Web制作に関わる人材について
一般財団法人経済調査会 調査研究部 第二調査研究室
にわたりWeb制作についてのアンケート調査を１．はじめに行ってきました。

インターネットは今や社会インフラの一つと本稿ではWebサイト制作費見積りの体系化に向して広く定着しています。世界のWebサイトはけて実施した最新の調査について取り上げます。

17億を超え（Internet Live Stats2019年７月発

２．Web制作に関わる人材に関するアンケート調査表），日本でも個人は80％以上，会社の99％がインターネットを利用しています（総務省「平成30年通信利用動向調査」令和元年５月31日発表）。

２．
１ アンケート調査の概要

インターネットが社会に広く浸透する中で，印経済調査会では，これまでに実施した調査の結刷業務の発注の際に，関連するWebサイトの制果をもとに，Webサイト制作費のコスト要素を作もあわせて発注されることが増えてきていま図表１，２のとおりモデル化しました。

す。しかしながら，Webサイトの制作に関する制作費の見積りの基本的な手順は，要求され費用については，標準的な見積り手法や算定のもる成果物量に対して，成果物の単位（ページなど）ととなる単価などの情報は多くありません。

当たりの単価を積み上げる方法と，成果物を作成

経済調査会では，Webサイト制作費の見積りするのに必要な作業量（人日など）に技術者の作の実態を把握するために，2014年度から複数回業単価（円/人日など）を乗じて積み上げる方法

HTML 文書の制作

運用

コンテンツの制作

テスト

要件定義

調査・企画 等

制作 A

設計 A

（ビジュアルデザインの設計）

制作 B

設計 B

（アプリケーションの設計）

プログラミング
データベース構築

プロジェクト管理
付帯作業（サーバ環境整備など）

図表1 プロセス視点のコスト要素
プロセス視点のコスト要素
図表1

静的な Web ページ

静的な Web ページ

コンテンツの制作
動的な Web ページ

プログラミング
アプリケーション

Webサイト制作費

HTML 文書の制作

データベース構築

図表2

プロダクト視点のコスト要素

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があり，多くのWeb制作会社では，成果物の内容に合わせて適した方法を採用しています。

（２）Web制作に関わる人材の有無
今回の調査では，Web制作に関わる人材（以プロセス視点，プロダクト視点，いずれを重視

下，本文中ではWeb系人材）を役割により以下して見積るにせよ，Web制作業務のコスト要素の①～⑧の人材像に分け，それぞれの人材の有無の多くは役務であることから，技術者の作業単価と職種名称の定義の有無について調査しました。

について指標を提示する必要があると考えます。

具体的には以下のとおりです。

そこで，Webサイト制作に当たってどのような①アクセス解析等にもとづく提言や助言によ技術者が関わっているのかアンケート調査を行いり，委託元の販売戦略等の業務を支援する人ました。

材（以下，支援人材）

このアンケート調査では経済調査会で定義した②プロジェクトの計画・管理・統制を行う人材

職種ごとの役割を示し，社内に該当する人材がい（以下，プロジェクト管理人材）るかを尋ねました。また，該当する人材がいる場③Webアプリケーションの要件定義や設計を合には職種を定義している（職種名称をつけてい行う人材（以下，Webアプリケーション設る）か，定義していない場合はその要因が何であるかを調べました。
調査の概要は次のとおりです。

計人材）④Webアプリケーションのプログラミングを行う人材（以下，Webアプリケーションプ
ログラミング人材）○調査時期 2019年５～７月⑤Webのビジュアルデザインに関して専門性○調査方法 郵送調査（書面調査）○調査対象会社 Web制作会社（専門業者，ソフトウェア開発業者等）の高いスキルを持った人材（以下，ビジュア
ルデザイン人材）○調査対象者 Web制 作 会 社 の 経 営 者 ま た は⑥ネットワークの設計，構築，導入に関して専ディレクター，プロジェクトマ

門性の高いスキルをもった人材（以下，ネッネージャレベルを想定

トワーク人材）⑦情報セキュリティ関連の人材（以下，セキュ○調査票配布数 748社
○調査票回収数79社（回収率 10.6％）

リティ人材）⑧印刷物のレイアウトデザインやDTPを担当

２．
２ 主な調査結果する人材（以下，印刷物担当人材）調査ではWeb制作に関連する人材を念頭に設

役割①～⑧の人材が「いる」とした回答者の数問を作成しました。回答者の属性は以下のとおりを従業員数ごとに集計し，全体に占める割合としです。てまとめたものが図表３です。
全体でみると，80％を超える回答者が，②プ（１）従業員数ロジェクト管理人材が「いる」と回答しています。
は，③10次に人材がいる割合が高かったのは，⑤ビジュア～49人が43.5％で最も多く，次いで②２～９人がルデザイン人材，⑧印刷物担当人材，①支援人材35.5％でした。全体では従業員50人以下が80％以であり，それぞれ60％を超えています。

※注１

回答者の所属する会社の従業員数上を占めており，小規模の企業が多いことがうか（３）Web制作に関わる人材の職種名称がわれます。

それぞれのWeb系人材が「いる」と回答した※注１

 業員数は，パート・派遣・契約社員等の非正規労従働者を含まない人数として調査した。

場合には，職種名称が定義されているかを調査しました。

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図表3

従業員数ごとのWeb制作に関わる人材の有無

回答数=79社
全体

43130

7779

※比率（％）
は，従業員数ごとに，①～⑧の人材がいると回答した会社の割合を示しています。50％超は網掛けで示しています。

②プロジェクト管理人材と⑤ビジュアルデザ
イン人材については「定義している」「定義したいと考えている」とする回答が一部では50％を超えている一方，その他の職種については，「定義している」「定義したいと考えている」とする回答は低い割合にとどまりました。
「職種名称を定義していない」と回答した場合には，その理由について調査しました。①から⑤の人材で多かった理由は「他の職種と兼任している」「プロジェクトによって担当業務が変わる」でした。一方，⑥ネットワーク人材や⑦セキュリ
ティ人材については「外注している」「請け負うことがない」といった理由が多くみられました。
（４）定義している職種名称の詳細「職種名称を定義している」とした回答者には，具体的な職種名称を回答してもらいました。
その結果をとりまとめたものが図表４です。特徴
的なのは，「Webディレクター」の名称が②プロ
ジェクト管理人材③Webアプリケーション設計
人材⑤ビジュアルデザイン人材と複数の区分で挙がっていることです。

図表4 定義している職種名称の詳細
人材像

職種名称

①アクセス解析等にもとづ
Webコンサルタント
く提言や助言により，委コンサルタント
託元の販売戦略等の業務
アクセス解析士
を支援する人材
プロジェクトマネージャ②プロジェクトの計画・管 ディレクター
理・統制を行う人材
Webディレクター
コンサルタント③Webアプリケーションの システムエンジニア
要件定義や設計を行う人 Webディレクター
材
テクニカルディレクター
④Webアプリケーションのプログラマ
プログラミングを行う人
システムエンジニア
材
Webデザイナー⑤Webのビジュアルデザイ（Web）ディレクター
ンに関して専門性の高い
Webクリエイター
スキルを持った人材
アートディレクター（ネットワーク）エンジニア⑥ネットワークの設計，構インフラ・セキュリティ
築，導入に関して専門性チーフマネージャーの高いスキルをもった人
インフラ担当材
インフラエンジニア
インフラ・セキュリティ⑦情報セキュリティ関連のチーフマネージャー
人材情報セキュリティ管理者
インフラ担当DTPデザイナー⑧印刷物のレイアウトデザ
グラフィックデザイナー
インやDTPを担当する人
アートディレクター
材デザイナー（５）Web系人材の需給動向
アンケートでは，人材の需給動向に加えて請負契約における技術者料金と派遣料金の変動についても調査しました。
「Web制作に関わる人材が不足しているか」と
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いう設問に対しては，図表５のとおり「大幅に不２．
３ アンケート調査のまとめ足している」「やや不足している」をあわせるとWeb制作の調査に関して，今回はじめて人材60％を超え，強い不足感が見受けられました。

像に的を絞ってアンケート調査を行いました。会「業務委託の請負契約における技術者料金の市社内でその業務を行う人材がいるものの職種名称況変動」と「人材派遣料金の市況変動」（前年同を定義していないとしている結果が多くみられま時期と比較した変動）については，「上伸している」

した。Web制作会社は小規模な企業が多くを占が，それぞれ約30％，約40％でした。しかしなめていますが，各人が技術を持ちながらも他の業がら，いずれも「変わっていない」が約60％を占務も兼業し，マルチタスクをこなす様子がうかがめ，人材の不足感はあるものの技術者料金，人材えます。

派遣料金への反映は部分的で，全体に浸透するまでには至っていないようです（図表６，７）。

また，ネットワーク関連の人材や情報セキュリ
ティに関連する人材がいないとする回答が半数以上を占めていますが，今回調査対象としたWeb制作会社では，Web制作を専門として，他の会社と役割を分担したり，下請けとして業務を受託するためと思われます。

３．人材募集サイトの動向
アンケート調査の補足調査として，各種人材募
図表5

Web制作に関わる人材の不足感
回答数＝72社

集サイトでWeb系人材がどのように定義されているのか調査しました。対象としたのは，転職，派遣（紹介予定派遣含む），フリーランスの人材募集サイトです。

３．
１ 人材募集サイトの分類掲載されている求人の内容をもとに，人材募集サイトにおけるWeb系人材の職種定義のタイプを，（A）クリエイティブ系のサブカテゴリとし
図表6

業務委託の請負契約における技術者料金の市況変動
回答数＝71社てWeb系が定義されている（B）クリエイティブ系のカテゴリの中にWeb系職種が含まれている（C）Web系で独立したカテゴリがある（D）IT系のカテゴリの中にWeb系職種が含まれている―の４種に分類しました（図表８）。
ほとんどの人材募集サイトではWeb系人材はクリエイティブ系の人材とみなされている一方，一部のサイトではIT系の人材としてまとめられていました。
IT系の人材としてまとめているサイトは，

図表7

人材派遣料金の市況変動
回答数＝36社（a）経験年数が浅い求職者向けと思われるもの（b）そもそも分類自体が少ないもの―のいず

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図表8
職種分類

職種名称

人材募集サイトの職種分類と職種名称職種分類

職種名称

職種分類

職種名称

※

※

※

※
※

※

2019年７月時点調査
１．各人材募集サイトは，「サイト名【運営会社名】」として網掛けで表示している。
２．※印はカテゴリ分類がされていないサイトである。

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れかでした。

いてヒアリングを行う際には，職種にこだわるこ

人材募集サイトごとに職種定義の分類が異なとなく，どのような業務に対応する人材を求めてる要因は，サイトを訪問する応募者像が，すでにいるのか，必要とされる技術など詳細な希望を聞

Web制作会社で働いている人材なのか，紙ベーいているとのことでした。

スのデザイナーなのか，またはデザイナーではな

同様に，派遣として就業を希望する側（以下，いのか，によって表現を工夫しているためと思わ登録スタッフ）に対しても，細かいスキルや実績れます。

についてのヒアリングを実施したうえで，会社とのマッチングを行っていました。

３．
２ Web制作関連の職種名称

しかし，ヒアリングだけではスキルの評価にあ

人材募集サイトに掲載されているそれぞれのいまいさが残るため，登録スタッフのスキルレベ

職種名称は，デザイナー系職種の頭に“Web”

ルの評価を標準化する必要性を認識しており，統とつけただけのものが多く，従来のデザイナー職一したスキルマップを作成するべく社内で作業中との親和性が高いことがうかがえます。とのことでした。具体的には，使用できるソフトその中でもUI（ユーザーインターフェイス）の種類や習熟度，ポートフォリオ（制作実績を示デザイナーやUX（ユーザーエクスペリエンス）すための作品集），取り組んできたプロジェクトのデザイナーといった，ITの要素とデザイナーの参加度合いなどによって登録スタッフのレベル分要素が含まれる職種もWeb系に分類されていけを行うことを目指しているようです。て，いずれの職種も，デザイナーとしての経験を持つ人材を求める傾向にあるようです。

またWeb制作会社にも社員の採用や人事評価についてコメントを求めました。
ヒアリングを行ったWeb制作会社では，応募

３．
３ 人材募集サイトの職種分類のまとめ
各人材募集サイトでは，同じ名称の職種で掲載されていても細かい部分は異なっています。

者のレベルはポートフォリオによって判断しており，デザイナーであればポートフォリオを見ればレベルが把握できるとのことです。Web制作は職種名称以外に，資格や使用できるプログラミ

美術作品と違い，会社に所属してチームで制作すング言語などのスキル項目でも絞り込みが可能でるものであるため，ポートフォリオにはスタッフすが，職種名称だけでは詳細なスキルは定義しきとしての能力も現れます。一方，デザインにおけれていないことがわかります。

る技術力の評価は直感的な側面もあり，制作の経験にたけていない人物が同様に人材を評価するこ

４．ヒアリング調査の実施とは難しいであろうという意見もありました。
社内の人材を評価する際には，会社によってはアンケート調査の結果をふまえ，Web系人材職種ごとにレベル分けを行い，人材を分類していを一般企業（Web制作を専門としない会社）にることもあるようです。しかし実態としては，職派遣している人材派遣会社と，Web制作会社に種の定義を規定している会社は少なく，経験や能ヒアリングを行いました。

力で大まかに分類していることが多いようです。

４．
１ 職種の分類４．
２ 求められる人材

今回ヒアリングを行った人材派遣会社では，近年，ユーザビリティに関連したWeb技術がWeb系人材を（１）ディレクター（２）デザイナー高度化しており，技術力の高い人材（UI，UXデ（３）コーダー―の３種に分類していました。

ザイナー，アプリデザイナーなど）に対する需要

ただ，人材の派遣を希望する会社に募集内容につは増加しています。一方でそのような人材は不足

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しており，求める時期に求める人材を得ることは簡単ではありません。

４．
４ ヒアリングのまとめ
人材派遣会社，Web制作会社ともに，Web系転職市場においては，会社が人材に直接コンタ人材は，ディレクター，デザイナー，コーダーのクトをとり，リクルーティングを行うなど，いい三つが基本的な分類となりますが，役割やスキル人材であればすぐにでも採用したいと考えているの定義づけはこれからという実態がありました。との積極的な姿勢がみられました。

また，Web制作に関わる技術の高度化に伴い，スキルアップのための専門学校も非常に盛況求められる技術も高度化しており，そこに人材ので，講座を受講するために数カ月待つこともある供給が追いついていないことが分かりました。求ようです。ヒアリングを行った人材派遣会社でめられる技術が常に変化しつづけているからこも，Web制作に関する登録スタッフのスキルアッ

そ，人材を定義することが難しいのかもしれません。

プを目指した講座の提供を検討中とのことで，旺盛な需要に対応する姿勢が明確でした。

５．まとめ

こういった状況からWeb制作業への就業希望者は増えており，以前は紙（DTP）からWebへの５．
１ 政 府によるデジタル人材流動化推進の流れ

転向が多かったものの，現在では広くデザインやデジタル領域（アプリケーション開発，映像グラ

政府では，近年「デジタル人材の育成／DX推フィックス系など）からの転向が増えているよう進人材の育成」を目指し，さまざまな施策を行っです。ています。
独立行政法人情報処理推進機構（以下，
IPA）では，現在必要とされている「DX推進人材」

４．
３ Web制作業界のキャリアパスの一つとして「UXデザイナー」（図表９）を挙げ

Web制作会社へのヒアリングによると，Webていますが，これらの人材は不足感が強く，確保・制作業界では，デザイナー，コーダーから経験を育成が今後の大きな課題であるとしています（図積み，ディレクター，またはUI，UXデザイナー，

表10）。

アプリデザイナーとなることが多いようです。

図表9

ディレクターやUI，UXデザイナーになると，DX推進人材についてビジュアルデザインを行うだけなく，消費者の行動を考えてWebサイトの設計に反映させるなどマーケティングの能力も必要とされます。デザイ
ナー，コーダーに比べて，プラスアルファのスキルが求められます。
いずれの人材であっても，働きながら仕事を通じてキャリアを磨くのか，退職して学びなおし，キャリアを磨くのかの差はありますが，自身のキャリアアップが求められています。
一方で，Webアプリケーション開発に関わる

出典：「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあ
出典：「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役り方に関する調査」報告書（2019年５月，IPA）
割のあり方に関する調査」報告書（2019年5月，IPA）

場合，フロントエンドとバックエンド（SEなど一方，IPAでは，IT人材については職種分類プログラムに関連した業務）の間でキャリアを行を明確に定義し，それぞれの職種についてITSSき来することは非常に少なく，Web系とIT系で※注２

は人材像もだいぶ異なっているようです。

が，この中にWeb系人材は含まれていません。などの中でスキルやタスクを明示しています

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0%25%

プロデューサー（n=92）
データサイエンティスト／

AIエンジニア（n=92）

50%

75%

51.1%

20.7%

51.1%

17.4%

ビジネスデザイナー（n=92）

50.0%

アーキテクト（n=92）

47.8%

25.0%
21.7%

13.0%
15.2%
10.9%
15.2%

100%
15.2%
16.3%
14.1%
15.2%

UXデザイナー（n=92）

38.0%

25.0%

20.7%

16.3%

エンジニア／プログラマ（n=92）

35.9%

29.3%

19.6%

15.2%

大いに不足

ある程度不足それほど不足はない

無回答

出典：「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」報告書（2019年５月，IPA）
出典：「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」報告書（2019年5月，IPA）

図表10

DX推進人材の不足感

５．
２ 職種の定義とこれからの調査が定義されていない要因と思われます。

Web系人材は需要が高まっている一方で，社経済調査会の目指す見積りの体系化において内の職種の定義は進んでいない状況にあります。

は，「どの職種の人材がどの作業を行うか」の定人材不足の対策として人材の流動化を進める義づけが必要であると考えていますが，現状ではためには，各人のスキルや役割を定義し，必要なその定義づけは難しいといわざるを得ません。

人材像を明確にすることが求められています。

引き続きWeb系人材に関する調査を進め，ま今後は，Web系の人材についても人材像の明ずは大まかな役割の定義で人材を分類し，そこか確化，スキルの定義などが必要になっていくもの

らスキルなどでレベル分けして職種定義を標準化と思われます。

することを目指し，次に職種ごとの作業単価での今回，経済調査会の行ったアンケート調査で見積り体系化を検討していきたいと考えています。

は，Web制作に関わる各種の人材はいるものの，なお，本稿で紹介したアンケート調査の結果に人材像の固定化の指標と考えられる職種名称を定ついては，経済調査会発行の「経済調査研究レ義している会社は多くありませんでした。

ビュー」第25号（2019年９月10日発刊）にて，「WebWeb制作に関わる会社は規模の小さな会社が制作に関わる人材について」として詳細なレポー多く，所属する人材が複数の領域の作業を行う傾トを公表しています。誌面の都合により本稿で紹向にあります。また，Web制作はソフトウェア介できなかった集計結果などもあり，次のURL開発に比べてプロジェクトが小規模であることがより資料（PDF）をダウンロードのうえ，ご一多く，工程ごとに分業することが少ないようで読いただければ幸いです。

す。これらがWeb制作に関わる人材に職種名称

https://www.zai-keicho.or.jp/business/result.php※注２ I TSS…ITスキル標準
各種IT関連サービスの提供に必要とされる能力を明確化・体系化した指標であり，産学におけるITサービス・プロフェッショナルの教育・訓練等に有用な「ものさし」（共通枠組）。

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