スマートライフ学会誌 論文査読ガイドライン
作成：2016 年 5 月 7 日
スマートライフ学会誌編集委員会
1. 査読方針
スマートライフ学会誌（以下「本誌」という）では、学術論文ジャーナルとしての高い水準を保つ為、投稿された全ての原稿について査読を行うものとする。但し、スマートライフ学会誌編委員会（以下「本学会誌編集委員会」という）記事、依頼記事等の一部記事は除く。
2. 査読方法
本学会誌編集委員会が本誌の編集基準を満たすと判断された論文原稿について、原則として 2 名の査読者による査読が実施される。投稿論文については本学会誌編集委員会が 2 名の査読者に査読を依頼し、その助言に基づき、下記 5.1.項に示された 4 段階から評価を与える。原則として、2 名の査読者が採録可と判断した時点で採録とする。2 名の査読者の評価が大きく異なった場合には、本学会誌編集委員会が判断を行う。本学会誌編集委員会が必要と判断した場合には第三者査読者 1 名を立て、意見を聞くことができる。なお、特集号投稿論文については、当該特集号担当の編集委員とゲストエディタが上記査読者に査読を依頼する。
3. 査読者の選定基準
査読者の人選は、当該論文の対象分野の専門家としての能力、世評、具体的な推薦、過去の本誌への査読で示された評価などに基づいて行われる。当該論文の共著者、並びに著者と利害関係があると想定される人物は選考しない。査読者は必ずしも本学会誌編集委員会委員である必要はない。
4. 査読過程
4.1. 査読者の選考・依頼
論文の投稿があった場合、当該論文の分野に専門が近い本学会誌編集委員会委員（あるいはゲストエディタ）は上記 3 項に示された選定基準に基づき査読候補者 2 名以上を推薦する。本学会誌編集委員会は査読者 2 名を選定し、査読結果に基づき採録判定を下す。本学会誌編集委員会は、当該論文の査読について全責任を持つものとする。
査読過程については、常に本学会誌編集委員会が把握するものとする。査読依頼は、依頼頻度に偏りがないよう依頼状況に配慮し行うものとする。
4.2. 査読期間及び原稿修正期間
査読者は、当該論文の受領日から 2 週間以内に決定するものとする。査読に要する期間は、3 週間程度とする。再査読に関しては、査読結果が「修正後採録」の場合は 1 週間程度、「条件付採録」の場合は 3 週間程度とする。著者による原稿修正のための期間は、「修正後採録」の場合は 3 週間程度、「条件付採録」の場合は 3 週間程度とする。査読者及び著者は本学会誌編集委員会との事前の取り決めがない限りこの期間を厳守するものとする。事情により遅れが予期される場合には、必ず本学会誌編集委員会へ連絡をするものとする。なお、原稿修正において、著者より 2 ヶ月以上連絡がない場合には投稿取下げとする。
4.3. 査読結果の記載方法
査読候補者は、本学会誌編集委員会より送付される論文査読の依頼状に対して査読の承諾／辞退を回答し、承諾と回答した場合は、当該論文とともに送付される当該書式の査読報告書に査読結果並びに意見を記載する。査読者は、査読報告書へ氏名、査読報告初提出日を記載する。「採録可」、「修正後採録」、「条件付採録」、「不採録」のいずれかを判断し、査読報告書の欄にチェックを入れる。また、当該論文を採録とする為に必要な修正点、疑問点等の査読意見を「照会事項、条件付採録の場合は採録のための条件、不採録理由」の欄へ記載する。著者へ知らせたくない意見、参考意見、本学会誌編集委員会等での議論が必要な点については、「学会誌編集委員会へのご意見」の欄に記載する。論文原稿の使用言語が英語の場合、記載する言語は原則として英語とするが、著者が日本人の場合は日本語で記載してもよいものとする。記載が終わった報告書は、原則として、本学会誌編集委員会へ電子メールにて送付する。
査読意見等の連絡については全て本学会誌編集委員会を介するものとし、査読者及び著者が直接連絡をとることは認めないものとする。また、査読用紙の記載事項等に不適切な表現や誤字、脱字がある場合等には、本学会誌編集委員会において該当箇所を削除、修正することがある。
4.4. 査読結果の通知
2 名の査読者の判定結果に基づき、本学会誌編集委員会は総合的な査読結果を確定させた段階で、速やかに著者に対して、総合判定の結果、照会事項、採録のための条件、不採録理由等を伝達し、必要であれば著者に原稿の修正を求める。著者へ査読結果を送付する際は、査読者の氏名、連絡先等、査読者が推定できる情報を削除し、「学会誌編集委員会へのご意見」を削除した状態で送付を行う。査読報告書及び査読者の情報は、第三者に知られないよう本学会誌編集委員会で厳重に管理を行うものとする。
当該論文が「採録」となった場合には、本学会誌編集委員会から、採録通知書を著者へ送付する。
4.5. 再査読依頼
再査読が必要な場合には、著者からの修正原稿及び回答を添付して、本学会誌編集委員会から再査読を依頼する。初回査読結果が「条件付採録」だった場合の再査読においては、査読者は「採録可」「修正後採録」「不採録」のいずれかの結果を報告する。
5. 査読基準5.1. 評価査読を行う上での基準は、それぞれの論文種別やカテゴリ（投稿規程第 4 条にある原稿の種類に準ずる）によって異なる。評価として査読者は下記 4 項目の中から一つを選択する。それぞれの基準は以下に示すとおりである。

・採録可
修正の必要が無く、もしくはスペルミス等の軽微な修正によって、掲載基準に達していると判断されるもの。修正については著者の責任で行い、再査読は行わない。
・修正後採録掲載基準にほぼ達しており、字句や表現などの修正を必要とするが、再査読は必要とされないもの。
本学会誌編集委員会、必要に応じて査読者が修正原稿の確認を行う。
・条件付採録掲載基準に達する為に大幅な修正が必要なもの。指摘の点について、著者に加筆修正、原稿の改良を求め、修正原稿について再査読を行う。
・不採録
掲載基準に達していないと判断されるもの。査読者は「不採録」とした理由について、著者へ具体的に明示する必要がある。著者による修正原稿が送付された場合には、新規投稿として扱う。
採録の基準は、「新規性」もしくは「有用性」の評価点が 3 点以上、かつ「信頼性」もしくは「論理性」の評価点が 3 点以上とする。
5.2. 査読項目
査読者は下記に挙げられる項目について審査を行うものとする。求められる評価項目は、投稿原稿の種類によって異なり、投稿規程に記載されたそれぞれの掲載基準に準ずるものとする。下記項目以外についても、査読者の判断により必要と思われる項目についての助言や指摘は歓迎される。
・新規性
研究内容や提案が当該分野において新規性のあるものであり、価値ある結論あるいは事実となっているか、もしくはその考察が独自のものであるかを判断する。たとえば、次のような要件を満たす場合には、論文の新規性があると評価する。従来の論文に比べて、大きな差異が認められる場合には新規性が極めて優れていると評価する。
また、複数の要件において差異が認められる場合には、新規性を総合的に判断して評価を高くする。
新しい概念が提案されている。
新しい実現方式が提案されている。
概念や方式の新しい組み合わせ方が提案されている。
理論上の新しい結果が述べられている。
新しいデータが （それを得るに至った方法に関する議論とともに）提示されている。

新しい解釈が提示されている。

新しい事例が提示されている。
新しい問題領域が提示されている。
要素技術の新しい利用方法が（従来のものとの独立性を明確にした上で）提示されている。
実践的システムへの最新技術の新しい適用例が提示されている。

・有用性
当該論文の結論、議論、及び考察、提言は、技術の発展において有用なものか、どのような発展性や応用が期待されうるのか、社会的な有用性についての言及がなされているか、等について評価をおこなう。たとえば、次のような要件を満たす場合には、論文の有用性があると評価する。従来の論文に比べて、大きな差異が認められる場合には有用性が極めて優れていると評価する。
また、複数の要件において差異が認められる場合には、有用性を総合的に判断して評価を高くする。
得られた結果を適用できる領域が広い。
得られた結果を適用したい人が多い。
得られた結果を適用した場合に得られる利益が大きい。
得られた結果により大きな利益が得られたことが、客観的に示されている。
得られた結果に対する分析が十分になされている。
十分広い範囲に渡って問題が考慮されている。
現実世界との対応付けが十分に考慮されている。
新しい研究につながる可能性が高い。
他の研究へ大きな刺激を与える可能性が高い。
新しい研究分野を開く可能性が高い。
実践的システムへ最新技術を適用した場合に、当該技術を適用したことにより得られた利益が大きかったことが客観的に示されている。
(注) 開発・提案型研究の論文でも、学術論文としてふさわしい客観的な主張が含まれていなければ、有効性が高いと判断しない。

・信頼性（論理性）次のような条件をすべて満たすとき、信頼性（論理性）があると評価する。
十分具体的に記述されている。
議論や論理の展開に誤りがない。
展開は論理的に一貫している。
前提条件が明確である。
開発・提案型研究の論文では、システム提案あるいはシステム構築の際になされた幾つかの意思決定のうち、特に重要な部分を採り上げ、そこで下された意思決定が正しく、かつ、その根拠が説得力のある形で記述されていることが論文の論理性につながる。実データを用いていなくとも、新規性を主張した部分に適した例題を挙げ、その実行例を基に成果が論理的に示されていることなどが必要である。なお、査読報告書の査読項目「信頼性」の名称は、開発・提案型研究の論文査読では「論理性」としている。
(注) 開発・提案型研究の論文では、システム構築においてある方式を選択したときに、その方式を選択したこと自体が論文の主題でないならば、選択理由を詳細に述べなくてもよい。
6. 守秘義務
査読者は、査読を担当した論文の内容及び査読の内容についての守秘義務を負う。査読過程において、査読者が判断を下す為の必要から第三者へ意見を求める場合には、相談をされた第三者にも守秘義務が発生する。また、その責任は査読者本人が負うものとする。また、本学会誌編集委員会についても同様の守秘義務が発生する。査読過程で、査読者は必然的に未発表の原稿を保持することになる為、論文原稿及びデータは外部に漏洩しないよう厳重に管理する必要がある。査読が終了した段階で原稿並びにデータ等は破棄する。
7. 匿名性本誌における査読では、査読者の氏名、所属を明かさない匿名による査読を行うものとする。これは、査読者が他のいかなる要因に阻害される事なく査読意見を著者に提示し、判断が正当かつ客観的になされる事を目的とする為である。本学会誌編集委員会は著者からの査読者に関するいかなる問い合わせにも応じない。
8. 責任
査読内容および採録判定に関しては、本学会誌編集委員会がその責任を負う。査読内容および採録判定に対する著者からの意見等に対しては、本学会誌編集委員会にて討議を行い、最大限真摯に対応するものとする。査読過程については、本学会誌編集委員会（特集号にあっては担当編集委員）が責任を持って円滑に行うものとする。

（令和６年６月改：学会名・学会誌名変更）