山口大学

学部・研究科等の研究に関する現況分析結果
学部・研究科等の研究に関する現況分析結果（概要）１． 人文学部・人文科学研究科
２． 教育学部・教育学研究科
３． 経済学部・経済学研究科
４． 理学部
５． 医学部
６． 医学系研究科
７． 工学部
８． 理工学研究科
９． 農学部
10． 農学研究科
11． 共同獣医学部
12． 国際総合科学部
13． 東アジア研究科
14． 技術経営研究科
15． 連合獣医学研究科

研究 0-1
研究 1-1
研究 2-1
研究 3-1
研究 4-1
研究 5-1
研究 6-1
研究 7-1
研究 8-1
研究 9-1
研究 10-1
研究 11-1
研究 12-1
研究 13-1
研究 14-1
研究 15-1

山口大学

山口大学

学部・研究科等の研究に関する現況分析結果（概要）
研究活動の状況

研究成果の状況

質の向上度

人文学部・人文科学研期待される水準にある
究科

学部・研究科等

期待される水準にある質を維持している

教育学部・教育学研究期待される水準にある科期待される水準にある質を維持している

経済学部・経済学研究期待される水準にある科期待される水準にある質を維持している

理学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

医学部

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

医学系研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

工学部

期待される水準にある期待される水準を上回る 改善、向上している

理工学研究科

期待される水準にある期待される水準を上回る 質を維持している

農学部期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

農学研究科

期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

共同獣医学部

期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

国際総合科学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

東アジア研究科期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

技術経営研究科期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

連合獣医学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

研究 0-1

山口大学

研究 0-2

山口大学 人文学部・人文科学研究科

人文学部・人文科学研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 1-4

研究 1-1

山口大学 人文学部・人文科学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

全学的な分野横断的・学際的プロジェクトとして、教員が代表の「やまぐち学推進プロジェクト」を実施しており、山口の歴史・文化・地域社会等に関する研究を行い、機関誌「やまぐち学の構築」や学術機関レポジトリにて成果を公表している。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における科学研究費助成事業の申請率は平均 55.2％、採択率は平均 29.5％となっている。

以上の状況等及び人文学部・人文科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判
定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に日本史において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、日本史の「東アジア都城の国際共同研究」があり、日本・中国・韓国の研究者による総合的な国際共同研究として実施し、研究成果は学術雑誌に取り上げられている。

○

社会、経済、文化面では、特に社会心理学において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、社会心理学の「日本の尐年非行の発生態様と関連要因に関する計量的研究」があり、その研究成果は保護観察官の研修に活用されている。

以上の状況等及び人文学部・人文科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

研究 1-2

山口大学 人文学部・人文科学研究科

なお、人文学部・人文科学研究科の専任教員数は 43 名、提出された研究業績数は８件となっている。
学術面では、提出された研究業績６件（延べ 12 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は８割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績３件（延べ６件）について判定した
結果、「SS」は２割、「Ｓ」は８割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 1-3山口大学 人文学部・人文科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

全学的な分野横断的・学際的プロジェクトとして、教員が代表の「やまぐち学推進プロジェクト」を実施しており、山口の歴史・文化・地域社会等に関する研究を行い、機関誌「やまぐち学の構築」や学術機関レポジトリにて成果を公表している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

特徴的な研究業績として、日本史の「東アジア都城の国際共同研究」があり、日本・中国・韓国の研究者による総合的な国際共同研究として実施し、研究成果は学術雑誌に取り上げられている。また、社会心理学の「日本の尐年非行の発生態様と関連要因に関する計量的研究」があり、その研究成果は保護観察官の研修に活用されている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 1-4山口大学 教育学部・教育学研究科

教育学部・教育学研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 2-4研究 2-1

山口大学 教育学部・教育学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における教員の著書・論
文発表件数は合計 523 件、研究発表件数は合計 491 件となっている。

○

第２期中期目標期間における教員の国内会議における発表件数は年間 44 件から 101 件の間を推移しており、国際会議における発表件数は年間９件から 26 件の間を推移している。

以上の状況等及び教育学部・教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定
した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に芸術一般、日本史において特徴的な研究成果がある。また、第 28 回 田邉尚雄賞（東洋音楽学会）を受賞している。

○

特徴的な研究業績として、芸術一般の「「トルコ音楽」概念の解明」、日本史の「日本近世の身分と労働の研究」がある。

○

社会、経済、文化面では、特に教科教育学や食生活学において特徴的な研究成果がある。また、教員研修プログラムの開発・実践を行う「ちゃぶ台方式」
による協働型教職研修事業等を行っている。

○

特徴的な研究業績として、教科教育学の「教員研修モデルカリキュラムの開発に関する研究」や食生活学の「日本食文化史の研究」がある。

以上の状況等及び教育学部・教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、教育学部・教育学研究科の専任教員数は 93 名、提出された研究業績数は 17件となっている。

研究 2-2

山口大学 教育学部・教育学研究科

学術面では、提出された研究業績 17 件（延べ 34 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は６割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績６件（延べ 12 件）について判定した結果、「Ｓ」は８割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 2-3山口大学 教育学部・教育学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における教員の著書・論文発表件数は合計 523 件、研究発
表件数は合計 491 件となっている。また、国内会議における発表件数は年間 44件から 101 件の間を推移しており、国際会議における発表件数は年間９件から26 件の間を推移している。

○

平成 24 年度から「学部・附属共同プロジェクト」を拡充し、学部と附属学校が協力して実施する共同研究の数は平成 22 年度の５件から平成 27 年度の 15 件となっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から教員研修センターの事業として、若手教員や教員志望学生を対象とした研修事業「ちゃぶ台次世代コーホート」を開設し、実践研究事業としてマスメディアに取り上げられている。さらに、平成 27 年度からミドルリー
ダーの養成を目的とする「ちゃぶ台次世代コーホート

advancedcourse」を並行して開設している。
これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 2-4山口大学 経済学部・経済学研究科

経済学部・経済学研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 3-4

研究 3-1

山口大学 経済学部・経済学研究科

Ⅰ研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の研究業績は、論文 335
件、著書 65 件、研究発表・講演 289 件となっている。

○

第２期中期目標期間における科学研究費助成事業の採択状況は 74 件（約１億600 万円）となっている。

以上の状況等及び経済学部・経済学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定
した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に金融・ファイナンスにおいて卓越した研究成果があり、学会賞等を４件受賞している。

○

卓越した研究業績として、金融・ファイナンスの「通貨・金融危機のマクロ経済学」があり、その研究成果である論文は、海外の複数の査読付き雑誌に掲載されている。

○

社会、経済、文化面では、環境政策・環境社会システム、財政・公共経済、
金融・ファイナンスにおいて特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、環境政策・環境社会システムの「国連持続的開発
目標（SDGs)に関する環境省委託環境総合推進費 S-11）、財政・公共経済の「JICA 委託

バングラデシュ国別研修「地方行政」プログラム」、金融・ファイナンスの「通貨・金融危機のマクロ経済学」がある。
以上の状況等及び経済学部・経済学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

研究 3-2

山口大学 経済学部・経済学研究科

なお、経済学部・経済学研究科の専任教員数は 62 名、提出された研究業績数は９件となっている。
学術面では、提出された研究業績６件（延べ 12 件）について判定した結果、「SS」は２割、「Ｓ」は８割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績６件（延べ 12 件）について判定した結果、「Ｓ」は７割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 3-3山口大学 経済学部・経済学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の研究業績は、論文 335 件、著書 65 件、研究発表・講演
289 件となっている。

○

公開シンポジウムの開催回数は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成
21 年度）の６回から第２期中期目標期間の 12 回となっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

卓越した研究業績として、金融・ファイナンスの「通貨・金融危機のマクロ経済学」があり、その研究成果である論文は、海外の複数の査読付き雑誌に掲載されている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 3-4山口大学 理学部

理学部
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 4-4

研究 4-1

山口大学 理学部

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の原著論文は 97 件から131 件の間となっており、教員一人当たり 1.7 件となっている。

○

第２期中期目標期間の科学研究費助成事業（新規及び継続分）は、平成 22 年
度の 32 件（約 5,000 万円）から平成 27 年度の 44 件（約 6,900 万円）となっており、採択率は平成 22 年度の 48％から平成 27 年度の 64％となっている。

以上の状況等及び理学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に機能物性化学の細目において卓越した研究成果がある。

○

卓越した研究業績として、機能物性化学の「分子性金属酸化物の巨視的固体
物性の開拓」があり、化学反応による分子性金属酸化物の形成過程において、反応条件が形成に与える影響を明確にするなど、トップジャーナルに掲載されているほか、関連する総説について被引用数が 860 回となっている。

○

社会、経済、文化面では、特に機能物性化学の細目において特徴的な研究成果があり、新規試料や装置の提供を可能にするなど、社会への貢献が期待されている。

○

特徴的な研究業績として、機能物性化学の「分子性金属酸化物の巨視的固体
物性の開拓」は、研究機関や国内企業等から試料等の提供依頼を受けており、「多光子励起プローブの開発」は、ファイバーレーザーを光源としたイメージングを可能とし、医療や診断の現場で必要とされる機能を高め、産業界から強い関心を集めている。

以上の状況等及び理学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

研究 4-2

山口大学 理学部

なお、理学部の専任教員数は 70 名、提出された研究業績数は 15 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 15 件（延べ 30 件）について判定した結果、「SS」は１割、「Ｓ」は６割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績４件（延べ８件）について判定した
結果、「Ｓ」は９割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 4-3山口大学 理学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の原著論文は 97 件から 131 件の間となっており、教員一人当たり 1.7 件となっている。

○

科学研究費助成事業について、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21年度）の 187 件（約３億 8,300 万円）から第２期中期目標期間の 246 件（約３億9,800 万円）となっており、平成 24 年度文部科学省ナショナルリソースプロジェ
クト等に採択されている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

機能物性化学の「分子性金属酸化物の巨視的固体物性の開拓」は、トップジ
ャーナルに掲載されているほか、関連する総説についても被引用数が 860 回となっているなど、卓越した研究業績がある。また、「多光子励起プローブの開発」のほか、「細胞小器官の分裂増殖機構の解析」も今後の展開が期待されている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 4-4山口大学 医学部

医学部
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 5-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 5-4

研究 5-1

山口大学 医学部

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から戦略的研究プログラムを学内で開始しており、平成 23 年度から平成 25 年度においては「呼び水プロジェクト（戦略的推進プログラム）」により研究のスタートアップを支援している。また、平成 26 年度は「新呼び水プ
ロジェクト（戦略的推進プログラム）」、平成 27 年度は「研究拠点群形成プロ
ジェクト」を実施しており、医学部の専任教員が代表を務めるプロジェクトは16 件となっている。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の科学研究費助成事業の採択状況は平均 184.8 件（約３億円）となっており、平成 21 年度の 151 件（約２億 7,800 万円）から平成 27 年度の 204 件（約３億 1,200 万円）となっている。
また、科学研究費助成事業を除いた外部資金の採択件数等は平均 1,147.3 件（約12 億 4,900 万円）となっている。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に病態医化学の細目において卓越した研究成果がある。

○

卓越した研究業績として、病態医化学の「熱ストレス応答の転写調節機構の研究」、病態医化学の「プロテオスタシス容量の調節経路の研究」がある。そのうち、「熱ストレス応答の転写調節機構の研究」は、熱ストレス応答調節因
子 HSF１転写複合体ががん細胞の腫瘍形成に必須であることを解明し、分子生物学分野のトップジャーナルに掲載されている。

○

社会、経済、文化面では、特に生理学一般の細目において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、生理学一般の「血管緊張異常の分子機構および食品成分作用機序の解明」の研究があり、血管異常収縮に対し、シグナル伝達解研究 5-2

山口大学 医学部

析から特効薬となる食品成分（EPA、サラシア、大豆加工食品等）を次々に発見し、血管病予防につながる機能性食品を開発している。
以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、医学部の専任教員数は 292 名、提出された研究業績数は 58 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 48 件（延べ 96 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は６割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績 22 件（延べ 44 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は４割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 5-3山口大学 医学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から戦略的研究プログラムを学内で開始しており、平成 23 年度から平成 25 年度においては「呼び水プロジェクト（戦略的推進プログラム）」により研究のスタートアップを支援している。また、平成 26 年度は「新呼び水プ
ロジェクト（戦略的推進プログラム）」、平成 27 年度は「研究拠点群形成プロ
ジェクト」を実施しており、医学部の専任教員が研究代表を務めるプロジェク
トは 16 件となっている。

○

外部資金について平成 21 年度と平成 27 年度を比較すると、科学研究費助成事
業は 151 件（約２億 7,800 万円）から 204 件（３億 1,200 万円）へ、共同研究は26 件(約１億 1,700 万円）から 55 件（約１億 9,200 万円）へそれぞれ増加している。

○

特許について、平成 21 年度と平成 27 年度を比較すると、外国特許の出願件数は３件から 38 件へ、特許取得は国内特許が１件から７件へ、外国特許は０件か
ら９件へそれぞれ増加している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

肝臓再生療法は、外部資金の獲得や、権威ある雑誌への掲載、海外の大学を含めた多施設共同臨床研究を行うなどの成果をあげており、平成 25 年度に「肝硬変に対する自己骨髄細胞投与療法」が先進医療として認可されている。

○「熱ストレス応答の転写調節機構の研究」は、熱ストレス応答調節因子 HSF
１転写複合体ががん細胞の腫瘍形成に必須であること、ヒトメラノーマ細胞の生存、増殖には HSF１が必要であること、HSF１は増殖能のみならず、遊走能、浸潤能維持にも関与していることを解明し、分子生物学分野のトップジャーナ
ルに掲載されるなどの成果をあげている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 5-4山口大学 医学系研究科

医学系研究科Ⅰ

研究の水準･････････････････････････････････

研究 6-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 6-4

研究 6-1

山口大学 医学系研究科

Ⅰ研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における論文について、原著論文数は平均 538.2 件、学会発表数は平均 1,627.3 件で、そのうち国際学会
発表数は平均 225.2 件となっている。また、特許取得件数は平均 22.2 件で、そのうち外国特許数は平均 5.5 件となっている。

○

第２期中期目標期間において、科学研究費助成事業は平均 203.2 件（約３億4,600 万円）、共同研究は平均約 54.5 件（平均約１億 4,400 万円）、受託研究は
平均約 58.7 件（平均約 8,350 万円）となっている。

以上の状況等及び医学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に病態医化学の細目において卓越した研究成果がある。

○

卓越した研究業績として、病態医化学の「熱ストレス応答の転写調節機構の研究」、病態医化学の「プロテオスタシス容量の調節経路の研究」がある。そのうち、熱ストレス応答の転写調節機構の研究は、熱ストレス応答調節因子
HSF１転写複合体ががん細胞の腫瘍形成に必須であることを解明し、分子生物学
分野のトップジャーナルに掲載されている。

○

社会、経済、文化面では、特に消化器内科学、法医学、病態検査学の細目において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、消化器内科学の「自己骨髄細胞を用いた肝硬変症
に対する肝臓再生療法」の研究、法医学の「児童虐待・性暴力被害者の損傷鑑定・多職種連携・社会システム構築に関する研究」の研究、病態検査学の「世界規模調査による臨床検査基準値の国際比較と基準範囲設定法の最適化」の研究がある。

研究 6-2

山口大学 医学系研究科

以上の状況等及び医学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、医学系研究科の専任教員数は 294 名、提出された研究業績数は 58 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 50 件（延べ 100 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は６割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績 23 件（延べ 46 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は５割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 6-3山口大学 医学系研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

共同研究は、平成 21 年度の 44 件（約 5,210 万円）から平成 27 年度の 58 件
（約２億 600 万円）となっている。

○

特許取得状況について平成 21 年度と平成 27 年度を比較すると国内特許は１件から 19 件、外国特許は０件から 11 件となっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○「熱ストレス応答の転写調節機構の研究」は、熱ストレス応答調節因子 HSF
１転写複合体ががん細胞の腫瘍形成に必須であること、ヒトメラノーマ細胞の生存、増殖には HSF１が必要であること、HSF１は増殖能のみならず、遊走能、浸潤能維持にも関与していることを解明し、分子生物学分野のトップジャーナ
ルに掲載されるなど、成果をあげている。

○「自己骨髄細胞を用いた肝硬変症に対する肝臓再生療法」は、東京大学、ロンドン大学（英国）、国立衛生研究所（米国）、延世大学（韓国）と連携し、基礎研究からの橋渡し研究として多施設共同臨床研究を行っており、培養ヒト骨髄細胞を用いた低侵襲肝臓再生療法の開発の記事は、複数のマスメディアに取り上げられ、平成 25 年度に「肝硬変症に対する自己骨髄細胞投与療法」は先進医療として承認されている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 6-4山口大学 工学部

工学部
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 7-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 7-4

研究 7-1

山口大学 工学部

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における原著論文の発表件数は、教員一人当たり年平均 2.3 件、学会発表件数は年平均７件となっている。

○

第２期中期目標期間における特許申請件数は年平均 68 件、取得件数は年平均45 件となっている。

○

第２期中期目標期間における科学研究費助成事業の採択件数は年平均 84 件、採択率は年平均 50％となっている。

以上の状況等及び工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ
〔判定〕

研究成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

学術面では、特に有機化学、エネルギー関連化学、熱工学において特徴的な研究成果がある。また、文部科学大臣表彰や各種学会賞等を含め、第２期中期
目標期間に合計 21 件の賞を受賞している。

○

特徴的な研究業績として、有機化学の「銅触媒による効率的アルキル化法の開発」の研究、エネルギー関連化学の「エネルギー貯蔵デバイスの材料設計と評価に関する研究」、熱工学の「液体燃料の燃焼に関する研究」がある。

○

社会、経済、文化面では、特に機械力学・制御において卓越した研究成果がある。また、特許等知的財産の創出、技術移転による製品化・事業化、地域産業界の人材育成につながる研究成果をあげている。

○

卓越した研究業績として、機械力学・制御の「自由降下式救命艇の開発」の研究があり、この研究は、自由降下式救命艇について、振動・衝撃工学的見地から負傷者も考慮した内装構造・船型艇構造の見直し等を行い、定量的なデー
タが乏しい人体に対する安全性の実証実験を有人で実施し、各種安全対策効果を確認したことなどにより、第４回内閣総理大臣表彰ものづくり日本大賞の優研究 7-2

山口大学 工学部

秀賞、科学技術分野の文部科学大臣表彰（科学技術賞技術部門）を受賞している。
○

特徴的な研究業績として、構造工学・地震工学・維持管理工学の「鋼橋の維持管理に関する研究」がある。

以上の状況等及び工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、工学部の専任教員数は 166 名、提出された研究業績数は 33 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 31 件（延べ 62 件）について判定した結果、「SS」は１割、「Ｓ」は６割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績 21 件（延べ 42 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は８割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 7-3山口大学 工学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

研究成果にもとづく知的財産の活用を図り、国内外の産業界との間で知的創
造サイクルの形成を推進するため、大学研究推進機構知的財産センターと連携して、技術移転を見据えた特許申請に取り組んだことにより、特許取得件数
は、平成 21 年度の７件から第２期中期目標期間の年度平均 45 件へ増加している。

○

科学研究費助成事業の採択状況について、平成 21 年度と平成 27 年度を比較す
ると、採択件数は 37.5％、採択金額は 33.3％増加している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

機械力学・制御の「自由降下式救命艇の開発」等の卓越した研究があり、それらの成果として、文部科学大臣表彰や各種学会賞等を含め、第２期中期目標
期間に合計 21 件の賞を受賞している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 7-4山口大学 理工学研究科

理工学研究科Ⅰ

研究の水準･････････････････････････････････

研究 8-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 8-4

研究 8-1

山口大学 理工学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の、教員一人当たりの論
文数は年度平均２件、教員一人当たりの学会等の研究発表の件数は年度平均 5.3
件となっている。

○

第２期中期目標期間の科学研究費助成事業の採択状況は、平均 114 件（約２億1,500 万円）、共同研究は平均 119 件（約１億 4,200 万円）、受託研究は平均 35件（約 2,800 万円）となっている。

○

文部科学省「テニュアトラック普及・定着事業」によりテニュアトラック制度を導入して４名のテニュアトラック准教授を採用しており、採用した教員が複数の論文賞を獲得している。

以上の状況等及び理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ
〔判定〕

研究成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

学術面では、機能物性化学で卓越した研究成果があり、第２期中期目標期間
において平均約５件の学会賞等を受賞している。

○

卓越した研究業績として、機能物性化学の「分子性金属酸化物の巨視的固体
物性の開拓」があり、関連論文がいずれもトップジャーナルに掲載されている。

○

社会、経済、文化面では、構造工学・地震工学・維持管理工学、機能物性化
学、自然災害科学・防災学、機械力学・制御等で、特許等知的財産の創出、技術移転による製品化・事業化、政府や地方自治体等における研究成果の反映による貢献、地域産業界の人材育成に資する取組等を行っている。また、第２期
中期目標期間の特許取得数は平均約 39 件となっている。

○

卓越した研究業績として、機械力学・制御「自由降下式救命艇の開発」があり、自由降下式救命艇の安全性を高めることで、世界的な販売へと発展してお研究 8-2

山口大学 理工学研究科

り、産学連携を起点とした地元企業の国際展開に貢献している。
以上の状況等及び理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、理工学研究科の専任教員数は 207 名、提出された研究業績数は 41 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 39 件（延べ 78 件）について判定した結果、「SS」は１割、「Ｓ」は６割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績 22 件（延べ 44 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は８割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 8-3山口大学 理工学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

文部科学省「テニュアトラック普及・定着事業」によりテニュアトラック制度を導入し、４名のテニュアトラック准教授を採用しており、採用した教員が複数の論文賞を獲得している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

機能物性化学の「分子性金属酸化物の巨視的固体物性の開拓」、機械力学・制御の「自由降下式救命艇の開発」等の卓越した研究業績があり、特に機械力学・制御の「自由降下式救命艇の開発」では、自由降下式救命艇の安全性を高めることで、世界的な販売へと発展しており、産学連携を起点とした地元企業の国際展開に貢献している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 8-4山口大学 農学部

農学部
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 9-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 9-4

研究 9-1

山口大学 農学部

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

研究活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における共同研究の受入状況は 79 件（約 6,040 万円）、受託研究の受入状況は 78 件（約４億 9,400 万円）、奨学寄附金の受入状況は 63 件（約 3,880 万円）となっている。また、科学研究費助成事業の採択件数は平成 22 年度の 22 件から平成 27 年度の 41 件へ増加しており、第２期中期目標期間における交付額は約５億 8,000 万円となっている。

○

第２期中期目標期間の論文数は 518 件、著書数は 76 件、学会発表数は 1,152件となっており、特許の出願数は 44 件、取得数は 29 件となっている。

○

第２期中期目標期間の学会及びシンポジウムの開催状況について、教員が主催した国際学会は１件、国内学会は３件、学会の支部会は６件となっており、国際規模のシンポジウムは５件、国内規模のシンポジウムは５件開催している。

○

地域研究機関との共同研究を通じて研究の質の向上を図るため、山口県農林総合技術センターと連携し、連携推進会議を設置している。当該会議に、園芸
特産、環境等の８部会を設けており、定期的に検討会、研究会、シンポジウム等を実施し、特産品開発の基礎研究等を行っている。

○

国際研究拠点を形成するため、平成 20 年度から平成 24 年度にタイ、ベトナ
ム、ラオスの大学とアジア研究教育拠点事業（ACP）「微生物の潜在能力開発と次世代発酵技術の構築」を実施しており、平成 26 年度から上記４か国にインド
ネシア、ドイツ、イギリスを含めた拠点形成事業（CCP）において、熱帯性環境
微生物資源の開発と利用を目指した研究を行っている。第２期中期目標期間において、当該事業に係る外国人研究者の受入人数は 260 名、派遣人数は 181 名となっており、ACP セミナーを 13 件、拠点形成事業セミナーを６件開催している。

以上の状況等及び農学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

研究 9-2

山口大学 農学部

分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、応用微生物学、応用生物化学において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、応用微生物学の「遺伝子工学的手法を介した酢酸菌による物資生産に関する研究」、応用生物化学の「タンパク質脂質修飾の網羅的同定法の確立とその応用に関する研究」がある。

○

社会、経済、文化面では、応用微生物学、農業環境・情報工学において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、応用微生物学の「耐熱性微生物の研究と次世代型発酵技術の研究」、農業環境・環境工学の「植物生体情報および生育環境の非破壊モニタリング技術の開発」がある。

以上の状況等及び農学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、農学部の専任教員数は 33 名、提出された研究業績数は７件となっている。
学術面では、提出された研究業績６件（延べ 12 件）について判定した結果、「SS」は２割、「Ｓ」は８割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績６件（延べ 12 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は８割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 9-3山口大学 農学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の共同研究の受入状況は 79 件（約 6,040 万円）、受託研
究の受入状況は 78 件（約４億 9,400 万円）、奨学寄附金の受入状況は 63 件（約3,880 万円）となっている。また、科学研究費助成事業の採択件数は、平成 22 年
度の 22 件（約 8,710 万円）から平成 27 年度の 41 件（約１億 4,000 万円）となっている。

○

第２期中期目標期間の教員一人当たりの論文数は平均約 2.8 件、著書数は平均
約 0.4 件、学会発表数は平均約 6.2 件となっており、特許の出願数は平均約 0.2
件、取得数は平均約 0.2 件となっている。

○

国際研究拠点を形成するため、平成 20 年度から平成 24 年度にタイ、ベトナ
ム、ラオスの大学とアジア研究教育拠点事業（ACP）「微生物の潜在能力開発と次世代発酵技術の構築」を実施しており、平成 26 年度から上記４か国にインド
ネシア、ドイツ、イギリスを含めた拠点形成事業（CCP）において、熱帯性環境
微生物資源の開発と利用を目指した研究を行っている。第２期中期目標期間において、当該事業に係る外国人研究者の受入人数は 260 名、派遣人数は 181 名となっており、ACP セミナーを 13 件、拠点形成事業セミナーを６件開催している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

応用微生物学の「耐熱性微生物の研究と次世代型発酵技術の研究」では、発酵技術に係る特許を第２期中期目標期間において６件出願しており、４件を取得している。

○

農業環境・環境工学の「画像を用いた植物生体情報および生育環境の非破壊評価の研究」は、環境制御型植物生産における生産の効率や安定性の向上に寄与しており、関連する研究成果を書籍にまとめ、出版している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 9-4山口大学 農学研究科

農学研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 10-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 10-4

研究 10-1

山口大学 農学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

研究活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の共同研究の受入金額は
約 5,640 万円、受託研究は約４億 7,600 万円、奨学寄附金は約 3,190 万円となっている。また、科学研究費助成事業の採択件数は平成 22 年度の 16 件から平成
27 年度の 40 件へ増加しており、第２期中期目標期間の交付額は約４億 9,000 万円となっている。

○

第２期中期目標期間の論文数は 395 件、著書数は 56 件、学会発表数は 920 件となっている。また、特許の出願件数は 40 件、取得件数は 25 件となっている。

○

学内の微生物の研究者が共同で研究を行う「微生物研究推進体」では、第２期中期目標期間の学術論文、著書を含む研究論文等は 461 件、学会発表は 1017
件、特許の出願は 44 件となっている。

○

地域研究機関との共同研究を通じて研究の質の向上を図るため、山口県農林総合技術センターと連携し、連携推進会議を設置している。当該会議に、園芸
特産、環境等の８部会を設けており、定期的に検討会、研究会、シンポジウム等を実施し、特産品開発の基礎研究等を行っている。

○

国際研究拠点を形成するため、平成 20 年度から平成 24 年度にタイ、ベトナ
ム、ラオスの大学とアジア研究教育拠点事業（ACP）「微生物の潜在能力開発と次世代発酵技術の構築」を実施しており、平成 26 年度から上記４か国にインド
ネシア、ドイツ、イギリスを含めた拠点形成事業（CCP）において、熱帯性環境
微生物資源の開発と利用を目指した研究を行っている。第２期中期目標期間において、当該事業に係る外国人研究者の受入人数は 260 名、派遣人数は 181 名となっており、ACP セミナーを 13 件、拠点形成事業セミナーを６件開催している。

以上の状況等及び農学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

研究 10-2

山口大学 農学研究科

分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、遺伝育種科学において特徴的な研究成果がある。また、植物保
護科学において National Academy of Sciences, India の Best Research Paper Awardの受賞、昆虫科学において平成 25 年度の日本蚕糸学会賞受賞等の実績がある。

○

特徴的な研究業績として、遺伝育種科学の「ネギ属野菜のオミクス統合解析」があり、複数の国際学会及び会議においてプレナリーセッションにおける発表や招待講演を行っている。

○

社会、経済、文化面では、生物有機化学において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、生物有機化学の「「柑味鮎（かんみあゆ）」開発
に関する研究」があり、マスメディアに取り上げられている。

以上の状況等及び農学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、農学研究科の専任教員数は 29 名、提出された研究業績数は６件となっている。
学術 面では 、提 出され た研 究業績 ４件 （延べ ８件 ）につ いて 判定し た結 果、「SS」は１割、「Ｓ」は８割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績５件（延べ 10 件）について判定した結果、「SS」は１割、「Ｓ」は６割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 10-3

山口大学 農学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の共同研究の受入金額は約 5,640 万円、受託研究は約４億7,600 万円、奨学寄附金は約 3,190 万円となっている。また、科学研究費助成事
業の採択件数は平成 22 年度の 16 件から平成 27 年度の 40 件へ増加しており、第２期中期目標期間の交付額は約４億 9,000 万円となっている。

○

学内の微生物の研究者が共同で研究を行う「微生物研究推進体」では、第２期中期目標期間の学術論文、著書を含む研究論文等は 461 件、学会発表は 1,017
件、特許の出願は 44 件となっている。

○

国際研究拠点を形成するため、平成 20 年度から平成 24 年度にタイ、ベトナ
ム、ラオスの大学とアジア研究教育拠点事業（ACP）「微生物の潜在能力開発と次世代発酵技術の構築」を実施しており、平成 26 年度から上記４か国にインド
ネシア、ドイツ、イギリスを含めた拠点形成事業（CCP）において、熱帯性環境
微生物資源の開発と利用を目指した研究を行っている。第２期中期目標期間において、当該事業に係る外国人研究者の受入人数は 260 名、派遣人数は 181 名となっており、ACP セミナーを 13 件、拠点形成事業セミナーを６件開催している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

生物有機化学の「「柑味鮎（かんみあゆ）」開発に関する研究」は、新聞等のマスメディアに掲載されている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 10-4

山口大学 共同獣医学部

共同獣医学部
Ⅰ

研究の水準･････････････････････････････････

研究 11-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 11-4

研究 11-1

山口大学 共同獣医学部

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

研究活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

国際的な共同研究として、科学技術振興機構（JST）の e-Asia 共同研究プログ
ラムに採択された、米国、インドネシア、タイ、フィリピン及び日本の５か国で実施する「アジアにおける節足動物媒介振興感染症制御手法構築のための総合研究」を推進しているほか、JST の地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム（SATREPS）における「オオコウモリを対象とした生態学調査と狂犬病関連及びその他ウイルス感染症への関与」の病原体サーベイランスを分担している。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の著書は合計 95 件、学術論文は合計 613 件、国内外の学会発表は合計 1,049 件となっている。

○

科学研究費助成事業の採択状況は、平成 22 年度の 22 件（約 4,460 万円）から
平成 27 年度の 42 件（約 8,580 万円）へ増加している。

○

第２期中期目標期間の共同研究の受入状況は合計 15 件（約 2,680 万円）、受
託研究の受入状況は合計 36 件（約 7,450 万円）、奨学寄附金の受入状況は合計
61 件（約 2,610 万円）となっている。

以上の状況等及び共同獣医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、「世界水準の卓越した研究を目指すとともに、地域に貢献する
特色ある研究を進める」という基本方針の下、動物由来感染症、トランスレー
ショナルリサーチ（橋渡し研究）、食の安心・安全、次世代生命科学研究に取り組んでいる。

○

特徴的な研究業績として、獣医学の「動物由来感染症浸淫状況の網羅的調査研究」、「細胞内寄生菌の感染機構に関する研究」、「犬の新規ガン治療の開発と臨床応用」、「レトロウイルスと宿主の共進化に関する研究」がある。

研究 11-2

山口大学 共同獣医学部○

社会、経済、文化面では、動物由来感染症、食の安心・安全等に関する研究を行っている。

○

特徴的な研究業績として、獣医学の「動物由来感染症浸淫状況の網羅的調査研究」、「人獣共通寄生虫症の分子疫学研究展開のための基盤研究」、「細胞内寄生菌の感染機構に関する研究」、「飼養環境下の牛群におけるマイコトキ
シン浸潤動態の検証」、「犬の新規ガン治療の開発と臨床応用」がある。

以上の状況等及び共同獣医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、共同獣医学部の専任教員数は 40 名、提出された研究業績数は９件となっている。
学術面では、提出された研究業績９件（延べ 18 件）について判定した結果、「SS」は２割、「Ｓ」は７割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績６件（延べ 12 件）について判定した結果、「Ｓ」は９割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 11-3

山口大学 共同獣医学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

科学研究費助成事業の採択状況は、平成 22 年度の 22 件（約 4,460 万円）から
平成 27 年度の 42 件（約 8,580 万円）へ増加している。

○

国際的な共同研究として、「アジアにおける節足動物媒介振興感染症制御手法構築のための総合研究」を推進しているほか、「オオコウモリを対象とした生態学調査と狂犬病関連及びその他ウイルス感染症への関与」の病原体サーベ
イランスを分担している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

特徴的な研究業績として、獣医学の「動物由来感染症浸淫状況の網羅的調査研究」、「細胞内寄生菌の感染機構に関する研究」、「犬の新規ガン治療の開発と臨床応用」等がある。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 11-4

山口大学 国際総合科学部

国際総合科学部
Ⅰ

研究の水準･････････････････････････････････

研究 12-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 12-4

研究 12-1

山口大学 国際総合科学部

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度の著書数は 16 件（単著９件、共著７件）、論文数は 39 件（単著論文 20 件、共著論文 19 件）、教材開発は 24 件となっている。学会・研究会での研究発表及び講演等の数は 106 件となっている。

○

地域が抱える課題の解決やグローバル化、地域発イノベーションのデザインに貢献するため、「山口地域の社会デザインに向けた市民参画プログラムと活動拠点の開発」、「山口を舞台とした映画の文化的・情報学的分析に基づく地域振興策の可能性」の２件の研究プロジェクトを他大学や企業等との連携により実施している。

以上の状況等及び国際総合科学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に科学教育、哲学・倫理学の細目において特徴的な研究成果がある。

○

特 徴的 な研 究 業績と し て 、科 学教 育 の「知 財 戦 略育 成シ ス テムの 研 究 開発」、哲学・倫理学の「現実の政治における公共哲学適用の可能性」がある。

○

社会、経済、文化面では、特に科学教育、哲学・倫理学の細目において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、哲学・倫理学の「現実の政治における公共哲学適用の可能性」、科学教育の「知財戦略育成システムの研究開発」があり、「現実の政治における公共哲学適用の可能性」では、市民との対話の場である「哲学カフェ」を通じて公共哲学を実践している。

以上の状況等及び国際総合科学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

研究 12-2

山口大学 国際総合科学部

なお、国際総合科学部の専任教員数は 29 名、提出された研究業績数は６件となっている。
学術面では、提出された研究業績６件（延べ 12 件）について判定した結果、「Ｓ」は３割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績６件（延べ 12 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は３割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 12-3

山口大学 国際総合科学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

地域が抱える課題の解決やグローバル化、地域発イノベーションのデザインに貢献するため、「山口地域の社会デザインに向けた市民参画プログラムと活動拠点の開発」、「山口を舞台とした映画の文化的・情報学的分析に基づく地域振興策の可能性」の２件の研究プロジェクトを実施している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○「知財戦略育成システムの研究開発」では、効果測定を踏まえた体系的な知
財教育システムの研究開発を実施し、地域の課題解決及びイノベーション創出への貢献に努めている。

以上の第２期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果を勘案し、総合的に判定した。

研究 12-4

山口大学 東アジア研究科

東アジア研究科Ⅰ

研究の水準･････････････････････････････････

研究 13-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 13-4

研究 13-1

山口大学 東アジア研究科

Ⅰ研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教員の研究交流を共有化することで、外部研究者を組織的研究に組み入れて共同研究の推進を図るという、コラボ研究推進体構想に基づき、プロジェクト型の共同研究を実施しているほか、東アジア国際学術フォーラムを実施し、その成果を図書として公刊するなどの共同作業によって、教員間の相互理解等に努めている。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、学術論文数は
平均 44 件、そのうち外国語論文数は平均８件、単著書数は平均 4.8 件、そのう
ち外国語の単著書数は平均約 1.7 件となっているほか、学会報告は平均約 40 件となっている。

○

学術研究の成果を地域社会に公開・還元するため、教員や海外からの研究者
等の講演、地域住民参加の討論等を行う東アジア国際学術フォーラムや、研究者等が先端的・専門的な知見について講演を行う東アジア国際学術講演会を実施している。第２期中期目標期間において、東アジア国際学術フォーラムは合
計５回、東アジア学術講演会は合計 28 回実施している。

以上の状況等及び東アジア研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、日本史、社会学、アジア・アフリカ史において特徴的な研究成
果がある。

○

特徴的な研究業績として、日本史の「日本近世の身分と労働」及び「東アジア都城の国際共同研究」、社会学の「韓国の「都市下層」と労働市場・ジェン
ダー」、アジア・アフリカ史の「中国古代（秦漢時代）における帝国の経営」
がある。

○

社会、経済、文化面では、生命・健康・医療情報学において特徴的な研究成

研究 13-2

山口大学 東アジア研究科

果がある。
○

特徴的な研究業績として、生命・健康・医療情報学の「ネット理論による東洋医学の経路のモデル化とその仕組みの解明」がある。

以上の状況等及び東アジア研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、東アジア研究科の専任教員数は 41 名、提出された研究業績数は９件となっている。
学術面では、提出された研究業績９件（延べ 18 件）について判定した結果、「SS」は２割、「Ｓ」は７割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績４件（延べ８件）について判定した
結果、「Ｓ」は４割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 13-3

山口大学 東アジア研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

教員の研究交流を共有化することで、外部研究者を組織的研究に組み入れて共同研究の推進を図るという、コラボ研究推進体構想に基づき、プロジェクト型の共同研究を実施しているほか、東アジア国際学術フォーラムを実施し、その成果を図書として公刊するなどの共同作業によって、教員間の相互理解等に努めている。

○

学術研究の成果を地域社会に公開・還元するため、教員や海外からの研究者
等の講演、地域住民参加の討論等を行う東アジア国際学術フォーラムや、研究者等が先端的・専門的な知見について講演を行う東アジア国際学術講演会を実施している。第２期中期目標期間において、東アジア国際学術フォーラムは合
計５回、東アジア学術講演会は合計 28 回実施している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

特徴的な研究業績として、日本史の「日本近世の身分と労働」、「東アジア
都城の国際共同研究」、社会学の「韓国の「都市下層」と労働市場ジェンダー」、アジア・アフリカ史の「中国古代（秦漢時代）における帝国経営」がある。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 13-4

山口大学 技術経営研究科

技術経営研究科Ⅰ

研究の水準･････････････････････････････････

研究 14-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 14-4

研究 14-1

山口大学 技術経営研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

国際的な研究活動として、技術経営に関心を持つ中国、オランダ、ブラジルの 経 営 系 大 学 院 と 共 同 で イ ノ ベ ー シ ョ ン に 関 す る 国 際 会 議 （ International
Conference on Innovation and Management: ICIM）を毎年度開催し、研究者同士の交流による国際共同研究を行っている。特に、平成 23 年度は主催大学として開催し、６テーマに関する基調講演及び学術講演等を行い、10 か国 235 名が参加
している。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における科学研究費助成事業の採択状況は、平均 6.5 件（約 810 万円）、受託研究・受託事業の受入状況
は平均 4.5 件（約 1,770 万円）、共同研究の受入状況は平均 1.3 件（約 110 万円）となっている。

○

第２期中期目標期間における年度当たりの査読付きの学術論文数は平均 16
件、国際会議発表論文数（プロシーディングス）は平均 17.3 件となっており、専任教員数一人当たりでは、それぞれ平均 1.4 件、平均 1.5 件となっている。研
究発表数は、招待講演も含め平均 38.3 件となっており、専任教員数一人当たり
平均 3.3 件となっている。

以上の状況等及び技術経営研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に経済史、建築環境・設備において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、建築環境・設備の「日本およびアジア諸国におけるエネルギー消費の実態と再生可能エネルギー導入の可能性に関する研究」があり、日本をはじめとするアジア各国の住宅部門におけるエネルギー消費の実態及び消費者の行動特性を把握するとともに、調査結果に基づく住宅部門の省

研究 14-2

山口大学 技術経営研究科

エネルギー活動、省エネルギー投資及び再生可能背ネルギー投資の可能性を探り、実効性の高い省エネルギー及び再生可能エネルギー導入施策を提案している。
○

社会、経済、文化面では、特に経済史において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、経済史の「コンビナート統合－歴史的発展形態としての事業連携－の研究」は、近年その取り巻く環境が厳しさを増し、国際競争力をつけて生き残る方策が強く求められている石油・石化コンビナートについて、歴史的な側面のみならず事業連携の構想の意義、経済性、構築スキームを考察している研究である。

以上の状況等及び技術経営研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、技術経営研究科の専任教員数は 11 名、提出された研究業績数は２件となっている。
学術面では、提出された研究業績２件（延べ４件）について判定した結果、「Ｓ」
は 10 割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績２件（延べ４件）について判定した
結果、「Ｓ」は５割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 14-3

山口大学 技術経営研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における科学研究費助成事業の採択状況は、平成 22 年度の４件（430 万円）から平成 27 年度の７件（920 万円）へ増加している。

○

中国、オランダ、ブラジルの経営系大学院との国際会議（ICIM）を毎年度開催しており、研究者同士の交流による国際共同研究を図っている。特に、平成
23 年度は主催大学として開催し、６テーマに関する基調講演及び学術講演等を行い、10 か国 235 名が参加している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

国際協力機構（JICA）の受託事業として、ラオス国立大学 MBA コース（ラオス）の教育能力向上プロジェクトを実施しており、研究成果を毎年度学術誌として刊行している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 14-4

山口大学 連合獣医学研究科

連合獣医学研究科
Ⅰ

研究の水準･････････････････････････････････

研究 15-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 15-4

研究 15-1

山口大学 連合獣医学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 24 年度に動物感染症国際研究拠点とトランスレーショナルリサーチ拠点を設置し、研究プロジェクトを立ち上げ、横断的な研究の促進と高度化を図っている。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の原著論文は合計 1,707
件、著書（単独及び共著）は合計 151 件、総説等は合計 207 件となっているほか、学会発表について、国内学会は合計 1,875 件、国際学会は合計 416 件、招待
講演は合計 182 件となっている。また、特許（申請中を含む）は合計 60 件とな
っている。

○

第２期中期目標期間における科学研究費助成事業の採択状況は、合計 283 件（約 5 億 7,500 万円）となっている。また、外部資金の受入状況については、共同研究は合計 170 件（約１億 9,600 万円）、受託研究は合計 107 件（約４億 900万円）、奨学寄附金は合計 143 件（約１億 100 万円）となっている。

以上の状況等及び連合獣医学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、人獣共通感染症領域において優れた研究成果があるほか、ベトナムとの共同研究や地域特産物を活用した研究を行っている。

○

特徴的な研究業績として、獣医学の「動物由来感染症浸淫状況の網羅的調査研究」、「犬の新規ガン治療の開発と臨床応用」、「温度感受性侵害受容器の分子進化的解析」、「レトロウイルスと宿主の共進化に関する研究」、「細胞内寄生菌の感染機構に関する研究」等がある。

○

社会、経済、文化面では、人獣共通感染症領域、獣医公衆衛生学分野、環境衛生分野、産業動物臨床や小動物臨床分野において優れた研究成果があるほ
か、地場産業の副産物を有効利用した機能性食品や医薬品開発において、人の研究 15-2

山口大学 連合獣医学研究科

健康や医療に関連する研究を行っている。
○

特徴的な研究業績として、獣医学の「キチン質の創傷治癒への応用に関する研究」、「鳥由来人獣共通感染症病原体の解析」、「インフルエンザウイルスの研究」がある。

以上の状況等及び連合獣医学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、連合獣医学研究科の専任教員数は 111 名、提出された研究業績数は 23 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 22 件（延べ 44 件）について判定した結果、「SS」は２割、「Ｓ」は８割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績 16 件（延べ 32 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は９割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 15-3

山口大学 連合獣医学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 25 年度に国立感染症研究所、日本中央競馬会と連携協定を締結し、講演会を実施するなど研究交流を促進している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

重点的に取り組んでいる研究領域として、動物感染症並びに動物由来感染症に関する研究、食の生産とその安全と安心に関わる研究、獣医領域からのアプ
ローチによる生命科学研究があり、感染症及び小動物臨床研究において優れた研究成果がある。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 15-4