Monthly Fund Report

投資者の皆さまへ

日本物価連動国債ファンド
信託期間
決算日

追加型投信／国内／債券： 2013年9月5日 から 2050年9月9日 まで： 毎年3月10日および9月10日（休業日の場合翌営業日）

基 準 日 ：
回次コード ：

2024年7月31日
3188※過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
≪基準価額・純資産の推移≫

ファンド+0.0 %+0.1 %-0.1 %+1.7 %+9.2 %+7.4 %+0.2 %+9.4 %

600

純資産総額10,523 円
83億円

基準価額
純資産総額
期間別騰落率
期間
1カ月間
3カ月間
6カ月間
1年間
3年間
5年間
年初来
設定来

当初設定日（2013年9月5日）～2024年7月31日

12,0002024年7月31日現在

分配金再投資基準価額

基11,000
準価額（円）
10,000

基準価額

純400 資産
総額（億200 円）

9,000

17/4/19設定時※基準日現在の運用管理費用（信託報酬）は、純資産総額に対して年率0.374%（税込）です。

20/12/7024/7/18※「分配金再投資基準価額」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、運用管理費用（信託報酬）は控除しています（後述のファンドの費用をご覧ください）。
※「期間別騰落率」の各計算期間は、基準日から過去に遡った期間とし、当該ファンドの「分配金再投資基準価額」を用いた騰落率を表しています。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。

≪分配の推移≫≪主要な資産の状況≫※比率は、純資産総額に対するものです。

（1万口当たり、税引前）決算期（年/月）
第1～9期
第10期
第11期
第12期
第13期
第14期
第15期
第16期
第17期
第18期
第19期
第20期
第21期
分配金合計額

分配金180円(18/09)20円(19/03)20円(19/09)20円(20/03)20円(20/09)20円(21/03)20円(21/09)20円(22/03)20円(22/09)20円(23/03)10円(23/09)10円(24/03)10円
設定来： 390円
直近12期： 210円

※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するもの
ではありません。分配金が支払われない場合もあります。

資産別構成
資産
国内債券
国内債券先物
コール・ローン、その他
合計
債券 種別構成
種別
国債
物価連動債

銘柄数
6---

比率
97.7%
--2.3%
6 100.0%
合計97.7%
比率
97.7%
97.7%

債券 ポートフォリオ特性値
残存年数

債券 格付別構成*1
格付別AAAAAA
BBB
BB以下組入上位5銘柄
銘柄名
24 物価連動国債
23 物価連動国債
26 物価連動国債
28 物価連動国債
27 物価連動国債

利率（％）
0.1
0.1
0.005
0.005
0.005

5.6

合計100.0%
比率100.0%--------合計95.8%
償還日比率2029/03/10 36.3%
2028/03/10 21.4%
2031/03/10 19.4%
2033/03/10 10.1%
2032/03/10
8.5%*1債券 格付別構成の比率は、債券ポートフォリオに対するものです。
※格付別構成については、当社所定の基準で採用した格付けを基準に算出しています。
※債券 ポートフォリオ特性値は、ファンドの組入債券等の各特性値（直接利回り、最終利回り等）を、その組入比率で加重平均したものです。
■当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために大和アセットマネジメントにより作成されたものです。当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって投資元本が保証されているものではありません。当ファンドの取得をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上ご自身でご判断ください。後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。

1/8≪参考≫日本の10年国債利回り・市場が予想する将来の物価上昇率、全国消費者物価指数（生鮮食品を除く総合指数）の推移
日本の10年国債利回り・市場が予想する将来の物価上昇率の推移

2.0(2020年＝100)(2023年7月31日～2024年7月31日)

(%)

1.5
1.00.5(2023年6月～2024年6月)

10年国債利回り市場が予想する将来の物価上昇率

6112

5110

4108

3106

2104

10
前年同月比（右軸）100

全国消費者物価指数（生鮮食品を除く総合指数）（左軸）98
23/11/30

24/3/3124/7/31(%)

1141020.0-0.5
23/7/31

全国消費者物価指数（生鮮食品を除く総合指数）の推移

-1-2

23/06

23/10

24/0224/06※市場が予想する将来の物価上昇率は、指標となる物価連動国債利回りを残存年数が同程度の国債利回りから引いた値。
（出所）ブルームバーグ≪ファンドマネージャーのコメント≫※現時点での投資判断を示したものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。

【投資環境】
国内金利はおおむね横ばい
国内債券市場では、金利はおおむね横ばいとなりました。米国金利の低下が国内金利の低下要因となった一方、日銀による政策金利の引き上げが短中期ゾーンを中心とした国内金利の上昇要因となりました。
市場が予想する将来の物価上昇率はおおむね横ばい
円高が進んだものの、市場が予想する将来の物価上昇率はおおむね横ばいとなりました。

【ファンドの運用状況】
物価連動国債への投資を継続し、前月末のポートフォリオ特性をおおむね維持しました。
【今後の展望】
物価連動国債は中長期的に堅調な推移を予想
日銀の追加利上げが警戒されていますが、利上げペースは緩やかなものになると見込んでおり、金利はおおむね横ばいでの推移を予想します。市場が予想する将来の物価上昇率については、政府や日銀の政策効果により、緩やかに上昇していくと見込んでいます。

物価連動国債の価格上昇要因

物価連動国債の価格下落要因

金利の低下

金利の上昇

⚫ 金融引き締め観測の後退⚫ 地政学リスクの高まり⚫ 円高・株安の進行⚫ 金融引き締め観測の高まり⚫ 地政学リスクの後退⚫ 円安・株高の進行市場が予想する将来の物価上昇率の上昇

市場が予想する将来の物価上昇率の低下⚫ 金融引き締め観測の後退⚫ エネルギー価格の上昇⚫ 円安の進行⚫ 金融引き締め観測の高まり⚫ エネルギー価格の下落⚫ 円高の進行※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。

2/8

基準価額の変動要因分解
(設定来）

(月次）
-200-1000

分配金再投資基準価額の変動

100200 (円）-1,500-1,000-5000500

1,0001,500 (円）9385(内訳）金利変動
市場が予想する将来の物価上昇率の変動

47212

物価指数の変化（元本変動）
その他

285-2634-15

1,293-1,112※変動要因分解は、基準価額の変動要因の傾向を把握するために大和アセットマネジメントが日々のデータを基に簡便法により算出した概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。計算に当たっては、「分配金再投資基準価額」を用いています。「分配金再投資基準価額」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※変動要因分解は、残存年数が同程度の国債と物価連動国債のデータを基に大和アセットマネジメントが算出した概算値です。
※その他には、運用管理費用、取引コスト、利回り要因などが含まれます。
※上記データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。

3/8≪ファンドの目的・特色≫ファンドの目的
・わが国の物価連動国債に投資し、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長をめざします。
ファンドの特色・わが国の物価連動国債に投資します。
・毎年 3 月 10 日および 9 月 10 日（休業日の場合翌営業日）に決算を行ない、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。

≪投資リスク≫●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
公社債の価格変動など金利の低下および市場が予想する将来のインフレ率の上昇は、物価連動国債の価格の（価格変動リスク・信用リスク）上昇要因となります。また、金利の上昇および市場が予想する将来のインフレ率の低下は、物価連動国債の価格の下落要因となります。
価格変動に加えて物価連動国債には、物価上昇によって元金額と利払い額が増加する可能性、物価下落によって元金額と利払い額が減少する可能性があります。
物価連動国債は、通常の利付国債に比べ、一般に市場規模や取引量が小さく、流動性が低いことにより本来想定される投資価値とは乖離した価格水準で取引される場合もあるなど、価格の変動性が大きくなる傾向があります。
公社債の価格は、発行体の信用状況によっても変動します。特に、発行体が債務不履行を発生させた場合、またはその可能性が予想される場合には、公社債の価格は下落します。組入公社債の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
債券先物取引の利用に伴うリスク
債券先物の価格は、金利の動き、先物市場の需給等を反映して変動します。先物を買建てている場合の先物価格の下落、または先物を売建てている場合の先物価格の上昇により損失が発生し、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
その他
解約資金を手当てするため組入証券を売却する際、市場規模や市場動向によっては市場実勢を押下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
その他の留意点●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第 37 条の 6 の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。

※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。
※ 詳しくは「投資信託説明書<交付目論見書>」をご覧ください。
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≪ファンドの費用≫※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。
※ 詳しくは「投資信託説明書<交付目論見書>」をご覧ください。
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≪お申込みメモ≫

購入単位

最低単位を 1 円単位または 1 口単位として販売会社が定める単位

購入価額購入申込受付日の基準価額（1 万口当たり）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払い下さい。

換金単位

最低単位を 1 口単位として販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の基準価額から、信託財産留保額を控除した価額（1 万口当たり）

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して 4 営業日目からお支払いします。

申込締切時間

午後 3 時まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行なうために大口の換金申込には制限があります。

購入・換金申込受付

金融商品取引所等における取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金の申込の中止および取消しみの受付けを中止することがあります。

繰上償還

次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了させること（繰上償還）ができます。
・受益権の口数が 30 億口を下ることとなった場合・わが国の物価連動国債による運用が困難となった場合・信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したとき

収益分配

年 2 回、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。
（注）当ファンドには、「分配金再投資コース」と「分配金支払いコース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社にお問合わせ下さい。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に NISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
当ファンドは、NISA の「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会社にお問合わせ下さい。
※税法が改正された場合等には変更される場合があります。

※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。
※ 詳しくは「投資信託説明書<交付目論見書>」をご覧ください。
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≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫

当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために大和アセットマネジメントにより作成されたものです。

当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

投資信託は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。

投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

当資料は、信頼できると考えられる情報源から作成していますが、その正確性・完全性を保証するもの
ではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮していませんので、投資者のみなさまの実質的な投資成果を示すものではありません。

当資料の中で記載されている内容、数値、図表、意見等は資料作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。

分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

販売会社等についてのお問い合わせ► 大和アセットマネジメント

フリーダイヤル 0120-106212（営業日の 9:00～17:00）

当社ホームページ► https://www.daiwa-am.co.jp/7/8

2024年7月31日 現在

取扱い販売会社
日本物価連動国債ファンド加入協会

販売会社名 (業態別、50音順)(金融商品取引業者名)
株式会社愛知銀行

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
金融先物
日本投資
第二種金融商取引業協会
顧問業協会 品取引業協会

登録金融機関東海財務局長(登金)第12号○

登録金融機関関東財務局長(登金)第633号○

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○(委託金融商品取引業者マネックス証券株式会社)

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○

株式会社関西みらい銀行

登録金融機関

近畿財務局長(登金)第7号○○

北伊勢上野信用金庫

登録金融機関東海財務局長(登金)第34号

株式会社埼玉りそな銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第593号○○

株式会社佐賀銀行

登録金融機関福岡財務支局長(登金)第1号○○

佐賀信用金庫

登録金融機関福岡財務支局長(登金)第25号

株式会社三十三銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第16号○

株式会社静岡銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第5号○○

しののめ信用金庫

登録金融機関関東財務局長(登金)第232号

株式会社第四北越銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第47号○○

大地みらい信用金庫

登録金融機関北海道財務局長(登金)第26号

高松信用金庫

登録金融機関

四国財務局長(登金)第20号

株式会社中京銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第17号

津山信用金庫

登録金融機関中国財務局長(登金)第32号

新潟信用金庫

登録金融機関関東財務局長(登金)第249号

西尾信用金庫

登録金融機関東海財務局長(登金)第58号○

株式会社百十四銀行

登録金融機関

四国財務局長(登金)第5号○

福井信用金庫

登録金融機関

北陸財務局長(登金)第32号

株式会社福島銀行

登録金融機関

東北財務局長(登金)第18号○

株式会社北都銀行

登録金融機関

東北財務局長(登金)第10号○

株式会社北海道銀行

登録金融機関北海道財務局長(登金)第1号○

大和信用金庫

登録金融機関

近畿財務局長(登金)第88号○

株式会社横浜銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第36号○○

株式会社りそな銀行

登録金融機関

近畿財務局長(登金)第3号

○

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○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第61号

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号○○

株式会社証券ジャパン

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第170号○大和証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第108号○

浜銀ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第1977号○

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者 中国財務局長(金商)第20号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第164号○○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号○

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2336号○

めぶき証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第1771号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号○

株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社)

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者
株式会社SBI証券)

株式会社SBI新生銀行

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上記の販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によって、新規のご購入の取扱いを行っていない場合や、お申込み
方法・条件等が異なります。くわしくは、販売会社にお問合わせ下さい。
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