大学入試研究ジャーナル第 31 号，265-271，2021【資料】

高校教員に向けた入試広報活動――新潟大学におけるアドミッションフォーラムを中心に――
吉田 章人，並川 努，板倉 孝信，坂本 信（新潟大学）
18 歳人口の減少が見込まれるなかで，各大学においては入試広報活動が積極的に行われている。入試
広報活動の主な対象は高校生とその保護者，そして高校教員であるが，高校教員は受験生の志望校決定に影響力を持つ存在である。本稿では高校教員に対する入試広報活動について，新潟大学（以下，本学）の取組をもとにその現状と課題について整理した。本学において高校教員を対象とした活動として実施している高校訪問，アドミッションフォーラム，高大接続改革を考える会をそれぞれ紹介した上で，高校教員を本学に招聘するアドミッションフォーラムを中心に検討した。
キーワード：入試広報，高校教員，高大接続
1 はじめに
18 歳人口の減少が進むなかで，各大学では志願者確保のための対策の必要性が高まりつづけているといってよい。国公立大学においても，志願者確保対策は大きな課題の１つとなっており，種々の入試広報活動が活発に行われている。
入試広報戦略における主な対象は，高校生とその保護者及び高校教員である。高校教員が高校生の進路選
択に大きな影響力を及ぼす存在であることはしばしば指摘されているところである。新潟大学（以下，本学）が新入生を対象に実施している入試広報アンケート（以下，入試広報アンケート）を分析した結果においても，高校教員の高校生へ影響力の強さが示されている。並川・佐藤・濱口（2014）は 2012 年度，吉田・並川・坂本（2018）は 2016 年度の，それぞれ本学入試広報アンケートを分析したものであるが，並川ほか（2014）では，高校生の志望校決定に対して「高校の先生」が最も話を聞く機会が多く，かつ最も影響を及ぼしていることを示唆する結果となっていた。また，
吉田ほか（2018）では一般入試の前期日程と後期日程
及び推薦入試と試験日程別に分け，高校の先生についても「担任・副担任の先生」「進路指導の先生」「その他の先生」と 3 つに分けて聞いているが，「担任・副担任の先生」が最も強い影響力があることを示唆するものの，いずれも話す機会が比較的多く，受験生の志望
校選択における高校教員の存在感が改めて示される結果であった。
このように，高校教員の受験生への影響力の強さは本学における入試広報アンケートでも示されている。
本稿では，高校教員を対象とした入試広報活動について，本学の取組から確認していくことにしたい。

2 新潟大学における入試広報
2.1 入試広報の実施主体
本学において入試広報の実施を主に担当しているのは，学務部入試課と筆者の所属する経営戦略本部教育
戦略統括室高大接続推進部門である。高大接続推進部
門（以下，高大部門）は前身となる教育・学生支援機
構の入学センターから，経営戦略本部に設置された教育戦略統括室において「教育プログラム評価部門」
・「FD・SD 部門」とともに組織された 3 部門の 1 つである。高大接続の推進とともに，志願者確保に関する企画と実施を主たる業務とする。構成員は 2020 年 8月現在，部門長（理事）の下に，教員 2 名（専任・特任各 1 名）と特任専門職員 2 名及び再雇用職員 1 名の計 5 名のスタッフが在籍しており，本学の入試広報に従事している。なお，入試広報活動には，学部等の単位で実施しているものもあるが，高大部門が担当しているのは，全学としての入試広報活動である。本稿において扱う入試広報活動も，全学としての活動によるものである。
2.2 主な対象地域
2015 年度から 2019 年度までの 5 年間における本学への志願者数（延べ総数，年度は入学年度）は 36，
114 人にのぼるが，これを志願者の出身高校から都道
府県別に見ていくと，新潟，北海道・東北，関東，中部（新潟を除く）の 23 都道県で 95.5％を占めている。
特に，新潟・福島・群馬・山形・長野・栃木・秋田・富山の8県の出身者が全体の73.6％を占めるという結果であった。必ずしも志願者数の多さと，入試広報活動の比重とが一致しているわけではないが，入試広報- 265 -

大学入試研究ジャーナル第 31 号

活動の基本的な範囲としては東日本の諸地域が主な対象となっている。

佐藤・並川・濱口（2012）及び吉田ほか（2018）をもとに一部改変

接的な訪問を中断していたが，2017 年度から再開した。
県内については，高大部門の特任専門職員によって行われており，志願者確保とともに高大接続改革に対応していくための情報収集という観点も重視して，本学への志願者数などは考慮せず，県内高校のほぼすべてに訪問するようにしている。
一方，新潟県外の高校訪問については，教員・事務職員との 2 人 1 組で行っている。地域や志願者数などを参考に訪問校を決定し，訪問校には事前にアポイン
トをとって実施する。2019 年度は 18 組延べ 36 名の教職員によって 163 校に訪問した。2015 年度が 81 校への訪問であったことと比較すれば，2019 年度は 2 倍以上の高校に訪問するようになったといえる。こうした背景は高大部門のスタッフを増員したことや，本学における改組や総合型選抜の導入などの発信が必要な情報が多くあったこと，そして 2021 年度入試から大学入学共通テストや主体性等評価に関する高校側の対応状況などの情報を得る必要性などが挙げられる。特に，2021 年度入試にかかわる面での個々の高校の対応
状況や受験生の動向などは，やはり各高校に実際に赴かないと得られないものである。但し，佐藤ほか（2012）によれば，2010 年度の時点では 45 組延べ 90 名によって 414 校に訪問しており，当時に比べて規模においてかなり縮小されている。これはコストの問題だけでなく，入試広報の多様化や効率化などさまざまな理由が挙げられるが，訪問校を再度増やしていく上では高校訪問に参加する教職員の確保が大きな課題となった。入試広報活動が多様化していくなかで，高校訪問
はコストの面はもちろん，多くの教職員の協力が必要となる事業でもあり，志願者確保における入試広報や高校からの情報収集の必要性は学内に対しても周知していくことが求められる。また，高校訪問に関して
は，学部等の単位でも実施されているが，情報共有がなされておらず，全学から派遣された教職員と学部から派遣された教職員とが同日に同じ高校に訪問していたこともあった。高校訪問に対する高校側の負担感はしばしば指摘される点であるが，同じ大学がくりかえし来訪することで悪い印象を与える可能性もあり，学内における情報集約と情報共有も課題である。

3 高校教員への入試広報
3.1 高校訪問
高校訪問は多くの大学が実施しており，高校教員に向けた入試広報活動として最もポピュラーなものといえ，本学でも 2008 年度から実施している 3)。新潟県内に関しては 2009 年度を最後に長らく全学としての直3.2 アドミッションフォーラム
高校訪問とは別に，本学では高校教員を本学に招き，本学の実際を知ってもらうために，「アドミッションフ
ォーラム」というイベントを 2009 年度から実施している。高校訪問や進学相談会等とは異なり，本学に高校の先生が実際に訪れることにより，各学部教員や本

2.3 入試広報活動
図１は，本学における入試広報戦略の概念図である
1)。
前述したように，入試広報の主な対象は高校生とその保護者，そして高校教員である。本学ではこれまで
高校教員に対しては高校訪問やアドミッションフォー
ラム，高校生に対しては本学のホームページやパンフ
レットのほか，オープンキャンパス・出前講義・各種
進学説明会や大学説明会への参加・大学見学の受け入れなどを行ってきた。これらのなかで本学の進学相談会・大学説明会への参加状況に関しては，中畝（2007）
や板倉・吉田・並川・坂本（2020）において検討されている。一方，高校教員への入試広報に関しては，前述したように，並川ほか（2014）や吉田ほか（2018）において入試広報アンケートの分析から，高校教員への受験生への影響力を指摘したものの 2)，高校教員を対象とした入試広報活動について十分に整理したことはなかった。志願者確保という面だけでなく，高大接続改革や新学習指導要領への対応においても，高校教員との連携は必要である。本学においても，主に高校教員を対象とした入試広報活動として，高校訪問やアドミッションフォーラム，高大接続改革を考える会などを実施している。まずこれらの活動について整理していくことにしたい。
アドミッション
高校訪問

高校教員

フォーラム
高大接続改革

オープン

を考える会
高校生

キャンパス

大学説明会
保護者
進学相談会

パンフレットホームページ

出前講義

大学見学

図１ 新潟大学の入試広報戦略の概念図（2019 年度時点）- 266 -

高校教員に向けた入試広報活動

学学生と直接的な意見交換ができる場となっている（本事業の内容については後述）。加えて，県外の先生方にとっては実際に本学や新潟市を見て知ってもらう
機会でもある。アドミッションフォーラムについては
佐藤ほか（2012）においても紹介されているように，高校訪問において県外の高校教員から寄せられた「新潟大学に対するイメージがわかない」，「生徒に対し，自信をもって勧めることができない」といった声に答えることがきっかけとなっている。高校生を対象としたものでいえば，オープンキャンパスが本学の入試広報アンケートでも高い評価を得ているが（並川ほか，
2014；吉田ほか，2018），実際に大学に来て見てもらうことは高校教員に対しても有効であろうと考える。
このアドミッションフォーラムは，県内高校・県外高校それぞれを対象に実施しているが（県内高校は2010 年度から実施），近年は 7 月下旬に県内高校を対象に，8 月下旬に県外高校を対象に各 1 回開催している。県内の高校に対しては，高校訪問と同様，県内すべての高校に招聘状を送っている。県外については，
高校訪問同様，地域や志願者数などを参考に招聘校を決めているが，高校訪問よりは多く招聘状を送り（特に近年），コストや収容人数の関係から基本的に各高校1 名ずつでの参加をお願いしている。2019 年度の参加
校は県内 60 校，県外 104 校からであった。佐藤ほか（2012）
で示された 2010 年度の参加校は県内 40 校，
県外 75 校であり，当時は県外を対象としたフォーラ
ムは 2 回実施していたという違いはあるが，高校訪問とは異なり大きく縮小されることなく続いている事業である。なお，学部によっては県外高校対象のアドミ
ッションフォーラムの翌日に，学部企画による説明会などを実施しており（2019 年度は 7 学部），参加者の多くは学部企画にも参加している。
3.3 高大接続改革を考える会
もう 1 つ，高校教員を対象とした事業として，2016
年度から県内の主に進路指導を担当する高校教員（10名以内）と本学の教職員（10 名前後）とが高大接続・連携のあり方や，本学の教育及び入学者選抜方法について意見交換・情報交換を行う「高大接続改革を考える会」を開催している。高校訪問やアドミッションフォーラムよりもかなり小規模ではあるが，より直接的な対話を重視した会合であり，参加する高校教員は県内において，進路指導に長くかかわってきた先生が中心であるため，本学についても，ストレートな意見が語られる場となっている。

3.4 小結以上のように，入試広報活動における高校教員に向けた本学の取組として，高校訪問，アドミッションフ
ォーラム，高大接続改革を考える会の 3 つの事業について概観した。いずれも受験生の志望校決定に大きな影響を及ぼす高校教員との情報共有や意見交換を目的とした事業であるが，高校訪問は各高校に訪問し，個々の高校の状況等を知ること，アドミッションフォーラ
ムでは実際の本学を見て知ってもらうこと，高大接続改革を考える会は小規模ではあるが高校教員との直接的な対話と，
それぞれ重視する点には違いが存在する。
なかでもアドミッションフォーラムは多くの高校教員を本学に招いて実施する事業であり，特に県外からの高校教員には実際の「新潟大学」を知ってもらうという点で特徴的な事業と言える。そこで，次節ではこれらの入試広報活動のなかで，アドミッションフォーラ
ムの内容について見ていくことにしたい。
4 アドミッションフォーラムについて
4.1 高校訪問との違い前述したように，アドミッションフォーラムは県内・県外それぞれの高校教員を対象として実施しているが，ここでは県外の高校教員を対象としたアドミッション
フォーラムについて見ていくことにしたい。なお，大学側の参加者やプログラムについては県内と県外とで大きな違いはない。
高校教員を対象とした主たる事業である高校訪問との違いについて改めて整理すると，まず繰り返しになるが，本学を直接見てもらえる点である。本学に来訪してもらうことにより，大学案内やホームページ，教職員の説明だけではわからない本学を取り巻く環境や雰囲気なども直に感じてもらうことができる。また，高校訪問では 1 日の間に複数の高校を回ったりするため，本学への志願者数・入学者数が毎年一定数あるにもかかわらず，人員や地理的な問題から行くことが難しい地域もあるが，こうした高校に対してもアプロー
チすることが可能であり，2019 年度を例にとれば，ア
ドミッションフォーラム参加校 104 校のうち 36 校は本学が同年に高校訪問できなかった高校からであった。
さらに，直接本学を見ているので，高校訪問に比べて印象に残りやすいように思われる。実際，高校訪問な
どに行くと，かなり前のことであっても本学に行った際の印象が話題にのぼり，本学の説明に対しても理解を深めてもらえるケースがある。また，内容面では，アドミッションフォーラムは学部の教員（学部長等各
学部 2 名が基本）や学生も参加するため，様々な角度- 267 -

大学入試研究ジャーナル第 31 号

から本学の情報を発信が可能である。

表１

4.2 タイムテーブル
次に，アドミッションフォーラムの内容について見ていくことにする（図 2）。
基本的には毎年，本学教員からの講演，本学の入試結果及び入試変更点の説明，学系別の懇談会，学生との懇談会という構成になっている。
講演は近年，高大接続改革に関わる課題や学部の新設・改組があったことから，それらに関する説明に多く時間をとった。また，本事業には学長も出席しているが，2018 年度と 2019 年度には大学の理念や将来像について学長による講演もあった。
学系別の懇談会については，人社系（人文・教育・
法・経済）・自然系（理・工・農）・医歯学系（医・歯）という 3 学系に分かれて実施するものであり，2018 年度のみ 3 学系すべて参加できるようにしたが，基本的には 2 学系を選択してもらうようにしている。
2019 年度は 2 学系選択に戻す代わりに，コーヒーブレークという時間を設定し，高校の先生方が自由に動いて，個別に学部の教員と会話や意見交換をできるようにした。
2019 年度に初めて実施したものであるが，活発な意見交換が行われており，大学・高校双方の参加者にとって話しやすい雰囲気があったように思われる。
学生とのフリートーキングは，本学の学生 3～4 名（各学系 1 名ずつなど）と高校の先生との間での懇談の場である。高校の先生からの質問等に対して，学生生活や本学の教育内容に関してなど，学生の目線で話してもらうのが目的である。そのため，学生たちにはネガティブな話をしてもらってもかまわないと伝えている。
さらに，学生にプレッシャーを与えないように，【内容】(１) 開会 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・13:30(２) 学長挨拶・講演「新潟大学の現状と展望」・・・・・・・・・・・・・・・・ 13:35～13:55(３) 経済科学部(仮称）の設置について ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 13:55～14:05(４) 平成 31 年度入試の結果 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 14:05～14:15(５) 令和２年度以降の入試変更点 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・14:15～14:25〈 休 憩 〉 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 14:25～14:35(６) 各学部教員との系統別懇談 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 14:35～15:45① 人文社会科学系「人文，教育，法，経済」
学系単位で② 自然科学系「理，工，農」，創生
２部入れ替え③ 医歯学系「医（医・保），歯」〈 コーヒーブレーク，名刺交換，個別懇談 〉・・・・・・・・ 15:45～16:15(７) 学生とのフリートーキング・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 16:15～16:55(８) 質疑応答及び意見交換 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 17:00～17:05(９) 閉会・理事挨拶・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 17:05～17:10

図2

年度
2009
2010
2011
2012

実施日
7月24日

招聘校数 参加校数

参加率
（％）

主な対象
都道府県数

231
[91]

77

33.3

14
[11]

10月15日

279
[135]

75

26.9

15

10月7日

179

56

31.3

13

7月31日

304
[248]

86

28.3

17

72

22.9

19

10月16日
7月30日

10月3日

2013

8月1日

2014

9月18日

315
[242]
272

55

20.2

19

2015

8月24日

247

71

28.7

19

2016

8月25日

251

74

29.5

19

2017

8月28日

252

76

30.2

19

2018

8月27日

275

99

36.0

20

2019

8月26日

282

104

36.9

20

※「主な対象都道府県」以外の高校でも，高校訪問を実施した等の理由により，招聘状を送ることもある※ [ ]内の数字は当初，招聘状を送付した高校数・主な都道府県数

本学の教職員は同席せず，会場の外にいる形を取っており，進行等は学生にすべて委ねる形をとっている。
参加した高校の先生からは概ね好意的な意見が多く聞かれ，2017 年度の 25 分から 30 分，40 分と年々時間を拡大している。
4.3 実施状況
表１は，県外を対象としたアドミッションフォーラ
ムの実施日と招聘校・参加校，そして参加率（招聘状を送った高校の数に対する参加校の割合）の推移を示したものである 4)。2009 年度から 2012 年度までは，
東日本大震災の影響があった 2011 年度を除けば，夏と秋に 2 回実施していたが，2013 年度からは年 1 回となり，2015 年度からは実施時期も 8 月下旬に固定されている。招聘状を送る高校については，基本的には本学への志願者数の多い地域の中から，一定の志願者数を基準として決定しているが，対象地域でない場
合や基準に満たない場合でも，高校訪問で訪れた高校などにも（少数ではあるが）招聘状を出している。2013年度までは参加校の数を見ながら，追加で招聘状を送っており，表 1 の[ ]内の数字は 1 回目に招聘状を送った高校（もしくは主な都道府県）の数である。
追加で案内を送った場合を除けば，大きな基準となる一定の志願者数自体は 2010 年度から変わっていな
い。一方，招聘状を送る対象とした主な地域は開始当初（2009 年度）は 11 県（のち追加で＋3 県）であったが，次第に拡大し，2013 年度からは 19 県となり，2018 年度からは北海道を加えて 1 道 19 県となってい- 268 -

高校教員に向けた入試広報活動る。2018 年度に招聘校の数が増えているが，こうした対象地域の拡大によるものである。また，参加率も，
8 月下旬に固定された 2015 年以降を見ると，28.7％，
29.5％，30.0％，36.0％，36.9％と推移しており，高大接続改革の影響による入試への対応に関心が高まった
ことも無関係ではないだろうが，ここ 2 年の参加率も以前より高くなっている。
4.4 入試広報活動としての効果
志願者数との関係については，大学入試センター試
験の結果の影響や隔年現象などもあると考えられるため，アドミッションフォーラムへの参加率の向上が，参加校からの志願者数増加に直接的に結びつくとは限らず，また安定した増加傾向を期待するのはむずかしい。
まず，
アドミッションフォーラムの参加校で見ると，2015 年度から 2019 年度までの 5 年間で，1 度でも参加したことのある高校が 155 校あった。この 155 校からの本学における志願者数の推移を見ると，2015 年度
入試以降，1979 名，1959 名，2117 名，1894 名，1644
名，1955 名と，増減を繰り返している。また，各年度の全志願者数に占める割合では，26.5%，
26.1%，
27.6%，
27.1%，25.4%，26.9%と，概ね志願者数の約 4 分の 1を占めているが，志願者数の増減にほぼ対応している結果であった。
次に，県外志願者数の推移から見ていく。本学における県外からの志願者数は 2008 年度入試で激減した
ことがあり，高校訪問（2008 年度開始）やアドミッションフォーラム（2009 年度開始）は，その直後から企画されたものである。志願者数はその後回復し，2020
年度入試まで増減を繰り返しながらも，一定の志願者数を維持しているといえる。アドミッションフォーラ
ム自体の効果とはいえないものの，アドミッションフ
ォーラムを含めた入試広報活動は一定の成果があった
ものと思われる（図 3）。
また，これまで対象地域としてきた北海道・東北・関東（東京・神奈川を除く）
・中部（新潟を除く）の 4
つの地域で，参加校数とその地域での志願者数を見てみると（表 2）
，東北・関東・中部の 3 地域では参加校数が増加傾向にあり，志願者数についても増減を繰り返しつつも，関東では 2020 年度入試の志願者数が2015 年度以降で最も多くなっており，中部でも 2017年度入試のよりは少ないものの，過去 3 年では最も多かった。また，2018 年度から対象地域に含めた北海道についても同様に，
2020 年度入試の志願者数が最も多くなっていた。

図 3 本学における志願者数推移（県外高校出身者）

このように，アドミッションフォーラム自体の志願者確保への効果という点では明示しがたいものの，全体として県外からの志願者数が維持されていることや，
アドミッションフォーラムの対象地域からの志願者数
も北海道・関東・中部の 3 地域では 2020 年度入試の志願者数がそれ以前より増加していることなど，入試広報活動の一環として，アドミッションフォーラムが役割を果たしていると考える。
アドミッションフォーラム自体の効果については，
今後さらに検討していくことにしたい。
表 2 地域別のアドミッションフォーラム参加校数と志願者数の推移
北海道
東北

2015

2016

2017

2018

2019

参加校数

1

2

2

12*

10

2020
／

志願者数

152

130

136

158

130

181*

参加校数

26

31

35

36

37*

／

志願者数

1397

1389

1507*

1397

1288

1343

参加校数

19

21

21

24

28*

／

志願者数

993

1031

1046

977

863

1048*

参加校数

25

20

18

27

29*

／

志願者数
1180
1091 1222* 1004
※関東は東京・神奈川を除く。中部は新潟を除く※*は2015年度以降で最多

858

1173

関東
中部

4.5 課題アドミッションフォーラムは 1 度に多くの高校教員に本学の情報を発信できる機会であるが，今後検討すべき課題点も存在する。
4.5.1 参加状況
まず，参加率の問題である。参加校は近年増加傾向にはあるが，表 1 で示したように，多くても 3 割台となっている。2020 年度はコロナ禍で中止となったが，招聘状を送る予定であった 288 校のうち，2015 年度
から 2019 年度まで毎回招聘状を送っていた高校が191 校あった。そのうち，すべてに参加した高校が 12
校（6.3％）ある一方，1 度も参加がない高校は約 4 割- 269 -

大学入試研究ジャーナル第 31 号

（39.3%）の 75 校という結果であった。
4.5.2 実施時期
不参加の理由は高校によって異なると思われるが，
しばしば耳にする理由としては，実施時期の問題がある。2015 年度以降， 8 月下旬の月曜日に実施しているが，「すでに授業が始まっており，参加したくてもできない」と，高校訪問などの機会にいわれるケースがある。大学側の都合でいえば，8 月上旬までは試験期間であり，また本学の場合はオープンキャンパスも 8
月上旬にある。また，お盆明けは準備の問題や高大連携事業などのイベントも実施していることもある。時期についてはオープンキャンパスとの同時開催などの意見が出ることもあるが，現状においては 8 月下旬が大学・高校双方にとってベターな時期として考えている。
但し，実施時期については，アドミッションフォー
ラムに参加してもらう学生の確保という面でも課題となる部分もある。例えば，県外の高校教員が対象であれば，県外出身の学生が最低 1 人は参加してもらえることが望ましいが，夏休み中で帰省している学生も多く，県内出身の学生のみの参加となったケースが挙げられる。前述したように，アドミッションフォーラムに参加した本学の学生に対しては高校の先生方から概ね好意的な意見が聞かれており，運営上の課題として考えていかなければならない点である。
4.5.3 招聘校と志願者数
今後，対象地域も含めて，招聘校の拡大を図ることも考えられる。
実際に他県に赴く高校訪問とは異なり，
アドミッションフォーラムの場合は招聘校を多少増やしても大学側のスタッフの増加が必要になるわけではない。招聘校の選定には地域やこれまでの本学への志
願者数などを参考にしているが，高校単位で見た場合，志願者数の多い地域が必ずしも対象となるわけではない。例えば，東京の場合である。18 歳人口の減少が進むなかで，首都圏からの志願者確保は大きな課題の 1つである。東京から本学への志願者数は 2015 年度から 2019 年度までの 5 年間で延べ 1000 人を超える。
これは冒頭で挙げた新潟・福島・群馬・山形・長野・
栃木・秋田・富山に次ぐ志願者数である。一方で，高校単位で見ると，例えば 5 年間で延べ 25 人以上（年平均延べ 5 人。なお，この数字はアドミッションフォーラムの選定基準とは無関係である），
本学に志願者を出した高校は 4 校であった。これは 5 年間の延べ志願者数において 400 人足らずの青森や 300 人足らずの山梨と同数である。東京の場合，本学にとって多くの志願者がいる一方で，高校単位で見ていくと，かなり分散されていると考えられる。また，学部学科別で見ていくと，医学部医学科と歯学部歯学科とで東京の志願者全体の約半数（49.6％）と，かなり特定の学部学科に偏る傾向があった。東京のような大都市圏の場合
は，全学の入試広報において高校単位では対象を絞りにくい部分がある。招聘校を増やしたとしても，参加してもらえないということでは入試広報としての意味が果たせない 5)。参加率の向上や招聘校の拡大は，コストや収容人数の問題と切り離すことができないため，
ただ増えればいいという問題ではない。アドミッショ
ンフォーラムは県外から100 人近い高校教員が参加しており，イベントとしては十分に成立しているといえるが，今後は高校側のニーズにどの程度対応しているのか，という点も検証していく必要がある。
5 むすびにかえて
本稿では，高校教員に向けた入試広報活動について考えていく上で，本学のアドミッションフォーラムを対象に，その目的・意義と課題について整理した。
前述したように，アドミッションフォーラムはイベントとしては十分に成立している。また，県外の志願者数の推移等を見る限り，アドミッションフォーラム
は入試広報活動のなかで一定の役割を果たしていると考えられる。一方で，アドミッションフォーラム自体の効果や招聘校の選別という面では課題を残した。
本稿では特に強調していないが，高校訪問やアドミ
ッションフォーラムなどの入試広報活動はコストや人員の問題も大きく関わってくる部分がある。アドミッ
ションフォーラムも含めて，高校教員に向けた入試広報は今後も継続していく必要があると考えているが，志願者確保への影響や費用対効果などの入試広報による効果という面も検証していく必要がある 6)。
注1）図 1 の概念図は佐藤ほか（2012）
・吉田ほか（2016）でも示した図である。但し，本稿では 2019 年度時点における本学の入試広報を対象とした。なお，アドミッションフォーラムについては，本学では高校教員招聘事業ともいう。
2）このほか，佐藤・並川・濱口（2012）でも 2010 年度の入試
広報アンケートをもとに，進路指導室の利用状況を分析し，高校訪問について，高校生への情報提供という点で一定の効
果を見込めると指摘している。
3）高校訪問に関する研究については，大作（2009）や永野・門- 270 -馬（2011），西郡・藤田（2011）など参照。

高校教員に向けた入試広報活動

4）県外高校を対象としたアドミッションフォーラムに，県内高校からも参加したケースも過去にあったが，表 1 の参加校の数からは除外している。
5）佐藤ほか（2012）では，東京や愛知といった大都市圏は進路指導室の利用が少ない傾向にある可能性を指摘しているが，本学の入試広報に関してはこうした指摘も影響している可能性がある。
6）志願者確保への影響や費用対効果などを検証した研究として，例えば，入試広報活動と志願者数との関係では山田（2020），
費用対効果では福島・鈴木・菅井（2015）などが挙げられる。

参考文献
福島真司・鈴木達哉・菅井和明（2015）．
「学生募集の費用対効果を高める大学訪問受け入れ戦略－地方国立大学の事例から－」『大学入試研究ジャーナル』25，97－102.
板倉孝信・吉田章人・並川努・坂本信（2020）．
「進学相談会の対応記録に関する傾向分析－志願者確保の改善に資する一試論－」『大学入試研究ジャーナル』30，221－227.
永野拓矢・門馬甲兒（2011）．
「“変わる高校”に即した大学広報について－地方国公立大学による高校訪問の現状と課題－」『大学入試研究ジャーナル』21，207－212.
中畝菜穂子（2007）．
「新潟大学進学説明会に対する評価および参加者の特性」『大学入試研究ジャーナル』17，169－174.
並川努・佐藤喜一・濱口哲（2014）．
「入試広報に関する受験生・保護者の動向の検討―新潟大学入学者を対象とした入試広報
アンケートの分析から―」『大学入試研究ジャーナル』24，149－154.
新潟大学教育戦略統括室ホームページ<https://www.ofep.niigat
a-u.ac.jp/>（2020 年 3 月 30 日閲覧）
西郡大・藤田修二（2011）．
「入試広報および入試改善に向けた情報収集－高校訪問活動から得られた知見－」『大学入試研究ジ
ャーナル』21，219－224.
大作勝（2009）．
「大学教員の高校訪問は入試広報とどのように結びつくか」『大学入試研究ジャーナル』19，121－126.
佐藤喜一・中畝菜穂子・濱口哲（2012）．
「新潟大学における入試
広報戦略と新入生への入試広報アンケートによる入試広報活動の点検」『大学入試研究ジャーナル』22，309－316．
山田貴光（2020）．
「地方国立大学の入試広報活動－鳥取大学の事例－」『大学入試研究ジャーナル』30，59－65.
吉田章人・並川努・坂本信（2018）．
「新潟大学における入試広報
アンケートの分析」『大学入試研究ジャーナル』28，127－132．

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