2012 年度

年間行事予定主 要 行 事

平成 24 年度

・入学式

4 月 2 日（月）・新入生ガイダンス

4 月 4 日（水）・健康診断

4 月 5 日（木）・前期授業開始

4 月 10 日（火）・授業日（「海の日」であるが7 月 16 日（月）月曜日の授業実施日とする日）
・前期授業終了

7 月 16 日（月）・振替休日

7 月 17 日（火）・授業予備日

7 月 18 日（水）・19 日（木）・前期補講期間

7 月 20 日（金）～ 31 日（火）・夏季休業

8 月 1 日（水）～ 9 月 9 日（日）・後期授業開始

9 月 10 日（月）・創立記念日

9 月 11 日（火）・学園祭（期間中休講）

9 月 19 日（水）～ 9 月 24 日（月）・授業終了（年内）

12 月 20 日（木）・授業予備日

12 月 21 日（金）・冬季休業

12 月 24 日（月）～ 1 月 6 日（日）・後期授業再開

1 月 7 日（月）・後期授業終了

1 月 12 日（土）・授業予備日1 月 15 日（火）・16 日（水）・後期補講期間

1 月 17 日（木）～ 30 日（水）・大学入試センター試験および準備に伴う

1 月 18 日（金）～ 20 日（日）２号館閉館（当該期間は休講）
・【修士論文・研究成果報告書予稿受付期間】

1 月 25 日（金）～ 28 日（月）・【修士論文・研究成果報告書締切（審査用）】

1 月 31 日（木）・【修士論文・研究成果試問期間】

2 月 1 日（金）～ 15 日（金）・【修士論文及び研究成果発表会

2 月 6 日（水）～ 19 日（火）（専攻ごと、口頭発表会）】
・【修士論文及び研究成果発表会（研究科合同）発表会】

2 月 16 日（土）（予定）

・
【修士論文・研究成果報告書最終締切（保存用）】

2 月 28 日（木）

・
【修了式】

3 月 17 日（日）
（予定）

※【

】内は参考として平成 24 年度修了年次生の予定を記載

UNIVERSITY CATALOGUE
学生要覧

2012

大学院編

東京電機大学大学院未来科学研究科

目

次

学修案内
大学院への期待（学長 古田勝久）……………………………………………
専門性と指導力（未来科学研究科委員長 安田 浩）………………………
１ 東京電機大学大学院の建学の精神……………………………………
２ 東京電機大学大学院の教育・研究理念………………………………
３ 人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的………………
未来科学研究科
建築学専攻
情報メディア学専攻
ロボット・メカトロニクス学専攻
４ ㈶大学基準協会による認証評価（大学評価）の受審について……

履修案内
１
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１８

学生ポータルサイト（UNIPA）の活用について… …………………
学生に対する通知・連絡方法（掲示）について……………………
履修登録…………………………………………………………………
履修することができる授業科目………………………………………
他大学院との単位互換協定に基づく授業科目履修の扱い…………
昼夜開講制の実施………………………………………………………
授業………………………………………………………………………
シラバス（講義要目）……………………………………………………
試験及び成績評価………………………………………………………
修了要件…………………………………………………………………
学位………………………………………………………………………
修士論文等の取扱い……………………………………………………
教育職員免許状…………………………………………………………
一級建築士受験資格要件（実務経験）～ 2012（平成 24）年度入学者～…………
一級建築士受験資格要件（実務経験）～ 2011（平成 23）年度以前入学者～… …
先端科学技術研究科博士課程（後期）進学…………………………
留学………………………………………………………………………
連携大学院協定研究所…………………………………………………

2
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29
31

授業科目配当表及び研究指導教員等（専門分野と指導研究テーマ）
１ 建築学専攻………………………………………………………………
２ 情報メディア学専攻……………………………………………………
３ ロボット・メカトロニクス学専攻……………………………………

35
43
49

学生生活
１ 窓口取扱い………………………………………………………………
２ 証明書関係………………………………………………………………
３ 正課授業による閉館時間中の施設利用………………………………

56
56
57

４
５
６
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１０
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１２

大学院研究費による補助取扱い………………………………………
学籍………………………………………………………………………
学生証……………………………………………………………………
学費………………………………………………………………………
奨学金制度………………………………………………………………
副手制度…………………………………………………………………
保険制度…………………………………………………………………
教育訓練給付制度………………………………………………………
その他……………………………………………………………………
校友会活動… ………………………………………………………………………

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65
69
69
70

各種施設の利用
総合メディアセンター………………………………………………………………
図書サービス………………………………………………………………………
コンピュータサービス……………………………………………………………
STOP! HARASSMENT… …………………………………………………

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77
81
85

諸規程
東京電機大学大学院学則……………………………………………………
東京電機大学大学院未来科学研究科規則…………………………………
東京電機大学学位規程（抄）…………………………………………………
東京電機大学学生救済奨学金貸与規程……………………………………
東京電機大学学生支援奨学金貸与規程……………………………………
沿革… …………………………………………………………………………………

90
100
102
105
107
110

その他
東京電機大学校歌・学生歌………………………………………………… 114

ＴＤＵプライバシーポリシー
学校法人東京電機大学の個人情報保護に関する取組み
学校法人東京電機大学は、個人情報の保護に関する法律（平成十五年法律第五十七号）に基
づき、個人情報保護の重要性に鑑み、保有する個人情報の取扱いについて、適正な収集、利用、管理及び保存を図り、もって個人の権利利益及びプライバシーを保護するため、次の事項を遵守します。
1．個人情報の収集
個人情報の収集は、必要な範囲内において利用目的を明確に定めて、適正かつ公正な方法によって行います。
2．個人情報の利用
個人情報の利用は、目的達成に必要な範囲内で利用します。
3．個人情報の提供
個人情報は、法令に基づくとき、本人の同意があるとき等を除き、第三者に提供いたしません。
4．個人情報の管理
個人情報は、個人情報保護責任者を定めて、正確かつ安全に、管理及び保存を行います。
5．個人情報に関する請求への対応
個人情報の開示、不開示、訂正、利用停止等の請求に速やかに対応いたします。
6．個人情報保護の推進等
個人情報保護推進等のため、必要な組織（委員会）を設置します。

東京電機大学工学部・未来科学部事務部及び学生支援センター
セキュリティポリシー
東京電機大学工学部・未来科学部事務部及び学生支援センターでは、業務を滞りなく遂行する上で、収集及び知り得る「個人情報」（氏名、生年月日その他の記述等により特定の個人を識別することができる情報）について、情報基盤の整備、管理、活用することの責務を認識し、厳重な管理体制のもとで情報資産の管理、保管を行い、情報の機密性、安全性を維持すること
により、「個人情報」保護の促進に努めます。
また、本来の目的以外で「個人情報」を第三者等に漏洩することのないよう、「東京電機大学工学部・未来科学部事務部及び学生支援センター個人情報保護に関するガイドライン」を遵守し、合理的な範囲内でセキュリティの強化に努めます。
以上

学

修

案

内

大学院への期待
学長

古田勝久

東京電機大学大学院は、修士課程の工学研究科、理工学研究科、情報環境学研究科、未来科
学研究科、および博士課程 ( 後期 ) の先端科学技術研究科からなります。
「大学院は、学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥をきわめ、又は高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培い、文化の進展に寄与することを目的とする。
」と学校教育法に定義されています。大学院の修士課程・博士課程は、次のように定義されております。
【修士課程】幅広く深い学識の涵養を図り、研究能力又はこれに加えて高度の専門的な職業を担うための卓越した能力を培う。
【博士課程】研究者として自立して研究活動を行うに足る、又は高度の専門性が求められる社
会の多様な方面で活躍し得る高度の研究能力とその基礎となる豊かな学識を養う。
このように、大学院は、社会の多様な方面で活躍できる能力を培うところです。科学技術は、目覚ましい発展をし、経済成長と富をもたらし、政治、経済、文化等のすべての社会的活動の基盤となっています。すなわち、生産性の向上、食料の増産、健康で清潔な生活、さらには人の寿命をのばし、地球上あらゆるところへの移動と情報通信を可能にして来ました。産業革命
以前、婦人や子供の炭鉱内労働が行われていたことを考えると、科学技術による生産性の向上
が人間の尊厳をもたらしたとも言えます。これはまた、環境破壊、化石燃料の枯渇という問題を引き起こしました。人類の将来を左右するこれらの問題の解決に対しても、科学技術の発達によらざるをえません。科学技術の発達は非常に急激であり、新しい知識も急増しております。
そして様々な分野の融合により新しい分野が生まれております。
大学院には、このような先端科学技術を支える人材養成に対する大きな期待が寄せられるよ
うになりました。理工系の学部生の約 40％が大学院に進学しています。大学院での教育・研究を通じ、これからの科学技術の発達にも十分対応できる基盤を持った科学技術者が、社会から期待されるようになっています。
本学は、「実学尊重」を建学の精神、「科学技術により社会に貢献する人材の養成」を使命とし、初代学長の丹羽保次郎先生の名言「技術は人なり」を教育・研究の理念としております。丹羽先生の名言は、科学技術は人によって創られており、科学技術の成果は、これらを創ってきた人たちのすべてが映しだされていると考えられます。これからの国際化、先端化、融合化の社会で活躍するため、社会で活躍するための技術基盤と研究能力、豊かな学識と国際的なセンスを東京電機大学大学院で養ってください。
― 2 ―専門性と指導力
未来科学研究科委員長

安田浩

未来科学研究科があなた方に提供する教育の特徴を一言でいえば、それは未来科学部における教育との連続性を失わず、かつ専門性と指導力を高めるように注意深く組み立てられているということです。したがって未来科学研究科の教育のモットーは学部と同じく「プロの能力、豊かな教養」です。
未来科学研究科や未来科学部の教育・研究の対象として、私たち教職員が考えているのは、２１世紀における未来型生活空間の創生に必要な科学技術です。技術領域の観点から考えると、
未来型生活空間の創生に必要な科学技術は、「人が住む生活の場を構成する建築学」、「人が住む生活の場へ知識をもたらす情報メディア学」及び「人が住む生活の場で交流を促すロボット・
メカトロニクス学」の、三つの技術領域からなると私たちは考えています。未来科学研究科の三つの専攻はそれぞれの技術領域に対応しています。科学技術の使命は「人類の豊かな未来を創造すること」でありますから、未来科学研究科の教育・研究はその使命の実現そのものであるということができます。
未来科学研究科では、特に「豊かな教養科目」を設けて、３専攻の学生諸君が共通して受講することを期待しています。これは私たちが、技術領域ごとに異なる技術に対する考え方、
いわば領域固有の技術思想について、自分の専攻とは異なる領域の人たちの考え方を理解する
心を、あなた方が身につけることを期待してのことです。社会に出て、他分野の人と一緒に仕事をするとき、この心は必ずやあなた方を豊かな交流の場に導いてくれるでしょう。
この要覧は、未来科学研究科で生活するときに、また学園生活を有意義なものにするために必要ないろいろな規則や情報をまとめたもので、言わば学園生活におけるバイブルというべきものです。折にふれてこの要覧を活用され、何か困ったことがあったら、まずこの要覧を参照されることを勧めます。きっと困難を解決することが出来ます。それでも問題が残るときは、
２号館３階の事務部を訪ね事務の人に相談してください。
私たち未来科学研究科の教職員は、あなた方が学部生として４年間で学んだいろいろな知
識の上に、さらに大学院修士課程の２年間の学習経験を積み重ねることによって、人から信頼される確かな仕事ができる「プロの能力」と、自己の立場を理解し、周囲と調和した行動ができる「豊かな教養」を併せ持つだけでなく、より高度な専門性を持ち、集団を率いる指導力を持った技術者に成長されることを衷心より願うものです。

― 3 ―

１

東京電機大学大学院の建学の精神「実学尊重」
1907 年（明治 40 年）の「電機学校設立趣意書」において、「工業は学術の応用が非常に重要だが、本学は学問としての技術の奥義を研究するのではなく、技術を通して社会貢献できる人材の育成を目指すために実物説明や実地演習、今日の実験や実習を重視し、独創的な実演
室や教育用の実験装置を自作する等の充実に努めること」に基づき、「実学尊重」を建学の精神として掲げました。

２

東京電機大学大学院の教育・研究理念「技術は人なり」
1949 年（昭和 24 年）の東京電機大学設立時において、初代学長の丹羽 保次郎（にわ やすじろう）は、「よい機械を作るにはよい技術者でなければならない」すなわち、「立派な技術者になるには、人として立派でなければならない」という考え方に基づいた「技術は人なり」
を教育・研究理念として掲げました。

３ 人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的【未来科学研究科】
未来科学研究科は、学部教育で培った科学技術に関する知識をさらに発展させて、人類の知的生産活動を促進する生活空間（知的住空間、知的情報空間、知的行動空間）を創生する科学
技術の開発及びそれを展開する能力を修得させることを目的とします。
すなわち、人の生活空間環境の発展と維持に、科学技術を適用しかつ共生させることができる、幅広い視野と時代の方向性を見通す先見性と創造性を有する高度専門科学技術者を養成します。

【建築学専攻】
建築学専攻は、学部教育で培った建築技術に関する知識をさらに発展させて、人類の知的住空間を創生する建築学に関する科学技術の開発及びそれを展開する能力を修得させることを目的とします。
すなわち、建築学の「建築計画学・都市計画学」「建築環境学・設備工学」「建築構造学・生産工学」「建築設計」部門の創造性を有する高度専門科学技術者を養成します。

― 4 ―【情報メディア学専攻】
情報メディア学専攻は、学部教育で培った情報メディア技術に関する知識をさらに発展させて、人類の知的情報空間を創生する情報メディア工学に関する科学技術の開発及びそれを展開する能力を修得させることを目的とします。
すなわち、情報メディア学の「メディアデザイン」「ヒューマンコンピュータインタラクション」「ネットワークコンピューティング」部門の創造性を有する高度専門科学技術者を養成します。

【ロボット・メカトロニクス学専攻】
ロボット・メカトロニクス学専攻は、学部教育で培ったメカトロニクス技術に関する知識をさらに発展させて、人類の知的行動空間を創生するロボット・メカトロニクス工学に関する科
学技術の開発及びそれを展開する能力を修得させることを目的とします。
すなわち、ロボット・メカトロニクス学の「電気電子工学」「機械工学」「情報工学」「コンピュータ工学」「制御工学」部門の基盤技術を相乗的に統合する創造性を有する高度専門科学技術者を養成します。

４㈶大学基準協会による認証評価（大学評価）の受審について

認証評価制度は、2002（平成 14）年の学校教育法の改正に伴い、各大学は、教育・研究水準の向上に資するため、当該大学の教育 ･ 研究、組織・運営、施設・設備等の総合的な状況について、一定期間（７年以内）ごとに文部科学大臣の認証を受けた者（認証評価機関）による評価（認証評価）を受審することとなり、2004（平成 16）年に導入されました。
本学は 2009（平成 21）年度に財団法人大学基準協会（認証評価機関）において、認証評価を受審した結果、大学基準に適合していることが認定（認証期間 :2010（平成 22）年 4 月
1 日～ 2017（平成 29）年 3 月 31 日）されました。
今後も更なる教育・研究活動の充実・発展のため、改善・改革を実施し、学生の皆さんの期
待に応えられるよう、教育・研究の質の向上に取り組みます。

― 5 ―― 6 ―

履

修

案

内

１

学生ポータルサイト（DENDAI － UNIPA、
ユ ニ パ
以下：UNIPA）の活用について

UNIPA とは、インターネットを通じて、学生生活を便利にする様々な機能を利用できるシ
ステムのことです。
具体的には、掲示情報（休講・補講等の授業関係や学生厚生・キャリア支援からのお知らせも含む）
・時間割・シラバス（講義要目）・成績照会の閲覧、履修登録、スケジュール管理等の機能があります。
学生生活に必要な情報の取得、履修登録、スケジュール管理等は全て自身で行っていただくことになります。
UNIPA には、大学から情報が随時発信されていきます（特に、授業開始前から履修登録終了までの期間、また試験前にはより多くの情報が発信されます）。これから皆さんは、UNIPAに 1 日複数回は必ずアクセスすることを習慣とし、見落としや手続き漏れにより不備なく学生生活が送れるよう注意してください。
ＵＮＩＰＡは下記のＵＲＬよりアクセスできます。
https://portal.sa.dendai.ac.jp/※ログインには本学のネットワークを利用するための ID（学籍番号）およびパスワー
ドが必要です。（例：12tdu99※学籍番号の英文字は小文字で入力してください。
）※新入生への初期パスワードは入学時にお知らせいたします。
※ Internet Explorer7 以上、Firefox3.6 以上で動作確認を行っております。携帯電話には対応していません。

（１）ログイン画面― 8 ―（２）画面説明
UNIPA のトップ画面について簡単に説明します。

①各種メニュー…利用可能なメニューを表示します②サイトマップ…現在利用可能な機能一覧を表示します（次ページ参照）③カ レ ン ダ ー…[ スケジュール ] ボタンをクリックすることでスケジュール機能を利用することができます④授 業 情 報 …履修している授業の情報、カレンダーで登録したスケジュール、大学の行事
予定を表示します⑤掲 示 情 報 …大学から配信している掲示情報を表示します― 9 ―（３）主な機能
サイトマップを選択すると、現在利用可能な機能及びその内容を一覧にて表示できます。

※機能が追加される場合は、UNIPA の「掲示情報」にて周知し、各種メニュー及びサイトマッ
プにアップします。

― 10 ―

２

学生に対する通知・連絡方法（掲示）について

UNIPA での通知・連絡を主として行うこととし、掲示板への掲示（2 号館 3 階工学部・未来科学部事務部前、学科・実験室前等）は必要に応じて行います。
緊急時の連絡手段としても UNIPA を活用しますので、必ず１日に複数回、UNIPA を確認
してください。
なお、本文中の「掲示」の記載も、原則 UNIPA での通知・連絡を指します。

― 11 ―

３

履修登録

授業科目配当表、時間割表をもとに研究指導教員に確認のうえ、支持された形式に従い、履修登録を行ってください。履修登録をしていない科目（無届科目）の受講・受験は許されません。また、単位の認定も行われません。
履修登録の変更、追加は履修登録期間中、履修登録確認および修正期間中に学生ポータルサ
イト DENDAI-UNIPA で行って下さい。履修登録の詳細（方法や期間）は、学生ポータルサ
イト DENDAI-UNIPA 及び掲示等で案内します。

４

履修することができる授業科目履修登録をすることにより、次の授業科目を履修することができます。
①

自分の所属する専攻の授業科目②

他の専攻の授業科目
研究指導教員が教育研究の指導上必要と認めたときは、自分の所属専攻に配当されていな
い本学大学院の他専攻（工学研究科・理工学研究科・情報環境学研究科の専攻も含む）の授業科目を履修することができます。
科目数の制限はありませんが、修了要件単位に算入することのできる単位は 10 単位までです。

③

豊かな教養科目
未来科学研究科では以下の科目を３専攻共通の「豊かな教養科目」として開講しています。
●

建築学専攻…「デジタル放送論」「情報セキュリティ実践概論」「IT とビジネス  モデル A と同Ｂ」●

情報メディア学専攻…「安全都市システム論」「IT とビジネスモデル A と同Ｂ」●

ロボット・メカトロニクス学専攻…「安全都市システム論」「デジタル放送論」「情  報セキュリティ実践概論」
なお、ロボット・メカトロニクス学専攻においては「豊かな教養科目」より２単位以上修得することが修了要件の１つとなっていますので、注意してください。
④

学部の授業科目（履修登録時に手続きのこと）研究指導教員が教育研究の指導上必要と認めた場合は、学部の授業科目を履修することができます。ただし、専攻主任ならびに学部授業科目の担当教員の承認を受けるとともに、工学部・未来科学部事務部で所定の履修登録手続きを行い、未来科学研究科委員長の承認を得る必要があります。
― 12 ―

⑤

特例扱い
以下のものについては、所定の要件を充たせば本学で履修したものと同様に扱われます。
研究指導教員と相談のうえ、工学部・未来科学部事務部で手続きを行い、未来科学研究科
委員長の承認を得る必要があります。詳細は大学院学則第１５条～第１７条をお読み下さい。
（1）他大学の大学院（東京理工系４大学・首都大学院コンソーシアム）または外国の大学院において履修した授業科目（2）入学前の既修得単位（3）他の大学院または研究所等における研究指導５

他大学院との単位互換協定に基づく
授業科目履修の扱い

未来科学研究科では、大学間の学術交流を通じて大学院における教育・研究活動のより一層の充実を図るため、首都大学院コンソーシアム、東京理工系４大学と単位互換協定を結んでいます。
本協定により、希望者は所定の手続きをとることにより、各大学院の授業科目を受講することができます。これにより取得した単位は、本学未来科学研究科委員会が教育上有益と認めた
場合、その取得した単位のうち１０単位を超えない範囲で、未来科学研究科における授業科目の履修により取得したものとしてみなされます（大学院学則第１５条）。この協定に基づく履修手続きの詳細は掲示によりお知らせします。科目によっては、有料となる場合があります。
協定大学
・

首都大学院コンソーシアム大学
共立女子大学、順天堂大学、専修大学、玉川大学、中央大学、東京理科大学、
東洋大学、日本大学、法政大学、明治大学

・

東京理工系４大学
東京都市大学（旧：武蔵工業大学）、工学院大学、芝浦工業大学

６

昼夜開講制の実施

未来科学研究科では「昼夜開講制」を実施しております。具体的には、授業科目によっては
昼間５時限制の時間帯に加え夜間６時限（１８：１０～１９：４０）７時限（１９：５０～
２１：２０）の時間帯を設けています。

― 13 ―

７①

授業

授業科目・単位等

  各専攻に開講されている授業科目および単位数は「授業科目配当表」に掲載されている通
りです。
②

③

学

期

前

期

４月１日～９月１０日まで

後期

９月１1 日～翌年３月３１日まで

授業時間
時

④

限

時

間

1 時限

9：00 ～ 10：30

２時限

10：40 〜 12：10

３時限

13：10 〜 14：40

４時限

14：50 〜 16：20

５時限

16：30 〜 18：00

６時限

18：10 〜 19：40

７時限

19：50 〜 21：20

休講・補講・集中講義（１）休講
 学校行事を行う場合、科目担当教員の都合等で授業が休講になる場合は、学生ポータル
サイト DENDAI-UNIPA 及び掲示等で知らせます。
 また、地震などの自然災害により不測の事態が生じた場合は、その都度学生ポータルサ
イト DENDAI-UNIPA 及び掲示等にて指示します。
（２）補講 授業回数が不足した場合には、補講を行います。補講の有無は科目担当教員によって指示され、日程は授業や学生ポータルサイト DENDAI-UNIPA 及び掲示等により連絡します。
（３）集中講義
授 業科目によっては、授業期間外に集中して授業を行うことがあります。
 なお、詳細な日程については、決まり次第、学生ポータルサイト DENDAI-UNIPA 及び掲示等で連絡します。
― 14 ―

⑤

交通ストライキ等の場合の授業の扱い
 原則として、当日朝６時のＮＨＫテレビニュースで、首都圏ＪＲ各線がストライキまたは事故により不通と報道されたときは、当日の授業は休講となります。
その他の私鉄のみがストライキまたは事故で不通のときは、平常通り授業を行います。

８

シラバス（講義要目）

シラバスには、科目名、配当学年、配当期、単位数、必選区分、担当者名、目的概要、達成
目標、関連科目、教科書名、評価方法、テーマ・内容、オフィスアワー、履修上の注意等の授業科目に関する情報が掲載されています。
しっかりと授業科目の概要をつかんだ上で履修計画を作成すると共に、常時確認することにより確実に知識を積み重ねていってください。
なお、シラバスは学生ポータルサイト DENDAI-UNIPA にて閲覧できます。

９

試験及び成績評価

① 試験
試験は、原則としてその授業の終了する学期末あるいは、学年末に行われます。授業科目
によっては、平常の成績またはレポート、口頭試問等をもって試験に代えることがあります。
なお、試験は履修登録した授業科目以外受験することはできません。
②

成績評価
2012（平成 24）年度入学者
成績はＳ・Ａ・Ｂ・ＣおよびＤの評価で表記されます。
成績評価は次の評点に対応します。
合否
合格

不合格

評点
90 〜 100
80 〜 89
70 〜 79
60 〜 69
０〜 59
放棄

成績評価
Ｓ
Ａ
Ｂ
Ｃ
Ｄ
―

※ R…認定された科目※ 成績証明書にはＤ・－は表記されません。

― 15 ―

GPA ポイント
４
３
２
１
０
０

（各科目の単位数×当該科目で得た GPA ポイント）の合計※ ＧＰＡ ＝履修した科目の単位数の合計※ ＧＰＡは小数点第 4 位を四捨五入した値で、履修中の科目は含めません。
2011（平成 23）年度以前入学者
成績はＡ・Ｂ・ＣおよびＤの評価で表記されます。
成績評価は次の評点に対応します。
合否
合格
不合格

評点
80 〜 10070 〜 79
60 〜 69
０〜 59
放棄

成績評価
Ａ
Ｂ
Ｃ
Ｄ
―

※ R…認定された科目※成績証明書にはＤ・－は表記されません。
③

成績通知
前年度末までの成績通知は３月頃に、前期末までの成績通知は後期開始前９月に行います。
成績通知の方法、期間は学生ポータルサイト DENDAI-UNIPA にて知らせます。

１０
①

修了要件

修了単位
修士課程に２年以上在学し、各専攻が定める次の要件を満たす所要科目３０単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査および最終試験に合格しなければなりません。
また、修士課程の目的に応じ適当と認められるときは、特定の課題についての研究の成果（研究成果報告書）の審査をもって修士論文の審査に代えることができます。
在学期間に関しては、優れた業績をあげた者については、１年以上の在学で修了を認めることができます。

― 16 ―

【建築学専攻～ 2012（平成 24）年度入学者～】
以下のプログラムから択一必修とし、入学時に研究指導教員との相談により決める。入学時に決定したプログラムは、在学中変更できない。
（1） 高度専門プログラム（研究コース）・職能教育プログラム（スタジオコース）共通科目
建築技術・知識演習Ⅱ（必修）２単位（2） 高度専門プログラム（研究コース）
上記（1）の共通科目に加えて、建築学特別研究Ⅰ（必修）４単位
建築学特別研究Ⅱ（必修）
４単位
その他の専門科目
20 単位以上（※インターンシップⅤ～Ⅹ、建築学専門研修Ⅰ・Ⅱから 2 科目以上修得（選択必修）することを含む）（3） 職能教育プログラム（スタジオコース）
上記（1）の共通科目に加えて、建築学特別設計Ⅰ
２単位
建築学特別設計Ⅱ
２単位
建築学実習Ⅰ
２単位
建築学実習Ⅱ
２単位
建築学実習Ⅲ
２単位
その他の専門科目
18 単位以上（※インターンシップⅤ～Ⅹ、建築学専門研修Ⅰ・Ⅱから 2 科目以上修得（選択必修）することを含む）【建築学専攻～ 2011（平成 23）年度以前入学者～】
以下のプログラムから択一必修とし、入学時に研究指導教員との相談により決める。入学時に決定したプログラムは、在学中変更できない。
（1） 高度専門プログラム・職能教育プログラム共通科目
建築基礎知識特論（必修）
２単位（2） 高度専門プログラム
上記（1）の共通科目に加えて、建築学特別研究・制作Ⅰ（必修）４単位
建築学特別研究・制作Ⅱ（必修）４単位（建築学特別研究・制作Ⅱ（必修）は同Ⅰ（必修）を修得した者のみ履修可）
その他の専門科目
20 単位以上（※インターンシップⅤ～Ⅹ、建築学専門研修Ⅰ・Ⅱから 2 科目以上修得（選択必修）することを含む）（3） 職能教育プログラム
上記（1）の共通科目に加えて、
建築プロジェクト演習（必修）
４単位
その他の専門科目
24 単位以上（※インターンシップⅤ～Ⅹ、建築学専門研修Ⅰ・Ⅱから 2 科目以上修得（選択必修）することを含む）― 17 ―

【情報メディア学専攻】（1） 高度専門プログラム・職能教育プログラム共通科目
情報メディア学特別演習ⅠＡ（必修）
情報メディア学特別演習ⅠＢ（必修）
情報メディア学特別演習ⅡＡ（必修）
情報メディア学特別演習ⅡＢ（必修）
情報メディア学特別研究ⅠＡ（必修）
情報メディア学特別研究ⅠＢ（必修）（2） 高度専門プログラム
上記 (1) の共通科目に加えて、情報メディア学特別研究ⅡＡ（必修）
情報メディア学特別研究ⅡＢ（必修）
その他の専門科目（3） 職能教育プログラム
上記 (1) の共通科目に加えて、情報メディア学特別制作Ａ（必修）
情報メディア学特別制作Ｂ（必修）
その他の専門科目

2 単位
2 単位
2 単位
2 単位
2 単位
2 単位

2 単位
2 単位
14 単位以上

2 単位
2 単位
14 単位以上【ロボット・メカトロニクス学専攻】（1） ロボット・メカトロニクス学特別研究Ⅰ（必修）

4 単位（2） ロボット・メカトロニクス学特別研究Ⅱ（必修）

4 単位（3） 特別輪講ⅠＡ、特別輪講ⅠＢ、特別輪講ⅡＡ、特別輪講ⅡＢ（必修）各 1 単位
（4） 専門科目（情報駆動システム部門、メカトロニクス部門、ロボット・デザイン部門） 8 単位以上②

（5） 専攻共通科目

2 単位以上（6）「豊かな教養」科目

2 単位以上

修士論文またはこれに代わる研究成果の審査基準
修士論文または特定課題の研究成果は、公表されている本研究科の『人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的』に即し、当該研究領域における修士としての確かな基礎学力を有し、独創性、創造性のある研究能力、実践的問題解決能力等を中心に、次の基準に基づき審査されます。
なお、論文審査及び学位授与審査に透明性、客観性を持たせるため、研究成果の発表は、公聴会形式で行うとともに、最終試験として、研究指導教員を含む審査員による口答試問が行われます。
（1） 当該研究領域において修士としての確かな基礎学力を修得しているか。

― 18 ―

（2） 研究課題の設定が修士として妥当なものであり、研究遂行および論文作成または論文に代わる作品等の制作にあたっての問題意識が明確であるか。
（3） 設定した研究課題の研究に際し、適切な研究方法、調査・実験を行い、それに基づく
具体的な分析・考察がなされているか。
（4） 当該研究領域において、独自の価値、新規性、有用性、信頼性を有するものとなって
いるか。
（5） 問
 題点の的確な整理、把握、判断、解決までの実践的問題解決能力が身についているか。
（6） 論文または研究成果物の報告書に関しては、記述（本文、図表、文献、引用など）が適切であり、序文・本文・結論までが首尾一貫した論理構成となっているか。
③

早期修了条件について「優れた業績をあげた者」については、１年間もしくは１．５年間の在学期間での修了を認めます。全専攻において修了希望時期の半年前に手続きを行ない、以下の条件を充足した学生について早期修了を認めます。

（1） １年間終了時、もしくは１．５年間終了時に修了することを希望していること。
（2） 入学後の１年間もしくは１．５年間で、各専攻が定める要件を満たす所要科目 30 単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、修士論文またはこれに代わる研究成
果物の審査及び最終試験に合格すること。
（3） 修士論文またはこれに代わる研究成果物関連科目の成績評価が「Ａ」であること。また、
学術論文誌、学会誌等に１編以上の学術論文（査読付）の採録が確定していること。
ただし、建築学専攻及び情報メディア学専攻においては、研究成果物を当該分野において公表し、権威ある賞を受けるなど高い評価を得た業績をもって学術論文（査読付）に代えることができます。この場合は、当該専攻主任により、学術論文（査読付）と同等とみなし、それに代えることができると認められる旨の文書提出が必要です。
（4） 研
 究指導教員、専攻主任および研究科委員長が早期修了に相応しいと判断した者。

１１

学位

未来科学研究科を修了した者については、大学院学則、本学学位規程の定めるところにより、修士の学位が授与されます。
本研究科が授与できる学位の種類およびそれに付記する専攻分野は次のとおりです。
修士課程
建

築

学

専

攻

修士 （工学）

情報メディア学専攻

修士 （工学）ロボット・メカトロニクス学専攻

修士 （工学）― 19 ―

１２

修士論文等の取扱い

修士論文またはこれに代わる研究成果の提出および審査手順については「東京電機大学学位規定」（後掲）およびそれに基づく手順内規等があるので、未来科学研究科委員長、研究指導
教員等の指示に従って下さい。
修士論文またはこれに代わる研究成果の提出スケジュール等については、修了年次に学生
ポータルサイト DENDAI-UNIPA 等で確認して下さい。
①

修士論文

論文作成上の注意事項（１） 原稿は A ４判とし、Word 等で作成します。
（２） １ページ目は、表紙とし、22 ページの表紙見本のように作成します。
（３） 本文、資料は通しページにします。
（４） 行数、文字数の指定はありませんが左右２センチの余白をとります。
（５） 作成した論文を PDF ファイル化し、元のデータとともに CD-ROM 等で提出します。
PDF ファイル化に関する注意事項は 12 月初旬に学生ポータルサイト DENDAIUNIPA 等で案内します。
（６） 提出された論文の PDF ファイルはそのまま CD-ROM にまとめるので、丁寧に作成して下さい。
論文予稿の提出（参考：平成 24 年度の場合①

平成 25 年 1 月 25 日（金）～ 28（月）まで）

原稿はＡ４判４枚とし、紙媒体で提出します。（提出の際は、右上に鉛筆でページ数を記入して下さい。）②

レイアウトについては「修士論文予稿見本」を参照して下さい。

※予稿は、専攻毎に製本して修士論文および研究成果発表会前に配布します。
論文の提出（審査用）（参考：平成 24 年度の場合

平成 25 年 1 月 31 日（木）まで）①

研究指導教員、審査員に１部ずつ直接提出して下さい。

②

表紙は「修士論文表紙見本」を参照して下さい。

論文の提出（大学保存用）（参考：平成 24 年度の場合

平成 25 年 2 月 28 日（木）まで）

最終版１部を PDF ファイル化し、CD-ROM 等で工学部・未来科学部事務部に提出して下さい。
※CD-ROM 化して本学図書館で永久保存されます。
論文審査
論文（審査用）提出後、研究指導教員、審査員による論文審査（通常口頭又は文書）が行われます。試問日程については、研究指導教員、審査員の指示を受けて下さい。
― 20 ―

修士論文および研究成果発表会（参考：平成 24 年度の場合

平成 25 年 2 月 16 日（土）予定）

発表会は、ポスターセッション形式で開催する予定です。発表者は１月より準備を開始して下さい。
パネル１台（W180 × H155：両面）を院生２名で片面ずつ使用します（A0 用紙を１人２枚掲示出来ます）ので、パネルに添付するポスターを発表会前々日までに作成して下さい。
１専攻１教室または 2 教室使用し、発表会前日に設営を完了します。
当日は、卒業生等による講演会、院生による論文および研究成果発表会が行われます（12時～ 19 時 30 分予定）。
② 修士論文に代わる研究成果
研究成果報告書作成上の注意事項
研究成果物や研究成果報告書の提出形態は、研究テーマごとに異なりますので、研究指導教
員の指示に従って下さい。
なお、研究成果報告書作成に係わる注意事項は、次のとおりとなります。
（１） 原 稿はＡ４判とし、Word 等で作成します。
（２） １ページ目は、表紙とし、22 ページの表紙見本のように作成します。
（３） 本文、資料は通しページにします。
（４） 行数、文字数の指定はありませんが左右２センチの余白をとります。
（５） 作 成した研究成果報告書を PDF ファイル化し、元データとともに CD-ROM 等で提出します。PDF ファイル化に関する注意事項は１２月初旬に学生ポータルサイト
DENDAI-UNIPA 等で案内します。
（６） 提出された研究成果報告書の PDF ファイルはそのまま CD-ROM にまとめるので、丁寧に作成して下さい。
研究成果報告書予稿の提出（参考：平成 24 年度の場合

平成 25 年 1 月 25 日（金）～ 28 日（月）まで）
① 原稿はＡ４判４枚とし、紙媒体で提出します。（提出の際は、右上に鉛筆でページ数を記入して下さい。）②

レイアウトについては「研究成果報告書予稿見本」を参照して下さい。

※予稿は、専攻ごとに製本して修士論文および研究成果発表会前に配布します。
研究成果報告書の提出（審査用）（参考：平成 24 年度の場合

平成 25 年 1 月 31 日（木）まで）①

研究指導教員、審査員に１部ずつ直接提出して下さい。

②

表紙は「研究成果報告書表紙見本」を参照して下さい。

研究成果報告書の提出（大学保存用）（参考：平成 24 年度の場合

平成 25 年 2 月 28 日（木）まで）
最終版１部を PDF ファイル化し、CD-ROM 等で工学部・未来科学部事務部に提出して下さい。
― 21 ―

※ CD-ROM 化して本学図書館で永久保存されます。
研究成果審査研究成果報告書（審査用）提出後、研究指導教員、審査員による審査（通常、口頭または文書）が行われます。
試問日程については、研究指導教員、審査員の指示を受けて下さい。
修士論文および研究成果発表会（参考：平成 24 年度の場合

平成 25 年 2 月 16 日（土）予定）

発表会は、ポスターセッション形式で開催する予定です。発表者は１月より準備を開始して下さい。
パネル１台（W180 × H155：両面）を院生２名で片面ずつ使用します（A0 用紙を１人２枚掲示出来ます）ので、パネルに添付するポスターを発表会前々日までに作成して下さい。
１専攻１教室または 2 教室使用し、発表会前日に設営を完了します。
当日は、卒業生等による講演会、院生による論文および研究成果発表会が行われます（12時～ 19 時 30 分予定）。

【修士論文予稿見本】【研究成果報告書予稿見本】
論
（

文
英

題
文

【修士論文表紙見本】【研究成果報告書表紙見本】
修

士

論

文

論

文

題

目

目
名

）
（

学籍番号
研究指導教員

本

氏名
教授

英

文

名

※
）

氏名

文

東京電機大学大学院未来科学研究科○○○専攻修士課程
学籍番号
研究指導教員

氏名
教授

○○

○○

※研究成果報告書の場合は、「修士論文」を「研究成果報告書」として下さい。

― 22 ―

１３①

教育職員免許状取得することのできる教育職員免許状
 教育職員免許状には学部卒業を基礎資格とする「１種免許状」と大学院修士課程を基礎資格とする「専修免許状」があります。本研究科修士課程の専攻を修了することにより次の免許教科の専修免許を取得することができます。

専

②

攻

取得できる免許状の種類および教科

建築学専攻

高等学校教諭専修免許状「工業」

情報メディア学専攻

高等学校教諭専修免許状「情報」

ロボット・メカトロニクス学専攻

高等学校教諭専修免許状「工業」

専修免許状取得に必要な資格・条件等
次の２つの条件を満たさなくてはなりません。
（１）修士課程修了者または修士課程に１年以上在学し修士課程修了見込みの資格を有する者。
（２）すでに、同一教科の「高等学校教諭１種免許状」を取得しているか、または免許状を取得してはいないが取得に必要な単位を取得済みであること。
高等学校教諭１種免許状については、学部の学生要覧を参照して下さい。
※１種免許状に必要な単位を取得していない場合は以下の⑤を参照③

専修免許状取得に必要な単位
それぞれの免許教科に係わる科目の単位が２４単位以上必要です。
どの授業科目が教科科目の単位として認定されるかは次によります。
（１）「工業」の専修免許取得に必要な単位
建築学専攻、ロボット・メカトロニクス学専攻で開設されている授業科目で、科目配当表の教職欄が「工業」である科目の単位は、高等学校教諭専修免許状「工業」を取得するために必要な２４単位の中に算入されます。
（２）「情報」の専修免許取得に必要な単位
情報メディア学専攻で開設されている授業科目で、科目配当表の教職欄が「情報」である科目の単位は、高等学校教諭専修免許状「情報」を取得するために必要な２４単位の中に算入されます。

④

免許状申請手続（１）一括申請 ( 修士課程修了時に専修免許状を取得 )― 23 ―

大学で免許取得希望者の手続きを一括して東京都教育委員会に申請し、修了式の当日に各自へ教育職員免許状を交付します。手続き等の詳細については、教職掲示板の指示に従って下さい。
（２）個人申請
修士課程修了後に個人で教育職員免許状を取得することもできます。住所地の都道
府県教育委員会に問い合わせ、必要な手続きを行って下さい。
⑤ 学部で 1 種教育職員免許状取得に必要な単位を取得していない者、又は学部で 1 種教育
職員免許状取得に必要な単位を取得していても免許状をもっていない者
学部段階で 1 種教育職員免許状取得に必要な単位を取得していない者であっても、修士課程で教育職員免許状を取得する道があります。いろいろなケースがありますので、学年始めに必ず工学部・未来科学部事務部窓口にて個別に相談して下さい。
また、学部在学中に適用となっていた免許法が何らかの改正等で変わることがあります。
その場合は取得しなければならない科目が増えたりすることもありますので注意して下さい。

― 24 ―

１４

一級建築士受験資格要件（実務経験）～ 2012（平成 24）年度入学者～

実務要件に関連する科目は下表の「①インターンシップ科目」、「②インターンシップ関連演習科目」「③インターンシップ関連講義科目」に分類されます。①と②については、、「設計・計画・意匠コース」、「構造コース」、「設備コース」の分野別に業務（実務）・演習の内容が変わります。
また③については分野別に取得科目が決められています。
各コース ( 分野 ) を統一して取得する必要があり、コース ( 分野 ) を横断したインターンシ
ップは、一級建築士の受験資格としては認定されないので注意する必要があります。
実務要件年数別単位取得及び在学期間の条件 ( 制限 )実務要件 ① 14 単位以上、② 8 単位以下、③ 8 単位以下の条件で、①～③の合計 30 単位以上修得。
2年
在学２年以上。
実務要件 ① 4 単位以上、② 8 単位以下、③ 8 単位以下の条件で、①～③の合計 15 単位以上修得。
1年
在学１年以上。
実務要件に関連する科目※（）内は単位数＜学外インターンシップ＞
インターンシップⅤ (2)、インターンシップⅥ (2)、インターンシップⅦ (4)、インターンシップⅧ (4)、インターンシップⅨ (4)、 インターンシップⅩ (4)
何 単 位 で ＜学内インターンシップ＞
も実務要
建築学実習Ⅰ (2)、建築学実習Ⅱ (2)、建築学実習Ⅲ (2)、建築学実習Ⅳ (2)
件単位に※職能教育プログラム履修者は「建築学実習Ⅰ～Ⅲ」が必修。また「建築学実習Ⅳ」
認定可能
は履修できない※高度専門プログラム履修者は「建築学実習Ⅰ～Ⅳ」を履修できます①の科目

建築学特別設計Ⅰ (2)、建築学特別設計Ⅱ (2)、
※職能教育プログラム履修者のみ「建築学特別設計ⅠとⅡ」を履修可能でかつ必修科目
建築技術・知識演習Ⅰ (2)、建築技術・知識演習Ⅲ (2)
実務要件※「建築技術・知識演習ⅠとⅢ」は選択科目
単位数は建築技術・知識演習Ⅱ (2)最大 8 単※「建築技術・知識演習Ⅱ」はプログラムを問わず必修科目。在学中に 2 級建築士を位が上限取得した場合は単位を認定します
②の科目

③の科目

都市デザイン論 (2)、建築形態論 (2)、建築空間デザイン論 (2)設計・計画・意匠
近代建築論 (2)、地域施設計画論 (2)、環境情報デザイン論 (2)、コース（8 科目）
建築環境心理生理 (2)、建築生産論 (2)

構造コース
実務要件
（10 科目）
単位数は
最大 8 単位が上限
設備コース（6 科目）

安全都市システム論 (2)、空間構造創成論 (2)、建築構造設計論 (2)構造デザイン認識論 (2)、建築鋼構造論 (2)、建築生産論 (2)建築ハイブリット構造論 (2)、コンピューターデザイン論 (2)コンピューターによる骨組解析論 (2)、建築防災工学論 (2)建築空間デザイン論 (2)、環境情報デザイン論 (2)、建築環境形成技術論 (2)、建築環境形成論 (2)、
建築環境心理生理 (2)、安全都市システム論 (2)、※職能教育プログラム（スタジオコース）履修者は設備分野を選択することはできません― 25 ―

（１）実務２年を目指す場合の履修例＜高度専門プログラムの例＞①インターンシップ科目
建築学実習Ⅰ (2) ＋建築学実習Ⅱ (2) ＋建築学実習Ⅲ (2) ＋建築学実習Ⅳ (2) ＋イン
ターンシップⅦ (4) ＋Ⅹ (4) ＝ 16 単位②インターンシップ関連演習科目
建築技術・知識演習Ⅰ (2) ＋建築技術・知識演習Ⅱ ( 必 2) ＋建築技術・知識演習Ⅲ (2)＝ 6 単位③インターンシップ関連講義科目
・意匠コース：都市デザイン論 (2) ＋建築形態論 (2) ＋建築空間デザイン論 (2) ＋近代建築論 (2) ＝ 8 単位・構造コース：安全都市システム論 (2) ＋空間構造創成論 (2) ＋建築構造設計論 (2) ＋構造デザイン認識論 (2) ＝ 8 単位
・設備コース：建築空間デザイン論 (2) ＋環境情報デザイン論 (2) ＋建築環境形成技術論 (2) ＋建築環境形成論 (2) ＝ 8 単位
① 16 単位＋② 6 単位＋③ 8 単位＝ 30 単位 (>=30 単位 )
＜職能教育プログラムの例＞①インターンシップ科目
建築学実習Ⅰ (2) ＋建築学実習Ⅱ (2) ＋建築学実習Ⅲ (2) ＋インターンシップⅦ (4)＋Ⅷ (4) ＝ 14 単位②インターンシップ関連演習科目
建築学特別設計Ⅰ (2) ＋建築学特別設計Ⅱ (2) ＋建築技術・知識演習Ⅰ (2) ＋建築技術・知識演習Ⅱ ( 必 2) ＝ 8 単位
③インターンシップ関連講義科目
・意匠コース：都市デザイン論 (2) ＋建築形態論 (2) ＋建築空間デザイン論 (2) ＋近代建築論 (2) ＝ 8 単位・構造コース：安全都市システム論 (2) ＋空間構造創成論 (2) ＋建築構造設計論 (2)＋構造デザイン認識論 (2) ＝ 8 単位
＊職能教育プログラムは設備分野を選択することはできません。
① 14 単位＋② 8 単位＋③ 8 単位＝ 30 単位 (>=30 単位 )（２）実務 1 年を目指す場合の履修例＜高度専門プログラムの例＞①インターンシップ科目
建築学実習Ⅰ (2) ＋インターンシップⅤ (2) ＝ 4 単位
②インターンシップ関連演習科目
建築技術・知識演習Ⅰ (2) ＋建築技術・知識演習Ⅱ ( 必 2) ＝ 4 単位

― 26 ―

③インターンシップ関連講義科目
・意匠コース：都市デザイン論 (2) ＋建築形態論 (2) ＋建築空間デザイン論 (2) ＋近代建築論 (2) ＝ 8 単位・構造コース：安全都市システム論 (2) ＋空間構造創成論 (2) ＋建築構造設計論 (2) ＋構造デザイン認識論 (2) ＝ 8 単位
・設備コース：建築空間デザイン論 (2) ＋環境情報デザイン論 (2) ＋建築環境形成技術論 (2) ＋建築環境形成論 (2) ＝ 8 単位
① 4 単位＋② 4 単位＋③ 8 単位＝ 16 単位 ( ＞ 15 単位 )
＜職能教育プログラムの例＞①インターンシップ科目
建築学実習Ⅰ (2) ＋建築学実習Ⅱ (2) ＋建築学実習Ⅲ (2) ＝ 6 単位
②インターンシップ関連演習科目
建築学特別設計Ⅰ (2) ＋建築学特別設計Ⅱ (2) ＋建築技術・知識演習Ⅱ ( 必 2) ＝ 6 単位③インターンシップ関連講義科目
・意匠コース：都市デザイン論 (2) ＋建築形態論 (2) ＝ 4 単位・構造コース：安全都市システム論 (2) ＋構造デザイン認識論 (2) ＝ 4 単位
＊職能教育プログラムは設備分野を選択することはできません。
① 6 単位＋② 6 単位＋③ 4 単位＝ 16 単位 ( ＞ 15 単位 )１５ 一級建築士受験資格要件（実務経験）～ 2011（平成 23）年度以前入学者～
未来科学研究科建築学専攻の学生で一級建築士試験の受験資格要件である実務経験 2 年
または 1 年を取得する場合には、下記の条件で単位を取得する必要があります。
（1）実務経験 2 年の場合
・合計 30 単位以上
・在学 2 年以上
・インターンシップⅤ～Ⅹの中から任意選択：計 14 単位以上
＊インターンシップⅤ～Ⅹの業務内容は、
1) 設計・計画・意匠コース、2) 構造コース、3) 設備コースのいずれかで統一する必要があります。
＊コースを横断したインターンシップは基本的に認められません。
・必要単位数合計 30 単位から、インターンシップの合計取得単位数を差し引いた分を、以下のインターンシップに関連する科目群の中から取得する必要があります。

― 27 ―

＊例えば、最低の 14 単位なら残り 16 単位、最大の 20 単位なら残り 10 単位
・ただし選択する科目は、必ずインターンシップのコースと合致する必要があります。
＊コースの選択はインターンシップの内容に付随します。
＊複数のコースを重複した認定は行えません。( 構造と設備など )＊コースを横断しての取得で残り単位数を満たしても、認定はされません。
＜インターンシップに関連する科目群＞
1) 設計・計画・意匠コース
建築プロジェクト演習、特別演習Ⅰ、特別演習Ⅱ、建築形態論
構造デザイン認識論、都市景観デザイン論、保存と再生論、建築環境形成技術論
2) 構造コース
建築プロジェクト演習、特別演習Ⅰ、特別演習Ⅱ、空間構造創成論
建築構造設計論、構造デザイン認識論、保存と再生論
3) 設備コース
建築プロジェクト演習、特別演習Ⅰ、特別演習Ⅱ、建築環境形成技術論
建築形態論、都市景観デザイン論、保存と再生論＊建築プロジェクト演習は、職能教育プログラム選択者のみ履修可能（2）実務経験 1 年の場合
・合計 15 単位以上
・在学 1 年以上
・インターンシップⅤ～Ⅹの中から任意選択：計 4 単位以上
＊インターンシップⅤ～Ⅹの業務内容は、
1) 設計・計画・意匠コース、2) 構造コース、3) 設備コースのいずれかで統一する必要があります。
＊コースを横断したインターンシップは基本的に認められません。
・必要単位数合計 15 単位から、インターンシップの合計取得単位数を差し引いた分を、以下のインターンシップに関連する科目群の中から取得する必要があります。
＊例えば、最低の 4 単位なら残り 11 単位、最大の 20 単位なら不要
・ただし選択する科目は、必ずインターンシップのコースと合致する必要があります。
＊コースの選択はインターンシップの内容に付随します。
＊複数のコースを重複した認定は行えません。( 構造と設備など )＊コースを横断しての取得で残り単位数を満たしても、認定はされません。
＜インターンシップに関連する科目群＞
1) 設計・計画・意匠コース
建築プロジェクト演習、特別演習Ⅰ、特別演習Ⅱ、建築形態論
構造デザイン認識論、都市景観デザイン論、保存と再生論、建築環境形成技術論
2) 構造コース
建築プロジェクト演習、特別演習Ⅰ、特別演習Ⅱ、空間構造創成論
建築構造設計論、構造デザイン認識論、保存と再生論― 28 ―

3) 設備コース
建築プロジェクト演習、特別演習Ⅰ、特別演習Ⅱ、建築環境形成技術論
建築形態論、都市景観デザイン論、保存と再生論＊建築プロジェクト演習は、職能教育プログラム選択者のみ履修可能

１６

先端科学技術研究科博士課程（後期）進学

先端科学技術研究科博士課程（後期）に進学を希望する者は、できるだけ多くの科目を幅広く履修しておくことが望まれます。
なお、被推薦資格等については、先端科学技術研究科博士課程（後期）学内推薦入試募集要項を参照して下さい。

１７

留学

本学では、外国の大学またはこれに相当する機関に、在学中 1 年間を原則として（在学年数に算入できます）、授業科目の履修または、研究指導を受けるために留学することを制度として認めています。 これは、事前に所定の申請手続きを行ない、研究科委員会で承認されなければなりません。
正規課程の留学
協定校：アイオワ大学（アメリカ）、募集は後期に掲示にて行ないます。
認定校：留学希望者本人が、外国の大学院等から留学または受入れ許可をとり、本学大学院がこれを許可し、留学する制度です。
語学研修の留学
協定校：コロラド大学（アメリカ）、募集は 4 月頃掲示等で行ないます。
本学大学院生専用の英語短期研修プログラムで、本学の夏休みに開講します。所定の成績を修めれば「科学英語Ⅰ」の単位として認定されます。
留学に関する相談
国際センターで申込受付及び相談に応じます。
留学準備・留学予定先の大学院については、大学院要覧等の関係資料を取り寄せるなどして、充分調査して下さい。
・入学許可証は各自で取寄せます。これは留学にあたって最も大切なものであり、査証申請― 29 ―

には欠かせない書類です。
・協定校留学（アイオワ大学）の場合には、大学が入学許可証を取寄せます。
出願
外国留学願に必要書類を添えて国際センターに提出して下さい。
願書受付等については、指定された出願期間があるので注意して下さい。
認定校留学については、留学計画に応じ、随時受付けます。
帰国後の単位認定
単位認定希望者は、帰国後直ちに単位認定願を国際センターに提出して下さい。
留学前の履修計画書に従い留学先大学院で修得した単位は、他大学院で修得し認定された単位を含め、10 単位までを研究科委員会の審議を経て本学の単位として認定します。
留学報告書の提出
帰国後は、直ちに留学報告書を国際センターに提出して下さい。
国際センター（場所：東京千住キャンパス 2 号館 3 階）
TDU の特色を活かした国際交流の実践に向けて、学生や教職員の人的な交流をさらに進める
ために、あるときは留学生の日常的な相談相手として、またあるときは日本人学生の海外留学のお手伝い役として、さまざまな支援を行っているのが国際センターです。 “Sharing Views& Seeking Ways” という合言葉のもと、国際センターはみなさんのチャレンジを応援します。

国際センター千住ラウンジ（場所：東京千住キャンパス 1 号館 4 階 10 時～ 17 時／月～金）「国際センター千住ラウンジ」では、常駐スタッフに留学や大学生活について相談できるだけでなく、留学生と日本人学生同士が交流できるスペースを設けています。是非お気
軽にお越し下さい。

― 30 ―

１８

連携大学院協定研究所

本学大学院では、教育研究の充実を図るとともに、学術及び科学技術の発展に寄与することを目的とし、大学院生の研究指導を以下の研究機関と連携して行っています。
研究機関名
独立行政法人

理化学研究所独立行政法人

産業技術総合研究所

財団法人

電力中央研究所

財団法人 国際超電導産業技術研究センター
超電導工学研究所
独立行政法人宇宙航空研究開発機構

独立行政法人海上技術安全研究所

独立行政法人情報通信研究機構

独立行政法人

物質・材料研究機構

日本放送協会放送技術研究所― 31 ―

― 32 ―

授業科目配当表及び研究指導教員等（専門分野と指導研究テーマ）― 33 ―

― 34 ―

建築学専攻Architecture and Building Engineering― 35 ―

― 36 ―

― 37 ―

― 38 ―

― 39 ―

研究指導教員等の専門分野と指導研究テーマ《建築学専攻》
教

員

氏

居

室

名
専 門 分 野指導している主な研究テーマ（内線電話番号）
聴覚と視覚の情報認知における複合効果に
関する研究

秋田剛
1 号

館 10703B（3314）

音環境

聴きとりやすい音情報の物理的・空間的特環境心理生理性に関する研究
人間の認知特性を考慮した音・視環境計画に関する研究建築構造物の地震応答

朝山秀一

☆

自然の形態システムを用いた空間構造の創生

建築振動学

１ 号 館 10716B 建築分野へのコンピュー（3308）

タ応用

フラクタル理論を応用した建築骨組の研究
都市の商業地域の成長と衰退シミュレーションWeb を用いた構造設計支援システム
氷蓄熱空調システムに関する研究

射場本忠彦
1 号

建築環境工学の中の熱環 氷水スラリーによる地域冷房に関する研究

館 10715B 境（3305）

建築設備

窓際環境の快適性と省エネルギーに関する研究
大温度差・変動微風空調に関する研究

今川憲英
1 号

構造デザイン

建築の保存と再生とデザイン理論の研究

保存と再生素材を利用して建物の寿命を２倍にする研究館 10712B デザイン認識（3307）

異種素材・異種架構による新ハイブリッド

耐震システム

構造の研究

ハイブリッド構造

定量的デザイン認識と評論に関する研究
鋼構造物の地震時挙動

宇田川邦明

鋼構造部材の弾塑性挙動

1 号

鋼構造接合部の破断形式と破断耐力

館 10711B 建築構造工学

制震・免震装置を用いた鋼構造物の振動制御（3304）

金属系新素材の構造物への適用
立花正彦
1 号

館 10713B（3302）

鉄骨鉄筋コンクリート構造の力学的性状
建築構造

コンクリート充填鋼管構造の力学的性状

建築生産

木質構造に関する開発研究
コンクリート系構造の耐震補強と補修― 40 ―

教

員

氏

居

室

名
専 門 分 野指導している主な研究テーマ（内線電話番号）プロジェクトデザインに関するプロセスの構築とコンセンサスの形成
アーバンデザインセンターのプログラムと土田寛
1 号

館 10704B（3312）

都市デザイン

都市空間モデルプロジェクトデザイン

地域文脈の解析（資源の発掘と意味づけ）

景観デザイン

と地域整備コンセプトの形成

都市計画

都市のかたちと都市計画（形態規制とコン
トロール）・グランドデザインとの関係
パブリックスペースに内在する空間構成（機能・用途別）把握と社会的行動
街路・都市景観の研究

積田洋
1 号

建築計画

館 10701B 空間計画

（3339）

設計計画

学校建築の開口景と空間配置計画の研究
ランドスケープと建築構成の研究
建築の内部空間構成の研究
空間の認知把握に関する研究
歴史的建築の空間構成の研究

松岡恭子
1 号

（3320）
宮崎桂
4 号

館 40903B（3912）
百田真史
1 号

館 10604A（3321）
山本圭介
1 号

建築デザイン

館 10603B アーバンデザイン
土木デザイン

土木構造物のデザインと都市景観の研究
官民境界における建築デザイン論

位相幾何学
結び目理論
建築環境工学建築設備
建築設計

館 10708B 建築意匠

（3310）

インフラと都市景観に関する研究

建築計画

空調システムの省エネルギー化に関する研究エネルギーの面的利用に関する研究
都市居住空間の研究
建築空間の形態的研究
建築空間における部位別デザイン手法の研究
医療・福祉建築空間での空間構成や人々の

山田あすか
1 号

館 10705B（3311）

建築計画
環境行動

行動特性、居場所の選択に関する研究
小児の療養環境評価基準に関する研究
こどもや高齢者の生活の場としての都市環
境のあり方に関する研究― 41 ―

教

員

氏

居

室

名
専 門 分 野指導している主な研究テーマ（内線電話番号）
横手義洋
1 号

館 10707B（3338）

歴史的建造物の活用

建築史

西洋建築史・近代建築史研究

建築保存

建築美学／建築論
生涯学習施設の計画研究

渡邉昭彦
1 号

建築計画

学校複合施設（コミュニティスクール）計館 10603A 建築設計

（3340）

画研究地区計画

建築空間の分かり易さの計画研究
特別養護老人施設の活気・落ち着き計画研究

1 号

ロボットと共生する建築空間の計画技術に

建築空間の計画渡邊朗子
館 10604B（3322）

関する研究

建築空間の設計
情報技術システムの建築への応用

知的活動を支援するオフィス環境に関する研究
空間生命化・知能化デザインの研究☆：専攻主任※客員教授：登坂宣

好― 42 ―

情報メディア学専攻
Information Systems and Multimedia Design― 43 ―

― 44 ―

― 45 ―

― 46 ―

研究指導教員等の専門分野と指導研究テーマ《情報メディア学専攻》
教

員

氏

居

室

名
専 門 分 野指導している主な研究テーマ（内線電話番号）
信号モデルによる音声・楽音の合成・加工
方式

小坂直敏
1 号

館 11103A（2804）

コンピュータ音楽

コンピュータ音楽制作のための音合成シス

音声表現・合成・加工

テム
作曲支援システム
コンピュータ音楽制作

川澄正史
1 号

館 11103B（2806）

生体情報解析
アクセシビリティ

コミュニケーション支援システム
短期集中型モデルによる学習システム
記憶想起時の脳波解析
Blog・Web 情報の検索・推薦システム

絹川博之
1 号

☆

館 11102A（2810）

自然言語処理情報検索

多国・多言語ニュース記事の収集・検索・
比較表示
外国人向け日本語学習支援システム
ソーシャルブックマーク活用方式

小山裕徳
1 号

生体情報処理生体情報処理館 11105B コミュニケーション・学 コミュニケーション支援システム（2803）

習支援技術

学習支援システム

齊藤剛

形状処理

意匠形状の特徴解析と創成

1 号

館 11102B コンピュータグラフィッ モーションデータの解析と特徴表示（2807）

クス

実環境のＣＧモデル構成と変形技法

佐々木良一

ウイルス対策・不正侵入防止技術

1 号

デジタルデータの証拠性保全技術

館 11106A 情報セキュリティ（2805）IT リスクコミュニケーション技術
コンピュータグラフィッ 写実的・非写実的な映像生成技術

高橋時市郎
1 号

リアルタイム・インタラクティブ・CG 技館 11404B アニメーション・可視化 術（2808）
鉄谷信二
1 号

クス

画像処理・パターン認識 ３DCG による江戸の町並み復元技術
学習科学

学習履歴・Web 閲覧履歴の可視化技術

映像評価

映像コンテンツのための評価法

館 11405A 臨場感（2802）

視覚心理

五感を利用した臨場感再現技術
視覚心理に関する研究― 47 ―

教

員

氏

居

室

名
専 門 分 野指導している主な研究テーマ（内線電話番号）中島克人
1 号

館 11104B（2812）

動画像認識とその応用

知的計算システム

メタヒューリスティックスによる最適化

並列処理

上記各応用の並列計算
多言語情報資源としての Wikipedia の分析

Web 情報検索増田英孝
1 号

ソーシャルメディア館 11104A インタラクティブシステ

（2815）

ムオブジェクト指向技術

宮添輝美
4 号

教育工学

館 41008A オンライン学習（3707）

CALL

図書館自動レファレンスサービス
ブログ空間におけるスパムサイト解析ツー
ルの開発
新聞記事のテキスト情報と株価動向の関係の解析
テキスト分析を用いた情報の可視化
オンライン学習コミュニティにおける相互作用
画像メディアと英単語記憶定着の関係
高度コミュニケーション・コラボレーショ

矢島敬士
1 号

館 11105A（2809）

情報システム
知識管理

ン技術の研究知能化情報システムの研究
プロジェクト・マナージメントにおける情報管理技術の研究

安田浩
1 号

館 11404A（2811）

画像符号化
画像処理

コンテンツ創生・流通技術
動画像自動生成
著作権管理技術☆：専攻主任― 48 ―

ロボット・メカトロニクス学専攻
Robotics and Mechatronics― 49 ―

― 50 ―

― 51 ―

研究指導教員等の専門分野と指導研究テーマ《ロボット・メカトロニクス学専攻》
教

員

氏

居

室

名
専 門 分 野指導している主な研究テーマ（内線電話番号）
ロボットなどの高機能モーションコントロー
石

川

1 号

潤

☆

館 11014B（2615）

ル

ロボティクス

福祉・医療分野のメカトロニクス制御技術

制御工学

ナノスケールの高速・高精度サーボ技術
人道目的の対人地雷探知・除去技術
非線形システムのモデリングと制御
人間の安全を考えたメカニカルシステムとその制御系設計

岩

瀬

1 号

将

美

情報駆動システム制御

館 11002A 制御工学

（2618）

一輪車・自転車などの不安定システムの制御系設計と応用
ヨーヨー・ジャグリングなどの技能的ロボッ

ロボティクストの開発と制御
蛇型ロボットなどの環境に適応するロボット
開発と制御
制御工学の農工連携への応用

釜

道

1 号

紀

浩

制御工学

ソフトアクチュエータ／センサの開発

館 11001B ソフトメカニクス（2620）

高分子素材のスマートセンサの開発

スマートマテリアル

ロボットの動特性を考慮した運動制御
噴流式フリーザの吹出し気流

国

吉

1 号

ヘアドライヤの乾燥性能に及ぼす噴出し口の光

影響

館 11017A 可視化デザイン

エアシャワーの吹出し気流（2605）

ウォール型分煙機の吹き出し性能
高速噴流式ハンドドライヤの乾燥性能の向上
ネットワーク化制御システム

汐

月

1 号

哲

夫

遠隔操作システムの操作性向上

館 11016A 情報化制御システム（2614）

組込みシステムと実時間制御系設計
PID 制御系に関する研究
動的システムの解析と設計― 52 ―

教

員

氏

居

室

名
専 門 分 野指導している主な研究テーマ（内線電話番号） 達を考慮した人間システムモデリングと支援熟
視線からの操作熟達推定法の研究
鈴

木

1 号

聡

システム制御館 11013B 人間工学

（2616）

ロボット工学

協調運搬支援ロボットシステムの研究
自己組織化マップによる機械操作意図推定
天井走行サービスロボットの開発
国別サービス科学とロボットコミュニケーション
ヒューマンインタフェース（ジェスチャ認識

中

村

1 号

明

インタフェース、カメラ・プロジェクタによ生

館 11013A（2609）

ロボット工学る情報投影提示型インタフェース）

コンピュータビジョン 人・環境認識（顔・服特徴認識／移動ロボット）
物体認識（視覚情報とロボット動作を組み合わせた一般物体認識）
身体知システム工学

畠

山

1 号

省

四

HAM（Human Adaptive Mechatronics）

朗

館 11016B 情報駆動システム知能化 システム同定
システム制御工学（2607）

非線形制御
多変量信号処理による動作解析
花

崎

1 号

泉

人間動作における「コツ」のモデリング館 11015B 信号処理とモデリング 時系列モデルによる音声解析と応用（2617）

発話動作と音声に関する研究
テクスチャ識別における画像情報の抽出
アドホックネットワークのためのルーティン
グ／データ配送プロトコル
センサネットワーク／メッシュネットワーク
構成手法

桧

垣

1 号

博

章

情報工学

VANET（自動車を含む高速移動体からなる館 11014A コ ン ピ ュ ー タ ネ ッ ト 無線マルチホップネットワーク）基盤技術（2611）

ワーク

高信頼ネットワークアプリケーション実行手
法
ＷＤＭ光ネットワークプロトコル
分散オペレーティングシステム構成手法
分散アルゴリズム― 53 ―

教

員

氏

居

室

名
専 門 分 野指導している主な研究テーマ（内線電話番号）
宮

武

1 号

信

システムズエンジニア 認知と意思決定のモデリング春館 11414（2621）

リング

企業の情報システムソリューションズ

情報技術応用とモデリ 情報系プロジェクトの評価
ング

WEB 活用のソリューションFPGA を用いた電力変換器の高速ディジタル

横

山

1 号

智

制御

紀

館 11015A（2606）

パワーエレクトロニクス マイクロマウスロボットの開発
メカトロニクス

DRP ／ FPGA による次世代コントローラ開発
グリーンエネルギーシステム
系統連系システムの開発☆：専攻主任※客員教授：篠田義明― 54 ―

学生

生― 55 ―

活

１
部

署

窓口取扱い
窓口取扱時間名

月～金曜日

窓口停止時間土曜日

月～土曜日

工学部・未来科学部事務部（教務担当）（2 号館 3 階） 8:50 ～ 21:30

8:50 ～ 19:40

13:10 ～ 14:10

学生支援センター（学生厚生担当）（2 号館 3 階） 8:50 ～ 21:30

8:50 ～ 19:40

13:10 ～ 14:10

学生支援センター（キャリア支援・就職担当）（2 号館 3 階） 8:50 ～ 20:00

8:50 ～ 17:00

13:10 ～ 14:10

・取扱停止、時間変更等がある場合は各部署毎に、その都度掲示によりお知らせします。
・証明書自動発行機の稼働時間は窓口と同様です。
・長期休業期間中は、窓口時間および証明書自動発行機の稼働時間が変更になりますので、事前に掲示を確認して下さい。

２

証明書関係

各種証明書は２号館３階の証明書自動発行機で取扱います。ただし証明書によっては申込み用紙を出力した上で取扱い部署に申し込みます。
証明書の名称
成績証明書
修了見込証明書
修了証明書
修了成績証明書手数料（円）
日本語

300

外国語

1,500

日本語

200

外国語

1,500

日本語

500

外国語

1,200

日本語

500

外国語

2,000

人物に関する証明書

500
1,000

元在学成績証明書

1,000

科目等履修生単位取得証明書

1,000

建築士試験の大学院における実務経験に係る修得単位証明書

500

日本語

200

在学証明書

外国語

700

日本語

500

外国語

700

書

無料

学 生 証 再 発 行

2,000

学生旅客運賃割引証

無料

健 康 診 断 証 明 書

200

元在学証明書
通 学

証

明

取扱い部署

備考
発行までに１週間を要する
発行までに１週間を要する

工学部・未来
科学部事務部（教務担当）
２号館３階

発行までに１週間を要する
発行までに１週間を要する
（在学生）
（修了生）

平成 21 年度以降建築学専攻に入学し、修了した者

学生支援ｾﾝﾀｰ( 学生厚生担当）
２号館３階

発行までに１週間を要する
発行までに１週間を要する
翌日発行（土日祝除く）

健康相談室※ 学部学生時の証明書は卒業生扱いとなります。卒業生用の申請書に卒業時の所属を記入の上、申し込んでください。
― 56 ―

３

正課授業による閉館時間中の施設利用

平日 22：30 ～翌日 7：30（休日・祭日は 9：00 ～ 18：00）に施設を利用する場合には、
予め指導教員へ申し出て下さい。（許可が得られた場合、指導教員が該当施設の施錠・解除の予約設定をいたします。）

４

大学院研究費による補助取扱い【取扱い】
大学院研究費は、旅費補助・総合メディアセンター使用料・図書閲覧室コピー機使用料に適用されます。
【旅費補助】
大学院生が旅費補助申請できるのは、国内外の学会に参加する場合（発表・聴講）に限ります。
また、特別な専攻分野で、研究指導教員が特に必要と認める現地調査についても、同様に申請することができます。
< 手続き >
  
「研究費による国内（海外）出張旅費内訳書」に・学会に参加する場合は「学生本人の発表が確認できるもの、または聴講内容の確認できるもの（プログラム等）」
・現地調査の場合は、「現地調査計画書」（工学部・未来科学部事務部に有）を添付の上、研究指導教員に提出して下さい。
※ 「研究費による国内（海外）出張旅費内訳書」（国内の場合：様式５- １、海外の場
合：様式５- ２）は、研究指導教員に配布されています。又は、工学部・未来科学
部事務部にあります。
※ 宿泊費は１泊につき上限 8,000 円までとします。海外は、「学会出張等国外旅費計算基準（研究指導教員に配布）を参照して下さい（助手欄）。
※ 連名による学会発表で本人が直接発表しない場合は当該専攻主任の承認も必要です。

― 57 ―

５

学

籍休学、退学を願い出る者は、学生支援センター（学生厚生担当）に申し出て所定の手続きをとらなければなりません。詳細は、学生支援センター（学生厚生担当）に相談してください。
①

休学
傷病その他やむをえない理由により、引き続き３ケ月以上出席できない時は、所定の「休学願」（平成 23 年度以前の入学者は学生証添付）を提出し許可を得なければなりません。
傷病による場合は、医師の診断書が必要です。
休学できる期間は、許可を受けた年度限りです。なお、特別の事情があると認められた場合は、引き続き合計２年間まで休学を許可することがあります。休学の申請期間は、
学期途中から休学する場合でも半期（6 ヶ月）ごとになります。ただし前期での申請時期についてのみ通年（前期と後期）での休学申請も可能です。休学期間は在学年数に算入されません。平成 24 年度の入学生は、休学期間中は授業料等の学費納入は不要ですが、半期 60,000 円の在籍料の納入が必要です。ただし、所定の期日までに願を提出する必要があります。詳細は学生支援センター（学生厚生担当）に問い合わせてください。
②

復学
休学の理由がなくなった場合は、復学願を提出し、許可を受けなければなりません。

傷病等により休学していた場合は、医師の診断書が必要です。復学できるのは原則として学期の始めです。休学して復学する場合、当該学年の正規進級学年次生の学費が適用され、それを納入しなければ復学できません（詳細な手続きは休学満了の時期に通知し
ます）
。
③

退

学
病気やその他の理由により退学を希望する場合は、所定の「退学願（学生証添付）」を提出し、許可を得なければなりません。退学の期日は原則として学期末（前期：9 月 10 日、
後期：3 月 31 日）となります。退学願を提出するためには退学を希望する学期末までの学費を納入していることが必要となります。退学を希望する学期末を経過した場合には、次の学期末での退学扱いとなりますが、所定の期日までに願を提出すれば期日を遡って退学とする場合もあります。詳細は学生支援センター（学生厚生担当）まで問い合わせてください。
④

除

籍

次のいずれかに該当する場合は除籍となります。
（１）最長在学年限（学則第６条：修士課程４年、博士課程（後期）６年）を超えたとき（２）休学期間を超えてなお復学しないとき（３）学業を怠り、成業の見込みがないと認められたとき（４）正当な理由がなく、無届けで、引き続き３ケ月以上欠席したとき― 58 ―

（５）所定の学費納入期限から起算して３ケ月以内に学費を納入しないとき（ただし、年度末を越えてはこれを認められないので、年度内の指定された日に必ず
 
納入のこと）⑤

再入学
本大学院を退学した者または除籍された者が、同一の課程および専攻へ再び入学を願い出たときは、定員に余裕がある場合に限り、選考の上、許可することがあります。ただし、懲戒による退学者の再入学は許可しません。

６

学生証①学生証の携帯
学生証は、諸君が本学の学生であることを証明するもので、常に携帯し、盗難や悪用されないよう大切に扱ってください。学生証は、各種証明書の交付、図書の貸出しの際にも必要です。
②学生証の交付
新入生

入学式当日に交付します。

在学生（新入生以外） 毎年４月に学生証の年度更新を実施いたしますので、定められた期間内に必ず手続きを行ってください。
③学籍番号について
学生証に記載された７桁の数字・記号を学籍番号といいます。この番号は、みなさんの修了・満期退学後も各種証明書の発行等で利用します。

学籍番号のしくみ[2012 年度入学

未来科学研究科修士課程建築学専攻 99 番の例 ]― 59 ―

④学生証の紛失・汚損
学生証を紛失・汚損した場合は、学生支援センター（学生厚生担当）に届出た後、証明書自動発行機にて学生証再発行の手続きをしてください。（発行手数料 2,000 円）なお、退学・除籍・休学などの場合は、学生証を直ちに返納してください。
⑤住所（学生・保証人）・電話番号・保証人の各変更について
学生支援センター（学生厚生担当）に変更届を提出してください。

〔表面〕〔カード裏面〕〔裏面シール〕― 60 ―

７

学費（1）納入期限（平成 24 年度）及び学費振込用紙の発送時期
新入生
納入期限
前学期

後学期

（入学手続時に前学期分学費は納入済）

10 月末日

学費振込用紙の発送
後学期分の振込用紙を７月上旬に発送。

新入生以外
納入期限
前学期

後学期

４月末日

10 月末日

学費振込用紙の発送
４月上旬に１年分（前・後学期の２枚）を発送。

（2）納入方法
本学所定の「学費等振込用紙」にて銀行からお振り込みください。前学期と後学期の年２回払いです。ご事情により、ＡＴＭやネットバンキングをご使用される場合は、学籍番号・
学生カナ氏名・金額を正確にご入力しお振り込みください。
（3）「学費等振込用紙」について①

経理部（会計担当）から保証人宛に郵送します。

②

保証人住所及び氏名は、学生支援センター（学生厚生担当）に登録されている内容を記載しています。変更がある場合は学生支援センター（学生厚生担当）にてお手続きください。

③

保証人以外の宛先を希望される場合は、経理部（会計担当）にてお手続きください。

④

紛失された場合は、経理部（会計担当）にて再発行の手続きをおとりください。
※上記③及び④は、電子メールでのお手続きも可能です。
⇒経理部（会計担当）メールアドレス：

gakuhi@jim.dendai.ac.jp（4）学費延納①

特別な理由により学費を納期限内に納入できず延納を希望される場合は、納期限までに本学所定の「学費延納願」を提出してください。

② 「学費延納願」は、学生本人及び保証人の署名捺印の他、延納理由のご記入が必要です。
納期限日までにご提出できるようご準備ください。用紙は学生支援センター（学生厚生担
当）にて配付します。
③

延納が許可される期間は、前学期は６月末日、後学期は 12 月末日迄です。

（5）その他①

学費が所定の期日を過ぎて未納の場合は学則により除籍となります。
― 61 ―

②

留年者の学費は当該学年の正規学年次生と同額となります。

③

休学の場合は半期６万円の在籍料がかかります。（平成 24 年度入学者より）学費に関する情報は経理部（会計担当）のホームページにて確認できます。
http://www.dendai.ac.jp/keiri/kaikei/

８

奨学金制度

奨学金制度は教育の機会均等の精神に基づき、本学独自の奨学金や日本学生支援機構をはじめ、各種の団体により設けられており、学業成績・人物ともに優秀であって経済的に困窮している学生に対して奨学金を貸与または給付するものです。
奨学金関係の事務は学生支援センター（学生厚生担当）で扱っています。募集をはじめ奨学金関係の連絡はすべて掲示板にてお知らせします。見落としのないよう十分注意してください。
なお、家庭の経済事情の急変などのため奨学金を希望する場合は、随時、学生支援センター（学生厚生担当）に相談してください。
平成 23 年度現在、主な奨学金制度には次のものがあります。
① 日本学生支援機構による奨学金「第一種」（貸与・無利子）
貸与期間

最短修業年限（修士２年）の終期まで

募集時期

原則として４月上旬の１回限り

貸与月額

５０，０００円または８８，０００円
成績が特に優れ、将来、研究能力又は高度の専門性を要する職業等

資格に必要な高度の能力を備えて活動することができると認められる
者。

「第二種」
（貸与・有利子）
貸与期間

最短修業年限（修士２年）の終期まで

募集時期

原則として４月上旬の１回限り

貸与月額５万・８万・１０万・１３万・１５万円の中から選択
以下のいずれかに該当する者。
ア 成績が優れ、将来、研究能力又は高度の専門性を要する職業等に資格必要な高度の能力を備えて活動することができると認められる者。
イ 学修に意欲があり、学業を確実に修了できる見込みがあると認められる者。

― 62 ―

②

東京電機大学大学院貸与奨学金（本学独自：貸与・無利子）
資大学院に在学し、人物優秀にして学業成績良好、かつ学費支弁が困難な者（除：留年者・休学者）

貸与額

当該授業料の１/ ２以内

募集時期

４月と９月の年２回

返

③

格

還

無利子・卒業後５年間
但し、退学または除籍となる場合は一括返還しなければならない

東京電機大学校友会・新電気奨学金 ( 本学独自：貸与・無利子 )東京電機大学校友会が昭和５９年度より設立した制度で、家庭の経済的事情の急変により、学業継続が困難な学生に対して貸与される奨学金です。
資④格

本学学生（ただし、在籍期間中１回）

貸与額

学費の１/ ２相当額

募集時期

学費納入期限以前

返

無利子・卒業後５年間

還東京電機大学学生救済奨学金（本学独自：貸与・無利子）保証人（家計支持者）の経済的な理由で学費の支払いが困難となり、学業半ばにして学業継続を断念せざるを得ない学生に対して奨学金を貸与し、学業継続の機会を与えるものです。
大学院、学部に在学（在籍）する学生であって、経済的事由により
資格

学費の支弁が困難であると認められる者、かつ貸与することにより学業継続が可能である者

応募・採用時期
貸与額
返

⑤

還

４月と９月の年２回（ただし、在籍期間中 1 回）
学費の１/ ２相当額
無利子・卒業後５年間（繰上げ返還可能）
但し、退学または除籍となる場合は一括返還しなければならない

東京電機大学学生支援奨学金（本学独自：貸与・無利子）本学主催の海外英語短期研修への参加および高額な教育装置の購入など自己資質向上を目的とする学生に対して、支援奨学金を貸与することにより、学生の学業・学生生活を支援するものです。
資

格

応募・採用時期
貸与額
返

還大学院、学部に在学（在籍）する学生（ただし、休学中・留学中・所定修業年限を超えて在籍している者を除く）
４月と９月の年２回（ただし、在籍期間中１回）
３０万円以内にて査定
卒業後５年間（繰上げ返還可能）
但し、退学または除籍となる場合は一括返還しなければならない― 63 ―

９①

副手制度

副手制度とは本学には、大学院の学生が自分の学業・研究の負担にならない範囲で学部の実験・演習等の授業について授業の補助業務を担当することができ、一定の手当てが支給される副手制度があります。
この制度は、
学部と大学院の相互教育を促進することを主旨としており、大学院の学生にとっては理論を実験に生かす貴重な場であり、学部の学生にとっては先輩から気軽に学ぶことができるという多くのメリットを持っています。
このような点から、他大学からも評価されている制度の一つです。
最近では、大学院学生の増加に伴い、希望者全員がこの制度に採用されるとは限りませんが、採用された者は良き先輩であり、かつ良き指導者として業務に取り組む意識を持ってください。
②

業務内容（１）授業補助
学部の実験、演習等の授業の補助を行います。
（２）授業外業務
授業実施に関連する前準備、後始末等のほか、留学生や身体にハンディキャップを持つ学生に対する教育上の補助業務、学習サポートセンターに関する業務、学科の諸業務を行います。
（３）期末試験監督等
授業補助を担当した者は、学部の定期試験の試験監督等を行わなければなりません。
③

手当
毎月決められた支給日に月額が支給されます。
月額は、１授業担当につき下記のとおりです。

摘

A

B

授業補助担当分

授業外業務担当分

修士課程在学者

8,000 円

2,600 円博士課程（後期）在学者

9,000 円

3,000 円要
Ａ欄は毎週２時間の勤務につき支給する月額。
Ｂ欄は毎週１時間の勤務につき支給する月額。
詳細は、副手採用の際交付される細則等をご覧下さい。

― 64 ―

１０

保険制度

①

学生教育研究災害傷害保険（学研災）本学は、教育研究活動中の不慮の災害事故補償のための「学生教育研究災害傷害保険」に関する賛助会員大学となり、本保険への加入受付事務等をしています（全員加入制）。
保険金が支払われる場合
・本学の教育研究活動中の急激かつ偶然な外来の事故によって身体に傷害を被ったとき
教育研究活動中とは次の場合をいいます。
①

正課を受けている間
講義、実験・実習、演習または実技による授業（以下を総称して以下「授業」といいます）
を受けている間をいい、次に掲げる間を含みます。
イ．指導教員の指示に基づき、卒業論文研究または学位論文研究に従事している間。
ただし、もっぱら被保険者の私的生活にかかる場所においてこれらに従事している間を除きます。
ロ．指導教員の指示に基づき授業の準備もしくは後始末を行っている間または、授業を行う場所、大学の図書館 ･ 資料室もしくは語学学習施設において研究活動を行っ
ている間。

②

学校行事に参加している間大学の主催する入学式、オリエンテーション、卒業式など教育活動の一環としての各
種学校行事に参加している間。

③①②以外で学校施設内にいる間大学が教育活動のために所有、使用または管理している学校施設内にいる間。ただし寄宿舎にいる間、大学が禁じた時間もしくは場所にいる間または大学が禁じた行為を行っている間を除きます。

④

学校施設外で大学に届け出た課外活動（クラブ活動）を行っている間
大学の規則に則った所定の手続きにより、大学の認めた学内学生団体の管理下で行う
文化活動または体育活動を行っている間。

⑤

正課・学校行事・課外活動のための移動中
正課・学校行事・課外活動のために、住居と学校施設間の移動中、もしくは学校施設と学校施設間の移動中。

― 65 ―

保険金の種類および額（普通保険約款第６条、第７条、第８条、第９条、第 10 条、第 11 条参照）
※平成 23 年度以降の場合
担保範囲
学研災
コース

2,000 万円

保険金金額

正課中
学校行事中

死亡

後遺傷害

医療

90 万～ 治療日数 1 日目から対象
3,000 万円 ３千円～ 30 万円

2,000 万円

入院
（日額）
4,000 円

上記以外で学校施設
45 万～ 治療日数 14 日以上が対象
1,000 万円
4,000 円
内にいる間
1,500 万円 ３万円～ 30 万円

通学特約

45 万～ 治療日数 14 日以上が対象
学校施設以外で大学に1,000 万円
4,000 円
1,500 万円 ３万円～ 30 万円
届け出た課外活動中
住居と学校施設間ま45 万～ 治療日数７日以上が対象
たは学校施設と学校 1,000 万円
1,500 万円 0.6 万円～ 30 万円
施設間の移動中4,000 円

保険金が支払われない場合
・ 故意、闘争行為、犯罪行為、疾病または心神喪失、地震、噴火、津波、戦争、暴動、放射線・放射能による傷害、無資格運転・酒酔い運転、脳疾患、自殺行為など保険料と保険期間（保険料は入学手続時に所定の修業年限分を納入済です。下記保険料は、
2010 年度以降入学者の金額）
●   
●   
●   

修士課程
〃

社会人コース

博士課程（後期）（2 年）

1,750 円（3 年）

2,600 円（3 年）

2,600 円※ 詳細については、「学生教育研究災害傷害のしおり」（学生支援センター窓口で配付）を確認してください。
②

学研災付帯賠償責任保険（学研賠）
学研災付帯賠償責任保険（学研賠）は、学外機関での研究期間中、正課、学校行事中、およびその往復で、偶然に他人へケガを負わせたり、他人の財物を損壊したことにより被る法律上の損害を補償する制度です（任意加入制）。
学外の研究機関に実習へ行く際には、必ず学生支援センター（学生厚生担当）で手続きを行ってください。また当該保険を申し込むためには学生教育研究災害傷害保険（学研災）に加入していることが義務付けられております。

― 66 ―

補償の対象となる場合① 正課、学校行事、およびその往復に、次に掲げる事由により、他人の身体に障害（障害に起因する死亡を含む。以下同様。
）を負わせ、または他人の財物を損壊（滅賞、毀損もしくは汚損）させ、被保険者が法律上の損害賠償責任を負った場合。
イ．活動に伴い発生した偶然な事故
ロ．活動に伴って提供した財物（飲食物および活動の成果物）に起因する偶然な事故② 前記に定める活動に伴って占有、使用または管理する受託物の偶然な事由による損壊、紛失または盗取により、受託物に対し正当な権利を有する者に対し被保険者が法律上の損害賠償責任を負った場合。

補償の対象とならない場合
故意、心神喪失、車両（自動車等）もしくは動物の所有・使用・管理、戦争、暴動、地震、噴火、
津波、排気・排水、受託物（設計書等）の損壊、紛失、盗難など保険料と保険期間（保険は任意加入となります。下記保険料および期間は 2012 年度加入者対象）
学研災付帯賠償責任保険※

2012 年４月１日～ 2013 年３月 31 日（１年間） 340 円

詳細は、加入時に配付するしおりを確認してください。

③インターンシップ・教育資格活動等賠償責任保険（インターン賠）
インターンシップ・教育資格活動等賠償責任保険（インターン賠）は、学生が在学中に自らの専攻や将来のキャリアに関連した企業等での就業体験（インターンシップ）中や教育実習期
間中、ボランティア活動中およびその往復で、偶然に他人へのケガを負わせたり、他人の財物を損壊したことにより被る法律上の損害補償を補償する制度です（任意加入制）。
インターンシップへ行く際には、必ず学生支援センター（キャリア支援・就職担当）、教育実
習へ行く際には、必ず工学部・未来科学部事務部（教務担当）で手続きを行ってください。また当該保険を申し込むためには学生教育研究災害損害保険（学研災）に加入していることが義務付けられております。

― 67 ―

補償の対象となる場合（賠償責任保険普通保険約款第１条、第２条参照）①

正課、学校行事、ボランティア等での課外活動およびその往復に、次に掲げる事由により他人の身体に障害（障害に起因する死亡を含む。以下同様。）を負わせ、または他人の財物を損壊（滅賞、毀損もしくは汚損）させ、被保険者が法律上の損害賠償責任を負った場合。
イ．活動に伴い発生した偶然な事故
ロ．活動に伴って提供した財物（飲食物に限る）に起因する偶然な事故② 前記に定める活動に伴って占有、使用または管理する受託物の偶然な事由による損壊、紛失または盗取（詐欺を含む）により、受託物に対し正当な権利を有する者に対し被保険者が法律上の損害賠償責任を負った場合。

補償の対象とならない場合（賠償責任保険普通保険約款第５条、第６条参照）
故意、心神喪失、車両（自動車等）もしくは動物の所有・使用・管理、戦争、暴動、地震、噴火、
津波、排気・排水、受託物（設計書等）の損壊、紛失、盗難など保険料と保険期間（保険は任意加入となります。下記保険料および期間は 2012 年度加入者対象）
インターンシップ・教育資格活動等賠償責任保険（１年間） 250 円― 68 ―

2012 年４月１日～ 2013 年３月 31 日

１１

教育訓練給付制度「教育訓練給付制度」とは働く人の主体的な能力開発の取り組みを支援し、雇用の安定と再就職の促進を図ることを目的とする雇用保険の給付制度です。
雇用保険の一般被保険者又は一般被保険者であった者が、厚生労働大臣の指定する職業に関する教育訓練を受講し修了した場合、本人が教育訓練施設に支払った教育訓練経費の 20％（支給要件期間が 3 年以上、ただし、初回に限り 1 年以上の者）に相当する額（上限 10 万円）
がハローワークから支給されます。
本研究科は平成 21 年 4 月より教育訓練給付施設として指定されました。この指定によって、所定の条件を満たす大学院生は給付金を受けることができます。なお、現在開設している修士課程すべての専攻が講座の指定対象となっています。
※概要、対象者、申請手続き等について、下記のホームページに掲載されています。よく読んで申請をしてください。
http://www.kyufu.javada.or.jp/kensaku/T_M_seido

１２

その他

① 大
 学院の掲示板は２号館３階です。原則として電話での応対は行ないませんが、急を要す
る場合は下記に連絡して下さい。
工学部・未来科学部事務部℡

03-5284-5333（ダイヤルイン）※休 講・ 補 講 情 報 は、 工 学 部・ 未 来 科 学 部 事 務 部 ホ ー ム ペ ー ジ（http://www.soe.
dendai.ac.jp/kyomu/）で公開していますが、最新情報は掲示にて確認して下さい。
②

その他事務手続きについての詳細は工学部・未来科学部事務部で相談に応じます。

― 69 ―

校友会活動
みなさんが学園の一員として学生生活を送る中で、校友会・同窓会という言葉を耳にする機会が多々あると思います。ここではその校友会・同窓会活動について紹介します。
①

校友会と在学生とのかかわり
校友会を卒業生の親睦団体と考えている方が多いと思いますが、本学園では在学中から準会員として校友会と種々の面で連係が保たれています。一例をあげれば、奨学金貸付による経済援助、学園祭・合同体育祭行事およびクラブ活動への援助があります。
在学生（準会員）ヘの援助について
大学の諸行事・活動に対し、平成 23 年度に校友会として主に行っている事業を次に記します。
（1）クラブ活動補助
485 万円 （4）学園祭、体育祭等援助 600 万円（2）卒業生・新入生記念品贈呈 280 万円 （5）奨学金貸付（無利子） 650 万円（3）「工学情報」作成
200 万円②

校友会組織と現況
現在、校友会の組織下には各校別の同窓会があり、卒業生の出身地域別支部（みなさんの出身地にもあります）や企業内支部（職域電機会）等が全国各地に組織化されています。
こ れ ら の 支 部 組 織 は 将 来 就 職 等 に よ り ∪ ター
ンする場合など何かとみなさんの力になって頂けるものと思います。
また、その他に、卒業生情報の管理や機関誌「工学情報」の編集、発行など、在学生や卒業生のための活動を積極的に展開しております。

― 70 ―

③

校友会の発展と卒業者数④

東京電機大学校友会・新電気奨学金
この制度の特色は一般の奨学金制度のように特定の期間に限定して公募するのではな
く、学生本人または保証人の事情により学費等校納金の支払いに困難な状態が生じた時、申請により校友会が立て替えるものです。
希望者は下記の要件を確認した上、学生アドバイザー、あるいは学生支援センター（学生厚生担当）に相談してください。
貸与額：学費（授業料及びこれと同時に納付する金員を含む）の 1/2 相当額
返

還：卒業後半年据え置いた後、5 年間で年賦・半年賦・月賦による元本均等返済（一括返済可）・無利息― 71 ―

⑤

大学同窓会の活動
学園の諸活動と密接な関係のある大学同窓会は、クラス会の開催はもとより、在学生のクラブ活動や諸行事にも校友会本部と一体となって活動しています。これらの活動を支えている卒業生は大学院・大学・短大関係で約 10 万名に達しております。
特に大学同窓会では学園と協力して“就職セミナー”を開催しており、産業界で活躍している先輩による就職進路相談は好評であり、また卒業生と在学生との交歓行事“OB 交歓会”では、優秀な学生団体に丹羽賞、同窓会奨励賞を授与しております。

丹羽賞

初代学長の故丹羽保次郎先生

同窓会奨励賞

昭和 60 年度より設けが、生前同窓会に寄せられた基金を基られた賞で、丹羽賞の対象にはならなに創設されたもので、準会員（在学生）

いが、地道で着実な活動を続けているのクラブ活動の育成援助を目的とし、団体を応援する目的で贈られます。

過去 1 年間に優秀な成績をあげた学生団体に与えられます。

⑥

校友会を訪ねてください
校友会は、東京千住キャンパス 1 号館 2 階にあります。在学中に先輩のこと、郷里の校友会支部のことなど知りたいことがありましたらお気軽にご相談ください。

〒 120-8551
東京都足立区千住旭町 5 番
社団法人

東京電機大学校友会

ＴＥＬ 03 － 5284－ 5140
ＦＡＸ 03 － 5284－ 5187
E-Mail：kouyukai@jim.dendai.ac.jp
URL：http://www.tduaa.or.jp/koyu/
業務時間― 72 ―

9：00 ～ 17：00

各種施設の利用― 73 ―

― 74 ―

総合メディアセンター
総合メディアセンターでは、学生と教職員の教育・研究活動のために、学園全体にさまざまなサービスを提供しています。総合メディアセンターのサービスは、東京千住キャンパスはもとより、埼玉鳩山キャンパス（理工学部）、千葉ニュータウンキャンパス（情報環境学部）でも１つのＩＤとパスワードで利用することができます。
学生証
図書資料の貸出、コンピュータの利用（印刷）、入退室管理、閲覧席の利用など、総合メディアセンターのサービスを利用するときに必要です。学内では必ず学生証を首から下げるようにしてください。
パスワード
パスワードは、総合メディアセンターの各種サービスとポータルサイト（DENDAI-UNIPA）
を利用するための大切な鍵であり、他人に乱用されるなどの悪用を防ぐ錠です。個人データとシステムを守るために初期パスワードは必ず変更してください。推測されやすいパスワードは危険ですので、他人に判らず、自分が忘れないものにしましょう。また、ときどき変更してください。
利用上の注意■環境保持のため、施設内に飲食物を持ち込むこと・喫煙は堅くお断りします。
※ただし、一部の施設内では、蓋のできる密閉容器に入った飲み物に限り、持込みを認めています。
■総合メディアセンター施設内には、濡れたままの傘を持ち込むことを禁じております。濡れた傘は備え付けの傘袋に入れて持ち込んでください。
■他の利用者の迷惑とならないようマナーを守って利用してください。
■携帯電話の通話は禁止します。どうしても使用したいときは、総合メディアセンター施設から退出して使用してください。
■総合メディアセンター内ではスタッフの指示に従ってください。指示に従わない場合は退出していただきます。
■総合メディアセンターの施設および資源は、教育・研究を目的としたものです。目的以外に利用した場合、その他、不正行為を行った者は、学則に則って処分します。

― 75 ―

サービス時間■開館
開館時間は、総合メディアセンターの Web ページもしくは掲示で確認してください。
※埼玉鳩山キャンパス、千葉ニュータウンキャンパスのサービス時間も Web ページで閲覧可
能です。
■休館
日曜日、祝祭日、創立記念日（９月 11 日）
夏季・冬季・春季の休業中の一定期間
その他に法人・総合メディアセンターが特に必要と認めた日※都合により変更になる場合がありますので、Web ページもしくは掲示で確認してください。
総合メディアセンターからのお知らせ
Web ページまたは掲示でお知らせします。常に確認するようにしてください。
総合メディアセンターの Web ページ
http://www.mrcl.dendai.ac.jp/
各サービスのメニューが表示されます。
見たいサービスやカテゴリをクリックしてご覧ください。

― 76 ―

図書サービス（1）図書資料の貸出
借用したい図書資料に学生証を添えて、カウンターへ提出してください。また、自動貸出装置を利用して貸出手続きをすることもできます。
■貸出冊数と貸出期間
対象

貸出冊数

貸出期間

学部 1 ～ 3 年生

5冊

2 週間

卒業年次生（学部 4 年生）

10 冊

1 ヶ月

大学院生

10 冊

1 ヶ月

※予約者がいなければ、貸出期間の更新ができます。返却期限日までに手続きをしてください。更新は、自動貸出装置の利用や、図書 Web ページからＩＤとパスワー
ドを入力するだけで簡単に手続きすることができます。
■館外貸出ができないもの
1

禁帯出の赤ラベルが貼ってある図書資料

2

雑誌（ブラウジングにある雑誌）3

修士論文および学位論文（複写も不可）

4

視聴覚資料（CD、DVD など）

5

貴重書（2）図書資料の返却
借用図書は、定められた期日までに返却してください。借りた図書資料はどのキャンパスでも返却可能です。返却期限日は、図書 Web ページから簡単に確認することができます。退学・除籍・転学・休学などの場合は、貸出残余期間を問わず即時返却
してください。
休館日、開館時間外の返却は、ブックポストを利用してください。ブックポストは、
各サテライトセンター正面出入口に設置されています。
東京千住キャンパスでは、2 号館 1 階に設置しています。
注意！
図書を延滞すると、遅れた日数分貸出停止となりますのでご注意ください。
なお、借用中の図書資料を紛失した場合には、弁償していただきます。

― 77 ―

（3）図書資料の購入
購入希望の図書資料は、図書 Web ページから依頼することができます。購入不可の場合と、購入後貸出可能となったときに、メールで連絡します。
（4）図書資料の予約
図書資料は、図書 Web ページから予約することができます。貸出可能日はメールでお知らせします。貸出可能日以降にカウンターへお越しください。

予約できる資料

所属キャンパス

他キャンパス

貸出中のもの

貸出中のものも含めて全て

貸出可能日

総合メディアセンターからのメールの発信日

取り置き期間

7 日間※図書が各キャンパスに届くまでの日数
東京千住⇔埼玉鳩山・千葉ＮＴ

1～2日

埼玉鳩山⇔千葉ＮＴ

2～3日※状況によって日数が変更になる場合があります。
図書資料がなかった場合はメールで連絡します。
（5）各種サービス
レファレンスサービス

図書資料および利用方法に関する質問、学内（外）の情報検索等についてカウンターのスタッフが相談に応じます。

相互利用サービス

必要な資料が本学にない場合は、学外諸機関、他大学図書館等を調査して文献の複写・図書資料の貸借依頼や利用案内、紹介をします。

検索サービス

本学で所蔵している図書資料は、閲覧室内のパソコンで自由に検索できます。また、総合メディアセンターの図書 Web ページを利用して検索することも可能です。

コピーサービス

図書資料の複写は閲覧室内のコピー機を利用してください。私物やノート類の複写はできません。著作権に関しては、利用者が全責任を負うものとします。

※著作権に関する注意（著作権法第 31 条より抜粋）
図書館においては、次に掲げる場合には、図書資料を複製することができる。
図書館等の利用者の求めに応じ、調査研究のために公表された著作物の一部分の複製物を一人につき一部提供する場合。

― 78 ―

Web によるお知らせとサービス (http://lib.mrcl.dendai.ac.jp/)
図書 Web ページで以下の情報を公開、サービスを提供しています。
・資料検索
・図書資料予約・返却期限の確認（自分が借用している図書資料の返却期限の確認）
・借用図書の貸出期間の更新
・文献複写・図書資料貸借依頼〈有料〉
・図書購入依頼（購入希望図書の申込）・新着図書情報・ベストリーダ情報（よく利用される図書資料）
・オンラインジャーナル（IEL Online、ACM Portal、他多数）
・各種データベース
・電子図書館
メールによるお知らせ
図書サービスに関する連絡は主にメールで行っています。メールはすべて学籍番号宛になります。学生の場合は、学籍番号 @ms.dendai.ac.jp です。以下のような連絡をメールで行いますので、常に確認してください。
・予約図書資料到着のお知らせ
・貸出・更新・返却履歴（前日分）のご案内
・返却期限日のお知らせ（返却期限日の 1 日前に連絡）・延滞のお知らせ（返却期限日以降に連絡）
・文献複写・図書資料貸借到着のお知らせ
・購入希望図書到着・却下のお知らせ― 79 ―

（6）各種設備

メディアゾーン

開架書架・集密書架エリアには、図書がＮＤＣ（日本十進分類法）
により主題別に分類されています。また、集密書架エリアには学術雑誌（バックナンバー一部含む）も配架されています。受験書や就職本、旅行・レジャー・地図などの図書のコーナーも設置しています。
読みたい本を自由に探して閲覧することができます。
静粛閲覧エリア（貸出制）もあります。

ラーニングゾーン

グループスタディエリアは、ディスカッションしながらの学習や、プレゼンテーションの練習等、グループで使用することができます。
ラーニングコモンズエリアは、相談しながら学習が可能なエリアです。可動式のホワイトボードを設置しています。

リーディングゾーン

閲覧エリアとブラウジングエリアがあります。個人用の閲覧席（貸出制）もあります。
ブラウジングエリアは、くつろいで新聞や雑誌を読みたいときに利用してください。また、日替わりで本学の所蔵しているＤＶＤを放映しています。

図書サービスに関するお問い合わせは下記まで
2 号館 1 階または 2 階のカウンター
メール：k-library@mrcl.dendai.ac.jp― 80 ―

コンピュータサービス
総合メディアセンターでは、コンピュータ関連のシステムを数多く整備しています。ここでは、みなさんが直接利用するシステム、サービスを紹介します。活用してください。
・ユーザ端末システム
・情報コンセントシステム
・プリントシステム・メールシステム（1）ユーザ端末システム
総合メディアセンターが管理運用しているパーソナルコンピュータのシステムです。1 つのＩＤ（学籍番号）とパスワードで、全キャンパスのユーザ端末システムが利用できます。
場所

2 号館 4 階

室名ＰＣ

ＰＣ教室 1

84 台

ＰＣ教室 242 台

ＰＣ教室 368 台

ＰＣ教室 456 台

ＰＣ教室 580 台

ＰＣ教室 650 台

プリントルーム

2台

利用形態

授業優先
授業が行われていないときは、自由に利用できます

印刷専用端末授業・研究で利用するための多種多様なソフトウェアがインストールされています。
ソフトウェアの一覧等は Web ページをご覧ください。
また、システム保護のため、各種設定の変更やソフトウェアのインストール等はできませんので注意してください。

― 81 ―

（2）情報コンセントシステム
LAN 接続可能なパソコンと LAN ケーブルを持参すれば、以下の場所でネットワー
クに接続して利用することができます。利用に際しては認証が必要です。詳しくはWeb ページの手引きをご覧ください。
■使用可能な場所
東京千住キャンパス
2 号館 1 階

閲覧エリア 12 号館 4 階

PC 教室 72 号館 9 階2901、2903 教室

2 号館 10 階

21001、21003、21004、21005 教室

1 号館 2 階

丹羽ホール※埼玉鳩山キャンパス、千葉ニュータウンキャンパスの使用可能場所は Web ページをご覧ください。
（3）無線 LAN
東京千住キャンパス内では、ほぼ全域で無線 LAN の利用が出来ます。
無線 LAN の使用方法や埼玉鳩山キャンパス、千葉ニュータウンキャンパスの使用可能場所につきましては Web ページをご覧ください。
（4）プリントシステム
PC 教室・プリントルーム・図書エリアに設置しているプリンタで、随時印刷することができます。使用方法は、Web ページで確認してください。
注意！
印刷枚数には制限があります。
制限枚数などの詳細については、掲示・Web ページで事前に確認のうえ、利用してください。

― 82 ―

（5）メールシステム
学生には入学と同時にメールアドレスが付与されます。
メールアドレスは、学籍番号 @ms.dendai.ac.jp です。
各種サービスのお知らせが個人宛に送られてきますので、常に確認してください。
（また、メールを、他のメールアドレスや携帯電話に転送することも可能です。）
マナーを守り、コミュニケーションツールとして利用してください。

Web メールシステム (https://webmail.mrcl.dendai.ac.jp/)
総合メディアセンターではブラウザを利用した Web メールシステムも提供しています。自宅、外出先から、Internet Explorer などのブラウザが使える環境があればメー
ルの送受信が可能です。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
インターネットの利用について
・インターネットを経由して学外のコンピュータへ接続することは、学外の他機関の通信用コンピュータや専用回線などを利用することになります。快適な利用をするために、
無駄な接続やデータ転送をしないよう心がけて利用してください。
・総合メディアセンターでは快適な利用ができるように、ネットワークの利用状況を常時モニタリングしています。
・メールアドレスを間違えたり、むやみに大量データの送受信をしたりしないでください。
・ユーザ端末システムでは、混雑時には課題作成の学生を優先するために、ネットワーク
だけの利用を禁止することがあります。
・インターネット上の情報（文章・画像・音声等）の取り扱いは、著作権を侵害しない
よう細心の注意を払ってください。また、「学内ネットワークを利用した営利行為」「迷惑メールの発信」「個人・特定団体への誹謗・中傷」「著作権侵害行為」などの悪質な行為は、学則に則って処分します。
・利用上の注意や禁止事項は、Web ページでもお知らせします。随時変更がありますので、必ず確認してください。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊― 83 ―

（6）困ったときは■パソコン操作やプログラム作成時のエラーなどで困ったとき大学院生の利用相談員に相談してください。
白衣を着用して交代で待機しています。以下のように質問を受け付けています。
期

間：授業期間中場

所：2 号館 4 階 PC カウンター※利用相談員が在席している時間については Web ページをご覧ください。

メール：pg-soudan@ms.dendai.ac.jp※メールでの質問は期間中ならば随時受け付けています。
相談するときの注意
言葉づかいに気をつけて、以下のことをはっきりとわかりやすく伝えましょう。
・自分の学籍番号と氏名・何をしたいのか・どのような操作をして、どのようにエラーが出るのかなど■各種申請手続や機器故障で困ったとき
総合メディアセンターへの申請手続き、ユーザ端末が動かなくなったときなど機器の障害が発生した場合には、コントロールルームにお越しください。
場

所：2 号館 4 階コントロールルーム

メール：k-computer@mrcl.dendai.ac.jp― 84 ―

ハラスメント相談受付窓口― 85 ―

ハラスメントに少しでも悩んでいたら、一人で悩まず、ハラスメント相談受付窓口を利用してください。
詳細は専用パンフレットで確認してください。

― 86 ―

― 87 ―

― 88 ―

諸規― 89 ―

程東京電機大学大学院学則
第１章

総

則

（目的）
第１条

本大学院は、本大学の使命に従い、専攻分野に関する専門的な学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥を究めて、文化の向上と産業の発展に寄与することを目的とする。
２

本大学院は、第３条第１項に定める研究科及び専攻における人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的を各研究科の研究科規則に定める。

（自己評価等）第２条

本大学院は、その教育研究水準の向上を図り、大学院の目的及び社会的使命を達成す

るため、大学院における教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行い、その結果を公表するものとする。
２

前項の点検及び評価は、その趣旨に則して適切な項目を設定し、かつ適切な体制のもとに行う。

３

本大学院は、第１項の点検及び評価の結果について、学外者による検証を行うよう努めるものとする。

４

本大学院は、教育研究活動等の状況について、刊行物への掲載その他広く周知を図ることができる方法によって、積極的に情報を提供するものとする。
第２章

編

成

（研究科・課程・専攻）
第３条

本大学院に工学研究科、理工学研究科、情報環境学研究科、未来科学研究科及び先端科学技術研究科を設け、各研究科に次の課程及び専攻を置く。
工学研究科
修士課程

電気電子工学専攻
物質工学専攻機械工学専攻情報通信工学専攻

理工学研究科
修士課程

理学専攻
情報学専攻
デザイン工学専攻
生命理工学専攻

情報環境学研究科
修士課程

情報環境学専攻― 90 ―

未来科学研究科
修士課程

建築学専攻
情報メディア学専攻
ロボット・メカトロニクス学専攻

先端科学技術研究科
博士課程 ( 後期 )

数理学専攻
電気電子システム工学専攻
情報通信メディア工学専攻
機械システム工学専攻
建築・建設環境工学専攻
物質生命理工学専攻
先端技術創成専攻
情報学専攻

２

前項に定める各研究科に、研究科規則を定める。

３

前項の研究科規則に、次の事項を記載する。
①

研究科・専攻における人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的②

学年・学期に関する事項③

教育課程に関する事項④

課程修了の要件⑤

その他、大学院学則施行上の必要事項（課程の区分・修業年限）第４条
２

修士課程の標準修業年限は２年とし、工学研究科社会人コースにおいては３年とする。

博士課程（後期）の標準修業年限は３年とする。

（課程の目的）第５条

修士課程は、広い視野にたって精深な学識を授け、専攻分野における研究能力または高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うことを目的とする。
２

博士課程 ( 後期 ) は、専攻分野について、研究者として自立して研究活動を行い、またはその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目的とする。    

（最長在学年限）第６条

最長在学年限は、修士課程を 4 年、博士課程（後期）を 6 年とする。ただし、修士課程のうち工学研究科社会人コースにおいては 6 年を最長在学年限とする。
（入学及び収容定員）
第７条

各研究科の入学定員及び収容定員は、別表第１のとおりとする。
― 91 ―

第３章

運営の機関

（研究科委員長）
第８条

各研究科に、研究科委員長を置く。

２

委員長の選出に関する規則は別に定める。

３

委員長は、当該研究科の学務を統括し、次条に規定する研究科委員会を招集する。

（研究科委員会）
第９条

各研究科に、研究科委員会を置く。

２

研究科委員会は、大学院担当の専任教員で組織する。

３

大学院担当の教員の資格・種別、その選考基準及び選考手続ならびに研究科委員会の組織及び運営等については別に定める。
（審議事項）
第 10 条 研究科委員会は、それぞれの研究科に関する、次の事項について審議する。
(1)

学生の入学、転学、留学、休学、退学及び賞罰等に関する事項(2)

教育課程及び授業編成に関する事項(3)

試験及び学位論文審査に関する事項(4)

学位授与に関する事項(5)

研究科委員会会員の人事に関する事項(6)

委員長の推挙に関する事項(7)

大学院則及び研究科規則の改正に関する事項(8)

委員長または学長が諮問した事項(9)

その他研究及び教育に関する事項
第４章

学年、学期および休業日（学年・学期）
第 11 条 学年は、４月１日に始まり、翌年３月 31 日に終る。
２

学年を前学期及び後学期に分け、その期間については各研究科において定める。

（休業日）
第 12 条 休業日は、次のとおりとする。
日曜日
国民の祝日に関する法律（昭和 23 年法律第 178 号）に規定する休日
創立記念日

９月 11 日

夏季休業
冬季休業
― 92 ―

春季休業
２

夏季休業、冬季休業及び春季休業の期間については、各研究科においてその都度定める。

３

必要があるときは、休業日を変更し、または臨時に休業日を定めることができる。

４

休業中でも、特別の必要があるときには、授業を行うことがある。
第５章

教育課程

（授業科目・単位等）
第 13 条 各研究科における授業科目及び単位数は、各研究科規則において定める。
２

授業科目の単位数算定の基準については、本大学学則第 21 条を準用する。

３

授業科目の履修方法及び博士課程（後期）における必要な研究指導については、各研究科の定めるところによる。

４

本大学院は、授業並びに研究指導の内容及び方法の改善を図るための組織的な研修及び研究を実施するものとする。

（大学院の教育方法の特例）
第 14 条各研究科においては、教育上特別の必要があると認められる場合には、標準修業年限の全期間にわたり、夜間その他特定の時間又は時期において授業又は研究指導を行う等の適当な方法により教育を行うことができる。
（他の大学院における授業科目の履修）
第 15 条学生が各研究科の定めるところにより、他大学の大学院または外国の大学院において履修した授業科目について修得した単位は、当該研究科委員会が教育上有益と認めた場合、その修得した単位のうち 10 単位を超えない範囲で、その研究科における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
（入学前の既修得単位の認定）
第 16 条学生が、本大学院に入学する前に大学院において履修した授業科目について修得した単位は、当該研究科委員会が教育上有益と認めた場合、本大学院に入学した後の本大学院
当該研究科における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２

前項により修得したものとみなすことのできる単位数は、本大学院において修得した単位以外のものについては、10 単位を超えないものとする。

（他の大学院または研究所等における研究指導）第 17 条学生が、他の大学院または研究所等において課程修了に必要な研究指導の一部を受けることが教育上有益であると研究科委員会が認めた場合、当該大学院（もしくは研究科）
または研究所等の協議に基づき、その研究指導を受けることを認めることができる。
２   前項の規定により研究指導を受けることのできる期間は、１年を超えないものとする。ただし、修士課程を除き、研究科委員会が教育上有益と認めた場合、さらに１年以内に限り延― 93 ―

長を認めることができる。
３

前２項の規定は、学生が外国の大学院または研究所等において研究指導を受けようとする

場合に準用する。
（学部等における授業科目の履修）
第 18 条修士課程においては、教育上有益と当該研究科委員会が認めた場合で、次の各号に掲げる科目を修得したときは、当該研究科の修士課程における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
(1)

本大学学部の科目(2)

本大学院の他の研究科の科目（教員の免許状取得資格）
第 19 条

教育職員の免許状を取得しようとする者は、本学で定めている教職課程に関する科

目及び必要な授業科目を修得しなければならない。
２

本大学院において取得できる免許状の種類は別表第２のとおりとする。

第６章

課程修了の要件とその認定（修士課程修了の要件）
第 20 条修士課程の修了要件については、修士課程を置く各研究科の研究科規則において定める。
（博士課程 ( 後期 ) 修了の要件）
第 21 条

博士課程（後期）の修了要件については、博士課程（後期）を置く各研究科の研究

科規則において定める。
（課程修了の認定・成績評価）
第 22 条 課程修了の認定は、各研究科委員会が行う。
２

学位論文審査及び最終試験の成績評価は、各研究科委員会が定める手続、方法等に従い、当該研究科委員会から委嘱された論文審査委員及び最終試験委員が行う。
３

科目及び論文審査の評価は、次のとおりとする。

[ 先端科学技術研究科 ](1)

科目及び論文審査
Ａ

合

格

Ｂ

合

格

Ｃ

合

格

Ｄ

不合格

― 94 ―

(2)

最終試験
合

格

不合格
[ 工学研究科、理工学研究科、情報環境学研究科、未来科学研究科 ]
(1)

(2)

科目及び論文審査
Ｓ

合

格

Ａ

合

格

Ｂ

合

格

Ｃ

合

格

Ｄ

不合格

最終試験
合

格

不合格
第７章

学位授与

（学位の授与）第 23 条本大学院の課程を修了した者には、「東京電機大学学位規程」の定める手続により、研究科委員会の議を経て修士または博士の学位を授与する。
２

博士課程 ( 後期 ) を経ないで論文を提出し、博士の学位を請求した者に対する論文審査及び学力の確認は、「東京電機大学学位規程」及び「東京電機大学博士課程によらない学位請求の審査規程」の定めるところによる。

（学位の種類・名称）
第 24 条 学位の種類及び名称は、別表第３のとおりとする。
第８章

入学、学籍の異動および賞罰（入学の時期）
第 25 条 入学の時期は、学年もしくは学期の始めとする。
（入学資格）
第 26 条 修士課程に入学することのできる者は、次の各号のいずれかに該当する者とする。
(1)

学校教育法第 83 条に定める大学を卒業した者(2)

学校教育法第 104 条第 4 項の規定により学士の学位を授与された者(3)

外国において学校教育における 16 年の課程を修了した者(4)

外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了した者― 95 ―

(5)専修学校の専門課程（修業年限が 4 年以上であることその他の文部科学大臣が定める基

準を満たすものに限る。
）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者(6)

文部科学大臣の指定した者(7)

大学に３年以上在学し、又は、外国において学校教育における 15 年の課程を修了し、本大学院当該研究科委員会が、特に優れた成績で所定の単位を修得したものと認めた者(8)

本大学院当該研究科委員会において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22 歳に達した者(9)

その他本大学院当該研究科委員会が、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者
２

博士課程（後期）に入学することのできる者は、次の各号のいずれかに該当する者とする。

(1)

修士の学位を有する者(2)

外国において、修士の学位に相当する学位を授与された者(3)

外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修し、修士の学位に相当する学位を授与された者(4)

大学を卒業し、大学、研究所等において、２年以上研究に従事した者で、本大学院当該研究科委員会が、当該研究の成果等により、修士の学位を有する者と同等以上の学力がある
と認めた者
(5)

外国において学校教育における 16 年の課程を修了した後、または外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16 年の課程を修了した後、大学、研究所等において、２年以上研究に従事した者で、大学院において、当該研究の成果等により、修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者(6)

本大学院当該研究科委員会において、個別の入学資格審査により、修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で、24 歳に達した者(7)

その他本大学院当該研究科委員会が、修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者（入学志願手続）第 27 条 入学志願者は、指定の期間内に、所定の入学志願手続をとらなければならない。
（修士課程入学者の選考）
第 28 条修士課程への入学者の選考は、学科試験、人物考査及び健康診断等の方法による選抜試験により行う。
２

学科試験は、主として筆記とし、必要があるときは口述を加えることがある。

３

筆記試験は、専門に関する学科目と外国語について行う。

（博士課程（後期）入学者の選考）
第 29 条

博士課程（後期）への入学者の選考は、筆記試験、口述試験、修士課程における学― 96 ―

業成績、修士論文、人物考査及び身体検査等の方法による選抜試験により行う。
（入学手続）
第 30 条

入学者の選考に合格した者は、指定の期日までに保証人連署の誓約書その他必要な書類に別表第４に定める学費を添えて、入学手続をしなければならない。
２

学長は、前項の入学手続を完了した者に入学を許可する。

（転学）
第 31 条他の大学院の学生が、所属大学の学長または研究科の長の承認書を添えて本大学院に転学を志望したときは、選考の上、学年または学期の始めに入学を許可することがある。
２

学生が、他の大学院への転学を願い出たときは、事情によって許可することがある。

（再入学）
第 32 条大学院を退学した者または除籍された者が、再び入学を願い出たときは、定員に余裕がある場合にかぎり、選考のうえ、許可することがある。ただし、懲戒による退学者の再入学は許可しない。
（留学）
第 33 条学生が、外国の大学院等の授業科目の履修または研究指導を受けるために留学を願い出たとき、その学生の所属の研究科委員会が、本人の教育上有益であると認めた場合、許可することができる。
２

留学期間は１年を原則とし、その期間は１年を限度として、第 20 条もしくは第 21 条に定める在学年数に算入できる。
３

留学期間中における学費は、事情により減額もしくは免除することができる。

（休学）
第 34 条

傷病その他の理由で引き続き３ヶ月以上出席することができない者は、医師の診断書もしくは理由書を添え、休学届を提出し、研究科委員長の許可を受けなければならない。
２

休学は当該年度限りとする。ただし、特別の事情がある場合には、引き続き休学を許可することがある。
３

休学期間は、各課程それぞれ２年を超えることはできない。

４

休学の理由が消滅したときには、復学届を提出し、研究科委員長の許可を受けなければならない。
５

休学期間は、在学年数に算入しない。

６

休学者は学期ごとに、60,000 円の在籍料を納入する。

（退学）
第 35 条

傷病その他の理由により退学しようとする者は、理由書を添え、保証人連署の退学届を提出し、許可を受けなければならない。
― 97 ―

（除籍）
第 36 条 次の各号のいずれかに該当する者は除籍とする(1)

第６条に定める最長在学年限を超えた者(2)

第 34 条第３項に定める通算休学期間を超えても復学しない者(3)

学業を怠り、成業の見込みがないと認められた者(4)

正当な理由がなく、無届けで、引き続き３ヶ月以上欠席した者(5)所定の学費の納入期日から起算して、３ヶ月以内に学費を納入しない者（表彰）
第 37 条学生として表彰に価する行為があった者については、学長または委員長は表彰することができる。
（懲戒）第 38 条

学則に基づいて定められている規則、規程等に違反し、あるいはその他学生としての本分に反する行為があった学生に対しては、研究科委員会の議を経て、学長が懲戒する。
２

懲戒の種類は、退学、停学及び訓告とする。

３

前項の退学は、次の各号のいずれかに該当する者に対して行う。

(1)

性行不良で、改悛の見込みがないと認められた者(2)

本学の秩序を乱し、その他学生の本分に著しく反した者
第９章

科目等履修生（科目等履修生）
第 39 条本大学院の学生以外の者で、本大学院で開設している１または複数の授業科目の履修を希望する者は、選考の上、科目等履修生として科目等の履修を許可することができる。
２

科目等履修生に関する事項は、別に定める。
第 10 章外国人特別学生（外国人特別学生）
第 40 条外国人であって、第 26 条に定める入学資格がある者は、選考の上、入学を許可することができる。
第 11 章

学費及びその他の費用（学費及びその他の費用）
第 41 条 入学検定料、学費及び科目等履修費は別表第４のとおりとする。
２

学費とは、入学金及び授業料をいう。

３

博士の学位論文審査料については、別に定める。
― 98 ―

４

学費及びその他の費用は、所定の期日までに納入しなければならない。

５

すでに納入した学費その他の費用等は、返還しない。ただし、入学手続きのために納入した学費その他の費用については、学費取扱規程の定めによる。

６

授業料は分納することができる。
第 12 章改正および雑則（改正）
第 42 条 本学則の改正は、研究科委員会の議を経なければならない。
（施行細則その他）
第 43 条 本学則の施行に必要な細則等は、研究科委員会の議を経て別に定めることができる。
附

則（省略）

別表第１～４（省略）― 99 ―

東京電機大学大学院未来科学研究科規則
第１章

総

則

（趣旨）
第１条

未来科学研究科規則は、東京電機大学大学院学則（以下「大学院則」という。）第３条第２項に基づき、未来科学研究科（以下「本研究科」という。）の人材の養成に関する目
的その他の教育研究上の目的、学年及び学期、教育課程、課程修了の要件その他大学院則施
行上必要な事項を定める。
（人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的）
第２条

本研究科は、学部教育で培った科学技術に関する知識をさらに発展させて、人類の知的生産活動を促進する生活空間（知的住空間、知的情報空間、知的行動空間）を創生する科
学技術の開発及びそれを展開する能力を修得させることを目的とする。
すなわち、人の生活空間環境の発展と維持に、科学技術を適用しかつ共生させることができる、幅広い視野と時代の方向性を見通す先見性と創造性を有する高度専門科学技術者を養成する。
２

本研究科の各専攻における人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的は、次のとおりとする。

（1） 建築学専攻は、学部教育で培った建築技術に関する知識をさらに発展させて、人類の知的住空間を創生する建築学に関する科学技術の開発及びそれを展開する能力を修得させることを目的とする。
すなわち、建築学の「建築計画学・都市計画学」「建築環境学・設備工学」「建築構造学・生産工学」ならびに「建築設計」部門の創造性を有する高度専門科学技術者を養成する。
（2） 情報メディア学専攻は、学部教育で培った情報メディア技術に関する知識をさらに発展させて、人類の知的情報空間を創生する情報メディア工学に関する科学技術の開発及びそれを展開する能力を修得させることを目的とする。
すなわち、情報メディア学の「メディアデザイン」「ヒューマンコンピュータインタラ
クション」「ネットワークコンピューティング」部門の創造性を有する高度専門科学技術者を養成する。
（3） ロボット・メカトロニクス学専攻は、学部教育で培ったメカトロニクス技術に関する知識をさらに発展させて、人類の知的行動空間を創生するロボット ･ メカトロニクス工学に関する科学技術の開発及びそれを展開する能力を修得させることを目的とする。
すなわち、ロボット・メカトロニクス学の「電気電子工学」「機械工学」「情報工学」「コンピュータ工学」「制御工学」部門の基盤技術を相乗的に統合する創造性を有する高度専
門科学技術者を養成する。

― 100 ―

第２章

学年及び学期（学年・学期）
第３条
２

学年は、４月１日に始まり、翌年３月 31 日に終わる。

学年を、次の２つに分ける。
前学期

４月１日から９月 10 日まで

後学期

９月 11 日から翌年３月 31 日まで
第３章

教育課程

（授業科目・単位等）
第４条

本研究科における授業科目及び単位数は、別表第１のとおりとする。
第４章

成績及び修了（成績評価・単位認定）
第５条
２

本研究科は大学院則第 22 条に基づき、科目の成績評価を行う。

本研究科における、成績評価及び GPA（Grade point Average) ポイントは、次の評
点区分に基づき行う。
評点90 〜 100
80 〜 89
70 〜 79
60 〜 69
０〜 59
放棄

成績評価
S
A
Ｂ
Ｃ
Ｄ
―

GPA ポイント
4
3
2
1
0
0

（修士課程修了の要件）
第６条

本研究科において修士課程を修了するには、２年以上在学し、所要科目 30 単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査及び最終試験に合格しなければならない。ただし、在学期間に関しては、優れた業績をあげた者については、1 年以上の在学で修了を認めることができる。
２

前項の場合において、修士課程の目的に応じ適当と認められるときは、特定の課題についての研究の成果の審査をもって修士論文の審査に代えることができる。
第５章

改

正

（改正）
第７条
附

この規則の改正は、本研究科委員会の議を経なければならない。
則（省略）

別表第１（省略）― 101 ―

東京電機大学学位規程（抄）
第１章

総

則

（目的）
第１条

本学学位規程は、本学において授与する学位の種類、論文審査及び試験の方法その他

学位に関し、必要な事項を定めるものとする。
（学位の種類等）
第２条

本学において授与する学位は、博士、修士及び学士であり、それに付記する専攻分野

は次のとおりとする。
博士（工学）

博士（理学）

博士（情報学）
修士（工学）

修士（理学）

修士（情報環境学）

修士（情報学）

学士（工学）

学士（理学）

学士（情報社会学）

学士（情報環境学）

学士（情報学）（学位の授与の要件）
第３条

博士の学位は本学大学院学則の定めるところにより、博士課程（後期）を修了した者に授与する。
２

前項に規定する者のほか、本学大学院学則第 23 条第２項により博士の学位は、本学に学位論文を提出してその審査及び学力の確認に合格し、かつ、人物学力とも本学大学院の博士課程（後期）に所定期間在学し所定の専攻科目について所定単位以上を修得した者と同等以上と認められた者に授与することができる。

３

修士の学位は本学大学院学則の定めるところにより、修士課程を修了した者に授与する。

４

学士の学位は本学大学学則の定めるところにより、本大学を卒業した者に授与する。
第２章

学位の授与

（学位の授与）第４条

前条における大学院の修士課程及び博士課程（後期）の修了者については、本学大学

院学則第 23 条第１項の定めるところにより、また本大学の卒業者については、本学大学学則第 32 条第１項の定めるところにより、それぞれ学位を授与する。

― 102 ―

（論文提出による学位の授与）
第５条

第３条第２項により、博士の学位論文を提出した者については本学博士課程（後期）によらない学位請求の審査規程の定めるところにより審査の上、学位を授与することができる。
（課程の修了及び論文の審査の議決）
第６条

研究科委員会は、第３条第１項及び第３項によるものについては本学大学院学則の定めるところにより、それぞれ課程の修了の可否を議決する。
２

前項の研究科委員会は、会員総数（長期海外出張者及び休職者を除く）の３分の２以上の出席がなければ開くことができない。
３

第１項の議決は出席委員の３分の２以上の賛成を必要とする。

４

第３条第２項によるものについては本学博士課程（後期）によらない学位請求の審査規程の定めるところに従って決する。
（学長への報告）
第７条

研究科委員会が前条の議決をしたときは、当該研究科委員会の委員長は、すみやかに

文書により、学長に報告しなければならない。
２

学部教授会が卒業を認定したときは、当該学部長は、すみやかに文書により、学長に報告しなければならない。
（学位記の交付）第８条

学長は、前条の報告に基づいてそれぞれ学位記を授与するものとする。
第３章

論文の公表、学位の名称の使用（論文要旨等の公表）
第９条

本学は、博士の学位を授与したときは、当該博士の学位を授与した日から３月以内にその論文の内容の要旨及び論文審査の結果の要旨を公表するものとする。
（学位論文の公表）
第 10 条

博士の学位の授与を受けた者は、当該博士の学位の授与を受けた日から１年以内にその論文を印刷公表するものとする。ただし、学位の授与を受ける前にすでに印刷公表した
ときはこの限りでない。
（学位の名称の使用）
第 11 条

学位の授与を受けた者は、学位の名称を用いるときは、当該学位を授与した本学名を、博士（工学）（東京電機大学）、博士（理学）（東京電機大学 )、博士（情報学）（東京電機大学 )、修士（工学）（東京電機大学）、修士（理学）（東京電機大学）、修士 ( 情報環境学）（東京電機大学）、修士（情報学）（東京電機大学）、学士（工学）（東京電機大学）、学士（理学）― 103 ―

（東京電機大学）、学士（情報社会学）（東京電機大学）、学士（情報環境学）（東京電機大学）、
学士（情報学）（東京電機大学）のように付記するものとする。
２

学位記の様式は、別表第１から別表第４のとおりとする。
第４章

学位授与の取消、学位記の再交付、学位授与の報告（学位授与の取消）
第 12 条

学位を授与された者がその名誉を汚辱する行為があったとき又は不正の方法により学位の授与を受けた事実が判明したときは、学長は、当該研究科委員会又は当該学部教授会の議を経て学位の授与を取消すことができる。
（学位記の再交付）
第 13 条 学位記の再交付は行わない。
（学位授与の報告）
第 14 条本学において博士の学位を授与したときは、学長は当該博士の学位を授与した日から３月以内に所定の様式により、文部科学大臣に報告するものとする。
付

則（省略）

― 104 ―

東京電機大学学生救済奨学金貸与規程
第１条（目的）この規程は、教育の機会均等の精神に基づき、経済的事由が急変したために修学に困難をきたした者に、救済奨学金を貸与し（以下貸与された者を「救済奨学生」という。）、
もって学業継続の機会を与えることを目的とする。
第２条（救済奨学資金）この規程による救済奨学資金は、当該年度の予算の範囲内とする。
第３条（救済奨学生の選考・決定等）救済奨学生は、東京電機大学大学院、東京電機大学及び東京電機大学短期大学のいずれかに在籍する学生であって、学業達成に意欲的で心身共に健康であり、かつ、主たる家計支持者の経済的事由の急変が次の各号のいずれかに該当し、学費の支弁が困難であると認められるとともに、救済奨学金の貸与により学業継続が可能であると認められる者のうちから採用する。
⑴

失業又は事業の倒産

⑵

被災

⑶

長期療養

⑷

死亡

⑸

その他学費の支弁が困難であると救済奨学生選考委員会が認める事項

２

救済奨学生の採用は、救済奨学生選考委員会の選考に基づき、学長がこれを決定する。

第４条（救済奨学金の貸与額）東京電機大学大学院、東京電機大学工学部、工学部第一部、工学部第二部（平成 17 年度以前入学者）、理工学部、未来科学部及び東京電機大学短期大学
における救済奨学金の貸与額は、それぞれの学則に定める半期分の学費相当額とする。
２

東京電機大学工学部第二部（平成 18 年度以降入学者）及び情報環境学部における救済奨学金の貸与額は、当該学期の授業料基礎額及び履修予定単位数分の従量額並びに教育充実費相当額とする。

３

救済奨学金は学費に充当しなければならない。

第５条（採用）救済奨学生の採用は、原則として毎年 4 月又は 10 月とし、各校における在籍
期間中 1 回とする。
第６条（救済奨学生の資格停止）救済奨学生が休学したときは、救済奨学生の資格を停止する。
この場合、既に貸与した救済奨学金を返還させることができる。
第７条（救済奨学生の資格取消）救済奨学生が次の各号のいずれかに該当し、救済奨学生として不適格と認められたときは、救済奨学生の資格を取り消す。
退学したとき、又は除籍されたとき。

⑵

学則に違反して処分を受けたとき。

⑶

救済奨学生としてふさわしくない行為があったとき。

２⑴

前項により救済奨学生の資格を取り消された者は、直ちに貸与された救済奨学金の全額を返還しなければならない。

第８条（救済奨学金の返還）救済奨学金の返還は、元金均等割年賦返済とする。
２

救済奨学金の返還に係る手数料は、救済奨学生が負担する。

３

返還期間は、卒業又は修了あるいは満期退学した年度の翌年度から起算し 5 年間とする。
― 105 ―

ただし、繰り上げて返還することは差し支えない。
第９条（利子）貸与した救済奨学金は無利子とする。
第10条（褒賞金の給付・返還の免除）次の各号のいずれかに該当すると認められるときは、既に貸与した救済奨学金の一部または全部を褒賞金として給付することがある。ただし、褒賞金は返還金に充当しなければならない。
卒業あるいは修了時に優秀な成績を修めたとき。

⑵

卒業あるいは修了時に著しい学業成果を修めたとき。

２⑴

救済奨学生が死亡又は不具廃疾のため返還不能と認められたときは、救済奨学金の返還の一部又は全部を免除することがある。

第11条（事務）救済奨学生の採用等に係る事務は学生支援センターが、救済奨学金の貸付・回収等に係る事務は経理部（会計担当）がそれぞれ分掌する。
第12条（実施）この規程の施行についての細則その他必要事項は、別に定める。
付

則（省略）

― 106 ―

東京電機大学学生支援奨学金貸与規程
第１条（目的）この規程は、東京電機大学大学院、東京電機大学及び東京電機大学短期大学のいずれかに在学する学生に支援奨学金を貸与し（以下貸与された者を「支援奨学生」という。）、
もって学生の有為な自己資質向上に資することを目的とする。
第２条（支援奨学資金）この規程による支援奨学資金は、当該年度の予算の範囲内とする。
第３条（支援奨学生の推薦・決定等）支援奨学生は、東京電機大学大学院、東京電機大学及び東京電機大学短期大学のいずれかに在学する学生であって、人物優秀にして学業成績が良好であり、かつ、次の各号のいずれかに該当する者のうちから採用する。
⑴

本学主催の海外英語短期研修に参加する者⑵

自己資質向上を目的とした教育装置等を購入する者⑶

その他自己資質向上の実現に意欲があると認められる者

２

支援奨学生は、次の各号のいずれかに該当する者を除く。
⑴

休学中の者

⑵

留学中の者

⑶

所定修業年限を超えて在学している者

３

支援奨学生の採用は、学生支援センター長が推薦し、学長がこれを決定する。

第４条（支援奨学金の貸与額）支援奨学金の貸与額は、30 万円の範囲内で学生支援センター
長が査定する。
２

支援奨学金は前条第 1 項の各号に定める使途に充当しなければならない。

第５条（採用）支援奨学生の採用は、各校における在学期間中 1 回とする。
第６条（支援奨学生の資格停止）支援奨学生が休学したときは、支援奨学生の資格を停止する。
この場合、既に貸与した支援奨学金を返還させることができる。
第７条（支援奨学生の資格取消）支援奨学生が次の各号のいずれかに該当し、支援奨学生として不適格と認められたときは、支援奨学生の資格を取り消す。
退学したとき、又は除籍されたとき。

⑵

学則に違反して処分を受けたとき。

⑶

支援奨学生としてふさわしくない行為があったとき。

２⑴

前項により支援奨学生の資格を取り消された者は、直ちに貸与された支援奨学金の全額を返還しなければならない。

第８条（支援奨学金の返還）支援奨学金の返還は、元金均等割年賦返済とする。
２

支援奨学金の返還に係る手数料は、支援奨学生が負担する。

３

返還期間は、卒業又は修了あるいは満期退学した年度の翌年度から起算し 5 年間を限度とする。ただし、在学期間中を含め年賦返済又は繰り上げて返還することは差し支えない。

第９条（利子）貸与した支援奨学金は無利子とする。
第10条（事務）支援奨学生の採用等に係る事務は学生支援センター（学生厚生担当）が、支援
奨学金の貸付・回収等に係る事務は経理部（会計担当）がそれぞれ分掌する。
第11条（実施）この規程の施行についての細則その他必要事項は、別に定める。
付則（省略）― 107 ―

― 108 ―沿革― 109 ―

沿革1907.9.（明治 40 年） ・東京・神田に電機学校創立（9 月 11 日）
1949.4.（昭和 24 年） ・東京電機大学開設＜工学部第一部電気工学科・電気通信工学科設置＞
1950.4.（昭和 25 年） ・東京電機大学短期大学部開設＜電気科第二部設置＞
1952.4.（昭和 27 年） ・工学部第二部開設＜工学部第二部電気工学科設置＞
1956.2.（昭和 31 年） ・東京電機大学短期大学部を東京電機大学短期大学に名称変更
1958.4.（昭和 33 年） ・東京電機大学大学院（夜間）開設＜工学研究科電気工学専攻（修士課程）設置＞
1960.4.（昭和 35 年） ・工学部第一部電子工学科設置
1961.4.（昭和 36 年） ・工学部第一部機械工学科・応用理化学科設置
・工学部第二部電気通信工学科設置
1962.4.（昭和 37 年） ・大学院工学研究科博士課程開設＜電気工学専攻（博士課程）設置＞
・工学部第二部電子工学科・機械工学科設置
1965.4.（昭和 40 年） ・工学部第一部精密機械工学科・建築学科設置
1975.4.（昭和 50 年） ・工学研究科電気工学専攻（修士課程）（昼間）設置
1977.4.（昭和 52 年） ・鳩山キャンパス開設、理工学部開設＜数理学科・経営工学科・建設
工学科・産業機械工学科設置＞
1981.4.（昭和 56 年） ・理工学研究科開設＜数理学専攻（修士課程）・システム工学専攻（修士課程）
・建設工学専攻（修士課程）・機械工学専攻（修士課程）設
置＞
・総合研究所開設
1983.4.（昭和 58 年） ・理工学研究科博士課程開設＜応用システム工学専攻（博士課程）設
置＞
1984.4.（昭和 59 年） ・理工学研究科数理学専攻（博士課程）設置
1986.4.（昭和 61 年） ・理工学部情報科学科、応用電子工学科設置
1990.4.（平成 2 年） ・千葉ニュータウンキャンパス開設
・工学研究科情報通信工学専攻（修士課程）・電子工学専攻（修士課程）
設置
・理工学研究科情報科学専攻（修士課程）
・応用電子工学専攻（修士課程）設置
1991.4.（平成 3 年） ・工学研究科機械システム工学専攻（修士課程）・物質工学専攻（修士課程）設置1992.4.（平成 4 年） ・工学研究科情報通信工学専攻（博士課程）・電子工学専攻（博士課程）、建築学専攻（修士課程）設置
・理工学研究科数理学専攻（博士課程）を数理科学専攻（博士課程）に名称変更
1993.4.（平成 5 年） ・工学研究科機械システム工学専攻（博士課程）、物質工学専攻（博士課程）設置
・工学部第一部・工学部第二部電気通信工学科を情報通信工学科、工学部第一部応用理化学科を物質工学科に名称変更
1995.4.（平成 7 年） ・工学研究科建築学専攻（博士課程）設置― 110 ―

1997.4.（平成 9 年） ・超電導応用研究所、建設技術研究所設立
・産官学交流センター設立
1997.6.（平成 9 年） ・ハイテク・リサーチ・センター設立
1999.4.（平成 11 年） ・理工学部数理学科を数理科学科、経営工学科を情報システム工学科、建設工学科を建設環境工学科、産業機械工学科を知能機械工学科、
応用電子工学科を電子情報工学科に名称変更
・フロンティア共同研究センター設立
2000.4.（平成 12 年） ・理工学部生命工学科、情報社会学科設置
2001.4.（平成 13 年） ・情報環境学部開設＜情報環境工学科、情報環境デザイン学科設置＞
・大学院工学研究科機械工学専攻（修士課程・博士課程）、精密シス
テム工学専攻（修士課程・博士課程）設置
2002.4.（平成 14 年） ・工学部第一部情報メディア学科設置
・工学部第一部物質工学科を環境物質化学科、精密機械工学科を機械
情報工学科に名称変更
・理工学研究科生命工学専攻（修士課程）設置
・理工学研究科数理科学専攻（博士課程）を数理・情報科学専攻（博士課程）、数理学専攻（修士課程）を数理科学専攻（修士課程）、シ
ステム工学専攻（修士課程）を情報システム工学専攻（修士課程）、機械工学専攻（修士課程）を知能機械工学専攻（修士課程）に名称変更
2003.4.（平成 15 年） ・理工学研究科応用電子工学専攻（修士課程）を電子情報工学専攻（修士課程）に名称変更
2004.4.（平成 16 年） ・情報環境学研究科（修士課程）開設＜情報環境工学専攻（修士課程）、
情報環境デザイン学専攻（修士課程）設置＞
・工学研究科情報メディア学専攻（修士課程・博士課程）設置
・理工学研究科情報社会学専攻（修士課程）設置
・超電導応用研究所を先端工学研究所に名称変更
2005.7.（平成 17 年） ・東京電機大学短期大学廃止
・工学研究科機械システム工学専攻（修士課程・博士課程）廃止
2006.4.（平成 18 年） ・先端科学技術研究科（博士課程（後期））開設＜数理学専攻、電気電子システム工学専攻、情報通信メディア工学専攻、機械システム
工学専攻、建築・建設環境工学専攻、物質生命理工学専攻、先端技術創成専攻、情報学専攻設置＞（※工学研究科博士課程、理工学研
究科博士課程を廃止）
・理工学研究科建設工学専攻（修士課程）を建設環境工学専攻（修士課程）に名称変更
・情報環境学部情報環境学科設置（※情報環境学部情報環境工学科、
情報環境デザイン学科学生募集停止）
2007.4.（平成 19 年） ・創立 100 周年（9 月 11 日）
・未来科学部開設＜建築学科、情報メディア学科、ロボット・メカト
ロニクス学科設置＞
・工学部開設＜電気電子工学科、環境化学科、機械工学科、情報通信工学科設置＞（※工学部第一部電気工学科、電子工学科、環境物質― 111 ―

化学科、機械工学科、機械情報工学科、情報通信工学科、情報メディア学科、建築学科の学生募集停止）
・理工学部理工学科設置＜ 4 学系体制 : サイエンス学系、情報システ
ムデザイン学系、創造工学系、生命理工学系＞（※理工学部数理科
学科、情報科学科、情報システム工学科、建設環境工学科、知能機械工学科、電子情報工学科、生命工学科、情報社会学科の学生募集停止）
2008.4.（平成 20 年） ・工学部第二部電気電子工学科設置（※工学部第二部電気工学科、電子工学科の学生募集停止）
2009.4.（平成 21 年） ・未来科学研究科（修士課程）開設＜建築学専攻、情報メディア学専攻、ロボット・メカトロニクス学専攻設置＞
・工学研究科電気電子工学専攻（修士課程）設置（※工学研究科電気工学専攻（修士課程）、電子工学専攻（修士課程）、精密システム工学専攻（修士課程）、情報メディア学専攻（修士課程）、建築学専攻（修士課程）の学生募集停止）
・理工学研究科理学専攻（修士課程）、情報学専攻（修士課程）、デザ
イン工学専攻（修士課程）、生命理工学専攻（修士課程）設置（※
理工学研究科数理科学専攻（修士課程）、情報科学専攻（修士課程）、
情報システム工学専攻（修士課程）、建設環境工学専攻（修士課程）、
知能機械工学専攻（修士課程）、電子情報工学専攻（修士課程）、生
命工学専攻（修士課程）、情報社会学専攻（修士課程）の学生募集停止）
・情報環境学研究科情報環境学専攻（修士課程）設置（※情報環境学
研究科情報環境工学専攻（修士課程）、情報環境デザイン学専攻（修士課程）の学生募集停止）
・理工学部理工学科学系再編＜ 5 学系体制 : 理学系、生命理工学系、
情報システムデザイン学系、電子・機械工学系、建築・都市環境学
系へ再編＞
2010.4.（平成 22 年） ・工学研究科電気工学専攻（修士課程）、電子工学専攻（修士課程）の廃止
・理工学研究科数理科学専攻（修士課程）、情報科学専攻（修士課程）、
情報システム工学専攻（修士課程）、建設環境工学専攻（修士課程）、
知能機械工学専攻（修士課程）、生命工学専攻（修士課程）、情報社
会学専攻（修士課程）の廃止
2010.9.（平成 22 年） ・工学研究科情報メディア学専攻（修士課程）の廃止
2011.3.（平成 23 年） ・建設技術研究所の廃止
2011.4.（平成 23 年） ・工学研究科精密システム工学専攻（修士課程）、理工学研究科電子情報工学専攻（修士課程）、情報環境学研究科情報環境デザイン学専攻（修士課程）の廃止
・情報環境学部情報環境工学科、情報環境デザイン学科の廃止
2012.4.（平成 24 年） ・東京千住キャンパス開設（先端科学技術研究科（東京神田キャン
パス所属）、工学研究科（修士課程）、未来科学研究科（修士課程）、
工学部、工学部第二部、未来科学部が、東京神田キャンパスから東
京千住キャンパスへ移転）― 112 ―

その他

― 113 ―

東京電機大学― 114 ―

校歌

東京電機大学― 115 ―

学生歌

― 116 ―大学キャンパス所在地
東京千住キャンパス
〔大学（未来科学部、工学部、工学部第二部）・大学院（未来科学研究科、工学研究科、先端科学技術研究科）〕〒 120-8551

東京都足立区千住旭町 5 番

工学部・未来科学部事務部（教務担当）

03-5284-5333

学生支援センター（学生厚生担当）

03-5284-5340

学生支援センター（キャリア支援・就職担当）

03-5284-5344

千葉ニュータウンキャンパス〔大学（情報環境学部）・大学院（情報環境学研究科、先端科学技術研究科）〕〒 270-1382

干葉県印西市武西学園台 2 － 1200

TEL：0476-46-4111
埼玉鳩山キャンパス
〔大学（理工学部）・大学院（理工学研究科、先端科学技術研究科）〕〒 350-0394

埼玉県比企郡鳩山町石坂

TEL：049-296-0042

本冊子は新入生のみに配布されます。
修了するまで大切に取扱いください。