北陸先端科学技術大学院大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 知識科学研究科
２． 情報科学研究科
３． マテリアルサイエンス研究科

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1北陸先端科学技術大学院大学

北陸先端科学技術大学院大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

知識科学研究科期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

情報科学研究科期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

マテリアルサイエンス
期待される水準にある研究科期待される水準にある質を維持している

教育 0-1北陸先端科学技術大学院大学

教育 0-2北陸先端科学技術大学院大学 知識科学研究科

知識科学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1北陸先端科学技術大学院大学 知識科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 23 年度にサービス知識領域を新設し、研究科全体の学生に対する同領域の学生の割合は、平成 27 年度博士前期課程で 36％、博士後期課程で 37％となっている。

○

東京サテライトでの社会人教育において、平成 23 年度に技術経営コースとサービス経営コースを統合し、医療サービスサイエンス分野を加えた技術・サービス経営コースを設置している。学生数は社会人コース改組前の平成 22 年度の68 名から平成 27 年度の 111 名へ 43 名増加している。

○

入学時には研究室を決定せず仮配属を行い、基礎講義を受講した後に所属研究室を決定する教育体制となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

科目ナンバー制度に基づき基幹講義科目、専門講義科目ごとに管理を行い、体系的な教育課程となるよう整備している。

○

知識の創造に寄与できる基礎力を養うため、平成 25 年度にグループで行う副テーマ研究を導入している。学生が自ら研究計画を作成・学習し、グループで協働研究を行っており、平成 27 年度までに約 77 名の学生が選択している。

以上の状況等及び知識科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生の海外での研究発表等は平成 22 年度の 14 件から平成 27 年度の 31 件となっており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）は合計 106 件となっている。

教育 1-2北陸先端科学技術大学院大学 知識科学研究科

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程では、社会人学生と博士後期課程への進学者を除き、第２期中期目標期間は平均 51％が情報通信業に就職している。そのほか、主に流通・サービス業や製造業等に就職している。

○

平成 27 年度に実施した就職先等の関係者へのアンケートでは、修了生が会社で発揮している力として「前に踏み出す力」、「考え抜く力」、「チームで働く力」の各項目について、それぞれ９割程度が肯定的に回答している。

以上の状況等及び知識科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3北陸先端科学技術大学院大学 知識科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

全学的な奨学金制度として、博士後期課程学生のうち優れた者を雇用し、給与を支給する大学院リサーチプログラム（GRP）を見直し、平成 24 年度から学生の学修に配慮した給付・雇用併用型の研究奨励制度「DRF（Doctoral ResearchFellow）」を導入している。その結果、奨学金受給者が平成 21 年度の２名から平成 27 年度の 44 名へ増加している。

○

平成 24 年度より、タマサート大学（タイ）とのダブル・ディグリーによる協働教育プログラムを実施し、平成 24 年度から平成 27 年度に 17 名の学生を博士後期課程に受け入れている。学生数に対する留学生数の割合は平成 21 年度の29.8％から平成 27 年度の 32.9％へ増加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

日本学術振興会特別研究員の採用に伴う説明会の開催、指導教員による申請書の添削指導等を行っている。第２期中期目標期間の採用者は合計 14 名となっている。

○

学生の学会等における受賞は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21年度）の 64 件から第２期中期目標期間の 82 件へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4北陸先端科学技術大学院大学 情報科学研究科

情報科学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1北陸先端科学技術大学院大学 情報科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

情報分野のグローバル化に対応するため、外国人教員の積極的な採用に取り組み、平成 28 年３月時点での外国人教員の割合は 21.2％となっている。また、教授会の英語化を平成 26 年度から実施している。

○

平成 27 年５月時点での留学生数は 122 名（正規課程学生のみ）、留学生の割合は 35.1％となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

講義階層の見直し、授業単元の再編成、シラバスの内容の統一と改善等の取組の成果により、授業評価アンケートの結果は、５段階評価の４以上の項目が80％程度となっている。

○

多様化する社会の要請に対応して、博士前期課程に特定の目的に応じた人材養成コースを３コース開設しており、毎年度平均 30 名程度が受講している。

以上の状況等及び情報科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の標準修業年限以内の修了率は、博士前期課程において 75％前後となっている。また、情報系学部以外から進学した学生の修業年限を長くするＭαプログラムを設定している。

○

学生の受賞件数は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の38 件から第２期中期目標期間の 104 件となっている。

教育 2-2北陸先端科学技術大学院大学 情報科学研究科

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の就職率について、博士前期課程は約 90％、博士後期課程は約 88％となっており、博士前期課程では、毎年、就職者の 40.0％から62.7％が情報通信関連企業へ就職している。

○

平成 26 年 12 月に実施した修了後３年及び 20 年の修了生並びに修了生の上司へのアンケート結果では、学修の満足度・有益性について肯定的な回答が 80％以上となっている。

以上の状況等及び情報科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3北陸先端科学技術大学院大学 情報科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

国際社会でリーダーシップを発揮する高度で知的な素養のある人材の養成を目的とした５D プログラム在籍者を対象に、ICT グローバルリーダー育成コースを設置している。

○

留学生の積極的な受入を推進しており、平成 27 年５月時点で留学生の割合は35.1％（博士前期課程 25.1％、博士後期課程 53.2％）となっている。

○

平成 24 年 10 月に東京での受講を基本とする情報科学全般に関わる広範な領域と最新の研究テーマを扱う先端情報科学コースを新設している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

博士前期課程は約 90％、博士後期課程は約 88％の就職率を維持しており、博士前期課程では、毎年度情報通信関連企業への就職者が多くなっている。

○

平成 26 年 12 月に実施した修了後３年及び 20 年の修了生並びに修了生の上司のアンケート結果において、学修の満足度・有益性について肯定的な回答が80％以上となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4北陸先端科学技術大学院大学 マテリアルサイエンス研究科

マテリアルサイエンス研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1北陸先端科学技術大学院大学 マテリアルサイエンス研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教員に対する外国人教員の割合は平成 21 年度の 6.1％から平成 27 年度の18.8％となっている。

○

平成 24 年度から渡日を必要としない海外在住者対象推薦入学特別選抜を実施するなどの取組により、留学生数は平成 21 年度の 39 名から平成 27 年度の 84 名へ、当該研究科の全学生に対する留学生の割合は 14.8％から 31.9％となっている。

○

各学期の終了時に授業評価アンケート、課程修了時に修了確定者アンケートを実施し、教育プログラムの改善に活用している。また、研究科カリキュラムワーキンググループを設置して、講義の新設や開講時期の変更等、講義科目体系の定期的な検証を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

専門科目を導入講義、基幹講義、専門講義及び先端講義に階層化し、それぞれを物理、化学、バイオの３領域に分類するなど、カリキュラムの階層化、体系化に取り組んでいる。また、講義科目の開講に際してはクォーター制を取り入れているほか、専門講義を原則午前のみ開講するなど、学習時間の確保による単位の実質化に努めている。

○

英語での講義のみで修了に必要な単位を修得できるカリキュラム編成、学修計画・記録書、オフィスアワー等の取組により、平成 27 年度の単位修得率は専
門科目平均で約 85.4％となっている。

○

国内外の研究機関での研究留学を奨励する研究留学助成制度を設けている。
また、研究や成果発表の場で実践的な英語力を磨くための学生研究・学外研修制度を設けており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に合計13 名が研究留学助成を受けている。

以上の状況等及びマテリアルサイエンス研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-2北陸先端科学技術大学院大学 マテリアルサイエンス研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生の研究成果による受賞件数は第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成21 年度）の合計 27 件から第２期中期目標期間の合計 63 件となっている。

○

博士前期課程の学生に対し、TOEIC を入学時と各学期終了時の計８回実施している。英語での授業、博士後期課程への学内進学に TOEIC のスコア等を課すことなど、学生が積極的に語学学習を行う環境にあり、TOEIC 受験者の半数以上は入学時のスコアから 50 点以上向上している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の博士前期課程の就職率は 95.5％となっている。平成 27
年度の学生の希望する業種の内訳は、電気・電子・機械系及び素材・食品・メディカル系が約 60％、その他の技術系が約 20％、その他（営業・企画・専門職系等）が約 20％となっており、実際の就職実績もこの割合に近く、学生の希望に沿ったものとなっている。

以上の状況等及びマテリアルサイエンス研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3北陸先端科学技術大学院大学 マテリアルサイエンス研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

教員に対する外国人教員の割合は平成 21 年度の 6.1％から平成 27 年度の18.8％となっている。

○

デリー大学（インド）、チュラロンコン大学（タイ）、ベトナム国家大学（ベトナム）等の海外の大学との交流や「海外在住者対象推薦入学特別選抜」等により、留学生数は平成 21 年度の 39 名から平成 27 年度の 84 名となっており、当該研究科の全学生に対する留学生の割合は 14.8％から 31.9％となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学生による学会等における受賞は第１期中期目標期間の合計 27 件から第２期中期目標期間の合計 63 件となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4