歩い て く ら す る 街＊ 文中敬称を省略します。

都市研究センター 研究理事
渡 辺 直 行
はじめに都市がこれだけ暑くなると病人も急増する。

業務報告書」による）。搬送数は過去 20 年間でほぼ倍増しており、その増加のスピード

快適人工環境を享受している人には他人事は近年速まっている。特に中等症、軽症のでしかないかもしれないが、真夏に都心を歩増加が目立つが、同報告書によれば、中等くのは今では大袈裟でなく命がけである。く症の搬送数は毎年約 4％の伸び、軽症の搬らくらする暇もなく、くらするだけで倒れてし送数は毎年約 4.5％の伸びである。

まう。それで救急車で運ばれる人の数も急

中等症、軽症の増加に関して同報告書は激に増えている。本人が気を付けて表に出「これまでは救急搬送されていなかった軽症なければいいだけの話ではないか、などと思の患者が、高齢化や救急搬送に対する意識う人はいないと思うが、生身の人間のことをの変化などにより、救急車を利用するように真っ先に考えるのが都市づくりの基本であなってきていることが考えられる」とコメントしる。ているが、体力、気力の低下がやはり大きく中心市街地問題ではシャッターの多さが影響しているようである。

よく問題にされるが、熱中症患者の多さも大変な問題である。大都市では今や経済問題

図−1 救急搬送数の推移

より環境問題の方が遥かに深刻であると言ってもよい。環境問題を視野の真ん中に置かないと中心市街地論が偏ってしまう。そうならないためにも、ここでヒートアイランド理解の一助として熱中症の発生状況をまとめておきたい。あわせて、熱中症発生の背景となる気温等の地域分布状況を東京 23 区についてまとめておきたい。

（注） 死亡：初診時に死亡が確認されたもの
重症：傷病程度が３週間の入院加療を必要とす
るもの以上

1．熱中症の発生状況(1) 救急搬送数の動向
図−1 は全国の救急搬送数（熱中症に限らないすべての症状を含む）の推移を見たものである（環境省「平成 16 年度 ヒートアイランド現象による環境影響に関する調査検討

中等症：傷病程度が重症または軽症以外のもの
軽症：傷病程度が入院加療を必要としないもの
その他：傷病程度が判明しないもの及びそのほかの場所に搬送したもの（1999〜）（「救急・救助の現況」（総務省消防庁）をもとに作成）

ころを除く）、搬送数の絶対数は 30℃以上時（出典）「平成 16 年度 ヒートアイランド現象による間数が長い日ほど増加していることがわかる。

環境影響に関する調査検討業務 報告書」（ヒー

一方、それぞれの期間の傾向線（破線がトアイランド現象による環境影響調査検討委員会、1993〜1995 年、実線が 2000〜2004 年）を見社団法人 環境情報科学センター）

ると、両曲線の間の幅にはそれほど大きな変化が見られないことから、搬送数増加率は(2) 熱中症による搬送数（名古屋市の例）
次に、熱中症による全国の救急搬送数を30℃以上になる時間数が比較的短い日の方が大きいことがわかる。

見たいところではあるが、同報告書にはその以上の傾向から、主に二つの仮説を考えようなデータは掲載されていない。おそらくることができる。第一の仮説は、気力、体力全国ベースでは統計がないのであろう。同が弱い人が増えたということである。暑い時

報告書では名古屋市のデータを掲げている

間がそれほど長くならないうちに救急車を呼ので、ここでもそれを引用しておきたい（図−んでしまう人が増えた。これは人間の側の受2）。

容性の変化である。
第二の仮説は、人間の側の受容性はあま

図−2 名古屋市における熱中症搬送数とり変化していないが環境の側の変化で上記高温時間との関係（現在と過去の比較）のような傾向が生じたということである。長時間にわたって気温が 30℃以上になる日が増えたことによる体力の消耗は累積的に人間に蓄積されていく。そのため、30℃以上時間が長い日の当日に救急車を呼ばなくても、その後の比較的 30℃以上時間の短い日に体力が限界に達して救急車を呼ぶということが考えられる。翌日までに体力の消耗を回復することができず、暑い日の影響が後日にオーバーフローしてしまうということである(資料） 救急搬送データ：名古屋市消防局
気温データ：アメダス観測年報他（出典）図−1 に同じが、これは例えて言えば、土砂崩れが大雨の当日に起こらず後日の雨天で起こるというようなことである。
30℃以上時間が長い日ほど熱帯夜が発

このグラフの横軸は 1 日のうちで 30℃以生しやすいことを考えると、第二の仮説は熱上になる時間数、縦軸は日平均搬送数であ帯夜による累積的ダメージを意味するものとり、△の印は 1993〜1995 年の搬送数、●のも考えられる。第一の仮説がアプリオリの前

印は 2000〜2004 年の搬送数を示している。

提に基づくことを考えると、第二の仮説は検図−3 では元の図の△と●の間に縦の線を証してみる価値があるように思われる。

描き加えてみたが（△と●が逆転しているとさて、同報告書では熱中症搬送の原因指標として日最高気温、WBGT（ 湿球黒球温急増である。特に 21 世紀に入ってからの急度） 、高温時間数を用い、熱中症増加気温増が目立つので、その前後の 5 年平均で比時間数変化に起因する搬送数変化を都市較すると、1996 年〜2000 年の平均が東京都別に推計している（表−1）。これによると過で 275 人、特別区で 173 人であったのに対し、去 20 年間に多くの都市で搬送数が倍増して2001 年〜2005 年の平均はそれぞれ 664 人、いるが、特に東京都区部は 232％と際立った433 人であった。東京都が 2.4 倍、特別区が増加を示している。

2.5 倍の増加ということになり、たった 5 年違

表−1 の数値で見る限り図−1 のすべての症状の救急搬送数と同程度の増加であり、いの平均でこれだけ増加したというのは極めて憂慮すべき事態である。

熱中症による搬送数が特に増加しているわ
けでもないように思われるが、熱中症の場合、(3) 都区部における熱中症発生状況

最近になって短期間の間に急増しているの

図−4 は、都区部の熱中症患者数を区別が大きな問題である。この点は表−1 では分に見たものである（2004 年、人口 100 万人あからないので、最近 10 年間の東京都の動向たり）。千代田区、中央区で特に多く、やはりを図−3 に示した。

都心に大きな問題があることがわかる。

図−3 熱中症患者の救急搬送数の推移（東京都及び都区部）
(人）
1200

図−4 区別熱中症患者発生数（2004 年）（人口 100 万人あたり）

1000

800600東京都

400200
都区部
02005

2004

2003

20022001

2000

1999

1998

1997

1996

1995

(資料）東京消防庁及び国立環境研究所

東京都の搬送数は 1995 年の 382 人から2005 年の 993 人へと 10 年間で 2.6 倍に急増している。東京特別区では 1995 年の 244人から 2005 年の 626 人へとやはり 2.6 倍の（出典） 国立環境研究所資料

図−5 時期別熱中症患者発生数（2004年）（出典） 国立環境研究所資料表−1 1980年〜2000年の熱中症搬送数の増加率の推定
高温（熱中症増加気温以上）
熱中症
増加気温

推定搬送数（人）

時間数（時間）1980〜2000〜増加率

1980〜

2000〜増加率

1984

2004

（％）

1984

2004

（％）

東京都区部

30℃

965

1,921

199%

719

1,669

232%

東京都市部

29℃

1,217

2,234

184%

405918

227%

川崎市

28℃

1,484

2,656

179%

203

402

198%

横浜市

28℃

1,484

2,656

179%

439

876

200%

名古屋市

30℃

1,252

2,217

177%

257

521

203%

大阪市

31℃

1,248

2,018

162%

512

829

162%

広島市

28℃

1,969

2,978151%

248

361

145%

(注） 搬送数は、各地域の熱中症増加気温が 1 時間以上出現した日の熱中症搬送数を推計し、これを集計した。
（出典） 図−1 に同じ図−5 は、東京特別区について熱中症患けである。

者発生状況を日付別に見たものである（横軸は月日）。本誌紙版では印刷の関係で見2．熱中症と土地利用の高度化にくくなっていると思うが、9 月 18 日時点で熱中症患者搬送数が東京特別区で著しくは、下から 2003 年、2000 年、2001 年、2002増加しているということは、土地利用の高度年、2004 年の順である。熱中症患者が急増化による熱の発生量の増大及び滞留が熱する時期は年々早まり、かつ、増加し続ける中症に大きく影響していることを思わせる。

期間も長くなってきていることがわかる。人々に過酷な時期が年々長くなってきているわ

図−6 東京の熱中症患者搬送数・気温・超高層ビル棟数の推移(注） 超高層ビルは表示を揃えるために 2 倍にしている（左目盛）。
（資料） 気温：東京大手町７、８月平均（気象庁）
熱中症患者数：東京特別区 5 月〜9 月計（2000 年以降は国立環境研究所資料、1999 年以前は東京消防庁資料）
超高層ビル棟数：http://www.eonet.ne.jp/~building-pc/tokyo/to.htm

そこで、土地利用の高度化を超高層ビル搬送数は増加基調にある。そしてこの増加の棟数（ストック）の変化で代表させ、東京特基調は超高層ビルの増加基調と連動してい別区における熱中症患者搬送数（5 月〜9るように見える。

月）、気温（大手町の 7、8 月平均）及び東京

ちなみに、搬送数を被説明変数、気温、特別区の超高層ビル棟数（ストック）のそれ

超高層ビル棟数を説明変数とする回帰式はぞれの推移をグラフにして並べてみた（図−次のようになった。

6）。
Y = 68.9607X1 + 2.7183X2 - 2044.13(3.94)＊図−3、図−6 を作成するにあたっては、(7.55)

2

1995 年〜1999 年の東京都及び東京特別R = 0.8710

区における搬送数の特別集計について東

Y：搬送数、X1：気温、X2：超高層ビル

京消防庁のお世話になりました。

超高層ビルの棟数は経済活動規模の代搬送数の上下の大きな変動は気温の変理変数になっている可能性もあるので、超高動に左右されているが、気温は 10 年間なら層ビルの棟数を都内総生産額（実質）に置きしてみればおおむね横ばいであるのに対し、換えて回帰式をつくってみたところ、次のようになった（都内総生産のデータの関係で推費型になっている。

計期間は 1995 年〜2002 年）。
同書には、1972 年から 1999 年にかけて東Y = 110.4352X1 + 0.01931X2 - 4401
(2.87)(1.19)

京都区部における建物の人工排熱が 3 倍も増加したことが示されている（図−7）。

2

R = 0.5350
Y：搬送数、X1：気温、X2：都内総生産額

図−7 東京 23 区の 8 月の人工排熱の変化

都内総生産額は有意に効いていないことがわかる。熱中症患者の搬送数は、経済規
模よりも土地利用の高度化に大きく影響されているようである。この点に関しては、尾島俊雄 『 ヒ ート アイ ラン ド 』 （ 東洋 経済 新報 社、2002 年）が次のように指摘している。

（出典） 尾島俊雄『ヒートアイランド』

都市がエネルギーを消費しすぎるというの建物の排熱が増加した最大の要因は空は、全く適当な発言とは思えない。（中略）一調設備の普及である。その背景にはオフィス

人当たりに換算すれば、過密の都市ほどエネのインテリジェント化（コンピュータの導入）がルギー消費が少なくなるからである。

ある。一般の建物に比べてコンピュータが導ところが、最近の都市は少し様子が違ってき入されたインテリジェントビルでは夏季冷房て、この理論が通らなくなってきた。それは都用エネルギー消費量が 5 割程度も増加する市があまりに大きくなりすぎたことによって、交ことが同書では示されている（図−8）。超高通や物流に多大なエネルギーが必要になった

層 IT ビルは、社会に対する大きな外部不経のと、自然の浄化力を超えた密度と広がりによ済を発生させつつ（つまり公共の利益を損なって、人工的に自然を導入しなければならないつつ）自己の利益を追求するという「先端いためにエネルギーを多消費せざるを得なく的」側面を持っているようにも思われる。

なったことが考えられる。
建築を例にとれば、小さなビルの場合には窓を開けただけで新鮮な空気が入るし、風通図−8 業務ビルの夏季冷房用エネルギー消費量

しもよくなることから、冷房の必要性も少なくてよい。しかし、巨大建築になると、ダクトやパイプで外の空気を無理矢理部屋の内部へ運搬する必要がある。最近の窓の開かない超高層で、しかも中庭などつくるゆとりのない、いわば力ずくでの大型建築は、空間当たりのエネルギー消費量を年間で計算すると二倍近い多消(出典） 前図に同じ

3．熱帯夜の発生状況

かけてどのように変化したかを見たものであ(1) 熱帯夜の地域分布の日変動る。いずれの年においても熱帯夜の多い地

図−4 では熱中症患者数（人口 100 万人

区は東京湾岸とその内側になっているが、あたり）が都心に集中していることを見たが、特に湾岸地区の熱帯夜日数は 2004 年に急それは熱帯夜の発生状況と深い関係にある激に増えていることがわかる。2002 年においように思われる。ここでは 2005 年 7 月〜8 月ては湾岸地区と周辺地区との熱帯夜日数ののデータを用いて東京特別区における熱帯差は 5〜10 日であったが、2004 年には 10〜夜の分布がどのようになっているかを見てお15 日に拡大している。湾岸があたかも熱のきたい（紙面の制約から 6 日分のみ）。

壁のようになっている。それが都市全体の環東京都では 23 区内の 127 地点において境変化に及ぼす影響は極めて深刻であろう。

気温と湿度とに関する観測を行なっているが、熱の壁ができてしまった要因としては、昨今

図−9 はその観測結果の中から熱帯夜の地の都心及び湾岸における超高層ビル建設ラ点分布の変動を見たものである。明るい点

ッシュの他、清掃工場や下水処理場の立地（Web 版では赤い点）が熱帯夜が観測されたが考えられる。

地点、暗い点（同青い点）が観測されなかった地点である（紙版でも判別できるよう東京

4．2004 年 7 月 20 日における気温の新記録

都資料の中の観測点の部分だけ明度を変2004年7月20日に気象庁（大手町）が観更している）。

測史上最も高い気温を記録したことは未だ

7 月 1 日には早くも中央区で熱帯夜が観記憶に新しいであろう。午後1時（正確には測されている。11 日になると熱帯夜は周辺12時58分）に39.5℃に達したのであるが、そ区へも広がっているが、その範囲は日によっの頃、渋谷、新宿、墨田、足立、荒川、北のて大きく変動し、例えば 7 月 28 日では都心 3各区では40℃を超えた地区が出ていた。

区及びその周辺区（特に湾岸沿いの区）に大手町では翌日午前 4 時（正確には 4 時

熱帯夜が集中している。7 月末からは全区に27 分）に最低気温を記録したが、その気温熱帯夜が広がるようになるが、8 月末に向けは 30.1℃であった。同時刻には都区部のほて徐々に範囲を狭め、8 月 30 日は中央区だ

ぼ全域で 29℃を超えていたというから、まさけが熱帯夜になっている。にスーパー熱帯夜であった（図−11）。

このように、熱帯夜は都心（中央区）に始ヒートアイランド学会の設立趣意書によれまり都心（中央区）に終わるという状況である。

ば、2030年頃の東京（大手町）の最高気温周辺部にまで熱帯夜が広がっている時は都は、「このままでいけば」43℃を超えるというこ心部はスーパー熱帯夜になっているものととであるが、最近は「このままでいけば」以上思われる。の傾向があるので、事態はとても深刻である。

(2) 熱帯夜日数の地区分布の経年変化
図−10 は熱帯夜の日数（7 月 20 日〜9 月30 日）の地区分布が 2002 年から 2004 年に

図−9 熱帯夜の地点分布の変動（2005 年）（熱帯夜（日最低気温が 25℃以上）が観測された地点を●で、それ以外を●で示している。）
7月1日

7 月 11 日

7 月 28 日

7 月 30 日

8 月 18 日

8 月 30 日（資料） 東京都環境科学研究所

図−10 熱帯夜日数の地区分布の経年変化（上から2002、03、04年の7月20日〜9月30日）

図−11 2004年7月20〜21日の気温分布（上：20日午後1時、下：21日午前4時）（資料） 東京都環境局（資料） 東京都環境科学研究所

5．風から土が離れる風土(1) 夜でも海風が吹く都市
以上のように、東京の暑さと土地利用は既に異常である。そしてその暑さのために夜でも海風が吹いている（もちろん日によって異なる。例として図−12 参照）。夜間でも海からの風が都市を冷やさざるを得ないほど都市が暑くなってしまったわけで、それが生態系に及ぼす影響は深刻であるはずだが、その海風をすら遮る土地利用がなされているのであれば、それはどうしてなのか、改めて考えてみなければならない。
(2) 風が入らない都心
図−12 を見てもある程度わかるが、都心では風がとても弱くなっている。特に南風の時には無風に近い状態である夜が多い。これは都心ないし都心の南側が風を遮る構造になっているからであろうが、そのような土地というのは外界から閉ざされたコンピュータ空間のような場所というイメージがある。
図−13 は、図−12 と同じ期間について午後 2 時の気温と風の様子を見たものである
が、やはり都心の風が著しく弱いことがわかる。特に気温が高い日は、都心の周りで風が渦を巻くように吹いており、都心の暑い空気はさらに真ん中に周囲から押し込まれるような形になっている。今後、都心で土地の高度利用等がさらに進むと、激しい高温の上昇気流が巻き起こることになるかもしれない。
おわりに昨今日本語の乱れを嘆く声をよく聞くが、日本語の乱れくらいではくらしていけるものの都市の乱れではくらしてしまう。

図−12 気温と風の日変化（午後 9 時）
（2004 年 7 月 20 日〜31 日）

（資料） 東京都環境科学研究所

図−13 気温と風の日変化（午後 2 時）
（2004 年 7 月 20 日〜31 日）

（資料） 東京都環境科学研究所