2022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

評価項目
１

国文学専攻

(ア) 体系的な履修を促す科目編成となっているか(イ) 開講科目数は履修登録者数、専任教員の担当状況から見て適切か
・開講科目・講義数の状況（科目区分別・3 カ年程度）
・単位修得要領（カリキュラムマップ）

参照資料

・カリキュラムマップ集計データ（アセスメントブック）
・卒業時アンケート（経年比較）
・ALCS 学修行動比較調査（他大学比較・3 カ年）
・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】(ア) 博士前期課程では、教育課程の編成・実施方針に基づき、それぞれの時代の国文学・国語学・漢文学についての各「演習」と、上記分野および古代文化・仏教文化史・中国文学史についての各「特論」とを開設し、教育課程を体系的に編成している。また、「演習」はすべてⅠ（１年次対象）とⅡ（２年次対象）と２種類開設しており、順次高度な内容へと移行するシステムを作っている。また、各学生の専門分野の「演習」においては、それぞれの学位論文作成へ向けた研究指導を随時行っている。
博士後期課程では、やはり教育課程の編成・実施方針に則り、それぞれの時代の国文学・国語学・漢文学の「特殊研究」各 2 種類と古代文化特殊研究、指導教員による研究指導を適切に開設・配置して、教育課程全体を体系的に編成している。さらに、研究指導などにおいて個々の学生の状況を見ながらステップアップを図っている。以上のように、国文学専攻では、院生にとって体系的な科目編成となっている。
(イ) 開講科目数は、大学院開講科目としては 2020 年度の 40 科目に比べ、2021 年度は 38 科目と減少したが、博士後期課程の科目数は 10 科目と変動無しである。２科目の減少は、2 科目の減少は、その２科目の分野を専攻する大学院生が在籍しなかったため、開講科目を絞り込んだためである。
また、2021 年度に院生が受講した科目数は、博士前期課程授業が 23 科目、博士後期課程授業が 3 科目である。開講科目の履修人数は各１名が受講しており、極めて少人数で各科目を履修できており、院生にとっては非常に恵まれた環境であるといえよう。無論、科目数に比して履修人数が少ない点が、科目数の過剰と見なされうるかもしれないが、院生の専門研究分野に応じた科目を開講するためには、一定の科目数を設定し確保する必要があるので、適切な範囲であると判断する【成果が上がっている点】(ア)修士の学位については、2021 年度 2 名の取得者があったが、博士の学位を取得した者はいなかった。
(イ)特記事項無し。

1

2022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

国文学専攻

【課題となっている点】(ア)特記事項無し。
(イ) 国文学専攻の大学院開講科目は、非常勤比率が 2021 年度で 28.6％となっており、本学の大学院の中でも高い比率となっている。大学院開講科目は、国文学のすべての分野を網羅できるよう設定されており、本学専任教員では不足する部分は非常勤講師に依頼してカバーしている。院生にとって体系的な科目編成とする上で必要な措置であり、かつ各分野で活躍されている非常勤講師の指導を受けること
で、院生の教育効果が認められるのも確かであるが、非常勤講師比率が高いことは、教員組織を検討し直すことで減少していけるようにしたい

評価項目
2

各種アンケート結果等から見る、教育上で「成果があがっている点」
・「課題となっている点」についての検証（※アセスメントブック検証結果から流用）
・卒業時アンケート（経年比較）
・ALCS 学修行動比較調査（他大学比較・3 カ年）
・ジェネリックスキル測定テスト結果（1→3 回生の伸長・3 カ年）

参照資料

・アセスメントブック
・授業アンケート結果（学位プログラムレベル・3 カ年）
・大学院アンケート
・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】

2021 年度の大学院生アンケート結果は、専攻別に集計がなされていないため、FD 推進委員会による総括結果を参照して、文学研究科の概要を記す。
授業、教育面に関して、「授業内容」「授業レベル」への満足度がやや減少しているとはいえ、前年度に引き続き 2021 年度もコロナ禍の影響があり、フィールドワークの中止や図書館の利用制限という外的要因が影響していると推測される。但し、他の項目では、「担当教員の熱意」「研究指導」「履修指導」
は例年と同様、「時間割編成」「シラバス」は上昇しており、おおむね、コロナ禍による対面授業からオンライン授業への切り替えの影響は少なく、大学院生の満足度は高いと言える。オンライン授業への対応は充分にできていたと評価される。
なお、オンライン授業への切り替わりのために、ティーチング・アシスタントによる経験が減少した
点、大学院生がそれを残念と感じていることもアンケート結果に現れている。
【成果が上がっている点】

例年通り不満の多かった「大学院学生研究室」については、本棚の入れ替えにより安全性・利便性を更に高めた。さらに、院生研究室に隣接する国文学科学生研究室での研究をより充実させるため、学部の教育活動予算により継続的に国文学科学生研究室に配架書籍を購入しているが、その書籍は大学院生も大いに利用しており、研究に役立てている。
2

2022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

国文学専攻

【課題となっている点】

コロナ禍がいまだ収束しない中、大学院生の研究活動にも様々な影響が生じている。事態が落ち着けば例年通りの状況を取り戻せると予想されるが、より一層きめ細かな指導のために、その時その時の事態に対応していくことが必要である。

評価項目
3(ア)

成績評価、フィードバックは、シラバスに基づき、適切に実施されているか。

(イ)

成績分布に偏りは生じていないか。

・成績分布（ＧＰＡ・得点）（科目群別・3 カ年）
参照資料

・ALCS 学修行動比較調査（対象設問）・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】(ア)成績関連の根拠資料に大学院のものが存在しないので、各教員の取り組みから評価する。各教員が個別に情報共有に努めている他、国文学科の学科会議等でも必要な情報の相互提供をおこなっており、成績評価・フィードバックは、シラバスに基づいて適切に実施されているものと思われる。
(イ) 成績関連の根拠資料に大学院のものが存在しないので、各教員の取り組みから評価する。各教員が個別に情報共有に努めている他、国文学科の学科会議等でも必要な情報の相互提供をおこなっており、成績分布に極端な偏りは生じていないものと思われる。
【成果が上がっている点】(ア) 各教員が個別に情報共有に努めている他、国文学科の学科会議等でも必要な情報の相互提供をおこなっており、成績評価・フィードバックは、シラバスに基づいて適切に実施できる体制を整えている。
(イ) 各教員が個別に情報共有に努めている他、国文学科の学科会議等でも必要な情報の相互提供をおこなっており、成績評価に極端な偏りが生じない体制を整えている。
【課題となっている点】(ア)特記事項無し。
(イ)特記事項無し。

3

2022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

評価項目
4

国文学専攻

(ア)

カリキュラム上主要な科目には専任教員を配置しているか。

(イ)

非常勤比率の高いカリキュラムとなっていないか。

・授業担当一覧
参照資料

・科目群別非常勤比率（3 カ年程度）
・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】(ア) 国文学専攻は、文学部国文学科を基盤として設置されており、その教育課程は国文学科の教育課程を反映・展開したものとなっている。したがって、教員組織も国文学科の担当教員を軸とする。文学研究科国文学専攻担当教員としての資格は、専攻内の教員による検討・討議、さらには研究科委員会の承認を経た選考委員会による検討・討議が、編成方針に基づき充分に行われている。さらに、専任教員に加え、資格審査を経た非常勤の教員も加え、それぞれが各自の専門分野に適した形でカリキュラムの中に配置されている。専任の教員は、全分野をカバーできる教員構成となることに留意している。
(イ) 国文学専攻の大学院開講科目は、非常勤比率が 2021 年度で 28.6％となっており、本学の大学院の中でも高い比率となっている。大学院開講科目は、国文学のすべての分野を網羅できるよう設定されており、本学専任教員では不足する部分は非常勤講師に依頼してカバーしている。院生にとって体系的な科目編成とする上で必要な措置であり、かつ各分野で活躍されている非常勤講師の指導を受けることで、院生の教育効果が認められるのも確かである。
【成果が上がっている点】(ア) 2021 年度より、２名が大学院博士後期課程指導教員に昇進し、１名が新たに博士前期課程指導教員として増員された。その結果、本専攻内の各分野においての指導体制が調い、より充実した指導が行えるようになった。
(イ)特記事項無し。
【課題となっている点】(ア) 特記事項無し。
(イ) 2019 年に 31.1%であった非常勤比率が、2020 年度に 25.0%と下がったが、2021 年度には 28.6%と上昇しており、カリキュラムの質を下げないことを絶対条件としつつも、非常勤比率が下げられるよう工夫する必要がある。

4

2022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

評価項目
5

国文学専攻

学科・専攻等個別の FD 活動について、どのような内容・目的で実施しているか。
・FD の取り組み状況

参照資料

・前年度点検シート
・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】

大学院生に対する教育の充実のために、個々の学生に関する情報や指導法について教員間で共有し話し合いを重ねることが必要に応じて行われている。加えて、修士論文の中間報告会では、教員が指導下の学生以外の院生の学修状況を把握できると共に、院生の研究状況に対して分野を超えて意見を提示し合うことで、分野外の教員および常は大学院の指導に加わっていない教員の意見も参考にしながら、各教員が指導のあり方・方法などを見直す機会ともなっている。
また、教員の研究の充実が大学院教育の充実につながるという認識のもと、教員は、国文学会会誌『女子大国文』および大学院文学研究科紀要『国文論叢』に研究成果を、厳正な査読の上、発表するよう努めている。それらは所属の全教員に配布されるので、自ずと教員の研究評価の場ともなっている。さらに、教員業績データベースに毎年各教員が研究業績を入力しているので、それも各教員の研究評価の方途となっている。2016 年度からは「京都女子大学教員業績評価に関する規程」に基づき、前年度業績の評価を行い、学部長・学長による評価を受けて改善活動等に取り組んでいる。
【成果が上がっている点】

将来的な公開を目指して、本学所蔵「吉澤文庫」の調査・研究にとりかかっており、その成果を大学院生の教育・研究指導に活かすべく作業を推進している。
【課題となっている点】

現状、学部の FD 活動においては、FD 推進委員会で審議・確認の上、活動予算を配分されているが、大学院についてはそのような制度が設けられていない。しかし、大学院における指導法を検討し、教育の質の向上を図るにあたっては、学部と同様に経費が必要となることもあるため、大学院においてもFD 活動予算を配分される制度が設けられることを望む。

評価項目
6(ア)

職位、年齢、性別のバランスに配慮した教員組織編成をおこなっているか。

(イ)

カリキュラムに基づく教員組織となっているか

・教員組織編制方針
参照資料

・専任教員の状況
・その他参照した資料（）
52022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

国文学専攻

≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】(ア) 国文学専攻は、文学部国文学科を基盤として設置されており、その教育課程は国文学科の教育課程を反映・展開したものとなっている。したがって、教員組織も国文学科の担当教員を軸とする。文学研究科国文学専攻担当教員としての資格は、専攻内の教員による検討・討議、さらには研究科委員会の承認を経た選考委員会による検討・討議が、編成方針に基づき充分に行われている。なお 2021 年度より、２名が大学院博士後期課程指導教員に昇進し、１名が新たに博士前期課程指導教員として増員された。その結果、本専攻内の各分野においての指導体制が調い、より充実した指導が行えるようになった。
2021 年度の専任教員の編成は、60 代 4 名、50 代 3 名、40 代１名、30 代１名であり、うち８名の職階が教授、１名が准教授である。性別は男性５名、女性４名である。
(イ) 専任教員に加え、資格審査を経た非常勤の教員も加え、それぞれが各自の専門分野に適した形でカリキュラムの中に配置されている。専任の教員は、全分野をカバーできる教員構成となることに留意している。
【成果が上がっている点】(ア) 2020 年度より大学院指導教員を 1 名増員し、より充実した指導体制を取れるようにしている。また、30 代教員 1 名が加わったこともあり、平均年齢が下がった。
(イ) 教授のみで大学院の教育指導を行ってきた点を見直し、学部の国文学科のカリキュラムに応じた組織編制を構築できるよう、引き続き検討している。
【課題となっている点】(ア) 大学院生の専門に応じた教育・指導を行う上で、現行の教員組織が充分に対応できるかどうか、国文学専攻のカリキュラムについては、継続的に専攻会議などで検討を重ねている(イ)特記事項無し。

実施責任者からの具体的な向上・改善施策（案）
具体的な向上・改善施策（案）について

目下、大学院での教育指導を教授のみで行ってきた点を見直し、指導教員の増員を図っていることから、引き続き、学部と大学院での教育内容のつながりや担当教員とのつながりが外部から見ても分かりやすくなるよう、教員組織の編制に向けた取り組みを進めてもらいたい。
また、文学研究科の存在感を高め、より多くの大学院生を迎えるためという目的のもと、３つの専攻が連携した取り組みのあり方や合同企画の創出などについても検討してもらいたい。

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