは、「 I ターン」と 1 つないし 2 つのワードを組み合わ
7

せて検索した。
「 I ターン」や「田舎暮らし」という単一ワードで検索すると、上記の検索期間でそれぞれ 2000 件以上がヒットするが、ノイズも多く、テーマも多岐にわたっている。そこで、I ターンと組み合わせて使用されているワードをいくつか限定することで、I ターン移住者の移住がどのような性質のものかを特定することができる。本稿が検索をしたワードと組み合わせおよび検索件数（ノイズ削除後）は、表 1 のとおりである 4）。
なお、異体字・同義語を含めて検索した。
まず、1 から 3 の「生き方」
、
「働き方」
、
「ライフスタイル」は、ライフ
スタイル移住において言及されてきたワードと関連の深いものである。この三つでは、「生き方」が 67 件ともっとも多いが、全体的にこれらのワードを組み合わせた記事はあまり多くなかった。
つぎに、4 から 7 は、仕事や働くことに直接関わるワードである。このうち、もっとも多かったのは、「退職」の 186 件である。次項で詳細にみていくが、団塊の世代が退職を迎える 2007 年前後に、特に記事が増加していた。退職と関連する「脱サラ」は、37 件と少数にとどまった。ついで、「仕事」に「女性」を追加して検索すると、130 件にのぼった。
さらに 8 は、「子育て／育児」である。ライフスタイル移住における「アメニティ」は、生活環境の意味合いが強いが、日本においては特に子育て環境とも関連が深いと考えたためである。その結果、154 件とかなり多くの記事が検索された。
最後に、田園回帰論の観点から、9 と 10 では「地域おこし」と「地域づくり」を検索した。「地域おこし」は 132 件、「地域づくり」は 95 件とそれぞれ多かった。

表１

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新聞記事検索のワードと検索数（1985 年 1 月 1 日〜2019 年 12 月 31 日）

地方移住者たちの「働き方」の探求

3.2 検索結果と傾向（ 1 ）では、先の表 1 の検索結果をワード別に整理し、年次推移をみていく。
まず、本項では、ライフスタイル移住のキーワードである、1「生き方」、
2「働き方」、3「ライフスタイル」と、日本の文脈で捉える 9「地域おこし」、10「地域づくり」が、どのように推移しているのか対比させてみていきたい。
図 1 で、1「生き方」と 2「働き方」を統合して推移をみると、1985 年
から 1990 年代前半までほとんど記事がなく、その後も 2015 年まで 10 件以
下にとどまっている。2016 年に 20 件弱の記事が確認されるが、新聞記事において I ターン移住を「生き方」や「働き方」というワードと結びつけながら取り上げた記事は、それほど多くないことがわかる。
この傾向は、3「ライフスタイル」にも同様に当てはまる。I ターンとライフスタイルの 2 つのワードに同時に言及している記事は、そもそも35 年間で 31 件にとどまるが、1985 年以降、常に 5 件以下で推移している。新聞記事においてライフスタイルという用語を用いながら I ターンが取り上げられることは、極めて少ないという結果になった 5）。
最後に、日本の現在の文脈を踏まえ、「地域おこし」と「地域づくり」

図１

ライフスタイルや地域おこしに関連した記事検索の結果
9

を統合して推移を示した。1990 年代前半は、ほとんど関連する記事がな
く、2010 年まで 5 件から 10 件程度で推移していくが、2014 年に増加し、2015 年にピークの 40 件となった。その後も 20 件前後で推移しており、2010 年代は新聞記事においても田園回帰論の視座から地方移住は論じられていることがわかる。
「生き方」や「ライフスタイル」と比較すると、2015 年以降の言及の多さは圧倒的である。

3.3 検索結果と傾向（ 2 ）つぎに、先の表 1 のうち、仕事や働くことにかかわる 4 から 7 ならびに8 について結果をまとめた（図 2 ）。
まず、4「サラリーマン」、5「退職」、6「脱サラ」は、男性の労働にかかわるワードであると捉え、統合して結果を示した。推移をみると、1993
年と 1998 年に小さな山があり、その前後は増減を繰り返すが、2006 年と2007 年に急増している。これは、団塊の世代が一斉に退職するとされた
2007 年問題と関連しており、「退職」のワードが主に検索件数の伸びにつながっていた。その後、2010 年代は多少の増減はあるが、年間でおおよそ 10 件から 20 件程度で推移している。

図２
10

仕事や子育てに関連した記事検索の結果

地方移住者たちの「働き方」の探求

つぎに、7「仕事＋女性」である。1990 年代前半まではほとんど記事がなく、1998 年に小さな山があるが、それ以降は 2010 年を過ぎるまで 5 件
以下にとどまる。2010 年代に入ると、2014 年から増加し始め、2015 年の25 件をピークに、その後は 10 件前後で推移している。
最後に、8「子育て／育児」である。これは、先の「仕事＋女性」の推移と近似している点が重要であろう。2006 年に 10 件を超えるが、それ以外はほとんど記事がないか、5 件以下にとどまっていた。それが、2013 年に増加し、2015 年には 25 件となる。その後は 10〜15 件で推移している。
「仕事＋女性」への言及と、「子育て／育児」への言及が、時期的に連動しているようにみえることを指摘できる。

４．地方移住者の働き方の探求

4.1 男性の労働問題から男女のライフコースの問題へ
本節では、前節で行った新聞記事の検索結果を踏まえ、I ターン移住者の傾向について考察を行う。
まず、3.2 で取り上げた図 1 では、「生き方」や「働き方」というワード
からは、必ずしも十分に移住者の変化を捉えることができなかった。その一方で、3.3 で、仕事や働くことをめぐるワード、子育てに関連したワードを用いると、大きく二つの傾向が指摘できる。
第一に、1990 年代から 2000 年代半ばまでは、「サラリーマン」や「退職」といったキーワードとともに I ターンが言及されていた。これは、男性がサラリーマンであることに疑問をもち、I ターン移住という選択と結びついていったと理解することができる。2007 年問題の前後に特に記事件数が急増したのは、これまでの男性たちの働き方を端的に示していた。
第二に、女性と I ターン移住の関連が、2010 年代以降に増えたことである。1990 年代までは、女性が主題になった移住関連記事はほとんど見られなかった。1993 年 1 月 7 日東京版に、「 I ターンの相談窓口には、これまでまれだった女性の姿も」という文言が含まれる記事があるが、これはまさに 1990 年代までの移住の主体は男性であったことを示している。そして、「仕事」に「女性」というワードを加えると、2010 年代から徐々に記事の件数が増えてきた。
これらの二つの傾向から導き出されるのは、I ターン移住は長い間、男性の労働問題と強い接点を持っていたということである。
11

日本社会全体が拡大・成長路線のもとで都市化した 1970 年代や 80 年代
は、ライフコースの制度化と標準化が進み、2 つの公的ライフコース（サラリーマン男性と専業主婦の女性）が確立された（嶋﨑 2013）。このとき、サラリーマンの男性たちは、長時間労働を前提とした働き方を続けて
おり、I ターン移住の選択はそのような働き方から降りることを意味していた。30 代あるいは 40 代で「脱サラ」した人びともいた一方で、定年まで働き続け、定年後に田舎での暮らしを実現した人たちの存在が、2007
年前後の新聞記事に確かに現れたのである。
しかし、1985 年に男女雇用機会均等法が制定されて以後、女性の新しいライフコースが不安定ながらも出現し、また 1990 年代に低成長時代に突入したことで、男性の公的ライフコースを支える諸制度は弱体化してきた。1990 年代後半以降、若者たちはそれまでとは異なる労働市場に投げ込
まれ、男女ともに流動的な非正規雇用か、長時間労働が常態化した正規雇用で働くことになった（片瀬 2010）。女性たちも、働き方を調整あるいは改善する志向をもつことで、I ターン移住という選択肢が出てきたといえるのである。
さらに、新聞記事検索では、2010 年代以降、子育て／育児との関連性も強く読み取れた。これらの記事は、「子育てしやすい環境」といった内容が目立ったが、子育てしやすい環境がクローズアップされるのは、単に都会の自然環境等の悪さからではなく、夫婦あるいはひとり親世帯 6）が仕事をしながら、満足に子育てを行うことができる環境を探し求めているということではないだろうか。ライフスタイル移住が広い意味での快適なアメ
ニティを求めていたように、2010 年代の地方移住は、諸個人にとって最適なワークとライフを求めるという、男女のライフコース選択の問題として理解できるのである。

4.2 地域の担い手という過剰
最後に、地域おこしや地域づくりといった、田園回帰論で主題とされる
テーマについて若干触れておきたい。
3.2 で言及したように、新聞記事検索においても、2010 年代以降は田園回帰論の視座から地方移住は取り上げられていた。地域の過疎化は社会にとって喫緊の課題であり、地域おこし協力隊をはじめとする地域サポート
人材の育成が各地で求められている。地域おこしや地域づくりを専門とす
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地方移住者たちの「働き方」の探求

る人びとは、やがて知識やノウハウ、経験をもった「玄人の地域の担い手」となり、農山漁村や地方都市における新たな職業として確立される可能性がある。すでに、彼らの手によってなされたさまざまな取り組みが、
地域活性化のモデルとして具体的に評価されつつある。
しかし、移住者全体を地域の担い手として過剰に結び付けることには、慎重になる必要があるだろう。前項で述べたように、2010 年代の地方移
住は、男女のライフコース選択の問題として捉えることができた。移住という選択は、移住者にとって最適なワークとライフを探るものであり、言い換えれば、移住は極めて利己的な営みである。その点の理解を十分に行
わずに、移住者の存在を、過疎化という社会的危機に接続することは、両者にとってかえって不幸な結果をもたらすこともある。田園回帰論に、移住者のライフコース選択という視座を加えることが今後必要であろう。

５．ライフコースと地方移住 ― 結びにかえて ―本稿では、ライフスタイル移住の概念を補助線としながら、I ターン移住者をめぐる新聞記事の分析を手掛かりにして、地方移住を「男性の労働問題」から「男女のライフコース選択の問題」として捉えなおした。移住者にとって最適なワークとライフを求めるという、ライフスタイル移住の特性を、現代の地方移住にも見出すことができたといえる。
このことは、ライフスタイル移住の説明枠組みを、日本国内の地方移住に援用していくことの重要性をより高めた。今後は、欧米におけるライフ
スタイル移住の議論を、日本の文脈を説明する理論枠組みとして発展させることが課題となる。
さらに、ライフスタイル移住の考え方は、住む場所や働く場所を自ら選択し、それを繰り返して生きていく可能性を示唆している。すなわち、地方移住においても、一度移住した地域に定住することを目標とするのではなく、移動を繰り返すことを前提にするということである。このような人の流動は、田園回帰論における政策の在り方を大きく変えるに違いない。
そして、秋津が 2003 年の論考で述べた、「 I ターン研究はポストモダン時
代の人生研究に通じることになる」という指摘に、いよいよ応える必要性を感じるのである。

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付 記
本稿は、日本学術振興会科学研究費（学術研究助成基金助成金）若手研究（B）「農山村移住者のライフコース研究：後期近代における再帰的な地域移動の分
析」（17K13860）の研究成果の一部である。
注1）菅康弘は、1999 年に I ターン移住者を 4 つに分類（「環境難民」、「オルター
ナティブ・カルチャリスト」、「起業」家、「アメニティ・ムーバー」）して考察した論文を発表したあと、2006 年の「場所への愛着」に着目した論文の中で、「社会学的には、個人の内面像を追及し過ぎても得られる成果はその努力のわりに乏しい。むしろ、そうした動機や価値観はどのような語彙を使って表明されているのか、他者にどのように解釈されているのか、かれらはどのような人間とみなされているのかといった問題意識を持つ方が賢明だろう」と述べており、移住の動機から I ターン移住者を類型化するという分析視角を反省的に捉え直している（菅 2006：4）。
2）秋津以後の I ターン移住研究は、筆者も含め、移住の「直接的な引き金」になった動機の解明を土台としながら、移住者にとって移住という選択がいかなる意味をもつのかという点を広く考察することに焦点を当ててきたといえる。
3）農業経済学者の安達生恒は、1973 年出版の『“ むら ” と人間の崩壊』の中で、U ターン者を含む都市からの移住者の「思想と存在が異端ではなく正系なのだ、という国民的コンセンサスが形成されたとき、日本の過疎地は蘇生するに違いない」（安達 1973：151）と指摘している。このような考え方は、当時としては非常に珍しいことであり、1990 年代以降の政府や自治体の動向をある意味では先取りしていた。
4）本稿では、I ターンと 10 種類の組み合わせで記事検索を行ったが、そのほかにもいくつかのワードの検索を試みた。一例として、
「脱都会」
、「生きが
い」
、「ストレス」、「健康」などがある。検索件数が極めて少ないか、記事の件数のみでは傾向を十分に捉えられなかったため、本稿の分析からは除外しているが、新聞記事の内容分析を詳細に行う際には、さまざまなワードの組
み合わせを含めて分析することが重要であろう。
5）本稿ではダイレクトに「ライフスタイル」という用語を検索ワードに用いたが、関連するワードとして「 I ターンかつ生活」や「 I ターンかつ暮らし」
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地方移住者たちの「働き方」の探求でも検索を行っている。この場合、「 I ターンかつライフスタイル」の組み合
わせよりも、検索件数は多かった。しかし、それぞれの検索ワードが、移住
前ならびに移住後の生活／暮らしを指し示す場合もあれば、地域の伝統的な暮らし方などを意味する場合もあり、「生活」と「暮らし」というワードは非
常に多義的であった。
6）移住支援政策の中には、ひとり親世帯を対象にした制度もある。母子世帯を対象にした政策として先駆的なものに、島根県浜田市の取り組みがある。
なお、浜田市の制度も現在は母子世帯に限らず、ひとり親世帯を対象にしている。
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