令和４年度
教職課程自己点検評価報告書

令和 5 年 3 月

神奈川工科大学
工学部
情報学部
創造工学部
応用バイオ科学部
健康医療科学部

神奈川⼯科⼤学

⼯学部・情報学部・創造⼯学部・応⽤バイオ科学部・健康医療科学部

目次
Ⅰ 教職課程の現状及び特色
Ⅱ・・・・・・・・ 2

基準領域ごとの教職課程自己点検評価
基準領域１

教職課程に関わる教職員の共通理解に基づく協働的な取り組み・ 5

基準領域２

学生の確保・育成・キャリア支援基準領域３

適切な教職課程カリキュラム

・・・・・・・11
・・・・・・・・13

Ⅲ 「教職課程自己点検評価報告書」作成のプロセス

・・・・・・・・20

Ⅵ・・・・・・・・21

現況基礎データ票1

神奈川⼯科⼤学

Ⅰ 教職課程の現状及び特色
１ 現状(１)
大学・学部名学校法人幾徳学園(２)(３)

⼯学部・情報学部・創造⼯学部・応⽤バイオ科学部・健康医療科学部

神奈川工科大学
工学部
機械工学科
電気電子情報工学科
応用化学科
情報学部
情報工学科
情報ネットワーク・コミュニケーション学科
情報メディア学科
創造工学部
自動車システム開発工学科
ロボット・メカトロニクス学科
ホームエレクトロニクス開発学科
応用バイオ科学部
応用バイオ科学科
健康医療科学部
管理栄養学科所在地〒243-0292 神奈川県厚木市下荻野 1030
学生数及び教職員数
学生数 144 人（教職課程履修者）／4,639 人（学部全体）
教員数 110 人（教職課程に関わる教員数）／ 220 人（学部全体）

2 特色（1） 教職課程の沿革・理念
1975 年の幾徳工業大学開学と同時に教職課程（工業科免許のみ）を設置した。1988 年に現在の神奈川工科大学に改称。開学時は工学部 3 学科体制であったが、科学技術の発展に対応した学部学科改組を行い、教育研究活動を工学のみならず科学全般に広げるとともに
健康医療系の学科を増設し理工系総合大学として、現在は 5 学部 13 学科体制に発展させた。これに伴い取得できる教員免許の種類を徐々に増やし、現在は、工業科の他、理科・数学科・情報科・技術科・栄養を取得できる県内でも稀有な開放制の大学と認知されるまでになった。
理工系総合大学の特色を活かし、高い専門性を基盤に教育者としての資質やスキルを身につけた優れた教師の育成をめざしている。
（2） 教職課程の教育の特色（AP・CP・DP）
本 学で は 理 工 系技 術 者 お よび 健 康 医 療系 人 材 を 養成 す る 教 育カ リ キ ュ ラム と そ れ を 支える施設を活かし、高度な教育指導能力を有した教員を養成することを使命とする。そのため、①専門性に根付いた教科の指導力、②教員としての責任感や教育に対する情熱、③
生徒に対する理解力および指導力、④状況に応じた実践ができる自立性、に重点を置いた教員養成を行っている。
教職課程履修者には、これら教師に必要な能力を各学科の専門教育と連携しながら総合的に教育し、深い専門知識を持ち合わせた人間性豊かな優れた教師の育成を目指し、全学的な共通理念の下、以下の８つの点に特に配慮し指導を行っている。
① 教科・教育課程に関する基礎知識・技能2

神奈川⼯科⼤学

⼯学部・情報学部・創造⼯学部・応⽤バイオ科学部・健康医療科学部② 教育の方法および指導法③ 課題の探求および解決④ 学校教育についての理解⑤ 子どもについての理解⑥ 他者との理解・協力⑦ 教育実践・パフォーマンス
⑧ コミュニケーション
1.本学で取得できる免許状の種類と教科
免許状の種類と取得免許教科
中学校教諭
一種免許状

免許状授与の所要資格を得させるための課程をおく学部・学科

⼯学部

情報学部

創造⼯学部

高等学校教諭
一種免許状

栄養教諭一

技術

数学

理科

工業

数学

理科

情報

種免許状

機械工学科

○

○

＊

○

○

＊

＊

＊

電気電子情報工学科

○

○

＊

○

○

＊

＊

＊

応用化学科

＊

＊

○

○

＊

○

＊

＊

情報工学科

＊

＊

＊

○

＊

＊

○

＊

情報ネットワーク・コミュニケーション学科

＊

＊

＊

○

＊

＊

○

＊

情報メディア学科

＊

＊

＊

○

＊

＊

○

＊

自動車システム開発工学科

＊

＊

＊

○

＊

＊

＊

＊

ロボット・メカトロニクス学科

○

＊

＊

○

＊

＊

＊

＊

ホームエレクトロニクス開発学科

○

＊

＊

○

＊

＊

＊

＊

応⽤バイオ科学部

応用バイオ科学科

＊

＊

○

＊

＊

○

＊

＊

健康医療科学部

管理栄養学科

＊

＊

＊

＊

＊

＊

＊

○

〇印：取得可能免許状
2.教職課程履修・免許取得・教員採用者の推移（2016 年度～2021 年度）
表１．各年度の履修者数（学科別）
学部※入学年度ごと2016 年 度

2017 年 度

2018 年 度

2019 年 度

2020 年 度

2021 年 度

機械工学科

16

13

8

11

9

4

電気電子工学科

11

8

10

6

8

9

応用化学科

17

9

12

6

10

6

情報工学科

9

15

1

2

4

4

情報ネットワーク・コミュニケーション学科

4

10

1

7

6

6

情報メディア学科

3

5

1

3

5

3

自動車システム開発工学科

1

3

1

1

1

0

ロボット・メカトロニクス学科

4

0

2

3

3

2

ホームエレクトロニクス開発学科

3

4

4

4

1

2

応用バイオ科学部

応用バイオ科学科

13

9

10

5

17

4

健康医療科学部

管理栄養学科

8

11

2

0

6

2

合計

89

87

52

48

70

42

工学部

情報学部

創造工学部

学科

※在学中の中断者を含み、退学者は含まない。

3

神奈川⼯科⼤学

⼯学部・情報学部・創造⼯学部・応⽤バイオ科学部・健康医療科学部

表２．各年度の免許取得人数（学科別）
学部

2016 年 度

2017 年 度

2018 年 度

2019 年 度

2020 年 度

2021 年 度

機械工学科

1

10

10

7

7

2

電気電子工学科

5

4

6

7

5

5

応用化学科

9

2

4

4

5

5

情報工学科

3

5

2

3

3

0

情報ネットワーク・コミュニケーション学科

1

2

1

1

2

1

情報メディア学科

3

1

1

1

3

0

自動車システム開発工学科

0

3

0

1

1

0

ロボット・メカトロニクス学科

3

6

1

3

0

1

ホームエレクトロニクス開発学科

4

2

1

0

2

3

応用バイオ科学部

応用バイオ科学科

13

7

9

3

4

3

健康医療科学部

管理栄養学科

(4)

(8)

(6)

(8)

(5)

(1)

合計

46

42

35

30

32

20

工学部

情報学部

創造工学部

※（

学科

※一括申請

）内の栄養免許は個人申請の為卒業時の申請有資格者数。合計数は（）内栄養免許を含まず。

表３．各年度の採用試験受験者・合格者数（現役/卒業生）
受験者/合格者

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

2020 年度

2021 年度

現役

21

27

17

22

11

11

卒業生

46

45

51

52

46

47

合計

67

72

68

74

57

58

現役

5

10

8

9

9

6

卒業生

15

12

15

10

12

20

合計

20

22

23

19

21

26

現役

1

3

2

6

3

4

卒業生

7

10

11

6

8

9

合計

8

13

13

12

11

13

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

2020 年度

2021 年度

正規採用

1

3

2

6

3

3

臨時任用

10

13

5

7

6

3

非常勤

2

6

3

0

1

0

合計

13

22

10

13

10

6

受験者

1 次合格

2 次合格

表４．各年度の教員になった人数（現役）
採用区分

4

神奈川⼯科⼤学

基準領域１
(１)

⼯学部・情報学部・創造⼯学部・応⽤バイオ科学部・健康医療科学部 領域 1

教職課程に関わる教職員の共通理解に基づく協働的な取り組み

基準項目１－１

教職課程教育の目的・目標を共有[現状説明]
神奈川工科大学では、5 学部 11 学科に教職課程を設置しているが、共通基盤・専門基礎
導入科目については実施主体である基礎・教養教育センターが中心となって担当しており、科目内容については、いずれの学科も基礎・教養教育センターの各系列会議での審議を通じて十分な連携を図っている。
教職課程教育の目的・目標、「卒業認定・学位授与の方針」及び「教育課程編成・実施の方針」は、いずれの学科も 4 月のオリエンテーション期間や後期のガイダンスならびに履修要綱において学生に周知している。また、学生の学習成果は、各学科の学科会議などにおいて学科教員全員が把握できるようにしている。
工学部機械工学科では、作成したカリキュラムに従って教育し、学科会議において卒業要件の基準やカリキュラムについて検討し、さらに、教職教育センター運営委員が教職課
程に関する事項を毎回報告して教員間で情報共有がなされている。
工学部電気電子情報工学科では、教職を希望する学生に対して４年間を通して計画的な教員育成教育を実践しており、関連科目を担当する教員の講義実態は分野別検討委員会においてチェックされ適正化されている。
工学部応用化学科では、学科が策定したカリキュラムツリーに従って、教育を実施している。また、教職課程の目的と目標を教員間で共有しており、教職課程教育を含む教育を
カリキュラムポリシーに従い計画的に実施している。
情報学部情報工学科では、教職課程教育の目的・目標を達成するために、教職課程科目も含め各科目担当の教員により学生の学修成果の確認を行い、学科が策定した卒業認定基準を満たしているか検討している。しかし、教職課程の目的・目標を共有している教員は一部のみに限られているのが現状である。
情報学部情報ネットワーク・コミュニケーション学科では、学科が策定したカリキュラ
ムツリーに従って教育を実施しており、総合的・構造的に理論と実践を結びつけて探求する教師像を目標に４年間を通した教員養成を計画的に実施している。また、学修成果の確認は、学科会議においてその結果を公表し、学科が策定した卒業認定基準を満たしているか検討している。
情報学部情報メディア学科では、カリキュラムツリーに従った学びにより情報メディア
技術を深く理解するとともに、その技術を駆使してコンテンツを制作できるように指導している。この情報メディアに関する専門性が高校の教育現場を支える土台となっていることについて、教職を目指す学生と教員はより理解を深める必要がある。また、教職課程の目的・目標の共有、教職課程教育の計画的実施については、学科会議を通じて全ての学科
教員が教職科目を確認し共有を図っている。学修成果の可視化に関して、専門科目に関しては卒業研究の成果を証明する卒業論文を PDF 化したファイルを全ての教員が閲覧することで、学修成果を全ての教員が把握できるようにしている。
創造工学部自動車システム開発工学科では、目指す教師像の実現に向け、教職課程の目
的・目標を共有した教職課程教育を計画的に実施するよう努めているが、個々の科目の評
価方法は到達目標とともにシラバスに記載し、それに達したものを合格としている。
創造工学部ロボット・メカトロニクス学科では、教職教育センター運営委員会に参加する教員１名が中心となり、教職課程における審議・報告事項を学科会議において学科教員に共有している。また、カリキュラムに関しては学科の教務委員と連携して素案を作成し、学科会議によって検討している。
創造工学部ホームエレクトロニクス開発工学科では、教員養成コース主査および教職教育センター運営委員が学科における教職課程教育を随時、教職教育センター職員や教職課程の学生と連絡を取り合いながら指導を進めているため、計画的に実施できている。卒業
研究発表会は学科教員全員と４年生全員が参加し、その学修成果を学科教員全員が把握できるようにしている。
5

神奈川⼯科⼤学

⼯学部・情報学部・創造⼯学部・応⽤バイオ科学部・健康医療科学部 領域 1

応用バイオ科学部応用バイオ科学科では、履修要綱に掲載されている応用バイオ科学科のカリキュラムツリーに従って教育を実施している。また、優れた中学理科・高校理科教員の育成を目指し、文部科学省が希求する理科教員の教師像実現に向け、教職課程に対応した開設授業科目を担当する教職員については、教職課程の目的・目標を共有している。
健康医療科学部管理栄養学科では、教職教育センターの教職員と学科教職員が検討し、学科専門科目履修について学科科目と教職履修科目との整合性を持たせ、常に調整し教職課程科目を含む学科全体の教育を計画的に実施している。また、教職課程項目も含め学生の学修成果の確認を行い、学科会議のみならず、常時互いにその情報を共有し、課題のある場合においては早めに対処する体制をとる中で、管理栄養士養成施設校としての卒業認
定基準を満たしているか検討している。

[長所・特色]本学では、工学部および創造工学部において、学科横断で工業・技術教員を養成するコースを用意し、「かながわティーチャーズカレッジ」の受講を勧め、教師の活動の理解を深めるとともに学生のモチベーションを高める対策を行っている。
また、各学科における教職課程教育においては、以下のような特長がある。
工学部機械工学科では、力学を中心とした機械工学全般の専門知識を有し、その知識とスキルを教育現場に生かすことのできる教員の養成を目指している。
工学部電気電子情報工学科では、電気電子情報工学の原理と技術の仕組みを理解し、知識とスキルを有機的に結びつけることのできる教員養成を目的の１つとしている。
工学部応用化学科では、化学に関する高度な専門性を有し、教育者としての資質とスキルを身につけた優れた教員の養成を目的としている。
情報学部情報工学科では、情報に関する専門科目を数多く配置しており、情報に関する広範なスキルを身につけた教員の養成を目指している。
情報学部情報ネットワーク・コミュニケーション学科では、高度の専門性を有する情報
ネットワークの技術者および工業・情報技術関連の教員の養成を目的としている。
情報学部情報メディア学科では、情報メディア技術を深く理解するとともに、その技術を駆使したコンテンツ制作ができるようになることを学科としての教育目標にしているが、この技術と制作の素養は、高等学校の情報の教員の素養として求められるものであることから、学科としての教育目標を追求することで教員養成に取り組んでいる。
創造工学部ロボット・メカトロニクス学科では、ロボット・メカトロニクスの要素技術に人間科学の要素を加えて、幅広い知識を身につけ、人々の生活を豊かにする未来を想像できる教員を養成することを目的としている。
創造工学部ホームエレクトロニクス開発工学科では、家電製品の原理と仕組みの理解をとおして、中学校（技術）及び高校（工業）の授業実施に向けて必要な知識やスキルを有機的に結び付け、生かすことができるような教員の養成を目指している。
応用バイオ科学部応用バイオ科学科では、生命科学、バイオ技術の職業人に必要な基礎
知識・技術を有し、専門分野の課題解決や創造的な仕事に向けて主体的に行動できる学生の養成を目的として教育を実施している。
健康医療科学部管理栄養学科では、栄養教諭としての教師像を実現するために、文部科学省が規定する管理栄養士資格取得のための科目履修を必須とし、教職課程の目的・目標を検討し、教職免許取得に向けて 1 年次から段階的に教育を実施している。

[根拠となる資料・データ等]
１－１－① 教職教育センター規程
１－１－② 教職教育センター運営委員会議事録ならびに資料
１－１－③ 2022 年度履修要綱
１－１－④ 2022 年度各学科議事録
１－１－⑤ かながわティーチャーズカレッジ（主催 神奈川県立総合教育センター）https://www.pen-kanagawa.ed.jp/edu-ctr/kyoshoku/college/college.html
6神奈川⼯科⼤学

⼯学部・情報学部・創造⼯学部・応⽤バイオ科学部・健康医療科学部 領域 1

[取組上の課題]
いずれの学科に対しても、教職課程において履修しなければならない科目の学習成果を向上させるため、学科の専門科目を含めた教職に必要な科目全体のカリキュラムツリーを作ることが課題であるが、あわせて各学科における以下の課題がある。
工学部機械工学科では、教職課程履修者の中でも教員への志望意志が強い学生と弱い学
生（機械工学関係へのより専門的な関心が高い学生）が混在するので、機械工学に関する専門教育と教職科目とのバランスの上で指導や評価に難しい面がある。
工学部電気電子情報工学科では、履修要綱において、工業・技術教員養成コース説明のため工業・技術の記載に偏り数学（中学・高校）の説明が乏しい。教職課程全般を扱うよう要綱の改訂を検討することや、分野別検討委員会において実際には実施されている教職科目の検討結果の記録が不明瞭であるため、改善が必要である。
工学部応用化学科では、学科の教育理念に基づいて策定した教師像を明確にすること、
およびその教師像を専任教員・非常勤教員を含めた教職課程に係る全教員に浸透させることが課題である。
情報学部情報工学科では、教職に係る情報提供は履修要綱と教職課程ガイドブックのみのため、学生に対して直接周知しておらず、教職課程に興味を持つ一部の学生のみが知っている状況であることが課題である。また、教職課程の目的・目標を情報工学科の教員間で共有させることが課題である。
情報学部情報ネットワーク・コミュニケーション学科では、本学としての教育理念に基づき策定した「学科として求める教師像」を専任教員・非常勤講師を含めた教職課程に係るすべての教員に浸透させ、共有した上で教職課程教育を実施することが課題である。
創造工学部自動車システム開発工学科では、育成を目指す教師像を明確にすること、およびその実現に向け教職課程の目的・目標を共有した教職課程教育を計画的に実施していくことが課題である。
創造工学部ロボット・メカトロニクス学科では、学科設立から長年にわたり、教員の入れ替えなども重なり、学科が目指す教師像を理解している教員が大きく減少していくことが予想される。次年度の履修要綱やシラバスの見直し時期に改めて確認していくことが課題である。また、学修成果は履修要綱に示されているのみで在学生には示すことができているが、広く一般に示すためにはホームページなどで公表することが課題である。
応用バイオ科学部応用バイオ科学科では、学科専任教員・非常勤教員を含めた教職課程に係る全教員に「学科として求める教師像」を浸透させることが課題である。
健康医療科学部管理栄養学科では、学科の教育理念に基づいて策定した教師像を明確にすること、及びその教師像を非常勤教員を含め教職課程に係る全教員により一層浸透させることが課題である。また、教職課程において履修しなければならない科目の学修効果を向上させるため、専門科目を含めた教職に必要な科目全体のカリキュラムツリーを作ることが課題である。

(２)

基準項目１－２

教職課程に関する組織的工夫[現状説明]① 教職課程認定基準を踏まえた教育体制
本学では、教職課程を設置して 47 年になるが、この間に学校現場では「いじめ」や「不登校」、「理科離れ」、「学力の低下」などの教育的課題が複雑化、多様化してきた。このよ
うな中で、2006 年の中央教育審議会からは、大学における教員養成の高度化と「質保証」の責任が明示され、教育現場に対応できる能力と指導力を備えた教員を養成する体制が求められることとなった。こうした社会の要請に応えるべく、本学は 2016 年に神奈川工科大学教職教育センターを設置し、教職課程会議を構成する教職教員 4 名と教職教育センター
支援室（以下、支援室）を構成する 5 名の事務職員との協働体制を構築している。現時点
で実務家教員は配置されていないが、2 名の教職教員は高等学校での教育経験があり、各教職科目には教職課程認定基準を踏まえた教員が担当している。また、4 名の教員では担当しきれない科目については、非常勤教員を当てているが、いずれの非常勤教員も担当科
7

神奈川⼯科⼤学

⼯学部・情報学部・創造⼯学部・応⽤バイオ科学部・健康医療科学部 領域 1目に対する教職課程認定基準を満たしている。また、学生の教育実習、介護等体験ならびに教員採用試験などでは、支援室事務職員との連携をはかり、教職教育センター所員会
議などで情報の共有を図っている。
②

教職課程運営の全学的な取組
本学では、当初は教務委員会の下部組織として教職課程委員会を置き、教職課程を置く
学科との連絡・情報の共有を図っていたが、教職教育センターの設置とともに、教職教育センター運営委員会を通して各学科と教職教育センターとの連携を深めるよう努めている。
ここでは、法令の改正が行われた時の注意点や改正に関する情報、学生の履修状況、教育
実習および介護等体験の状況、教員採用試験の結果などの共有を図り、今後の方針などについて検討している。科目の担当は、「教育の基礎的理解に関する科目等」と「教科の指導法に関する科目」については、教職教育センター教員および教職教育センターが定める非常勤教員とし、「教科に関する科目」については、各学科の教員としている。また、教員免許申請にあたっての事務的な処理については支援室が、各学科での科目の変更などに関する事項の連絡については教職教員センターが行うなど、適切な役割分担が決められている。
③

ICT 環境を備えた教育体制
全学的に ICT 環境を統括し環境整備するとともに効率良く運用することを目的として、2021 年度に ICT 統括本部を設置し、2025 年までに学内ネットワーク基盤の再整備である「新ＩＣＴ基盤整備計画」を進めている。新 ICT 基盤第 1 期工事が 2021 年 7 月に竣工し、学内のインターネット環境の再整備による回線の増強、無線ＬＡＮが教員室、研究室、学習ロビーおよび一部を除くほとんどの教室で利用できるよう整備された。これによりパソ
コンやタブレット等の端末 15000 台（学生一人あたり３台までを設定）を同時にインター
ネットに接続可能とした。このインターネット環境を活用した授業も適宜行えるほか、対面とオンラインによる遠隔授業を並行して行うことが可能である。この他、遠隔授業をおこなうためのスタジオとして利用できる部屋も用意しており、教員の工夫により授業の質を高めることができる環境を整えている。整備された ICT 環境で ICT 機器を活用した授業を通じて、学生は ICT を活用した教育に関するスキルを学修者として身につけると同時に、アクティブ・ラーニングなどにより、将来、教師として授業を実施する場合に必要となる
ICT に関する基礎を身につけることに繋がっている。
④

教職課程質向上のための取組
教員の教育力向上と教育の質保証を兼ねた授業アンケートについては、大学が全学科の中心となる科目を対象に毎年行っており、その結果及び結果に対する担当教員のコメント
を冊子（「より良い教育を目指して」）にまとめ公表している。また、「教育の基礎的理解に関する科目等」に関しては、科目担当教員が独自のアンケート調査を行っており、その結果をまとめ教職課程会議で検討され、次年度の教育方針に反映させている。特に、コロナ
禍における遠隔授業の実態調査の結果などは、研究成果として教職教育センター年報で報告しており、教職課程の質向上のために役立てている。また、教職課程 FD は教職教育セン
ターの設立 3 年後から、教職教育センター運営委員を対象に開催され、2019 年度第１回 FDのテーマは「教員免許制度の概要を理解する」、第 2 回 FD のテーマは「教員養成の可能性を探る」で、第３回目は、全学教員を対象に行う予定であったが、新型コロナウイルス感
染拡大防止のため中止せざるを得なかった。その後も教職教育センター運営委員を対象に教職課程 FD を行い、2020 年度では第１回を「教職教育センターの取り組みと免許制度を理解する」、第 2 回目を「本学教職課程のカリキュラムについて」のテーマで開催した。
2021 年度は、コロナ感染拡大防止のため、オンデマンドによる教職課程 FD を「“ICT 活用の理論及び方法”の制度と活用の実例」のテーマで開催した。さらに、今年度の第１回目
では、テーマを「教職課程自己点検評価報告書について」とし、教職課程 FD を通して各学科の教職課程に対する意識を高める取り組みを行っている。
⑤

教職課程の情報公開
教職課程に関する情報公表は、教職教育センターの専用ホームページを通じて公表して8

神奈川⼯科⼤学

⼯学部・情報学部・創造⼯学部・応⽤バイオ科学部・健康医療科学部 領域 1いる。2020 年度に支援室のオリジナルホームページを立ち上げ、本学の教職に関する様々な情報発信および連絡ができるようにした。現在、経年データとして、学科別教職課程履
修者数、学科別免許取得者数、教員採用試験受験者・合格者数、現役学生の正規・臨任・非常勤採用者数など教職課程に関する情報公表を行っている。
⑥

教職課程自己点検の全学的体制
全学組織（教職教育センター）と学部（学科）の教職課程とが連携し、教職課程の在り方により良い改善を図ることを目的とした自己点検評価を行い全学あげて教職課程の質保証に取り組もうとしている。

[長所・特色]学生の学校現場の現状に対する理解を深めるために、「生徒指導と進路指導」の科目では、支援室との連携で外部の小学校や中学校を対象に学校見学を行っている。また、支援室を中心に「かながわティーチャーズカレッジ」の受講を進めており、教師の活動の理解を深めるとともに学生のモチベーションを高める対策を行っている。さらに、工業・技術
教員養成コースでは学外組織と連携したプログラムとして、学校インターンシップやティーチャーズ実践を通して、学生の教員希望に対する意欲を高めることに成功している。
各学科で生じる科目の変更や担当教員の定年退職などの課題については、主として支援室、場合によっては教職教育センター教員が常時助言を与えることができる体制をとっている。
ICT 教育環境に関して、PC 教室の数、1 教室に収容できる人数ならびに利用できるソフ
トの種類などは、情報教育研究センターが必要に応じて、全学科の担当委員が参加する運営委員会で検討され、実状に沿った適切な対応を行っている。
現在取り組んでいる教職課程 FD は、支援室や教務課の事務職員を含むが、教員は教職
教育センター運営委員のみを対象としているため、コンパクトで、意識を集中させやすい環境になっている。また、対面とリモートとで開催しているため、参加に対する負担が軽減されている。
すでに述べたように本学では、教職教育センター設置前は教職課程会議が、教職教育セ
ンター設置後は教職教育センター運営委員会が、教職課程を置く全学科と情報を共有し、教職課程の教育をどのように進めていくかを検討する場となっている。ここでは、質保証も念頭に教職課程のより良い在り方を目指して、新規入学者の教職課程の登録状況に基づいた登録のあり方の検討や、学年進行に伴う辞退者の状況、教育実習や介護等体験の登録状況に基づいた登録指導の在り方の検討、さらに教職教育センター支援室で進めている教員採用試験対策のスケジュールや教員採用試験の結果などの情報の共有を図っている。また、法令の改定による新教科科目が導入される場合などは、教職課程を履修している学生の負担なども考慮してカリキュラムを検討している。しかし、現状では全学組織である教職教育センターと学科の教職課程とが、教職課程の改善を図ることを目指した自己点検評
価を行い、教職課程の在り方を見直すことが組織的に機能しているとは言えない。まさに、現在この組織的な機能が可能になるように検討を進めている。
[根拠となる資料・データ等]
１－２－① 再課程認定証（文部科学省）
１－２－② 教職教育センター規程
１－２－③ 2022 年度教職教育センター運営委員会資料ならびに議事録
１－２－④ 2022 年度教職課程会議資料ならびに議事録
１－２－⑤ 2022 年度所員会議議事録
１－２－⑥ 2021 年度事業報告書
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１－２－⑦
１－２－⑧
１－２－⑨

⼯学部・情報学部・創造⼯学部・応⽤バイオ科学部・健康医療科学部 領域 1

教職教育センター活動報告（2019 年度～2021 年度）
教職課程 FD 資料「より良い教育を目指して」[取組上の課題]
現状では、実務家教員を採用していないため、文部科学省が求める「現場に対応できる教員」の養成が行えるような体制が整備できているか検証する必要がある。実務家教員配
置は教職教育センターでも以前より議論しているが実現に至っていない。今後、中央教育審議会からの答申も踏まえ、実務家教員の配置を早期に実現し課題の解消を目指したい。
教職教育センター運営委員会では、すでに述べたように主として法令の改正点や、学生の履修に関する現状についての情報を共有し、学生に課している課題や履修条件についての学科の方針と教職教育センターにおける質保証の観点からの方針とを比較検討し、より現実的な教職課程教育の方針を決定している。しかしながら、現時点では決定した方針での教育効果の検討は教職課程会議では行われているものの、学科を含めた運営委員会レベ
ルでの検討は行われてはおらず、今後、各学科の教育理念をも踏まえ本学の教職課程全体を見据えた取り組みが可能となるか検討を進めることが課題である。
PC 教室の利用やインターネット環境の整備は逐次行われているが、今後の課題としては、
セキュリティも含めたインターネットの利用に関して、より使い勝手の良い ICT 環境を整備することである。また、教室の ICT 機器は大学の講義スタイルに合わせ、全教室にプロ
ジェクター・スクリーンを設置しているが、今後は中学校、高等学校での授業で活用されている電子黒板の設置等も検討する必要がある。
現在行われているアンケート調査について、「教育の基礎的理解に関する科目等」に関しては、教職課程会議を通して、次年度の教育方針を検討する際に活用されているが、その他の科目については、活用度は明確でない。また、教科の科目も含めた教職課程科目全体に対してのアンケートの位置づけは、明確でない。例えば、ある「教科の科目」に対して得られたアンケート結果を、「教育の基礎的理解に関する科目等」に反映できるか、逆に「教育の基礎的理解に関する科目」に対して得られたアンケート結果を「教科の科目」に反映できるかという点については検討の対象になっていない。従って、教職課程を置いている学科について教職員が合同で教育方針を検討することが、今後の課題となる。また、これまではコロナ感染拡大防止のため、全学教員を対象とした教職課程ＦＤは行っていないが、今後の課題としては、参加者のワーキングを含むような全教員を対象とした教職課程ＦＤを検討する必要がある。すでに述べたように、この教職課程ＦＤの対象には事務職員も含
むため、ＳＤの要素も含まれるが、今後は、教職課程 SＤについても実施を検討していきたい。
現在、教職課程の教育目標と教職に関する科目のカリキュラムツリーはできているが、全学科組織である教職教育センターと学科の教職課程とを連携するためには、学科の教科に対する科目も含めたカリキュラムツリーが必要になる。このため、先ず教科の科目と教育の基礎に関する科目が学年のどのような位置の関係にあるかなどを調べ、教えるという観点も含めた授業の展開を検討する必要性も生じることが予想される。その上で、教職教育センターと学科の教職課程とが連携して構築した教育方針が、どの程度成功しているかを示さなければ PDCA サイクルを十分に機能させることはできない。現在、各学科が行っている自己点検評価は、学科が主として目指す教育目標に対するもので、教職課程を含むものではないため、今後、学科が求める教職課程に対する教育目標を定めたうえで、自己点検評価を行うことが課題である。

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基準領域２

⼯学部・情報学部・創造⼯学部・応⽤バイオ科学部・健康医療科学部

基準領域 2

学生の確保・育成・キャリア支援（１）基準項目２－１

教職を担うべき適切な人材（学生）の確保・育成[現状説明]
神奈川工科大学教職教育センターでは、大学及び各学部学科で定める入学者受入れの方針を踏まえ、本学教職課程の教員養成の理念（「理工系総合大学の特色を活かし、高い専門性を基盤に教育者としての資質やスキルを身につけた優れた教師の育成をめざす。」）の下に策定された本学教員養成重点項目（①専門性に根付いた教科の指導力、②教員としての責任感や教育に対する情熱、③生徒に対する理解力および指導力、④状況に応じた実践ができる自立性）を教職免許の取得を目指す学生に対してガイダンス等で周知している。また、教職を希望する学生には１年次より教員採用対策試験講座を受講できる環境を整えている。
教育課程編成・実施の方針を踏まえて、２年次および３年次の早い時期に個別面談を行い、教職課程履修を継続するための指針としてＧＰＡ等を提示し、教職を担うにふさわしい学生が履修継続するよう助言している。
「卒業認定・学位授与の方針」も踏まえて、本学教職課程に即した適切な規模の履修学生の受け入れを行うため、１年時のオリエンテーション時に配布する『教職課程ガイドブック』に基づき教職課程履修者への指導を行なっている。その際、所属学科の「卒業認定・学位授与方針」が優先するものであり、ＧＰＡ、専門科目を含む全体の単位修得状況を参考に、教職への意識の高い学生が教職課程を継続履修できるよう助言している。
教職課程の受講歴や成績を振り返るための履修カルテについては、学習管理システム（LMS）を活用し、教職課程受講者は常に自身のカルテを閲覧出来るようになっており、この履修カルテを活用して学生の適性や資質に応じた教職指導を行っている。また、履修カ
ルテは 4 年次後期の教職実践演習等で自身の教職上の課題の振り返りにも使用している。

[長所・特色]教職を担うべき適切な人材（学生）を確保するため、新入生オリエンテーション時のガ
イダンスを重視し、支援室による学年別ガイダンス、１年生から４年生までの教員希望者を集めたガイダンスを手厚く実施している。また、上位年次生の新規履修ガイダンス、継続履修ガイダンスを実施している。
教職課程履修者への指導については、教職課程教員と支援室事務職員の教職協働により個別面談指導を中心に、個々の学生の教職への意欲、適性、学力等を把握し丁寧に指導している。

[根拠となる資料・データ等]
２－１－① ガイダンス資料
２－１－②

教育実習説明会資料[取組上の課題]
１年時のガイダンスでは９０人ほど集まる教職履修者も学年が上がるごとに減少し、４年時の教育実習実施者が少なくなる傾向を鑑み、いかにドロップアウトを減らし、かつ学
力および指導力を担保できる学生の教育実習実施を確保するかが課題である。

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⼯学部・情報学部・創造⼯学部・応⽤バイオ科学部・健康医療科学部（２）基準項目２－２

基準領域 2

教職へのキャリア支援[現状説明]
１年次教職必修科目の『教職概論』において、学習管理システム（LMS）を活用し、希望する免許科目や校種、教職に就く意識の強さなどのアンケート調査を行い、学生の教職課
程履修の目的ごとに個別の相談を行なっている。これにより教職への自覚と責任、意欲喚起への指導を行なっている。 また、２年～３年次には、生徒理解の意識を喚起するため、学校見学や学校支援ボランティア等への参加を奨めている。
各教職科目の授業では教員という仕事を意識しながら授業を行い、１年時の『教職概論』
では、現職教員によるゲストスピーチの機会を設けている。また、支援室は神奈川県教育委員会、横浜市教育委員会、川崎市教育委員会による「教員採用試験説明会」を本学内で開催し、教職希望学生に情報を提供している。教員希望者には採用試験 1 次対策のために年間複数の講座（一般教養＋教職教養＋論文対策）や公開模試、教員ＯＢ本学職員による教職基礎講座や直前対策講座等を実施し、キャリア支援を行っている。１次試験合格者を対象に模擬授業や模擬面接等の２次試験対策を実施している。
毎年、「教職課程 Guide Book」を作成し、その年の新入生全員に配付し、本学の教職課
程全般に関する情報提供を行うともに、４月に行う新入生ガイダンスにおいて、この「教職課程 Guide Book」を用いて説明を行い、教職に対する関心を高めるよう働きかけている。
「教員採用試験 手引書」を毎年作成し、これを教職希望の１年生から４年生及び大学院生に配付し、教員採用試験を受験する上での基本的な情報を提供している。更に主要都
道府県・政令市都市が実施したこれまでの教員採用試験問題をデータベース化し、学生にいつでも提供できるように整え、１次試験に向けた学生の取組を支援している。
また、支援室内に前年度実施した都道府県の採用試験実施要項を備えるとともに、中学・高校の教科書、学習指導要領解説を配架し、教職に就くことを希望する学生に各種情報を適切に提供している。
工業・技術教員養成コースにおける「学校インターンシップ」では、厚木市教育委員会と連携し、市内の中学校に勤務する優秀な技術科教諭の指導の下でのインターンシップを実施している。さらにまた、神奈川県教育委員会と連携し、県内の工業高校に勤務する優秀な工業科教諭の指導の下でのインターンシップを実施している。
[長所・特色]教員志望の学生には、臨時的任用および非常勤講師も含め現状を説明し、教員採用について助言している。また、教職課程を修了した学生に対しては、卒業後も教員になることを希望する者に教員採用試験に関する情報を提供し、さらに相談にも応じている。
[根拠となる資料・データ等]
２－２－① 2022 年度教職課程 Guide Book
２－２－② 教員採用試験 手引書
２－２－② 指導力のある工業技術科教員の輩出を目指して[取組上の課題]
教職に就いた卒業生および引き続き教職を目指している卒業生を束ねた教職同窓会を立ち上げ、現役学生との交流の場を企画・検討したいと考えているが、卒業生の母校へのつながり意識、母校への愛着度など、組織の立ち上げ、組織の維持において困難な課題と認識しており着手できていない。

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基準領域３

⼯学部・情報学部・創造⼯学部・応⽤バイオ科学部・健康医療科学部

基準領域 3

適切な教職課程カリキュラム（１）基準項目３－１

教職課程カリキュラムの編成・実施[現状説明]① 建学の精神を具現する教職課程教育
本学建学の理念「広く勉学意欲旺盛な学生を集め、豊かな教養と幅広い視野を持ち、創造性に富んだ技術者を育てて科学技術立国に寄与するとともに、教育・研究を通じて地域
社会との連携強化に努める」に基づき、各学部各学科では各学科カリキュラムで育む高い
専門性を基盤に、教育者としての資質やスキルを身につけた優れた教師を育成するためのカリキュラムを編成し特色ある教職課程教育を行っている。
各学科教職課程教育の主な特長は以下の通りとなっている。
工学部機械工学科の専門科目は機械工学プロジェクトや機械及び電気工学実験などの実習科目を重視しているので高等学校工業科や中学校技術科の教員にモノづくり教育を教えるスキルを育むことができている。
工学部応用化学科では、建学の理念に基づいて、専門科目の充実を図っており、その基礎となる科学的な思考を身につけた教員の育成をめざして、教職課程教育を行っている。
情報学部情報工学科では、建学の理念に基づいて、深い教養と幅広い視野を身につけた創造性豊かな情報技術者の育成を行っている。
情報学部情報ネットワーク・コミュニケーション学科では、建学の理念に基づいて、専門科目の充実を図っている。その基礎となる科学的な思考を身につけた教員の育成を目指して、教職課程教育を行っている。
情報学部情報メディアの諸技術を修得する事と、それらを駆使してメディアコンテンツを制作する事という情報メディア学科の目標を、教職課程科目を通じて修得できるように科目を厳選している。
創造工学部自動車システム開発工学科の「教科及び教科の指導法に関する科目」として設定されている 35 科目の 66 単位の内、31 科目の 62 単位が卒業するために修得すべき単位から構成されており、高い専門性を身につけた教員養成を目指すカリキュラム編成としている。
創造工学部ロボット・メカトロニクス学科では、建学の理念に基づき、機械・電気・情報・人間科学といった広い分野の知識を修得することで、豊かな教養と幅広い視野を持ち、創造性に富んだ技術者を養成している。特にロボメカ基礎ユニットⅠを含めたユニット・プログラム科目は創造性に富んだ技術者を養成するための PBL 教育を行っている。また、工業・技術教員養成コースでは、ロボット教材開発ユニットにおいて学習した内容を基に教材を開発する能力を養うといった教職に向けた授業内容を展開している。
創造工学部ホームエレクトロニクス開発学科では、専門的な様々な技術を修得することが建学の精神を具現することであり、そのことで高校（工業）・中学（技術）の教職者として必要な知識・技術の修得に繋がる教育を行っている。
応用バイオ科学部応用バイオ科学科では、建学の理念に基づいて、専門科目の充実を図っており、生命科学、バイオ技術の職業人に必要な基礎知識・技術を有し、専門分野の課
題解決や創造的な仕事に向けて主体的に行動できる素養を兼ね備えた教員の育成をめざして、教職課程教育を実施している。
健康医療科学部管理栄養学科では建学の理念に基づいて、理系総合大学にある管理栄養士養成施設校として科学的な思考を身に付けた管理栄養士養成の基盤の上に、学校での食育リーダーを担えるような実践力を育成する教職課程教育を行っている。
② コアカリキュラムに対応した教職課程カリキュラム
学科の目的を踏まえ、教職課程科目相互とそれ以外の学科専門科目との系統性の確保を図りながら、コアカリキュラムに対応する教職課程カリキュラムを編成するため、各学科において専門科目カリキュラム編成を担当する教務委員と教職センター運営委員が中心となったカリキュラム策定、教職課程科目と教職課程以外の専門科目が無理なく履修できる
時間割作成を行っている。
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⼯学部・情報学部・創造⼯学部・応⽤バイオ科学部・健康医療科学部

基準領域 3

各学部学科の主な取組みは以下の通り。
工学部機械工学科では工業・技術教員養成コースの専門科目「教育パフォーマンス実践」
において教育の実践に必要なコミュニケーション能力を育てることをサポートしている。
工学部応用化学科では、工業・技術教員養成コースのカリキュラムに関して、一部ではあるが、学科の科目と教職科目ならびに教職教育センターの取り組みと合わせて、カリキ
ュラムの策定を行っている。
情報学部情報工学科では、教務委員と教職センター運営委員が中心となり、教職科目な
らびに教職教育センターの取り組みに配慮したカリキュラムの策定を行っている。
情報学部情報ネットワーク・コミュニケーション学科では、学科の教育目的「情報ネットワークの専門知識・技術を身につけ、それらを活用する力を持ち、社会で活躍できる技
術者の育成」を踏まえ、学科科目と教職科目のカリキュラムの策定を行っている。
情報学部情報メディア学科では、情報倫理・プログラミング・情報通信・映像・グラフ
ィックス・サウンド・ゲームという網羅的な内容を教職科目に含ませているために、情報メディア全般への素養を十分に育むことができる。
創造工学部自動車システム開発工学科では、教育の基礎的理解に関する科目等および専
門科目（教職科目群）に教育や指導にかかわる科目を配置し、高校（工業）教員の免許取得に向けたカリキュラムを構成している。また、時間割の配置では一般コースの学生が教職課程を履修することを考慮して教職課程科目と教職課程以外の科目を適切に配置し、無理なく履修できるようにしている。
創造工学部ロボット・メカトロニクス学科では、機械・電気・情報・人間科学の各分野から基礎となる科目を教職課程の必修とすることで、ロボット・メカトロニクスの要素技術を修得できるようにカリキュラムを組んでいる。特に工業・技術教員養成コースでは、
ロボット教材開発ユニットⅠ～Ⅳや教育コンテンツ開発実践、教育パフォーマンス実践、
ティーチャーズ実践によって指導法や授業設計ができる人材養成を行っている。
創造工学部ホームエレクトロニクス開発学科では、教職専門科目にものづくりに関わる
電気系科目から情報系科目まで含ませているために、エレクトロニクス全般への素養を教職科目で固めることができるようカリキュラムを編成している。
応用バイオ科学部応用バイオ科学科では、学科科目の履修内容を踏まえて、教職課程カ
リキュラムを編成し、学科科目履修に沿った教職課程科目となるよう工夫している。
健康医療科学部管理栄養学科では、管理栄養士養成施設校としての管理栄養士取得のための履修科目が規定されており、その必履修科目と教職課程科目との系統性の確保を図りながら、コアカリキュラムに対応する教職課程カリキュラムを編成している。
③

今日の学校教育に対応する内容上の工夫
教職課程カリキュラムの編成・実施にあたっては、神奈川県教育委員会が策定する「教員育成指標」を踏まえ、県が掲げる「めざすべき教職員像」を目標に、『教職実践演習』等の教職科目において対応できるように指導内容を工夫している。
また、各学部学科での主な取組みは以下の通り。
情報学部情報工学科では、教職課程登録者のために、情報と職業、工業科教育法ⅠⅡ、情報科教育法ⅠⅡなど、今日の学校教育と関連の深い科目を配当している。
情報学部情報メディア学科では、今日の ICT を駆使して制作される映像・グラフィック
ス・サウンド・ゲーム・Web・VR などについて、技術と創作との双方の側面から 、情報メディア学科の講義・演習の諸科目が設計されている。情報メディア学科のカリキュラムを通して ICT 技術を駆使して高校教育を高度化できる教員を育成している。
創造工学部自動車システム開発工学科では、自動車の原理と仕組みの理解を通して、高校（工業）の授業実施に向けて必要な教員としての知識やスキルを有機的に結びつけ、実際の授業に生かす力を育成するよう工夫を行っている。
創造工学部ロボット・メカトロニクス学科では、ロボメカ基礎ユニットⅠを含めたユニット・プログラム科目（PBL 科目）を１年次から３年次まで週３コマで実施しており、学生は PBL 教育のあり方や重要性を体験することで教育現場において必要とされる授業力を涵養するよう工夫している。また、工業・技術教員養成コースでは、教育コンテンツ開発
実践や教育パフォーマンス実践、ティーチャーズ実践といった科目によって教員として即14

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⼯学部・情報学部・創造⼯学部・応⽤バイオ科学部・健康医療科学部

基準領域 3

戦力となる学生を育成している。
創造工学部ホームエレクトロニクス開発学科では、学科の特色授業である企業連携プロ
ジェクトのテーマとして教職課程向けの内容を用意している。特に高大連携のテーマに積極的に参加させているだけでなく、学科教員が行っている学外の科学イベントの講師補助として参加させるなど多くの工夫が施されている。
健康医療科学部管理栄養学科では、栄養教諭取得条件として管理栄養士取得のために規定科目履修が必須であるとされていることから、教職課程カリキュラムの編成・実施にあたり、学科科目での履修内容を踏まえての編成を組み、学科科目履修に沿う教職科目の実施になるように配慮している。
④

情報機器に関する科目や教科指導法科目の指導
本学では、全学生ノートパソコン必携とし、多くの授業において学生自身が ICT 機器を利用する環境を創出している。教職課程科目では数理、データ活用及び人工知能に関する科目又は情報機器の操作に関する科目として「情報リテラシー」、情報通信技術を活用した教育の理論及び方法を学ぶ科目として「教育の方法と技術」、及び教科指導法科目において今日の学校における ICT 機器を活用し、情報活用能力を育てる教育への対応が充分可能となるよう適切に指導している。また、各学科の教科に関する専門科目において ICT に関する科目が多数配置されている。
また、各学科では以下の取り組みを行っている。
工学部機械工学科では工業・技術教員養成コースの専門科目として「教育コンテンツ開発実践」を設置して教師を目指す学生の ICT 活用教育のスキルアップをサポートしている。
工学部応用化学科では「教育の方法と技術」に加え、情報機器を活用する科目を各学年に配置するカリキュラムを策定しており、共通基盤教育においても AI 等の先進技術に対応した科目が設置されており、ICT 活用教育について適切な指導が行われている。
情報学部情報工学科では、情報に関する専門性の高い教育を行っており、ICT 機器を活用できる人材育成を行っている。
情報学部情報ネットワーク・コミュニケーション学科では、学科の教育目的を達成するために、専門基礎導入科目、専門基礎科目、専門科目からなるカリキュラムを編成している。特に専門基礎科目には、コンピュータの仕組み、プログラミング、情報処理技術やセキュリティ技術の基礎を学ぶ科目からなる。これらの科目により ICT 機器を活用し、情報活用能力を育てる指導が適切に行われている。
情報学部情報メディア学科では、学部 1 年から学部 3 年までの全ての演習科目において、各受講生が自身のノートパソコンを駆使しながら課題に取り組み、学習管理システム（LMS）
を通じてレポートを提出している。また新型コロナウイルス感染症対策のためのリモート講義を受講することによって、Zoom を駆使することにも慣れている。受講学生のこのような経験は、高等学校の教員として勤務する折に ICT 技術を駆使して高校教育を推進する基盤力を形成している。
創造工学部自動車システム開発工学科では、「 情報リテラシー」、「 プログラミング基礎」、「データ解析と人工知能」等の科目により十分な情報活用教育を行っている。また、入学時よりノートパソコンを携帯させプロジェクト科目等のレポート作成に活用させている。
創造工学部ロボット・メカトロニクス学科では、学生全員がノートパソコンを所有しており、パソコンを使った報告書の作成、実験結果のまとめ、スライドによるプレゼンテー
ション、ロボット・プログラミングや CAD などを行なっており、ICT 機器を活用する機会を多く設け、各授業において適切な指導を行うようにしている。
創造工学部ホームエレクトロニクス開発学科では、電気と情報の知識・技術の修得が目標の学科であり、特に組み込み技術やマイコン制御の知識は ICT 機器の応用に不可欠なため、必修科目で ICT 機器の活用能力の修得が可能となっている。これにより学科における教育が ICT 機器の活用に直結しているため、情報活用能力を育てる適切な指導が実施できている。
応用バイオ科学部応用バイオ科学科では、学部教育を通して ICT 機器を活用した教育が行われ情報活用能力を育む体制が整備されている。
健康医療科学部管理栄養学科では、ICT 機器を活用し、情報活用能力を有した栄養教諭
15

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⼯学部・情報学部・創造⼯学部・応⽤バイオ科学部・健康医療科学部

基準領域 3

養成のために、学科科目において、情報機器に関する科目や栄養教育に関連した科目を中
心に、情報機器を活用した情報活用法及び指導法について、講義、実習を通して適切な教育を行っている。
⑤

課題発見や課題解決等の力量を育むための取組
各教科教育法における模擬授業をはじめ、「教育心理学」「生徒指導と進路指導」「教育の方法と技術」「特別活動の指導法」など「教育の基礎的理解に関する科目等」については、授業の中で主体的な取り組みと学生同士の活発な働きかけを重視するテーマを事前に提示し、学生相互の役割分担や協力を行ないながら課題をまとめるような工夫を行っている。
「教職実践演習」においては後輩たちを生徒役とし、教育実習で行った授業を改善した模
擬授業の実施や、予想される指導場面を想定した生徒指導や進路指導のロールプレーを行っている。
また、各学科では以下の取り組みを行っている。
情報学部情報工学科では、一部の科目でグループワークや PBL 教育を行っており、課題
発見や課題解決等の力量を育成している。
情報学部情報ネットワーク・コミュニケーション学科では、履修要綱で示すように、専門科目の「基礎ユニット」「コースユニット」「応用ユニット」および「卒業研究」等の科目での教育において、アクティブ・ラーニングやグループワークを導入することにより、課題発見や課題解決等の力量を育成している。
情報学部情報メディア学科では、学部 3 年生後期のプレ卒業研究と学部 4 年生の卒業研究を通じて、課題発見や課題解決等の力量を育成している。
創造工学部自動車システム開発工学科では、専門科目『プロジェクト』科目群でのアク
ティブ・ラーニング、レポート作成による論述力の育成、共同作業・意見交換による課題
発見や課題解決の能力を育成する教育を行っている。
創造工学部ロボット・メカトロニクス学科では、ロボメカ基礎ユニットⅠを含めたユニット・プログラム科目において PBL 教育を行っており、テーマに沿ったロボットやシステ
ムを製作することで想像性を養い、開発の中から課題発見・解決能力が身につくよう図っている。
応用バイオ科学部応用バイオ科学科では、生命科学、バイオ技術の職業人に必要な基礎
知識・技術を有し、専門分野の課題解決や創造的な仕事に向けて主体的に行動できる人材を育てる目的で、1 年前期から 3 年までグループワークを中心としたアクティブ・ラーニ
ング科目を設置し、課題発見や課題解決等の力量を育んでいる。
健康医療科学部管理栄養学科では、管理栄養士としての実践力を身に付けさせるために、多くの演習科目が配置されている。演習においては、課題が提供され、それに対してグループワークを中心としたアクティブ・ラーニングが促されており、学科科目内においても課題発見や課題解決力の育成を行っている。
⑥

シラバスを通した学修内容や評価方法等の周知
教職課程コアカリキュラムの目的趣旨に則り、大学のシラバス作成マニュアル（①授業
概要 ②到達目標 ③履修条件、他の科目との関係 ④授業形式、形態 ⑤評価方法 ⑥
学修上のアドバイス ⑦教科書 ⑧授業参考図書 ⑨履修上の注意 ⑩授業計画の明示）に沿って教職課程科目のシラバスを作成している。コアカリキュラム対応表と照らし合わせ、当該シラバスに遺漏がないよう年度初めにチェックを行っている。
また、各学科の教職課程専門科目においても、シラバスに各科目の学修内容や評価方法等を学生に明確に示している。
⑦

教育実習に関する指導
教育実習については、前述したとおり教育実習申し込み要件（３年次）および教育実習実施要件(４年次）に従って、要件を満たさない学生に対して、早めに面談を行い、要件を満たすよう助言・指導している。また４年卒業までに希望免許に必要な単位を修得出来な
くても卒業後の科目等履修を続けて、当該免許科目の知識と指導力をつけてから教育実習を実施し、実りあるものとなるよう助言している。
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⼯学部・情報学部・創造⼯学部・応⽤バイオ科学部・健康医療科学部

基準領域 3⑧「履修カルテ」の活用
毎学年末に学習管理システム（LMS）を使って全学年の教職履修者に「履修カルテ」を記入・提出させ、必要に応じて個別指導を行っている。教育実習申し込みの学年までの成績
不振者の面談において「履修カルテ」を活用し、卒業までの見通しや計画的な履修に役立てている。教職課程の総括としての「教職実践演習」において、４年間の学修の振り返り（履修単位数と希望免許の漏れがないか、実習日誌・テキストの記載事項）に活用しながら学びの軌跡の自己分析を作成している。
[長所・特色]本学では、未来社会の課題を見据えて、機械・電気工学系の学科では、専門科目にエネ
ルギー環境に関連した科目、化学・バイオ系の学科では、自然環境に関連した科目を、また情報系の学科では、コンピュータ科学や情報セキュリティに関連した科目を置き、社会人として今後の課題に対応できる教育を行っている。これらの科目は、いずれも教員として、理系科目の授業に興味を持たせたり、生徒を指導したりするうえでの教育力を育てる
ことにもつながっており、教員としての質の向上を目指すうえでの特色となっている。
また、教職科目では生徒理解や教材作成などの講義の理解度確認およびグループワークの振り返りなどを、ＩＣＴの「respon」機能を利用したり、「プロジェクト」機能を活用している。活用の仕方としては、教科別、校種別、ランダムなどのグループ活動を対面授業と並行してオンラインで行い、話し合いの結果や資料の共有、欠席者へのピアサポートなどをしたりすることで、ICT 機器に対する習熟度を高める教育を行っている。

[根拠となる資料・データ等]
３－１－① 2022 年度教職課程 Guide Book
３－１－② 2022 年度履修要綱
３－１－③ 2022 年度シラバス[取組上の課題]
本学では、2024 年より学部改組に伴うカリキュラム改革が実施される予定で、その策定が進行中である。そこでは、授業科目数のスリム化、重点科目の内容の明確化、キャップ制の上限などの検討が行われている。これに伴い、教職課程のカリキュラムそのものやシラバス、さらには各学年の配当科目のカリキュラムツリー適正化、有意義な教育実習になるための教職科目の定着化と教授法の向上など見直しを繰り返し行なっているところである。教員養成の質を担保しながら、カリキュラムのスリム化と能力の定着化は相反することのようではあるが、学生ならびに教員の負担の軽減と効率化を図ることが課題となっている。
学習管理システム（LMS）を利用した「履修カルテ」についてはただ作成することが目的になる傾向があり、「履修カルテ」により自らを省みることで問題発見・解決の糸口になるよう活用法をさらに検討する必要がある。
また、工学部応用化学科、情報学部情報工学科、情報ネットワーク・コミュニケーショ
ン学科及び健康医療科学部管理栄養学科においては、教職課程科目の一部はキャップから除外されているが、今後教職課程科目がキャップ内に含まれた場合についての検討を課題としている。
その他、各学部学科から以下の課題が指摘されている。
情報学部情報工学科からは、今後は高校で情報教育を受けた学生が入学するため、そうした学生への対応についての検討や、グループワークなどを受講している学生が少ないため、より多くの学生が受講する授業のあり方について検討が必要となっている。
創造工学部自動車システム開発工学科では、「教科及び教科の指導法に関する科目」として設定している 35 科目では高校（工業）教員として必ずしも十分ではない部分がある。現
在、設定している科目についても担当教員の退職、異動、担当コマ数の増加等により授業の開講が困難なものが多数存在しており、科目の維持が課題となっている。
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基準領域 3

創造工学部ロボット・メカトロニクス学科では、一般の教職課程においては専門科目の指導法に関わるカリキュラム設定が弱いと感じられる。
「今日の学校教育」として現場で望まれていることを常に調査し、教員に共有すべきであるとの課題認識を感じている。

（２）

３－２

実践的指導力養成と地域との連携[現状説明]
地域の子どもの実態や学校における教育実践の最新の事情について学生が理解する機会を設けるため、近隣の学校現場における生徒の様子、今日の中学校・高校の取組内容及び現場の先生方の指導の様子を学生自らの実体験として感じられるよう、４月の授業開始前の時期、および１１月の学園祭の後片付けの日を利用して、中学校・高校の学校見学を実施している。その際、今日的話題・課題を踏まえ、学校管理職には学校の概要説明を依頼している。なお、健康医療科学部管理栄養学科については、授業・実習の関係から、９月と３月に、小学校への学校訪問を実施している。
また、特に工業・技術教員養成コースの学生には、3 年次に「学校インターンシップ」と総合教育センターの事業である「ティーチャーズカレッジ」の両方に参加することを求め、「ティーチャーズカレッジ」で獲得した知識と、「学校インターンシップ」で経験する実体
験を同時期に経験させることで、理論と実践の往還を実現している。
大学、教職教育センターと教育委員会等との組織的な連携協力体制の構築を図っている。
具体的には、工業・技術教員養成コースの学外の教育施設との連携のため、神奈川県教育委員会及び厚木市教育委員会と連携し、「学校インターンシップ」を実施する中学・高校の推薦をお願いし、３学年の１０月、１１月の２か月間（週 1 回）、工業・技術の優秀な教員に 1 日張り付いて教師の指導全般の観察を体験させてもらっている。
また、神奈川県立総合教育センターと協定を結び、教育実習事前指導における講師として指導主事を派遣してもらっている。また教職を目指す学生のために、4 月当初のガイダ
ンスに「ティーチャーズカレッジ」担当者を招き、取組内容の説明をしてもらい、多くの学生の自主的積極的参加を促している。
教職教育センターと教育実習協力校とが教育実習の充実を図るために連携を図っている。本学では教育実習を希望する学生の実習先については、本人が自分の母校（中学校・高校）に依頼し、実習ができるように自ら交渉するよう指導をしてきているが、母校での実習が叶わない場合には、支援室が本学と教育連携をしている県内の学校に依頼し、実習の実現を図っている。さらに教育実習の研究授業には、教職課程の教師が学生と連絡を取って日程調整を行い、遠方であってもできるだけ実習先を訪問し、授業見学をすることとしている。
[長所・特色]神奈川県教育委員会及び厚木市教育委員会との連携による中学校・高校の学校見学実施、
学校インターンシップ実施および神奈川県立総合教育センターとの協定による指導主事による教育実習事前指導実施や「ティーチャーズカレッジ」担当者による取組み内容の説明など、学外教育機関との密接な連携により教職を目指す学生に現場の様子を実感させるなど実践的指導力の養成機会を数多く提供していることが本学教職課程の長所、特色である。
[根拠となる資料・データ等]
３－２－① 教員採用試験 手引書
３－２－② 指導力のある工業技術科教員の輩出を目指して
３－２－③ 工業技術教員養成コース指導計画
３－２－④ 工業・技術コース教職科目設計について
３－２－⑤・工業・技術教員養成コース 学校インターンシップ実施報告

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基準領域 3[取組上の課題]
年２回の学校見学を計画し、教職を目指す学生に現場の様子を感じ取らせようとしているが、学校を見学したことが、学生のその後にどのように影響を与えたのか、実施内容や実施方法など、その後のフォローがなされていない。その後の活用の仕方について検討する必要がある。
「学校インターンシップ」については参加者個人の振り返りを求め、学生自身にとってのこの取組に対する評価を確認できたが、学外の教育機関との連携については、その取り組み内容、教育的成果についてどうであったか、内容の過不足も含めてきちっと受け止め、さらなる実践的指導に向けて内容のブラッシュアップをする必要がある。

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Ⅲ

⼯学部・情報学部・創造⼯学部・応⽤バイオ科学部・健康医療科学部「教職課程自己点検評価報告書」作成のプロセス

１．自己点検評価シート作成 （点検評価のための観点の洗い出し）
２．教職課程自己点検評価小委員会の立ち上げ
３．実施主体による点検評価の実施およびその集約
４．教職課程自己点検評価小委員会における自己点検評価報告書の作成
５．自己評価委員会での審議および報告書の整理
６．外部評価委員会での審議および報告書の整理
７．内部質保証委員会での審議および報告書の整理
８．理事会での承認と大学ホームページへの報告書の掲載

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現況基礎データ票
設置者
大学名
学部・学科

令和４年５月１日現在
学校法人 幾徳学園
神奈川工科大学
工学部
機械工学科
電気電子情報工学科
応用化学科
情報学部
情報工学科
情報ネットワーク・コミュニケーション学科
情報メディア学科
創造工学部
自動車システム開発工学科
ロボット・メカトロニクス学科
ホームエレクトロニクス開発学科
応用バイオ科学部
応用バイオ科学科
健康医療科学部
管理栄養学科
看護学科※
臨床工学科※※教職課程未設置
1.卒業者数、教員免許取得者数、教員採用者数① 昨年度卒業者数
999 名② ①のうち、就職者数
840 名③ ①のうち、教員免許取得者実数
20 名④ ②のうち、教職に就いた者の数
2名⑤ ④のうち、正規採用者数
1名⑥ ④のうち、臨時的任用者数
1名
2.教員組織
教授
准教授
講師
助教
その他
教員数
119 名
46 名
37 名
18 名
18 名

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