金沢大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 人間社会学域
２． 理工学域
３． 医薬保健学域
４． 教育学研究科
５． 人間社会環境研究科
６． 自然科学研究科
７． 医薬保健学総合研究科
８． 法務研究科

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1
教育 4-1
教育 5-1
教育 6-1
教育 7-1
教育 8-1

金沢大学

金沢大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

人間社会学域期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

理工学域期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

医薬保健学域期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

教育学研究科

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

人間社会環境研究科

期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

自然科学研究科期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

医薬保健学総合研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

法務研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

注目すべき質の向上
教育学研究科○理論と実践の往還による高度な教育実践力の育成を実現するために、「教育実践基礎研究」及び「教育実践応用研究」の科目を開設し、後者の科目では Web 実習ノートを活用するなど、多角的な教育の実現を目指し、きめ細やかな支援を工夫している。また、国際通用性のある教員を養成するために、平成 24 年度から台湾師範大学（台湾）やハノイ師範大学（ベトナム）との連携による「教育実践高度化プロジ
ェクト研究」を導入している。

教育 0-1

金沢大学

教育 0-2

金沢大学 人間社会学域

人間社会学域Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1

金沢大学 人間社会学域

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に、合計 20 件の大学間交流協定を締結し、学生の語学研修や海外における教育活動の充実を図っており、海外派遣学生数は、平成 22 年度の 34 名から平成 27 年度の 228 名となっている。

○

平成 26 年度のスーパーグローバル大学創成支援事業の採択により「English
Language Programs（ELP）センター」を平成 27 年４月に設置し、教員を対象に「タフツ大学 ELP 教員研修プログラム」を実施して、大学全体の英語力強化を図っている。

○

平成 26 年度から全学類で「アドバイス教員制度」を導入し、成績交付後に全学生への面談を行っている。また、一定期間登校しない学生を抽出する「アラートシステム」を導入し、学生への個別指導等を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

広い視野を持ちグローバル社会で活躍できる人材の養成に向け、海外の大学への留学を目指す学生に対し、留学の前後に実施する体系的な学習プログラム
として「人間社会学域 Global Studies プログラム」を平成 25 年度に導入し、13名の学生が修了認定を受けている。また、平成 22 年度開設の「カンボジア国立アンコール遺跡整備公団、インターンシップ・プログラム」、平成 26 年度開設の「ワイカト大学英語研修・ニュージーランド文化体験プログラム」に、それ
ぞれ 43 名、59 名の学生が参加している。これらの取組もあり、海外への派遣学
生は、平成 22 年度の 34 名から平成 27 年度の 228 名へ増加しており、留学生の受入についても、平成 22 年度の 26 名から平成 27 年度の 44 名に増加している。

○

インターンシップに毎年度 200 名前後の学生が参加し、大学での学びの深化、社会で活躍できる能力の涵養に取り組んでいる。

以上の状況等及び人間社会学域の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-2

金沢大学 人間社会学域

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

毎学期実施している授業アンケートでは、「授業の水準」、「授業への興
味」、「知識・視野拡大」の項目で、５段階評価中、ほぼ 3.5 以上となっている。

○

平成 27 年３月の卒業生を対象としたアンケート結果では、人文学類では「自ら課題を発見し解決する能力」、「様々な状況に対応するコミュニケーション能力」を身に付けることができたと回答した者の割合はそれぞれ 80％前後となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度から平成 27 年度における就職率は 97％以上となっている。

○

人文学類では新聞社等、法学類では裁判所等、経済学類では銀行等の金融業、学校教育学類では教員、地域創造学類では自治体等、国際学類では航空会
社等、学域及び学類の人材養成の目的や特性に沿った職に就いている。

以上の状況等及び人間社会学域の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3金沢大学 人間社会学域

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 26 年度のスーパーグローバル大学創成支援事業の採択により「English
Language Programs（ELP）センター」を平成 27 年４月に設置し、教員を対象に「タフツ大学 ELP 教員研修プログラム」を実施して、大学全体の英語力強化を図っている。

○

平成 26 年度に「アドバイス教員制度」を導入し、効果的な学習を支援している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 23 年度から平成 27 年度において、常に 97％を超える就職率を維持しており、就職先では、経済学類は金融業が多く、学校教育学類においては８割以上が教員になるなど、各学類の教育特性に沿った職に就いている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4金沢大学 理工学域

理工学域
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

金沢大学 理工学域

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育内容と方法の改善のための取組として、学生による授業評価アンケートの結果を活用しており、平成 23 年度からは教員自身による自己点検型リフレク
ション・ペーパーの作成を課して、自らの授業内容等の改善・向上に役立てている。

○

教員の英語力強化を目的として、平成 27 年度から、タフツ大学（米国）の講師が常駐する English Language Programs（ELP）センターを設置し、教員研修プ
ログラムを実施している。

○

学生の主体性を涵養する教育課程・教育方法・学習支援環境の整備のため、すべての専門基礎科目でアクティブ・ラーニングを導入することを目標に授業の改善に取り組んでいる。その一環として、平成 27 年度から授業時間内外で学生の能動的学習を支援する学生スタッフ（アクティブ・ラーニング・アドバイザー）52 名（前期 22 名、後期 30 名）を雇用し、学習支援体制の充実を図っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

主専攻に加え、学生が興味関心のある分野を学習できる副専攻制を導入している。所定の単位を修得すると副専攻修了が認定される 17 の副専攻プログラムを整備している。

○

複数の留学生受入プログラムと日本人学生海外派遣プログラムの運用により、平成 23 年度から平成 27 年度の５年間で約 180 名の留学生の受入と約 130 名の日本人学生の海外派遣を行っている。

○

平成 26 年度から開始したスーパーグローバル大学創成支援事業により、授業
科目の英語化に取り組んでいる。

以上の状況等及び理工学域の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-2

金沢大学 理工学域

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度の授業評価アンケートでは、「授業理解度」は５点満点中 3.73、「知的興味」は 3.80 となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度から平成 27 年度において、各年度の卒業生の 65％程度は大学院に進学するとともに、30％程度は就職している。就職者のうち、65％から 72％
は製造業等の民間企業に就職しているほか、６％から 11％は教員に採用されている。

以上の状況等及び理工学域の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3金沢大学 理工学域

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 20 年度に旧理学部と旧工学部の統合により当該学域を設置しており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）中において、教育プログラムの見直しや追加を行うなど目標とする人材の養成に向けて教育課程等の改善に取り組んでいる。

○

学生の国際感覚を涵養するため、各種の海外派遣プログラムや留学生受入プ
ログラムを実施しており、平成 23 年度から平成 27 年度の５年間で約 180 名の留学生の受入と約 130 名の日本人学生の海外派遣を行っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 27 年度の授業評価アンケートでは、「授業理解度」は５点満点中 3.73、「知的興味」が 3.80 となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4金沢大学 医薬保健学域

医薬保健学域Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

金沢大学 医薬保健学域

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学類の推薦入試では、地域課題である医師不足解消のため、石川県及び富山県を対象とした特別枠を設けている。

○

平成 26 年度に採択された文部科学省スーパーグローバル大学創成支援事業「徹底した国際化による、グローバル社会を牽引する人材育成と金沢大学ブランドの確立」により、平成 27 年４月にタフツ大学（米国）講師が常駐する
English Language Programs（ELP）センターを設置し、タフツ大学 ELP 教員研修プログラムを実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学類ではメディカルリサーチトレーニング(MRT)プログラム（平成 27 年度
から医学研究特設プログラム（選択科目）として正課に組み入れ）、創薬科学
類ではラボローテーション、薬学類及び創薬科学類では卒業研究を通して学生の研究マインドを醸成している。

○

平成 26 年度からハノイ医科大学（ベトナム）等のアジアの３大学との大学間交流協定に基づき相互に学生を派遣しており、平成 27 年度には、医学類 11 名は基礎及び臨床実習を、保健学類４名は臨床実習を行っている。また、５年次生の希望者はニューヨーク市で医療面接演習や医療施設・研究施設の見学等を行っており、平成 27 年度は８名が参加している。

○

学習支援対策として、双方向・多機能・多目的型のポータルサイトを整備
し、サイトを活用して e-learning テキスト、授業資料の閲覧・配付、課題提出、ポートフォリオの確認等を行っている。

以上の状況等及び医薬保健学域の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-2

金沢大学 医薬保健学域

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度の GPA（grade point average）による成績分布では、全学年において９割以上の者は、GPA 値 2.0 以上となっている。

○

平成 25 年度から平成 27 年度における医学類及び薬学類新卒者の国家試験合格率の平均は、医師 96.7％、薬剤師 96.2％となっている。また、平成 23 年度から
平 成 27 年 度 に お け る 保 健 学 類 新 卒 者 の 国 家 試 験 合 格 率 の 平 均 は 、 看 護 師
98.5％、保健師 99.6％、診療放射線技師 95.0％、臨床検査技師 93.9％、理学療法士 97.9％、作業療法士 89.8％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学類の平成 27 年度卒業生 120 名の主な進路は、金沢大学附属病院 25 名、他
大学附属病院７名のほか、県内の医療機関 10 名、県外の医療機関 72 名となっている。

○

平成 25 年度から平成 27 年度における薬学類卒業生の進路は、大半は薬剤師として就職しており、大学附属病院をはじめとした病院勤務の薬剤師が約半数となっている。

○

平成 23 年度から平成 27 年度における創薬科学類卒業生の医薬保健学総合研究科創薬科学専攻への進学率は 96％となっている。

○

平成 23 年度から平成 27 年度における保健学類卒業生は、おおむね全員が国家試験を受験しており、約８割の学生は国家資格を活かして医療機関に就職し、約２割の学生は、専門領域に関する大学院等に進学している。また、就職者の30％から 45％は石川県内に就職している。

以上の状況等及び医薬保健学域の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3金沢大学 医薬保健学域

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

医学類では、基本的臨床実習において診療や治療に関する知識を習得した
後、応用臨床実習において医師の指導の下、より実践的な能力を身に付けている。

○

薬学類では、病院実務実習において附属病院薬剤部で医療チームの一員として薬剤師の職能を理解し、薬局実務実習において地域医療に参画することで、倫理観と責任感をもった薬剤師となるための知識・技能・態度を修得している。

○

保健学類では、学習効果を高めるために専門科目を講義、演習、臨地実習の順に配置しており、臨地実習において臨床レベルで対応できる知識及び技術を修得している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 25 年度から平成 27 年度における医学類及び薬学類新卒者の国家試験合格率の平均は、医師 96.7％、薬剤師 96.2％となっている。また、平成 23 年度から
平 成 27 年 度 に お け る 保 健 学 類 新 卒 者 の 国 家 試 験 合 格 率 の 平 均 は 、 看 護 師
98.5％、保健師 99.6％、診療放射線技師 95.0％、臨床検査技師 93.9％、理学療法士 97.9％、作業療法士 89.8％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4金沢大学 教育学研究科

教育学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 4-4教育 4-1

金沢大学 教育学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育組織について、教科教育を専門とする教員と教職教育を専門とする教員の連携を図り、実践力を培う教育体制としている。

○

学校現場における授業観察や授業補助を通して現場への理解や指導技術を習得するために「教育実践基礎研究」及び「教育実践応用研究」を全コース必修科目として開設するなど、教職系科目と教科系科目の枠や担当コースを越えた指導体制を構築している。

○

コアとなる授業科目について、有用な点及び改良が必要な点等を記述式で回答する授業アンケートを実施するとともに、アンケート結果を踏まえたファカ
ルティ・ディベロップメント（FD）研修会を年１回開催している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

国際通用性のある教員養成プログラム実現のために、台湾師範大学（台湾）やハノイ師範大学（ベトナム）との連携により、「教育実践高度化プロジェク
ト研究」を平成 24 年度から開設している。

○

学生同士の相互啓発の活性化等につなげるため、学士課程卒大学院生と現職
教員大学院生は同一のカリキュラムを履修することとしながら、現職教員大学
院生に対しては、自らの勤務校において教育実践に関する研究テーマや課題について具体的に探究させる「教育実践発展研究」や「特別支援教育実践発展研究」を選択必修科目とするなど、現職教員大学院生のキャリアを踏まえた教育を行っている。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-2

金沢大学 教育学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における修了生の専修免許状取得率は平均 96.8％となっている。

○

平成 27 年度に実施した修了時アンケートの結果では、「ディプロマ・ポリシ
ーに掲げた能力を達成できているか」との設問については、肯定的な回答が85％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における修了生の教員就職率は 70.0％から 92.9％の間を推移しており、教員就職者以外の者についても、多くは教育委員会や教育関係企業等、当該研究科で修得した専門性を活かした進路に進んでいる。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-3金沢大学 教育学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

理論と実践の往還による高度な教育実践力の育成を実現するために、「教育実践基礎研究」及び「教育実践応用研究」の科目を開設し、後者の科目ではWeb 実習ノートを活用するなど、多角的な教育の実現を目指し、きめ細やかな支援を工夫している。また、国際通用性のある教員を養成するために、平成 24
年度から台湾師範大学（台湾）やハノイ師範大学（ベトナム）との連携による「教育実践高度化プロジェクト研究」を導入している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における修了生の教員就職率は 70.0％から 92.9％の間を推移しており、教員就職者以外の者についても、多くは教育委員会や教育関係企業等、当該研究科で修得した専門性を活かした進路に進んでいる。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。
２．注目すべき質の向上○

理論と実践の往還による高度な教育実践力の育成を実現するために、「教育実践基礎研究」及び「教育実践応用研究」の科目を開設し、後者の科目ではWeb 実習ノートを活用するなど、多角的な教育の実現を目指し、きめ細やかな支援を工夫している。また、国際通用性のある教員を養成するために、平成 24
年度から台湾師範大学（台湾）やハノイ師範大学（ベトナム）との連携による「教育実践高度化プロジェクト研究」を導入している。

教育 4-4金沢大学 人間社会環境研究科

人間社会環境研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 5-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 5-4

教育 5-1

金沢大学 人間社会環境研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

博士前期課程では、二重学位プログラムの覚書を、平成 20 年度の北京師範大学（中国）に加えて、平成 24 年度に中国人民大学（中国）とも締結し、第２期
中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、32 名の留学生を受け入れ、２名の学生を派遣している。

○

社会人学生の要望に対応して、１年間の就学で修士の学位を取得することが可能となる短期在学型制度を設け、この制度により平成 24 年度から平成 27 年度
までに２名の社会人を受け入れている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

専門性の深化を図りつつ学際性を涵養するため、博士前期課程では、所属するプログラム等の科目履修とともに、専攻内の他のプログラムや他専攻の開講
科目等の履修を義務付けている。博士後期課程では、複数の教員による論文指導、プロジェクト研究への参加、学術雑誌への論文投稿、公開形式による研究報告会の開催、２段階方式の学位論文審査等による教育を実施している。

○

平成 24 年度に採択された博士課程教育リーディングプログラム（複合領域型（多文化共生社会））「文化資源マネージャー養成プログラム」では、効果的なフィールドワーク、インターンシップの実施に向け、北京大学（中国）、チェンマイ大学（タイ）等の海外協定校や、国立民族学博物館等の国内の協力機
関と連携して、５年一貫の特別プログラムを設置し、平成 25 年度から７名（うち留学生４名）を受け入れ、平成 27 年４月には６名が博士後期課程に進学している。第２期中期目標期間の受入人数は合計 20 名となっている。

○

若手研究者等海外派遣プログラム「文化資源フィールド・マネジャー養成プ
ログラム」によって、平成 22 年３月から平成 25 年２月までの３年間で延べ 21名の博士課程学生、12 名の修士課程学生等を、海外 23 の国と地域、45 の大学や研究機関等へ派遣している。

○

国際水準の教育研究拠点として、文化資源の研究・保存・継承・活用を企画運営する能力を身に付けた高度専門職人材を養成するために、平成 23 年 11 月に国際大学交流セミナー「文化資源学アジア学生フォーラム―現場から学ぶ文化

教育 5-2

金沢大学 人間社会環境研究科

遺産の保護・継承・活用」を実施し、海外４か国の学生８名及び教員３名を招へいして２週間にわたって実地研修をしている。
以上の状況等及び人間社会環境研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定し
た。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程の標準修業年限内の修了率は、専攻の改組前（平成 22 年度から
平成 24 年度）の平均約 68.1％から改組後（平成 25 年度から平成 27 年度）の平均約 81.8％となっている。

○

博士前期課程においては、学会賞の受賞や査読付き雑誌への論文掲載等の成果をあげている。博士後期課程においては、国際誌、全国誌への論文掲載、学会発表等の成果をあげている。また、平成 24 年度に採択された博士課程教育リーディングプログラム「文化資源マネージャー養成プログラム」の学生が海外の学会で口頭発表を行うなどの実績がある。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度から平成 27 年度の博士前期課程修了生に占める進学者・就職者の割合は約 71.8％となっている。そのうち就職者については、主に各専攻で身に付けた素養を活かすことのできる企業や、自治体、教育研究機関等に就職している。

○

博士後期課程では、平成 27 年度の就職者 11 名のうち９名が教員又は研究職に就いている。

以上の状況等及び人間社会環境研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-3金沢大学 人間社会環境研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

博士前期課程では、二重学位プログラムの覚書を、平成 20 年度に北京師範大学、平成 24 年度に中国人民大学と締結しており、このプログラムにより 32 名の留学生を受け入れ、２名の学生を派遣している。

○

平成 24 年度に採択された博士課程教育リーディングプログラム（複合領域型（多文化共生社会））「文化資源マネージャー養成プログラム」において、効果的なフィールドワーク、インターンシップの実施に向け、北京大学、チェン
マイ大学等の海外協定校、国立民族学博物館等の国内の協力機関との連携体制を整備している。

○

若手研究者等海外派遣プログラム「文化資源フィールド・マネジャー養成プ
ログラム」によって、平成 22 年３月から平成 25 年２月までの３年間で延べ 21名の博士課程学生、12 名の修士課程学生等を、海外 23 の国と地域、45 の大学・研究機関等へ派遣している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

博士前期課程修了生に占める進学者・就職者の割合は、平成 24 年度の約60.4％から、平成 25 年度から平成 27 年度の約 71.8％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 5-4金沢大学 自然科学研究科

自然科学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 6-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 6-4

教育 6-1

金沢大学 自然科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

国立研究開発法人や民間企業との連携講座は 11 講座となっており、このうち８講座は第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に開設している。
第２期中期目標期間の連携講座による学位授与者は 37 名となっている。

○

金沢大学の「社会的ニーズも踏まえながら、社会人と留学生を積極的に受け入れる」という中期目標に基づき、社会人及び留学生の入学者選抜試験を４月
及び 10 月とも全専攻で実施している。留学生については、ベトナム政府派遣留学生特別枠等の外国政府プロジェクトや文部科学省プロジェクトの日中韓環
境・エコ技術特別コース特別枠等による受入を行っている。平成 25 年度と平成
27 年度の博士後期課程入学者を比較すると、社会人は 19 名から 34 名へ、留学
生は 16 名から 39 名へ増加している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

国際化や学際的分野の開拓・発展といった社会的ニーズに対応した人材養成として、派遣型高度人材育成協同プラン、産学連携による博士人材のキャリア
形成教育プログラム、日中韓等の大学間交流を通じた高度専門職業人育成事業の各事業による教育を実施するとともに、事業の期間終了後も継続実施している。第２期中期目標期間に各事業による特別コースを修了した学生数は、派遣型高度人材育成協同プランは 390 名、産学連携による博士人材のキャリア形成教
育プログラムは 18 名、日中韓等の大学間交流を通じた高度専門職業人育成事業
は 39 名となっている。

○

種々の海外留学支援制度プログラムを利用して、学生の海外派遣と外国人留学生の受入を行っており、平成 23 年度から平成 27 年度までの派遣学生数は 41
名、受入留学生数は 84 名となっている。

○

留学生の修学及び研究生活を支援するための組織として、留学生コミッティを平成 27 年度に新設し、留学生の情報交換や要望への対応に努めている。留学
生へのアンケート調査では、約 94％が学習研究及び留学生サービスについて肯定的に回答している。

教育 6-2

金沢大学 自然科学研究科

以上の状況等及び自然科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程学生の標準修業年限内の修了率は、平成 25 年度から平成 27 年度において 93％以上となっている。

○

国際的又は全国的規模の学会等での発表や、論文掲載等の研究発表を行っており、それにより優秀発表賞等を受賞している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度の博士前期課程修了生のうち 90％は就職している。また、就職者のうち 90%は民間企業の研究職又は技術職に就いている。

○

平成 27 年度の博士後期課程修了生のうち就職した者は 52 名となっている。就
職者のうち 62％は高等教育機関教員及び研究職、33％は民間技術職に就いている。

○

修了生の就職先企業へのアンケート調査では、修了生が身に付けている能力に関する設問で、「主体性」、「傾聴力」、「状況把握力」、「規律性」について 70％以上の企業等が肯定的に回答している。

以上の状況等及び自然科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 6-3金沢大学 自然科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

国際連携、産学連携、異分野融合に関する教育を充実させており、平成 22 年
度に博士前期課程における派遣型高度人材育成協同プラン、環境・エコ技術特別コース、博士後期課程におけるイノベーション創出若手研究人材養成プログ
ラムを開設し、学生の海外派遣や、産業界と連携した実践的な教育等を行っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間において、博士前期課程修了生のうち進学者の割合は約６％、就職者の割合は約 88％となっている。また、博士後期課程修了生に占める就職者の割合は、80％前後となっている。就職者の職業は、博士前期課程では技術職、博士後期課程では研究職・教員や技術職が中心となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 6-4金沢大学 医薬保健学総合研究科

医薬保健学総合研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 7-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 7-5

教育 7-1

金沢大学 医薬保健学総合研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学系領域の博士課程（一貫）及び医科学専攻（修士課程）では、がん進展制御研究所、学際科学実験センター、附属病院の一部の教員が研究指導教員に加わり、研究指導教員一人当たりの学生数（収容定員）は、医学系領域の博士課程（一貫）で 2.4 名、薬学専攻（博士課程（一貫））で 1.1 名、創薬科学専攻（博士前期課程）で 1.8 名、創薬科学専攻（博士後期課程）で 1.0 名、保健学専
攻（博士前期課程）で 2.5 名、保健学専攻（博士後期課程）で 1.3 名、医科学専
攻（修士課程）で 0.3 名となっている。

○

教育内容、教育課程は、各専攻の教務関係委員会での審議を経て、医薬保健学総合研究科会議及び医薬保健学総合研究科会議代議員会で審議、決定している。また、各専攻において、学生に対する授業アンケートを行い、教育内容の改善に活用している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

文部科学省がんプロフェッショナル養成プラン「北陸がんプロフェッショナ
ル養成プログラム」（平成 19 年度から平成 23 年度）及び文部科学省がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン「北陸高度がんプロチーム養成基盤形成プラン」（平成 24 年度から平成 28 年度）の採択により、富山大学、福井大学、金沢
医科大学及び石川県立看護大学と共同し、がんに特化した教育プログラムを実施している。

○

平成 26 年度に、国費外国人留学生の優先配置プログラムである国際総合医学コースを、環境要因による疾病の解明と防止を担う国際医療人育成コースに発展・改編し、入学定員 28 名のうち、国費留学生特別枠 10 名、私費留学生 10名、日本人学生８名に設定し、博士課程（一貫）及び博士後期課程のすべての専攻において実施している。

以上の状況等及び医薬保健学総合研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-2

金沢大学 医薬保健学総合研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における学生が筆頭発表者となった外国語による学術論文数の平均は、医学系領域 84 件、薬学系領域 45
件、保健学系領域 39 件、学会発表数の平均は、それぞれ 483 件、142 件、178 件となっている。

○

平成 26 年度授業評価等のアンケート調査では、医学系領域の博士課程（一貫）修了生の研究テーマや内容についての評価は、６段階評価で上位２段階が85.7％、医科学専攻（修士課程）修了生の授業内容についての評価は、５段階評
価で上位２段階が 75.1％、薬学専攻（博士課程（一貫））及び創薬科学専攻（博士後期課程）修了生の学びたかったことを学べたかについての評価は、４段階評価で上位２段階が 82.3％、保健学専攻（博士後期課程）修了生の研究指導や学位論文指導についての評価は、５段階評価で上位２段階が 87.8％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度から平成 27 年度における医学系領域の博士課程（一貫）修了生の主な進路は、大学等の教員 10.8％、国公立等研究職 4.8％、医療機関の医療従事者 62.8％、民間企業の研究職 2.6％となっている。医科学専攻（修士課程）修了
生の主な進路は、大学院進学 26.7％、大学等の教員 4.0％、医療機関の医療従事者 21.3％、民間企業の研究技術職等 17.3％となっている。

○

薬学専攻（博士課程（一貫））の平成 27 年度修了生４名の進路は、大学等の教員１名、国公立等研究職が１名、民間企業の MR１名となっている。平成 25
年度から平成 27 年度における創薬科学専攻（博士前期課程）修了生の主な進路
は、大学院進学 9.0％、国公立等研究職 1.0％、医療機関の医療従事者 5.0％、民間企業の研究技術職等 75.0％となっている。平成 26 年度と平成 27 年度の創薬科学専攻（博士後期課程）修了生の主な進路は、大学等の教員 21.1％、国公立等
研究職 36.8％、民間企業の研究技術職等 42.1％となっている。

○

平成 23 年度から平成 27 年度における保健学専攻（博士前期課程）修了生の主な進路は、大学院進学 7.1％、大学等の教員 5.2％、医療機関の医療従事者
80.2％、民間企業の技術職等 3.6％となっている。保健学専攻（博士後期課程）
修了生の主な進路は、大学等の教員 38.0％、国公立等研究職 2.5％、医療機関の教育 7-3金沢大学 医薬保健学総合研究科

医療従事者 44.6％、民間企業の研究技術職等 5.8％となっている。
以上の状況等及び医薬保健学総合研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-4金沢大学 医薬保健学総合研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

文部科学省がんプロフェッショナル養成プラン「北陸がんプロフェッショナ
ル養成プログラム」等の採択により、他大学と共同でがんに特化した教育プロ
グラムを設置し、国際的視野を持つ、がんに関する新たな診断・治療法等の開発研究等を担う研究者の養成や臨床現場でチーム医療のリーダーとして活躍できるがん医療スタッフを養成している。

○

平成 25 年度にメディカル・イノベーションコースを設置し、世界の最先端医療の研究・開発等をリードし、将来的にその成果を国内外に普及できる実行力を備えた人材を養成している。

○

平成 26 年度に北陸認知症プロフェッショナル医養成コースを設置し、認知症
医療の最先端に位置する知識・診療技能、未来の認知症医療（予防を含む）を創造する研究力等を備えた医師を養成している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における学生が筆頭発表者となった外国語による学術論
文の発表数は、医学系領域が年度平均 84 件、薬学系領域が 45 件、保健学系領域
が 39 件、学会発表数は医学系領域が年度平均 483 件、薬学系領域が 142 件、保健学系領域が 178 件となっている。また、循環器分野のトップジャーナル等への論文発表や日本薬学会第 134 年会優秀発表賞等の学会賞を受賞している。

○

博士課程（一貫）及び博士後期課程における修了生は、主に大学等の教員、
国公立等研究職、医療機関の医療従事者、民間企業の研究・技術職等に就職し、また、博士前期課程及び修士課程における修了生は、主に大学院への進学や大学等の教員、医療機関の医療従事者、民間企業の研究・技術職に就職しており、教育目的に応じた進路・就職の状況となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 7-5金沢大学 医薬保健学総合研究科

教育 7-6

金沢大学 法務研究科

法務研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 8-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 8-4

教育 8-1

金沢大学 法務研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度に千葉大学大学院専門法務研究科と協定を締結し、平成 27 年度から共同授業を実施しているほか、実務系科目の相互提供、ICT を活用した法律基本科目授業の聴講等を実施している。また、平成 27 年度から開設している連携科目「現代法の諸問題」では、現代情報社会における法の在り方について、両大学の教員による講義を実施している。

○

学習支援体制として、２名の現役弁護士が学習指導・相談に対応する弁護士
チューター制度のほか、平成 27 年度からは１年次生限定の未修者チューター制
度を設けている。また、修了生が在学生の学習・生活上の各種相談に応じながら、在学時と同じ環境で勉学を続けることができる学生アドバイザー制度を設けている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

幅広い法分野における学識を涵養するため、基礎法学・隣接科目及び先端・展開科目において多様な授業科目を配置しているほか、地方公共団体の政策決
定過程において活躍する法曹に求められる学識を涵養するため、「地方自治の現状と課題」、「公共政策論」等の政策学系の科目を配置している。

○

個人法律事務所で仕事をするホーム・ロイヤーを目指す履修モデル、国又は地方公共団体等における法律家を目指す履修モデル、ビジネス界においての法律家を目指す履修モデルを策定し、目的別に推奨する履修内容を学生に示している。

以上の状況等及び法務研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 8-2

金沢大学 法務研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の司法試験合格率は平均
18.6％となっている。

○

平成 27 年度に実施した授業評価アンケートでは、授業の総合評価について、各年次とも５段階評価で 4.3 ポイント以上の満足度となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度の修了生の主な就職先は、弁護士 22 名、裁判官
１名、国家公務員１名、地方公務員５名となっている。また、弁護士登録した者のうち、５割程度は石川、富山、福井の北陸三県の弁護士会に所属している。

以上の状況等及び法務研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 8-3金沢大学 法務研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 26 年度に千葉大学大学院専門法務研究科と協定を締結し、平成 27 年度から共同授業を実施しているほか、実務系科目の相互提供、ICT を活用した法律基本科目授業の聴講等を実施している。また、平成 27 年度から開設している連携科目「現代法の諸問題」では、現代情報社会における法の在り方について、両大学の教員による講義を実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の司法試験合格率は平均 18.6％となっており、司法試験合格者で弁護士登録した者のうち、５割程度は石川、富山、福井の北陸三県の弁護士会に所属している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 8-4