青森保健医療福祉研究4（2）; 88-97: 2022

原著論文

https://doi.org/10.24552/00002203 ©青森県立保健大学

がん周術期患者の口腔ケアの有効性に関わる諸要因の検討
1）

2）

伊藤瑠美 ，大西基喜
1 ）青森県立保健大学
抄2 ）青森県立保健大学健康科学部看護学科

録〔目的〕 がん周術期患者の口腔ケアの有効性と口腔衛生状態の維持および改善に関わる要因について検討した。
〔方法〕 対象者は初回のがん手術予定があり，術前準備の一環として医科より歯科介入依頼があった成人患者とした。初診時は電子診療録より患者情報，がん治療情報，口腔内評価指標 5 項目を抽出し，歯周病患者のセルフケアに対する自己効力感測定尺度（SESS）を用いた。手術後の評価は 3 ヵ月後とし，電子診療録
より初診時と同様の口腔内評価指標 5 項目の抽出と自己効力感測定を行った。術後呼吸器感染症罹患の有無
は電子診療録による術後経過，患者から歯科受診日までの肺炎・気管支炎・胸膜炎のいずれかにおける受療の有無や入院歴，治療歴，禁煙状況について聴き取り調査を行った。
〔結果〕 141名（男性68名，女性73名，平均年齢65.39±11.09歳）を解析対象者とした。 3 か月後，口腔内評価指標は 5 項目すべてで有意に改善した（p＜0.001）。術後呼吸器感染症罹患者は認めなかった。 2 週間
以上の術前歯科診療期間（p＝0.002），SESS の変化量（p＝0.001）はプラーク付着状況（PCR）改善に寄与
し，糖尿病を有すること（p＝0.004）は PCR 悪化に影響していた。自己効力感では総得点（p＜0.001）， 3
つの下位尺度（p＜0.001）すべてで有意に向上した。
〔結論〕 2 週間以上の術前歯科診療期間が確保できることで口腔衛生状態は改善し，術後呼吸器感染症も認めなかった。それに付随して自己効力感の向上にもつながった。

《 キーワード》 口腔ケア，周術期口腔機能管理，医科歯科連携，術前歯科診療期間，自己効力感

Ⅰ．緒言

近年がん対策推進を図るため，2018年の第 3 期が1）
ん対策推進基本計画 では「がん患者を含めた国民が，がんを知り，がんの克服を目指す」といった目標が明記され，質の高いがん医療の提供が求められている。
がん医療現場では，治療開始前の口腔衛生状態の2,3）
良否が治療に付随する有害事象の発現や感染予4）
防 に影響し，術前の口腔ケアが術後肺炎発症率を5～8）
有意に減少させることなどが報告されたことにより，有害事象の 1 つである口腔合併症が着目されるようになった。
9）
2012年 4 月に策定された「周術期口腔機能管理」
は，治療や口腔ケアによって口腔環境を整備し，各種がん治療開始前から治療後にかけて良好な口腔状態を維持することで術後合併症を予防し，がん治療の質の向上に貢献することを目的としている。以降
2 年ごとの改定により，適用範囲の拡大と内容の拡
連絡先

伊藤瑠美
（E-mail: himaru_central_617418irdh@yahoo.co.jp）
青森県立保健大学〒030-8505 青森県青森市大字浜館字間瀬58-1
Tel: 017-765-2000（2022年11月10日受付：2023年 1 月23日受理）88

10）充が明確化 され，周術期口腔機能管理への期待の大きさが伺える。
周術期口腔機能管理は，医科主治医から歯科への依頼が起点となる。周術期では術後合併症や創部感染，栄養障害など，口腔領域に関連する合併症リスクが多く存在する。なかでも術後合併症の 1 つである肺炎は発症頻度が高いとされ，その発症には口腔11）内細菌が関与していることが報告されている 。そのため手術前のこの時期に，がん治療のスケジュー
ルや全身状態に合わせた口腔ケア，患者教育が求められ，それに要する一定の術前歯科診療期間が確保12）されるべきと考えられる。山中ら は，がん治療開始まで 2 週間以上の待機期間がある患者へ術前口腔ケア介入の効果を検証した結果，がん治療開始から2 週間目以降のプラーク付着状況（Plaque Control
Record：以下 PCR）の改善（数値低下）および歯頚部の細菌数が有意に減少したことを報告している。
しかし，必要な術前歯科診療期間についての報告は少なく，最適な期間については，いまだ十分明らかであるとはいえない。
がんの予定治療遂行や合併症対策を講じるためには，患者自身のセルフケアの積極的励行が欠かせない。一般的な歯科的口腔ケアでは，長期にわたり良好な歯周組織の維持や病状安定を目的に，歯科医師・歯科衛生士による口腔衛生指導やメインテナン

がん周術期患者の口腔ケアの有効性に関わる要因の検討
13）

ス，さらには動機づけなども行われている 。歯周治療を行う際，歯肉縁上プラーク除去の徹底は重要
14）であり ，歯肉炎や歯周ポケットの改善にはプラー
クコントロールが確立されてこそ可能であるといわ15）れている 。こうした支援に加え，セルフケアを適切な健康行動として日常的に定着させるためには，
16）
行動変容が重要と考えられている。宗像 は，行動変容が起こるためには，動機づけや社会支援に加えて自己効力感が関連していることを報告している。
実際，医科領域では自己効力感を高めるアプローチが試みられており，例えば糖尿病患者の行動変容に17）有効であることが報告 されている。近年では，歯科領域においても行動変容の先行要因の 1 つとして
18）
自己効力感が応用されつつある。下田平ら は，歯周病メインテナンス患者のうち，口腔衛生管理に対する自己効力感が高い者は自己効力感が低い者と比較して PCR が有意に低く，歯周病の再発に影響を及
19）
ぼす可能性を示唆している。また水谷ら は，大学新入生の食生活に対する自己効力感を高めることで，う蝕発症リスクが抑制される可能性を示唆している。
現時点では，がん周術期患者に対し口腔ケアと自己効力感との関連性は明らかにされていないが，現在がんを有している患者に対しても歯や口腔の健康に対する自己効力感を高めることは，行動変容に対する効果的な影響因子の 1 つになる可能性がある。
そこで本研究は，全身麻酔下で手術を受けるがん
周術期患者におけるセルフケアとプロフェッショナ
ルケアの組み合わせによる継続的な口腔ケアの有効性を明らかにし，口腔衛生状態の改善状況，術後呼吸器感染症罹患の有無や PCR 改善率に影響を与える
要因について，術前歯科診療期間や自己効力感との関わりを含めて検討することを目的とした。

治療後の改善に影響を及ぼすことを報告していることから，本研究においても 3 ヵ月後の評価とした。
術前歯科診療期間：歯科依頼時点から起算して手術前日までの日数とする。
術後呼吸器感染症：下気道や胸膜の感染症をさし，肺炎，気管支炎，胸膜炎のいずれかとする。
3 ．研究対象者
研究対象者は，2018年 5 月 8 日から 8 月30日までに A 県の総合病院（以下 A 病院）において初回のがん手術予定があり，術前準備の一環として A 病院
医科より A 病院歯科口腔外科へ周術期口腔機能管理依頼があった患者である。選択基準は，がんの告知と口腔ケアの承諾を受けており，初診時と 3 ヵ月後の 2 時点で A 病院歯科口腔外科への通院が可能である成人患者とした。除外基準は，口腔がんや頭頸部
がん外科手術患者，ホルモン療法を除く化学療法および放射線治療患者，無歯顎者とした。
研究に必要な対象者数は，本研究上の主要な口腔内指標である PCR で算出した。対応のある 2 群間における PCR 改善の平均値を0.2，標準偏差を0.6と仮定し，α エラーを0.05，検出力を0.8に設定した。その結果，必要対象者数は144名となったが，多変量解
析時の要因数や脱落を考慮し，200名を対象とした。
4 ．データ収集
研究対象者に対して，電子診療録閲覧による基本的医療情報の抽出と無記名自記式質問紙調査，個人への聴き取り調査を行った。

5 ．調査項目
1 ）初診時（ 1 ）電子診療録閲覧による基本的医療情報の抽出
Ⅱ．方 法
患者情報として，年齢，性別，医科受診前の喫煙状況，現在治療中の糖尿病の有無，HbA1c（NGSP
1 ．研究デザイン
本研究は経時的観察研究である。
値），手術予定日より 1 ヵ月以内の血清アルブミン値，ECOG（米国東海岸癌臨床試験グループ）による全
2 ．用語の定義
身状態の指標の 1 つであるパフォーマンスステータ
21）
本研究で用いる用語を以下のように操作的に定義
ス（Performance Status：以下 PS） を抽出した。
した。
PS の詳細を表 1 に示す。がん治療情報は，術前歯科
口腔ケア：口腔内ケア全般をさし，歯科治療を含
診療期間，依頼元診療科，原疾患の手術日，歯科依む医療行為から個人の日常的ケアまでを包含する。
頼日，喫煙による手術延期者を抽出した。歯科情報
本研究では患者自身が行う口腔ケアを明示する場合として初診時歯磨き回数，残存歯数，口腔内評価指は「セルフケア」，同一の歯科衛生士による歯科診療標を抽出した。口腔内評価指標は，歯周ポケット
22）
22）
23）
と歯科保健指導を明示する場合には「プロフェッ
値 ，プロ―ビング時の出血 ，PCR ，舌苔付着
24）
25）
ショナルケア」とする。
量 ，口腔水分量 の 5 指標とし，詳細を表 2 に示
周術期口腔機能管理：がん患者等の周術期等（手す。本研究で糖尿病を選択したのは，糖尿病は歯周26）
術・化学療法・放射線療法）における包括的な口腔病の悪化と関連している ことから合併疾患として機能管理をさし，本研究では手術に限定する。
抽出した。
周術期：術前から術後の一連の期間の総称であり， （ 2 ）質問紙調査
歯科受診時点における歯周病セルフケアに対する本研究では術前歯科診療期間から術後 3 ヵ月間とす
27）
モチベーションを客観的に評価するため，角舘らる。なお口腔衛生状態において決まった評価期間は20）が作成した歯周病患者のセルフケアに対する自己効ないが，鈴木ら は 3 ヵ月以上の歯肉縁上プラーク
コントロール期間を設定することにより，歯周基本
力感測定尺度（Self-Efficacy Scale for Self-care：以89青森保健医療福祉研究4（2）; 88-97: 2022

表1
指標全身状態の評価内容（PS）
患者の日常生活の制限の程度

0

まったく問題なく活動できる。発症前と同じ日常生活が制限なく行える。

1

肉体的に激しい活動は制限されるが，歩行可能で軽作業や座っての作業は行うことができる。
例：軽い家事，事務作業

2

歩行可能で，自分の身のまわりのことはすべて可能だが，作業はできない。
日中の50％以上はベッド外で過ごす。

3

限られた自分の身のまわりのことしかできない。
日中の50％以上をベッドか椅子で過ごす。

4

まったく動けない。自分の身のまわりのことはまったくできない。
完全にベッドか椅子で過ごす。

表2
項目

評価指標

口腔内評価指標内容単位

改善基準

改善に要する大まかな日数
最低 2 ～ 3 ヵ月

歯周ポケット値

歯周ポケットと歯周病
進行度

4 mm 以上の歯周ポケットを有する
歯数が現在歯数を示す割合（％）

歯周ポケットの 4 mm 以下が口腔内全体の10％以下※数値が低いほど，良好である

プロービング時の出血

歯周ポケット底部の炎症症状であり，検査から30秒後の出血歯数の割合

出血歯数が現在歯数に占める割合（％）

出血を示す部位が10％以下※数値が低いほど，良好である

最低 2 ～ 3 ヵ月

プラーク付着状況

1 歯を 4 面に分け，口腔清掃状態を示す歯数

プラーク付着率÷（歯数×4）
（％）

15％以下
※数値が低いほど，良好である

1 日でも改善あり

舌苔付着量

舌苔付着度

舌 9 区分の合計スコア（ 0 ～18）の百分率（％）

10～20％が望ましい※数値が低いほど，良好である

1 日でも改善あり

口腔内湿潤度舌清掃水分量を測定（％）
3 回測定し，中央値を測定値とする

30％以上がほぼ正常状態
29～30％が境界領域
27～29％が唾液分泌低下
25～27％が中程度の口腔乾燥
25％以下が重度の口腔乾燥※数値が高いほど，湿潤状態である

その日の体調や精神状態に
左右される

口腔水分量
口腔水分計（モイスチャーチェッカー・®
ムーカス ，MY01，
スカラ）

下 SESS）を用いた。本尺度は全15項目から構成されており， 3 つの下位尺度から成り立っている。設問①から⑤までがブラッシングに関する自己効力感，⑥から⑩までが歯科受診に関する自己効力感，⑪から⑮までが食生活に関する自己効力感である。本尺
度は 5 件法で回答を求め，確実にできると思う： 5点，だいたいできると思う： 4 点，まあまあできると思う： 3 点，あまりできないと思う： 2 点，確実にできないと思う： 1 点で評価する。下位尺度ごとに最高25点，最低 5 点であり，得点が高いほど自己効力感が高いことを示す。
2 ） 3 ヵ月後
（ 1 ）電子診療録閲覧による基本的医療情報の抽出
患者を同定する患者情報とともに， 3 ヵ月後の口腔内評価指標 5 項目を抽出した。
（ 2 ）術後呼吸器感染症罹患の有無および禁煙状況に関する調査
電子診療録上での術後経過に加え，歯科受診日までに肺炎，気管支炎，胸膜炎のいずれかにおける受療の有無や入院歴・治療歴，退院後から歯科受診日までの禁煙状況について患者より聞き取り調査を行った。
（ 3 ）質問紙調査
聞き取り調査後に，初診時と同様の SESS を用い
90て自己効力感測定を行った。
なお初診時と 3 ヵ月後の評価についても，同一の歯科衛生士 1 名が行った。
6 ．統計学的分析
基本的医療情報は，全要因に対する記述統計を算出した。初診時と 3 ヵ月後の 2 時点における口腔内評価指標ならびに自己効力感の変化は，Wilcoxon の
符号付順位和検定を行った。術前歯科診療期間は山12）
中ら の方法にしたがって 2 週間を基準とし， 2 週間未満と 2 週間以上の 2 値変数とした。PCR 改善率27）については角館ら と同様の方法で算出した。
PCR 改善率＝初診時 PCR 値－ 3 ヵ月後 PCR 値
×100
初診時 PCR 値
PCR 改善率に関連する因子の検討については PCR
改善率を従属変数とし，年齢，性別，喫煙の有無，
現在治療中の糖尿病の有無，PS，血清アルブミン値，初診時歯磨き回数，残存歯数，術前歯科診療期間，
自己効力感の変化の10項目を設定し，強制投入法による重回帰分析を行った。自己効力感の変化は，
3 ヵ月後自己効力感得点から初診時自己効力感得点がん周術期患者の口腔ケアの有効性に関わる要因の検討を減じて算出した。SESS についてはクロンバックの α 係数を算出し，信頼性の検討を行った。
統計解析は IBM SPSS Statistics26（日本アイ・
ビー・エム株式会社）を使用し，有意水準は α＝0.05（両側検定）とした。
7 ．倫理的配慮
本研究は A 病院倫理審査委員会の承認を得て実施した（2018年 5 月 8 日）。研究実施者が患者に対し口頭と文書にて，研究概要ならびに調査協力への任意性の確保，電子診療録からの対象者の情報取得，個
人情報の保護について説明を行い，同意書に署名を得た後で実施した。質問票および患者情報は全てオ
リジナルの ID で管理し，個人が特定されないよう十分に配慮した。

Ⅲ．結

果

表3

対象者の患者情報（N＝141）

調査項目
†

性別
男性
女性

68（48.2）
73（51.8）‡

年齢65.39±11.09‡

血清アルブミン値（g/dL）

4.12±0.44†

糖尿病の有無なし
あり‡
糖尿病罹患者の HbA1c（％）

127（90.1）
14（9.9）6.70±0.68†

全身状態（PS）
0
1

136（96.5）5（3.5）†

医科受診前の喫煙状況

1 ．患者情報なし
75（53.2）
A 病院医科から A 病院歯科口腔外科への周術期口あり
66（46.8）
腔機能管理依頼者は240名であった。そのうち除外基†
依頼元診療科
準に該当した99名（無歯顎者26名，ホルモン療法を外科（乳腺，消化器外科，肝胆膵）62（44.0）
除く化学療法および放射線治療患者66名， 3 ヵ月後
呼吸器外科
30（21.3）
未受診者 7 名）を除き，141名を解析対象者とした。
泌尿器科
25（17.7）
初診時の患者情報を表 3 に示す。男性68名（48.2％），
消化器内科
24（17.0）
女性73名（51.8％），平均年齢±標準偏差は65.39±†
術前歯科診療期間
11.09歳であった。血清アルブミン値は正常値 4.0
2 週間以上78（55.3）
g/dL 以上に対し，正常範囲内は98名（69.5％），正
2 週間未満63（44.7）
常範囲外は43名（30.5％），平均 4.12±0.44 g/dL§
診療科別術前歯科診療期間（日）で あ っ た。現 在 糖 尿 病 を 有 し て い る 患 者 は 14 名
全体
15（6-26）（9.9％）で，HbA1c の平均は6.70±0.68％であっ
外科（乳腺，消化器外科，肝胆膵）
14（3-23）た。なお，HbA1c は本研究対象者の一部で検査され呼吸器外科
11（6-14）ていないため，解析から除外した。PS は PS0 が136
泌尿器科
27（13-81）
名（96.5％）と PS1 が 5 名（3.5％）のみと，対象
消化器内科
23（18-27）
者全員が良好であった。医科受診前の喫煙者は66名‡
1 日の歯磨き回数（46.8％）であったが，術前日までに全員が禁煙し，初診時
2.28±0.84
3 ヵ月後においてもその状態は維持されていた。喫
3 ヵ月後
2.41±0.68
煙による手術延期者は見られなかった。
‡
残存歯数20.40±7.55
診療科別依頼数の内訳は，外科（消化器外科・乳§初診時自己効力感得点
54（49-60.5）
腺外科・その他一般外科）62名（44.0％）と最も多§
3 ヵ月後自己効力感得点
60（54-64）く，以下呼吸器外科30名（21.3％），泌尿器科25名†（17.7％），消化器内科24名（17.0％）であった。除人数（％）‡
平均値±標準偏差外基準該当者を考慮しても，周術期口腔機能管理依§
中央値（四分位範囲）
頼数はいずれの診療科においても半数以下であった。
術前歯科診療期間では， 2 週間以上確保されていた者は78名（55.3％）， 2 週間未満の者は63名（44.7％）
初診時時点での 1 日の歯磨き回数は， 1 ～ 2 回がであった。
93名（66.0％）， 3 回以上が48名（34.0％）であり，診療科別術前歯科診療期間の中央値（四分位範囲）
平均2.28±0.84回であった。歯磨きを行っていないを図 1 と表 3 に示す。診療科全体では15（6-26）日
者は認められなかった。 3 ヵ月後の 1 日の歯磨き回であった。外科では14（3-23）日，呼吸器外科では数は， 1 ～ 2 回が88名（62.4％）， 3 回以上が53名
11（6-14）日，泌尿器科では27（13-81）日，消化器（37.6％），平均2.41±0.68回であった。残存歯数は内科では23（18-27）日であり，診療科間ならびに診咀嚼機能を維持していくという観点から，20本以上療科内によるばらつきが認められ，なかでも泌尿器有している者は93名（66.0％），19本以下の者は48名
科は他科と比較して術前歯科診療日数のばらつきが（34.0％），平均20.40±7.55本であった。
大きかった。
91青森保健医療福祉研究4（2）; 88-97: 2022

120

100

術
前
⻭
科
診
療
期
間
︵
⽇
︶

80

60

40

20

0

全体

外科

図1

表4

呼吸器外科

消化器内科

泌尿器科

診療科別術前歯科診療期間分布

初診時と 3 ヵ月後の口腔内評価指標の変化（N＝141）

口腔内評価項目

歯周ポケット値（％）
プロービング時の出血（％）
プラーク付着状況（％）
舌苔付着量（％）
口腔水分量（％）
†

初診時

3 ヵ月後

パーセンタイル

パーセンタイル

25

中央値

75

25

中央値

75

35.5
23
47
22
27.8

46
36
58
33
29

63
50
74.5
50
29.7

29.5
10.5
38
22
28.4

41
19
49
33
29.5

57.5
32.5
67.5
39
30.1

†

Z値

p値

−6.73
−8.73
−6.45
−4.22
−6.16

＜0.001＜0.001＜0.001＜0.001＜0.001

Wilcoxon の符号付順位和検定

2 ．口腔内評価指標の変化
歯周ポケット値，プロ―ビング時の出血，PCR，
舌苔付着量，口腔水分量の推移を表 4 に示す。初診時と 3 ヵ月後で臨床評価を分析した結果，口腔内評
価指標すべてにおいて有意に改善した（p＜0.001）。
3 ．術後呼吸器感染症罹患の有無
3 ヵ月後，電子カルテ閲覧ならびに患者からの聞き取りによると，対象者すべてにおいて術後呼吸器
感染症罹患者は見られなかった。
4 ．PCR 改善率に関連する歯科的要因および個人的（身体的）要因分析
PCR 改善率を従属変数とした重回帰分析結果を表5 に示す。 2 週間以上の術前歯科診療期間が確保できていること（p＝0.002），初診時と 3 ヵ月後の 2 時点における自己効力感の変化が大きいこと（p＝0.001）は PCR 改善と関連し，糖尿病であること（p＝0.004）は PCR 悪化と関連していた。
一方，喫煙や血清アルブミン値，PS は PCR 改善に関連性は認められなかった。

92

5 ．自己効力感の臨床的評価1 ）自己効力感の変化
初診時と 3 ヵ月後の 2 時点における自己効力感の変化を表 6 に示す。総得点ならびに 3 つの下位尺度
ごとの得点はすべてにおいて有意に高まった（p＜0.001）。項目別では「時間をかけて丁寧に歯を磨く」
ことに対し有意な変化は認められなかったが，その他ではいずれの項目においても自己効力感が有意に高まった。
2 ）SESS の一貫性
Cronback α 係 数 に つ い て，初 診 時 総 得 点 で は0.896， 3 ヵ月後では0.887であった。下位尺度について，初診時の「ブラッシングの自己効力感」では0.900，「歯科受診の自己効力感」では0.896，「食生活の自己効力感」では0.903に対し， 3 ヵ月後はそれ
ぞれ0.902，0.895，0.908と十分に高い信頼性を示す値であり，一貫性が認められた。

Ⅳ．考察

1 ．口腔衛生状態の改善状況
初診時と比較して 3 ヵ月後の口腔内の評価を前向きに比較検討した結果，歯周病症状や PCR の改善，

がん周術期患者の口腔ケアの有効性に関わる要因の検討

表5

PCR 改善率に関連する要因分析（N＝141）
従属変数：PCR 改善率2（R ＝0.203）

‡

†

独立変数

偏回帰係数 B

標準誤差

標準化係数 β

p値

定数
年齢
§
性別
§
喫煙の有無
§
現在治療中の糖尿病の有無
全身状態（PS）
血清アルブミン値
初診時歯磨き回数
残存歯数§
術前歯科診療期間§
自己効力感変化量

34.86
−0.04
5.31
1.52
−19.72−12.91
−3.75
−2.61
0.17
12.88
1.53

28.65
0.24
5.13
4.85
6.72
12.37
5.05
2.53
0.33
4.11
0.45

−0.02
0.1
0.03
−0.23
−0.09
−0.06
−0.08
0.05
0.25
0.28

0.22
0.84
0.30
0.75
0.004
0.29
0.45
0.30
0.60
0.002
0.001

VIF
1.77
1.66
1.48
1.02
1.32
1.28
1.15
1.59
1.05
1.10

†

重回帰分析
表中のすべての変数を独立変数として強制投入した§
性別（男性： 0 ，女性： 1 ），喫煙の有無（なし： 0 ，あり： 1 ），糖尿病の有無（なし： 0 ，あり： 1 ）術前歯科診療期間（ 2 週間未満： 0 ， 2 週間以上： 1 ）の二値とした
自己効力感の変化は， 3 ヵ月後自己効力感から初診時自己効力感を減じて算出した‡

表6

2 時点における自己効力感の変化（N＝141）

下位尺度

パーセンタイル

パーセンタイル

Z値

p値†

ブラッシングの
自己効力感
歯科受診の
自己効力感
食生活の
自己効力感

25

中央値

75

25

中央値

75

3
3
3
3
3

4
4
4
4
4

4
4
4
4
4

4
3
3
3
3

4
4
4
4
4

4
4
4
4
4

−2.359−2.199−3.626−2.405−0.7280.018
0.028＜0.0010.016
0.46

下位尺度得点

16

19

21

18

20

21

−3.526＜0.0016．歯周病を治すために通院する
7．歯周病を担当医や衛生士と協力して治す
8．治療終了後も再発予防のため定期的に通院する
9．仕事や家事などで忙しくても定期健診を受ける
10．心に余裕が無いときでも定期健診を受
ける

3

3

4

3.5

4

4

−7.518＜0.001

3

3

4

3

4

5

−7.004＜0.001

3

3

4

3

4

4.5

−7.460＜0.001

3

3

4

3

4

4

−7.218＜0.001

2

3

4

3

4

4

−4.751＜0.001

下位尺度得点

14

16

20

16

19

22

−8.780＜0.001

11．だらだら食いを控える
12．決まった時間に食事する
13．栄養バランスの良い食事を心がける
14．就寝直前の飲食を控える
15．甘いものを控える

4
3
3
3.5
3

4
4
4
4
4

4
4
4
5
4

4
4
4
4
4

4
4
4
4
4

4
5
5
5
5

−2.047−3.376−4.137−2.390−3.6280.041
0.001＜0.001
0.017＜0.001

下位尺度得点

18

20

21

20

21

23

−4.477＜0.001

49

54

60.5

54

60

64

−8.221＜0.001

1．指導された方法で歯を磨く
2．すみずみまできれいに歯を磨く
3．歯と歯ぐきの境目に毛先を当てる
4．細かく歯ブラシを動かす
5．時間をかけて丁寧に歯を磨く

総得点
†

3 ヵ月後

質問項目

初診時

Wilcoxon の符号付順位和検定

93

青森保健医療福祉研究4（2）; 88-97: 2022

舌苔付着量の減少，口腔水分量の増加が認められ，口腔衛生状態が有意に改善した。う蝕や歯周病などの管理にはプロフェッショナルケアのみならず，患者のセルフケアが重視されていることも報告されて22）
いる 。その意味で，今回の歯科受診が契機になって，セルフケアとプロフェッショナルケアが適切に実践されたものと推察される。さらに，口腔ケア以外，この期間に禁煙を継続できたこと，また，経過中 PS や血清アルブミン値の低下がなく，全身状態が維持されていたことなど，セルフケアの効果が発揮されやすい状況であったことも口腔衛生状態の改善に大きく寄与したものと考えられる。
2 ．術後呼吸器感染症罹患の有無
本研究において術後呼吸器感染症罹患者は 0 名で7）あった。先行研究 では，手術前に口腔ケアを行った群の術後肺炎が 0 ％と報告されており，本研究でも同様の結果が示されたといえる。最終的に口腔衛生状態すべてが有意に改善しており，それも大きく関連しているものと考えられる。
文献的には，頭頸部がんの再建手術は合併症の頻28）度が高いことが報告されている 。この点で，本研
究では頭頸部領域や口腔がん患者など口腔領域に重大な影響を受ける患者を対象としていないことが，合併症の少なさにつながったとも考えられる。加えて，本研究では対象症例は手術可能な患者に限定されており，結果として全員 PS が良好であったことも感染症の防御に寄与したものと考えられる。
3 ．PCR 改善率に影響を与える要因
1 ）術前歯科診療期間
2 週間以上の術前歯科診療期間は，PCR 改善と関12）連していた。先述のごとく，山中ら の研究では，
2 週間以上の術前歯科診療期間がある者の PCR が有意に改善したと述べており，本研究においても先行研究結果と一致した。がん治療開始前より歯性感染症を除去し，かつ継続した口腔ケアを行うことで，がん治療中の歯性感染症発症のリスクを有意に低下
29）させることが明らかとなっている 。つまり，術前口腔ケアとして医科歯科連携による 2 週間以上の歯科診療期間を設けることにより比較的時間的余裕をもって行われ，セルフケアのしやすい口腔環境に貢献した可能性が高いと考えられる。ただし PCR 改善のために最適な術前歯科診療期間については，本研究で明らかにされたわけではない。
2 ）現在治療中の糖尿病の有無
糖尿病を有していることは，PCR 改善率悪化と関連していた。糖尿病は易感染性であり，免疫機能の30）低下や全身感染症などに進展しやすい傾向がある 。
糖尿病と歯周状態が双方向に関連していることは，
すでにシステマティックレビューから明らかとなっ31）
32）ている 。田中ら の研究においても，糖尿病患者
では非糖尿病患者と比較し PCR が有意に悪化していることを報告している。歯周病と糖尿病の相互の関94係を鑑みると，良好な血糖コントロールの維持と，歯周病の治療とともに再発予防に努めていくための
セルフケアと定期歯科健診の継続といったより好ましい口腔保健行動とを同時に行っていくことは，両疾患の合併症防止につき，重要なカギとなるものと考えられた。
一般的に，現在がんを有している患者の場合も免33）
疫力が低下 していることは指摘されている。本研究では PS が良好であったために免疫力低下が限定的であったと考えられるが，免疫の低下しやすい進行がんでは，今回示された糖尿病での口腔ケアの影響を十分考慮し，対策に生かす必要があると思われる。
3 ）自己効力感の臨床的評価
初診時と比較して 3 ヵ月後の自己効力感の総得点
ならびに 3 つの下位尺度すべてが有意に向上していた。また，自己効力感の変化量と PCR 改善率は相互に影響しあっていた。周術期口腔機能管理対象患者
は，入院中に歯科治療や口腔ケアが必要と判断された場合，医科主治医からの院内紹介のもとで口腔ケアを行う。このことから，歯科口腔外科受診前に医科主治医からがん治療にともなう術後合併症対策や口腔ケアの必要性について説明を受けたことや，それにともない自身の生活習慣を見直したことが関連34）している可能性が考えられる。また Glavind は，口腔ケアを施行された患者は口腔内が清潔になったことを実感することで，その状態を患者自身が持続しようと努力することを報告している。つまり，この 3 ヵ月間で継続してセルフケアを行うことやプロ
フェッショナルケアを受けたことで口腔衛生状態が改善し，その状態を維持しようとした可能性が考えられる。したがって，セルフケア行動を高めていく
ために自己効力感を評価していくことは，互いに好循環を形成しているのではないかと推察された。
4 ．本研究の限界と今後の課題
本研究には 4 点の限界がある。
第 1 に口腔ケアを実施しない対照群をおいていない。そのため本研究で得られた成果は口腔ケアの有無に基づく比較研究ではないため，口腔ケアと口腔衛生状態の改善や術後呼吸器感染症罹患との直接的な関連を論ずることができない。しかし，がん治療開始前からセルフケアに対する自己効力感の高さを測定したうえで予防的口腔管理を行ったことにより，口腔ケアに対する意識や関心の高まりが間接的に影響した可能性が考えられた。そのため，一般化可能性については慎重な議論が必要である。
第 2 に本研究では，現在がんを有している患者ではあるが，PS が良好で手術可能な患者のみを対象としており，頭頸部領域や口腔がん患者など口腔領域に重大な影響を受ける患者を対象としていない。そのため，歯周病の改善や術後呼吸器感染症罹患の有無，自己効力感の向上についてはどこまで応用でき
るかはわからない。今後は集学的治療を行う患者へ

がん周術期患者の口腔ケアの有効性に関わる要因の検討の口腔有害事象に対する抑制効果を検討し，口腔ケアとの関係性を調査していく必要があると考える。
第 3 に本研究では，限られた期間ならびに評価項
目のみでの調査となっている。そのため，PCR 改善や術後呼吸器感染症の予防に対し，その他の要因が関連している可能性が考えられる。今後は対象者数を増やし，それらも考慮した多変量解析を行うことが望ましいと考える。
第 4 に本研究はすべて同一の歯科衛生士が実施しているが，患者の個別対応におけるバイアスが存在する可能性が考えられることである。
以上の限界はあるにしても，本研究では手術可能
ながん周術期患者に対して早期から口腔ケアを実施することで口腔衛生状態が改善し，術後呼吸器感染症罹患者を認めず，さらに自己効力感が向上していく可能性を示した。
周術期口腔機能管理での歯科介入は，各診療科医師の裁量に委ねられている。原疾患の緊急性により術前での歯科介入が困難なことも想定されるが，術前歯科診療期間の確保に向け，診療各科へのさらなる働きかけが望まれる。また口腔領域に重大な影響を受ける集学的治療，頭頸部がんや口腔がん患者に対しても合併症対策を講じる施策の一環として研究対象を拡大するなど，術前歯科診療期間や自己効力感との関連を含めた検討は今後も必要なものと考え
られる。

Ⅴ．結

論

がん周術期患者を対象に，術前歯科診療期間から術後 3 ヵ月間，セルフケアとプロフェッショナルケ
アを組み合わせによる口腔ケアを実施した。その結果， 3 ヵ月後の口腔内評価指標はすべてにおいて有意に改善し，術後呼吸器感染症罹患者は見られなかった。これまでの研究で術前歯科治療期間は不明だったが， 2 週間以上の術前歯科診療期間が確保できていること，自己効力感の変化が高くなるほど
PCR 改善に寄与し，糖尿病を罹患している者は PCR
悪化に影響していた。 3 ヵ月後の自己効力感は総得点ならびに 3 つの下位尺度すべてにおいて有意に向上していた。周術期口腔機能管理の円滑な運用における医科歯科連携の重要性が示唆された。

謝

辞本研究を行うにあたり，ご協力いただきました患者の皆様に心より深謝申し上げます。また懇切丁寧なご指導を賜りました青森県立保健大学大学院健康科学研究科の古川照美教授，鳴井ひろみ教授に心より厚く御礼申し上げます。
本研究は筆頭著者である伊藤瑠美が青森県立保健大学大学院健康科学研究科に提出した修士論文の一部を加筆・修正したものである。

利益相反本研究に係る利益相反に該当する事項はない

文

献1）厚生労働省（2018）「第 3 期がん対策推進基本計画（平成30年 3 月 9 日閣議決定）」（https://www.mhlw.
go.jp/file/05-Shingikai-10901000-Kenkoukyoku-Soumuka/
0000208600.pdf，2018年12月 5 日）
2）厚生労働省（2014）「口腔機能管理等による効果と医科歯科連携が効果的に機能している事例．公益社団法人日本歯科医師会」（https://www.mhlw.go.jp/file/05Shingikai-12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_
Shakaihoshoutantou/0000064193.pdf，2018年12月 5日）
3）浅井昌大，全田貞幹，大田洋二郎，他：浅井班プログ
ラムに準じた頭頸部がんの化学放射線療法における口腔ケアの流れ，頭頸部がん化学放射線療法をサポートする口腔ケアと嚥下リハビリテーション，pp. 16-28（2009）オーラルケア，東京
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pdf，2018年12月 5 日）
10）厚生労働省（2016）「平成28年度診療報酬改定の概要（歯科診療報酬）」（https://www.mhlw.go.jp/file/06Seisakujouhou-12400000-Hokenkyoku/0000115718.
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Periodontol. 1997; 4（2）: 100-106.

がん周術期患者の口腔ケアの有効性に関わる要因の検討

Original Articles

Factors related to the efficacy of oral care inperioperative cancer patients
1）

Rumi Ito and Motoki Ohnishi

2）1）Aomori University of Health and Welfare2）Department of Nursing, Aomori University of Health and Welfare（Recieved November 10, 2022; Accepted January 23, 2023）

ABSTRACT［Objective］This study investigated the efficacy of oral care in the perioperative period for patients withcancer and factors associated with the maintenance and improvement of their oral hygiene status.
［Methods］The subjects were adult patients with cancer who were scheduled to undergo the first operation
and were referred by their physician for dental intervention in preparation for cancer surgery. At the firstexamination, basic patient data, cancer therapy data, and five items related to oral hygiene were extracted
from electronic charts, and the patients were evaluated using the Self-Efficacy Scale for Self-care（SESS）,
which was designed to assess self-care in patients with periodontal disease. At the three-month postoperative assessment, the five oral hygiene assessment items evaluated during the first examination wereextracted from electronic charts, and the patients were re-evaluated using the SESS. Electronic charts
were reviewed for the postoperative course and data on postoperative respiratory infections. Additionally,
the patients were interviewed for any medical consultations required for pneumonia, bronchitis, or pleuritis and a history of treatment, hospitalization, or smoking up to the day of dental consultation.
［Results］The analysis included 141 patients（68 men, 73 women; mean age: 65.39±11.09 years）. All fiveoral hygiene items significantly improved three months postoperatively（p＜0.001）, and no patient
had postoperative respiratory infections. Plaque control record（PCR）was improved by preoperative
dental care for at least two weeks（p＝0.002）and a change in the SESS score（p＝0.001）, andaggravated by diabetes mellitus. In terms of self-efficacy, the total score（p＜0.001）and the threesubscales（p＜0.001）contributed to significant improvement.
［Conclusions］Two or more weeks of preoperative dental care improved oral hygiene status, prevented
postoperative respiratory infections, and improved self-efficacy in patients scheduled to undergo surgery for cancer therapy.
Aomori J. Health Welfare, 4（2）; 88-97: 2022
Key words: Oral care, perioperative oral function management, medical and dental cooperation, preoperative dental treatment period, Self-Efficacy
Corresponding author
Rumi Ito（E-mail: himaru_central_617418irdh@yahoo.co.jp）
Aomori University of Health and Welfare
58-1 Mase, Hamadate, Aomori, 030-8505 Japan
Tel: 017-765-2000
Originally published in Aomori Journal of Health and Welfare (https://auhw.repo.nii.ac.jp/?action=repository_
opensearch&index_id=279) This is an open access article distributed under the terms of the Creative Commons
Attribution License (https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/), which permits unrestricted use, distribution,and reproduction in any medium, provided the original work, first published in Aomori Journal of Health and Welfare, is properly cited. The complete bibliographic information, a link to the original publication on https://auhw.
repo.nii.ac.jp/?action=repository_opensearch&index_id=279, as well as this copyright and license must be included.

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