新専門医制度
明和病院内科専門研修プログラム

医療法人 信和会

明和病院

明和病院内科専門研修プログラム
目次

1. 理念・使命・特性 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P.4
2. 募集専攻医数 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P.6
3. 専門知識・専門技能とは ・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P.7
4. 専門知識・専門技能の習得計画 ・・・・・・・・・・・・・・・ P.7
5. プログラム全体と各施設におけるカンファレンス ・・・・・・・ P.11
6. リサーチマインドの養成計画 ・・・・・・・・・・・・・・・・ P.11
7. 学術活動に関する研修計画 ・・・・・・・・・・・・・・・・・ P.12
8. コア・コンビテンシーの研修計画 ・・・・・・・・・・・・・・ P.12
9. 地域医療における施設群の役割 ・・・・・・・・・・・・・・・ P.13
10.地域医療に関する研修計画・・・・・・・・・・・・・・・・・ P.13
11.内科専攻医研修・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P.14
12.専攻医の評価時期と方法・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P.16
13.専門研修管理委員会の運営計画・・・・・・・・・・・・・・・ P.18
14.プログラムとしての指導者研修（FD）の計画・・・・・・・・・ P.19
15.専攻医の就業環境の整備機能（労務管理）・・・・・・・・・・ P.19
16.内科専門研修プログラムの改善方法・・・・・・・・・・・・・ P.19
17.専攻医の募集および採用の方法・・・・・・・・・・・・・・・ P.20

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18.内科専門研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件・・・・・・・・・・・・・・・・・ P.21
明和病院内科専門研修施設群・・・・・・・・・・・・・・・・・ P.22
専門研修施設群の構成要件・・・・・・・・・・・・・・・・・ P.23
専門研修施設の選択・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P.23
専門研修施設群の地理的範囲・・・・・・・・・・・・・・・・ P.23
専門研修施設（基幹施設）明和病院・・・・・・・・・・・・・ P.24
専門研修施設（連携施設）兵庫医科大学病院・・・・・・・・・ P.26
専門研修施設（連携施設）大阪医科薬科大学病院・・・・・・・ P.28
専門研修施設（連携施設）神鋼記念病院・・・・・・・・・・・ P.30
専門研修施設（連携施設）西宮渡辺心臓脳血管センター・・・・ P.32
専門研修施設（連携施設）西宮協立脳神経外科病院・・・・・・ P.34
専門研修施設（連携施設）日本生命病院・・・・・・・・・・・ P.35
専門研修施設（連携施設）京都桂病院

・・・・・・・・・・・ P.37

明和病院内科専門研修プログラム管理委員会・・・・・・・・・・ P.39
明和病院内科専門研修プログラム 専攻医研修マニュアル・・・・ P.40
明和病院内科専門研修プログラム 指導医マニュアル・・・・・・ P.47
別表 1 各年次到達目標

・・・・・・・・・・・・・・・・・・ P.50

別表 2 明和病院内科専門研修

週間スケジュール ・・・・・・・ P.51

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新専門医制度明和病院 内科専門研修プログラム

1.理念・使命・特性
理念【整備基準 1】
1） 本プログラムは，兵庫県阪神南医療圏の急性期病院である明和病院を基幹施設として，兵庫県
阪神南医療圏・近隣医療圏にある連携施設とで内科専門研修を経て医療事情を理解し，地域の実情に合わせた実践的な医療も行えるように訓練され，基本的臨床能力獲得後は必要に応じた
可塑性のある内科専門医の育成を行います．
2） 初期臨床研修を修了した内科専攻医は，本プログラム専門研修施設群での 3 年間に，豊富な臨床経験を持つ指導医の適切な指導の下で，内科専門医制度研修カリキュラムに定められた内科
領域全般にわたる研修を通じて，標準的かつ全人的な内科的医療の実践に必要な知識と技能とを修得します．
内科領域全般の診療能力とは，臓器別の内科系 Subspecialty 分野の専門医にも共通して求められる基礎的な診療能力です．また，知識や技能に偏らずに，患者に人間性をもって接すると同時に，医師としてのプロフェッショナリズムとリサーチマインドの素養をも修得して可塑性が高く様々な環境下で全人的な内科医療を実践する先導者の持つ能力です．内科の専門研修では，幅広い疾患群を順次，経験してゆくことによって，内科の基礎的診療を繰り返して学ぶとともに，疾患や病態に特異的な診療技術や患者の抱える多様な背景に配慮する経験とが加わる
ことに特徴があります．そして，これらの経験を単に記録するのではなく，病歴要約として，科学的根拠や自己省察を含めて記載し，複数の指導医による指導を受けることによってリサー
チマインドを備えつつも全人的医療を実践する能力を涵養することを可能とします．
使命【整備基準 2】1） 兵庫県阪神南医療圏に限定せず，超高齢社会を迎えた日本を支える内科専門医として，１）高い倫理観を持ち，２）最新の標準的医療を実践し，３）安全な医療を心がけ，４）プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を提供し，臓器別専門性に著しく偏ることなく全人的な内科診療を提供すると同時にチーム医療を円滑に運営できる研修を行います．
2） 本プログラムを修了し内科専門医の認定を受けた後も，内科専門医は常に自己研鑽を続け，最新の情報を学び，新しい技術を修得し，標準的な医療を安全に提供し，疾病の予防，早期発見，早期治療に努め，自らの診療能力をより高めることを通じて内科医療全体の水準をも高めて，
地域住民，日本国民を生涯にわたって最善の医療を提供してサポートできる研修を行います．
3） 疾病の予防から治療に至る保健・医療活動を通じて地域住民の健康に積極的に貢献できる研修を行います．
4） 将来の医療の発展のためにリサーチマインドを持ち臨床研究，基礎研究を実際に行う契機となる研修を行います．

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特性1） 本プログラムは，兵庫県阪神南医療圏の急性期病院である明和病院を基幹施設として，兵庫県
阪神南医療圏，近隣医療圏にある連携施設とで内科専門研修を経て超高齢社会を迎えた我が国の医療事情を理解し，必要に応じた可塑性のある，地域の実情に合わせた実践的な医療も行えるように訓練されます．研修期間は 3 年間（基幹施設 1 年以上＋連携施設 1 年以上）になります．
2） 明和病院内科施設群専門研修では，症例をある時点で経験するということだけではなく，主担当医として，入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に，診断・治療の流れを通じて，一人一人の患者の全身状態，社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します．そして，個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得をもって目標への到達とします．
3） 基幹施設である明和病院は，兵庫県阪神南医療圏の急性期病院であるとともに，地域の病診・病病連携の中核であります．一方で，地域に根ざす第一線の病院でもあり，コモンディジーズの経験はもちろん，超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき，高次病院
や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できます．
4） 基幹施設である明和病院で 1 年以上と連携施設で 1 年以上の計 3 年間の内科専門研修で，「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群のうち，少なくとも通算で 56 疾患群，160症例以上（200 症例以上を目標）経験し，日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）に登録できます．そして，専攻医 2 年修了時点で，指導医による形成的な指導を通じて，内科専門医ボードによる評価に合格できる 29 症例の病歴要約を作成できます
5） 明和病院内科研修施設群の各医療機関が地域においてどのような役割を果たしているかを経験するために，立場や地域における役割の異なる医療機関で研修を行うことによって，内科専門医に求められる役割を実践します．
専門研修後の成果【整備基準 3】
内科専門医の使命は，１）高い倫理観を持ち，２）最新の標準的医療を実践し，３）安全な医療を心がけ，４）プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を展開することです．内科専門医のかかわる場は多岐にわたるが，それぞれの場に応じて，
1）地域医療における内科領域の診療医（かかりつけ医）2）内科系救急医療の専門医
3）病院での総合内科（Generality）の専門医
4）総合内科的視点を持った Subspecialistに合致した役割を果たし，地域住民，国民の信頼を獲得します．それぞれのキャリア形成やライフ
ステージ，あるいは医療環境によって，求められる内科専門医像は単一でなく，その環境に応じて役割を果たすことができる，必要に応じた可塑性のある幅広い内科専門医を多く輩出することにあります．

5明和病院内科専門研修施設群での研修終了後はその成果として，内科医としてのプロフェッショ
ナリズムの涵養と General なマインドを持ち，それぞれのキャリア形成やライフステージによって，
これらいずれかの形態に合致することもあれば，同時に兼ねることも可能な人材を育成します．そして，兵庫県阪神南医療圏に限定せず，超高齢社会を迎えた日本のいずれの医療機関でも不安なく
内科診療にあたる実力を獲得していることを要します．また，希望者は Subspecialty 領域専門医の研修や高度・先進的医療，大学院などでの研究を開始する準備を整えうる経験をできることも，本施設群での研修が果たすべき成果です．

2.募集専攻医数【整備基準 27】
下記 1)～4)により，明和病院内科専門研修プログラムで募集可能な内科専攻医数は 1 学年 6 名とします．
1） 明和病院内科後期研修医は現在 6 名（明和基幹施設 3 名、明和協力施設 3 名）です．
2） 剖検体数は 2021 年度 4 体、2022 年度 5 体、2023 年度 5 体です．
表．明和病院診療科別診療実績
2022 年実績
入院患者実数（人/年） 外来延患者数（延人数/年）
消化器内科(内科)
循環器内科
腎臓内科
血液内科
呼吸器内科
腫瘍内科
糖尿病内科

1,400
474
205
49
1
152
155

32,75010,87018,448
2,074
3,130
2,402
8,591

3） 内分泌、代謝領域は，主に糖尿病内科が診療を行っています。アレルギー、膠原病領域は、当施内科でも症例経験実績を積むことが可能ですが、不足分については、連携施設で経験を積むことが可能です。また、神経領域についても同様に、不足分は連携施設で経験を積むことが可能です。
感染症領域は，診療科しての入院はありませんが，ICD が全科における感染症の診断・治療に積極的に関わっています．救急に関しては，ER 方式を採用しており、2023 年度の救急外来患者数は 8,445 人（内、救急車搬送数 3,273 人）の実績があります．
以上，入院患者について DPC 病名を基本とした疾患群別の入院患者数と外来患者数およびその疾患を分析したところ，1 学年 6 名の専攻医であれば，2 年間の研修で「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 45 疾患群，120 症例以上の診療経験と 29 症例の病歴要約の作成が十分可能であり，また，内科指導医が 16 名（うち総合内科専門医が 8 名）在籍しているため、同様に 1 学年 6 名までの専攻医であれば目標達成可能です．
4） 研修する連携施設には，高次機能病院（大学病院）2 施設，地域基幹施設および地域医療密着型病院 5 施設，計 7 施設あり，専攻医のさまざま希望・将来像に対応可能です．

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3.専門知識・専門技能とは
1） 専門知識【整備基準 4】［「内科研修カリキュラム項目表」参照］
専門知識の範囲（分野）は，「総合内科」，「消化器」，「循環器」，「内分泌」，「代謝」，「腎臓」，「呼吸器」，「血液」，「神経」，「アレルギー」，「膠原病および類縁疾患」，「感染症」，ならびに「救急」で構成されます．
「内科研修カリキュラム項目表」に記載されている，これらの分野における「解剖と機能」，「病態生理」，「身体診察」，「専門的検査」，「治療」，「疾患」などを目標（到達レベル）とします．
2） 専門技能【整備基準 5】［「技術・技能評価手帳」参照］
内科領域の「技能」は，幅広い疾患を網羅した知識と経験とに裏付けをされた，医療面接，身体診察，検査結果の解釈，ならびに科学的根拠に基づいた幅の広い診断・治療方針決定を指します．さらに全人的に患者・家族と関わってゆくことや他の Subspecialty 専門医へのコンサル
テーション能力とが加わります．これらは，特定の手技の修得や経験数によって表現することはできません．

4.専門知識・専門技能の習得計画
1） 到達目標【整備基準 8～10,16】（別表 1「明和病院疾患群症例病歴要約到達目標」参照）主担
当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し，200 症例以上経験することを目標とします．内科領域研修を幅広く行うため，内科領域内のどの疾患を受け持つかについては多様性があります．そこで，専門研修（専攻医）年限ごとに内科専門医に求められる知識・技能・態度の修練プロセスは以下のように設定します．
○専門研修（専攻医）１年:∙ 症例：「研修手帳（疾患群項目表）」に定める 70 疾患群のうち，少なくとも 20 疾患群，60症例以上を経験し，日本内科学会専攻医登録評価システム（仮称）にその研修内容を登録します．以下，全ての専攻医の登録状況については担当指導医の評価と承認が行われます．
∙

専門研修修了に必要な病歴要約を 10 症例以上記載して日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）に登録します．
∙ 技能：研修中の疾患群について，診断と治療に必要な身体診察，検査所見解釈，および治療方
針決定を指導医，Subspecialty 上級医とともに行うことができます．
∙ 態度：専攻医自身の自己評価と指導医，Subspecialty 上級医およびメディカルスタッフによる360 度評価とを複数回行って態度の評価を行い担当指導医がフィードバックを行います．

○専門研修（専攻医）２年:∙ 症例：「研修手帳（疾患群項目表）」に定める 70 疾患群のうち，通算で少なくとも 45 疾患群，120 症例以上の経験をし，日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）にその研修内容を登録します．
∙ 専門研修修了に必要な病歴要約をすべて記載して日本内科学会専攻医登録評価システム（JOSLER）への登録を終了します．
∙ 技能：研修中の疾患群について，診断と治療に必要な身体診察，検査所見解釈，および治療方

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針決定を指導医，Subspecialty 上級医の監督下で行うことができます．
∙ 態度：専攻医自身の自己評価と指導医，Subspecialty 上級医およびメディカルスタッフによる∙ 360 度評価を複数回行って態度の評価を行います．専門研修（専攻医）1 年次に行った評価についての省察と改善とが図られたか否かを指導医がフィードバックします．
○専門研修（専攻医）３年:∙ 症例：主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し，200 症
例以上経験することを目標とします．修了認定には，主担当医として通算で最低 56 疾患群以上の経験と計 160 症例以上（外来症例は 1 割まで含むことができます）を経験し，日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）にその研修内容を登録します．
∙ 専攻医として適切な経験と知識の修得ができることを指導医が確認します．
∙ 既に専門研修 2 年次までに登録を終えた病歴要約は，日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）による査読を受けます．査読者の評価を受け，形成的により良いものへ改訂します．但し，改訂に値しない内容の場合は，その年度の受理（アクセプト）を一切認められないことに留意します．
∙ 技能：内科領域全般について，診断と治療に必要な身体診察，検査所見解釈，および治療方針
決定を自立して行うことができます．
∙ 態度：専攻医自身の自己評価と指導医，Subspecialty 上級医およびメディカルスタッフによる360 度評価とを複数回行って態度の評価を行います．専門研修（専攻医）2 年次に行った評価についての省察と改善とが図られたか否かを指導医がフィードバックします．また，内科専門医としてふさわしい態度，プロフェッショナリズム，自己学習能力を修得しているか否かを指導医が専攻医と面談し，さらなる改善を図ります．
専門研修修了には，すべての病歴要約 29 症例の受理と，少なくとも 70 疾患群中の 56 疾患群以上で計 160 症例以上の経験を必要とします．日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）
における研修ログへの登録と指導医の評価と承認とによって目標を達成します．
明和病院内科施設群専門研修では，「研修カリキュラム項目表」の知識，技術・技能修得は必要
不可欠なものであり，修得するまでの最短期間は３年間（基幹施設 1 年以上＋連携施設 1 年以上）とするが，修得が不十分な場合，修得できるまで研修期間を１年単位で延長します．一方でカリキ
ュラムの知識，技術・技能を修得したと認められた専攻医には積極的に Subspecialty 領域専門医取得に向けた知識，技術・技能研修を開始させます．

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別表 1「明和病院疾患群症例病歴要約到達目標」

92） 臨床現場での学習【整備基準 13】
内科領域の専門知識は，広範な分野を横断的に研修し，各種の疾患経験とその省察とによって獲得されます．内科領域を 70 疾患群（経験すべき病態等を含む）に分類し，それぞれに提示されているいずれかの疾患を順次経験します．この過程によって専門医に必要な知識，技術・技能を修得します．代表的なものについては病歴要約や症例報告として記載します．また，自らが経験することのできなかった症例については，カンファレンスや自己学習によって知識を補足します．これらを通じて，遭遇する事が稀な疾患であっても類縁疾患の経験と自己学習によって適切な診療を行えるようにします．
① 内科専攻医は，担当指導医もしくは Subspecialty の上級医の指導の下，主担当医として入院症
例と外来症例の診療を通じて，内科専門医を目指して常に研鑽します．主担当医として，入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に，診断・治療の流れを通じて，一人一人の患者の全身状態，社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します．
② 定期的（毎週 1 回）に開催する各診療科あるいは内科合同カンファレンスを通じて，担当症例の病態や診断過程の理解を深め，多面的な見方や最新の情報を得ます．また，プレゼンターとして情報検索およびコミュニケーション能力を高めます．
③ 総合内科外来（初診を含む）と Subspecialty 診療科外来（初診を含む）を少なくても週 1 回，
1 年以上担当医として経験を積みます．
④ ER で救急診療の経験を積みます．
⑤ 当直医として病棟急変などの経験を積みます．
⑥ 必要に応じて，Subspecialty 診療科検査を担当します．
3） 臨床現場を離れた学習【整備基準 14】１）内科領域の救急対応，２）最新のエビデンスや病態理解・治療法の理解，３）標準的な医療安
全や感染対策に関する事項，４）医療倫理，医療安全，感染防御，臨床研究や利益相反に関する事
項，５）専攻医の指導・評価方法に関する事項，などについて，以下の方法で研鑽します．
① 定期的（毎週 1 回程度）に開催する各診療科での抄読会② 医療倫理・医療安全・感染防御に関する講習会※ 内科専攻医は年に 2 回以上受講します．
③ CPC④ 研修施設群合同カンファレンス⑤ 地域参加型のカンファレンス（基幹施設：シングルトピックセミナー，明和病院 ER オープン
カンファレンス，西宮消化管カンファレンス，鳴尾消化器疾患検討会，PB club（胆膵関連），肝胆膵エコーハンズオンセミナー）⑥ JMECC 受講※ 内科専攻医は必ず専門研修１年もしくは２年までに 1 回受講します．
⑦ 内科系学術集会など※ 週間スケジュールについては、「明和病院内科専門研修 週間スケジュール（例）（別表 2）」を参照

104） 自己学習【整備基準 15】「研修カリキュラム項目表」では，知識に関する到達レベルを A（病態の理解と合わせて十分に深く知っている）と B（概念を理解し，意味を説明できる）に分類，技術・技能に関する到達レ
ベルを A（複数回の経験を経て，安全に実施できる，または判定できる），B（経験は少数例ですが，指導者の立ち会いのもとで安全に実施できる，または判定できる），C（経験はないが，自己学習で内容と判断根拠を理解できる）に分類，さらに，症例に関する到達レベルを A（主担
当医として自ら経験した)，B（間接的に経験している（実症例をチームとして経験した，または症例検討会を通して経験した），C（レクチャー，セミナー，学会が公認するセルフスタディやコンピューターシミュレーションで学習した）と分類しています．（「研修カリキュラム項目表」
参照）自身の経験がなくても自己学習すべき項目については，以下の方法で学習します．
① 内科系学会が行っているセミナーの DVD やオンデマンドの配信② 日本内科学会雑誌にある MCQ③ 日本内科学会が実施しているセルフトレーニング問題など
5） 研修実績および評価を記録し，蓄積するシステム【整備基準 41】
日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて，以下を web ベースで日時を含めて記録します．
∙ 専攻医は全 70 疾患群の経験と 200 症例以上を主担当医として経験することを目標に，通算で最低 56 疾患群以上 160 症例の研修内容を登録します．指導医はその内容を評価し，合格基準に達したと判断した場合に承認を行います．
∙ 専攻医による逆評価を入力して記録します．
∙ 全 29 症例の病歴要約を指導医が校閲後に登録し，日本内科学会専攻医登録評価システム（JOSLER）によるピアレビューを受け，指摘事項に基づいた改訂を受理（アクセプト）されるまでシステム上で行います．
∙ 専攻医は学会発表や論文発表の記録をシステムに登録します．
∙ 専攻医は各専門研修プログラムで出席を求められる講習会等（例：CPC，地域連携カンファレンス，医療倫理・医療安全・感染対策講習会）の出席をシステム上に登録します．

5.プログラム全体と各施設におけるカンファレンス【整備基準 13,14】
プログラム全体と各施設のカンファレンスについては，基幹施設である明和病院が把握し，定期
的に E-mail などで専攻医に周知し，出席を促します．

6.リサーチマインドの養成計画【整備基準 6,12,30】
内科専攻医に求められる姿勢とは単に症例を経験することにとどまらず，これらを自ら深めてゆく姿勢です．この能力は自己研鑽を生涯にわたってゆく際に不可欠となります．
明和病院内科専門研修施設群は基幹施設，連携施設，特別連携施設のいずれにおいても，① 患者から学ぶという姿勢を基本とする．
② 科学的な根拠に基づいた診断，治療を行う（EBM;evidence

based medicine）．

③ 最新の知識，技能を常にアップデートする（生涯学習）．
④ 診断や治療の evidence の構築・病態の理解につながる研究を行う．
⑤ 症例報告を通じて深い洞察力を磨く．

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といった基本的なリサーチマインドおよび学問的姿勢を涵養します．併せて，① 初期研修医あるいは医学部学生の指導を行う．
② 後輩専攻医の指導を行う．
③ メディカルスタッフを尊重し，指導を行う．
上記①～③を通じて，内科専攻医としての教育活動を行います．

7.学術活動に関する研修計画【整備基準 12】
明和病院内科専門研修施設群は基幹病院，連携病院のいずれにおいても，① 内科系の学術集会や企画に年 2 回以上参加します（必須）．
※日本内科学会本部または支部主催の生涯教育講演会，年次講演会， CPC および内科系
Subspecialty 学会の学術講演会・講習会を推奨します．
② 経験症例についての文献検索を行い，症例報告を行います．
③ 臨床的疑問を抽出して臨床研究を行います．
④ 内科学に通じる基礎研究を行います．
上記①～④を通じて，科学的根拠に基づいた思考を全人的に活かせるようにします．
内科専攻医は学会発表あるいは論文発表は筆頭者２件以上行います．
なお，専攻医が，社会人大学院などを希望する場合でも，明和病院内科専門研修プログラムの修了認定基準を満たせるようにバランスを持った研修を推奨します．

8.コア・コンピテンシーの研修計画【整備基準 7】「コンピテンシー」とは観察可能な能力で，知識，技能，態度が複合された能力です．これは観察可能であることから，その習得を測定し，評価することが可能です．その中で共通・中核となる，
コア・コンピテンシーは倫理観・社会性です．
明和病院内科専門研修施設群は基幹施設，連携施設のいずれにおいても指導医，Subspecialty 上
級医とともに下記①～⑩について積極的に研鑽する機会を与えます．プログラム全体と各施設のカ
ンファレンスについては，基幹施設である明和病院が把握し，定期的に E-mail などで専攻医に周知し，出席を促します．
内科専門医として高い倫理観と社会性を獲得します．
① 患者とのコミュニケーション能力② 患者中心の医療の実践③ 患者から学ぶ姿勢④ 自己省察の姿勢⑤ 医の倫理への配慮⑥ 医療安全への配慮⑦ 公益に資する医師としての責務に対する自律性（プロフェッショナリズム）⑧ 地域医療保健活動への参画⑨ 他職種を含めた医療関係者とのコミュニケーション能力⑩ 後輩医師への指導※ 教える事が学ぶ事につながる経験を通し，先輩からだけではなく後輩，医療関係者からも常に学ぶ姿勢を身につけます．

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9.地域医療における施設群の役割【整備基準 11,28】
内科領域では，多岐にわたる疾患群を経験するための研修は必須です．明和病院内科専門研修施
設群研修施設は兵庫県阪神南医療圏，近隣医療圏の医療機関から構成されています．
明和病院は，兵庫県阪神南医療圏の急性期病院であるとともに，地域の病診・病病連携の中核です．一方で，地域に根ざす第一線の病院でもあり，コモンディジーズの経験はもちろん，超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき，高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できます．また，臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を身につけます．
明和病院内科専門研修施設群は，兵庫県阪神南医療圏，近隣医療圏の医療機関から構成しています．

10.

地域医療に関する研修計画【整備基準 28,29】

明和病院内科施設群専門研修では，症例をある時点で経験するということだけではなく，主担当医として，入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に，診断・治療の流れを通じて，一人一人の患者の全身状態，社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践し，個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得を目標としています．
明和病院内科施設群専門研修では，主担当医として診療・経験する患者を通じて，高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できます．

1311. 内科専攻医研修【整備基準 16】
基幹施設である明和病院内科で，1 年以上の専門研修，及び連携施設で，1 年以上の専門研修を行います．
連携施設は，専門研修期間中に専攻医の希望・将来像，研修達成度およびメディカルスタッフによる 360 度評価（内科専門研修評価）などを基に，調整し決定します．なお，研修達成度によっては Subspecialty 研修も可能です（個々人により異なります）．
【内科標準コース】
専門医研修※モデルコースの 1 例

4月

5月

6月

7月

内科①

8月

9月

10

11

12

月

月

月

内科②

1 年目

1月

内科③

2月

3月

内科④

1 年目に JMECC を受講
初診+再診外来（週に 1 回程度）総合診療または専攻内科
内科⑤

内科⑥

2 年目

内科⑦

内科⑧

または、連携施設
病歴提出準備連携施設、または

3 年目

内科⑤

内科⑥

内科⑦

内科⑧

病歴提出準備安全管理セミナー・感染症セミナーの受講（年 2 回）
CPC の受講
Subspeciality が決定していない場合のコースです。2 年目、3 年目いずれの連携施設で研修を行うかは、プログラム管理委員会で人数を配分します。
【Subspecialty 重点コース】
専門医研修

4月

※モデルコースの 1 例

5月

6月

7月

8月

9月

10

11

12

月

月

月

1月

2月

3月

専攻内科または他内科
1 年目

1 年目に JMECC を受講
初診+再診外来（週に 1 回程度）総合診療または専攻内科

2 年目
3 年目

専攻内科または他内科または連携施設
病歴提出準備専攻内科または他内科または連携施設
病歴提出準備安全管理セミナー・感染症セミナーの受講（年 2 回）
CPC の受講

Subspeciality が決定している場合のコースです。他内科の研修は、症例の充足状況を勘案してローテーションします。ローテーションの順序・割振りはプログラム管理委員会が決定し、ローテーション中は当該内科の指導医が研修指導します。

14

【イメージ図】

15

12. 専攻医の評価時期と方法【整備基準 17,19～22】（1）明和病院の役割∙ 明和病院内科専門研修管理委員会が行います．
∙ 明和病院内科専門研修プログラム開始時に，各専攻医が初期研修期間などで経験した疾患について日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）の研修手帳 Web 版を基にカテゴリー
別の充足状況を確認します．
∙ 3 か月ごとに研修手帳 Web 版にて専攻医の研修実績と到達度を適宜追跡し，専攻医による研修
手帳 Web 版への記入を促します．また，各カテゴリー内の研修実績と到達度が充足していな
い場合は該当疾患の診療経験を促します．
∙ 6 か月ごとに病歴要約作成状況を適宜追跡し，専攻医による病歴要約の作成を促します．また，各カテゴリー内の病歴要約が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促します．
∙ 6 か月ごとにプログラムに定められている所定の学術活動の記録と各種講習会出席を追跡します．
∙

年に複数回，専攻医自身の自己評価を行います．その結果は日本内科学会専攻医登録評価シス
テム（J-OSLER）を通じて集計され，1 か月以内に担当指導医によって専攻医に形成的にフィードバックを行って，改善を促します．

∙

メディカルスタッフによる 360 度評価（内科専門研修評価）を毎年複数回（8 月と 2 月，必要に応じて臨時に）行います．担当指導医，Subspecialty 上級医に加えて，看護師長，看護師，
臨床検査・放射線技師・臨床工学技士，事務員などから，接点の多い職員複数名を指名し，評価します．評価表では社会人としての適性，医師としての適正，コミュニケーション，チーム医療の一員としての適性を多職種が評価します．評価は無記名方式で，統括責任者が各研修施
設の研修委員会に委託して複数職種の複数名に回答を依頼し，その回答は担当指導医が取りまとめ，日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）に登録します（他職種はシステムにアクセスしません）．その結果は日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を通じて

16

集計され，担当指導医から形成的にフィードバックを行います．
∙ 日本専門医機構内科領域研修委員会によるサイトビジット（施設実地調査）に対応します．
（2）専攻医と担当指導医の役割∙ 専攻医 1 人に 1 人の担当指導医（メンター）が明和病院内科専門研修プログラム委員会により決定されます．
∙専攻医は web にて日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）にその研修内容を登録し，担当指導医はその履修状況の確認をシステム上で行ってフィードバックの後にシステム上で承認をします．この作業は日常臨床業務での経験に応じて順次行います．
∙ 専攻医は，1 年目専門研修終了時に研修カリキュラムに定める 70 疾患群のうち 20 疾患群，60症例以上の経験と登録を行うようにします．2 年目専門研修終了時に 70 疾患群のうち 45 疾患
群，120 症例以上の経験と登録を行うようにします．3 年目専門研修終了時には 70 疾患群のうち 56 疾患群，160 症例以上の経験の登録を修了します．それぞれの年次で登録された内容は都度，担当指導医が評価・承認します．
∙ 担当指導医は専攻医と十分なコミュニケーションを取り，研修手帳 Web 版での専攻医による症例登録の評価により研修の進捗状況を把握します．専攻医は Subspecialty の上級医と面談し，専攻医が経験すべき症例について報告・相談します．担当指導医と Subspecialty の上級医は，専攻医が充足していないカテゴリー内の疾患を可能な範囲で経験できるよう，主担当医の割り振りを調整します．
∙ 担当指導医は Subspecialty 上級医と協議し，知識，技能の評価を行います．

∙

専攻医は，専門研修（専攻医）2 年修了時までに 29 症例の病歴要約を順次作成し，日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）に登録します．担当指導医は専攻医が合計 29 症例の病歴要約を作成することを促進し，内科専門医ボードによる査読・評価で受理（アクセプト）
されるように病歴要約について確認し，形成的な指導を行う必要があります．専攻医は，内科
専門医ボードのピアレビュー方式の査読・形成的評価に基づき，専門研修（専攻医）3 年次修了までにすべての病歴要約が受理（アクセプト）されるように改訂します．これによって病歴記載能力を形成的に深化させます．

（3）評価の責任者年度ごとに担当指導医が評価を行い，基幹施設あるいは連携施設の内科研修委
員会で検討します．その結果を年度ごとに明和病院内科専門研修管理委員会で検討し，統括責任者が承認します．
（4）修了判定基準【整備基準 53】
1）担当指導医は，日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて研修内容を評価し，以下ⅰ)～ⅵ)の修了を確認します．
i）主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し，計 200 症例以上（外来症例は 20 症例まで含むことができます）を経験することを目標とします．
その研修内容を日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）に登録します．修了
認定には，主担当医として通算で最低 56 疾患群以上の経験と計 160 症例以上の症例（外来症例は登録症例の 1 割まで含むことができます）を経験し，登録済み（別表 1「明和病院疾患群症例病歴要約到達目標」参照）．

17ii）29 病歴要約の内科専門医ボードによる査読・形成的評価後の受理（アクセプト）iii）所定の 2 編の学会発表または論文発表iv）JMECC 受講v）プログラムで定める講習会受講vi）日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いてメディカルスタッフによる360 度評価（内科専門研修評価）と指導医による内科専攻医評価を参照し，社会人である医師としての適性
2）明和病院内科専門医研修プログラム管理委員会は，当該専攻医が上記修了要件を充足していることを確認し，研修期間修了約 1 か月前に明和病院内科専門医研修プログラム管理委員
会で合議のうえ統括責任者が修了判定を行います．
（5）プログラム運用マニュアル・フォーマット等の整備「専攻医研修実績記録フォーマット」，「指導医による指導とフィードバックの記録」および「指導者研修計画（FD）の実施記録」は，日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）
を用います．なお，「明和病院内科専攻医研修マニュアル」【整備基準 44】と「明和病院内科専門研修指導者マニュアル」【整備基準 45】と別に示します．

13. 専門研修管理委員会の運営計画【整備基準 34,35,37～39】
1）明和病院内科専門研修プログラムの管理運営体制の基準
i）内科専門研修プログラム管理委員会にて，基幹施設，連携施設に設置されている研修委員会との連携を図ります．内科専門研修プログラム管理委員会は，統括責任者，プログラム管理者，事務局代表者，内科 Subspecialty 分野の研修指導責任者（診療科科長）および連携施設担当
委員で構成されます．また，オブザーバーとして専攻医を委員会会議の一部が参加します.
ii）明和病院内科専門研修施設群は，基幹施設，連携施設ともに内科専門研修委員会を設置します．委員長は，基幹施設との連携のもと，活動するとともに，専攻医に関する情報を定期的に共有するために，明和病院で開催する明和病院内科専門研修管理委員会の委員として出席します．
基幹施設，連携施設ともに，毎年 4 月 30 日までに，明和病院内科専門研修管理委員会に以下の報告を行います．
① 前年度の診療実績
a) 病院病床数，b)内科病床数，c)内科診療科数，d)１か月あたり内科外来患者数，e)1 か月あたり内科入院患者数，f)剖検数② 専門研修指導医数および専攻医数a)前年度の専攻医の指導実績，b)今年度の指導医数/総合内科専門医数，c)今年度の専攻医数，d)次年度の専攻医受け入れ可能人数．
③ 前年度の学術活動
a) 学会発表，b)論文発表④ 施設状況
a) 施設区分，b)指導可能領域，c)内科カンファレンス，d)他科との合同カンファレンス，e)抄読会，f)机，g)図書室，h)文献検索システム，i)医療安全・感染対策・医療倫理に関する研修会，j)JMECC の開催．

18

⑤ Subspecialty 領域の専門医数
日本消化器病学会消化器専門医数，日本循環器学会循環器専門医数，日本内分泌学会専門医数，
日本糖尿病学会専門医数，日本腎臓病学会専門医数，日本呼吸器学会呼吸器専門医数，日本血液学会血液専門医数，日本神経学会神経内科専門医数，日本アレルギー学会専門医（内科）数，日本リウマチ学会専門医数，日本感染症学会専門医数，日本救急医学会救急科専門医数

14. プログラムとしての指導者研修（FD）の計画【整備基準 18,43】
指導法の標準化のため日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」を活用します．
厚生労働省や日本内科学会の指導医講習会の受講を推奨します．指導者研修（FD）の実施記録
として，日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用います．

15. 専攻医の就業環境の整備機能（労務管理）【整備基準 40】
労働基準法や医療法を順守することを原則とします．
基幹施設である明和病院で就業している期間は明和病院の就業環境に，連携施設で就業している
期間は連携施設の就業環境に基づき，就業します．
基幹施設である明和病院の整備状況：∙ 研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
∙ 明和病院常勤医師として労務環境が保障されています．
∙ メンタルストレスに適切に対処する部署（総務課職員担当）があります．
∙ ハラスメント委員会が明和病院内に整備されています．
∙ 女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，仮眠室，シャワー室，当直室が整備されています．
∙ 隣接した敷地に院内保育所があり，利用可能です．
専門研修施設群の各研修施設の状況については，「明和病院内科専門施設群」を参照．また，総括的評価を行う際，専攻医および指導医は専攻医指導施設に対する評価も行い，その内容は
明和病院内科専門研修プログラム管理委員会に報告されるが，そこには労働時間，当直回数，
給与など，労働条件についての内容が含まれ，適切に改善を図ります．

16. 内科専門研修プログラムの改善方法【整備基準 48～51】
1） 専攻医による指導医および研修プログラムに対する評価は日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて無記名式逆評価を行います．逆評価は年に複数回行います．また，年に複数の研修施設に在籍して研修を行う場合には，研修施設ごとに逆評価を行います．その集計結果は担当指導医，施設の研修委員会，およびプログラム管理委員会が閲覧します．また集計結果に基づき，明和病院内科専門研修プログラムや指導医，あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てます．
2） 専攻医等からの評価（フィードバック）をシステム改善につなげるプロセス専門研修施設の内科専門研修委員会，明和病院内科専門研修プログラム管理委員会，および日本専門医機構内科
領域研修委員会は日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて，専攻医の逆評
価，専攻医の研修状況を把握します．把握した事項については，明和病院内科専門研修プログ

19ラム管理委員会が以下に分類して対応を検討します．
① 即時改善を要する事項② 年度内に改善を要する事項③ 数年をかけて改善を要する事項④ 内科領域全体で改善を要する事項⑤ 特に改善を要しない事項
なお，研修施設群内で何らかの問題が発生し，施設群内で解決が困難である場合は，専攻医や指導医から日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします．
∙

担当指導医，施設の内科研修委員会，明和病院内科専門研修プログラム管理委員会，および日本専門医機構内科領域研修委員会は日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて専攻医の研修状況を定期的にモニタし，明和病院内科専門研修プログラムが円滑に進められているか否かを判断して明和病院内科専門研修プログラムを評価します．

∙

担当指導医，各施設の内科研修委員会，明和病院内科専門研修プログラム管理委員会，および日本専門医機構内科領域研修委員会は日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用
いて担当指導医が専攻医の研修にどの程度関与しているかをモニタし，自律的な改善に役立てます．状況によって，日本専門医機構内科領域研修委員会の支援，指導を受け入れ，改善に役立てます．

3） 研修に対する監査（サイトビジット等）・調査への対応
明和病院内科専門研修プログラム管理委員会は，明和病院内科専門研修プログラムに対する日本専門医機構内科領域研修委員会からのサイトビジットを受け入れ対応します．その評価を基に，必要に応じて明和病院内科専門研修プログラムの改良を行います．
明和病院内科専門研修プログラム更新の際には，サイトビジットによる評価の結果と改良の方策について日本専門医機構内科領域研修委員会に報告します．

17. 専攻医の募集および採用の方法【整備基準 52】
本プログラム管理委員会は，毎年●月から website での公表や説明会などを行い，内科専攻医を募集します．翌年度のプログラムへの応募者は，●月●日までに明和病院の website の明和病院医師募集要項（明和病院内科専門研修プログラム：内科専攻医）に従って応募します．書類選考および面接を行い，●月の明和病院内科専門研修プログラム管理委員会において協議の上で採否を決定し，本人に文書で通知します．
(問い合わせ先) 明和病院 事務部

E-mail : t.nakayasu@meiwa-hospital.com
HP: https://www.meiwa-hospital.com/recruit/

明和病院内科専門研修プログラムを開始した専攻医は，遅滞なく日本内科学会専攻医登録評価シス
テム（J-OSLER）にて登録を行います．

20

18. 内科専門研修の休止・中断，プログラム移動，プログラム外研修の条件【整備基準 33】
やむを得ない事情により他の内科専門研修プログラムの移動が必要になった場合には，適切に日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて明和病院内科専門研修プログラムでの研修内容を遅滞なく登録し，担当指導医が認証します．これに基づき，明和病院内科専門研修プログラム管理委員会と移動後のプログラム管理委員会が，その継続的研修を相互に認証することにより，専攻医の継続的な研修を認めます．他の内科専門研修プログラムから明和病院内科専門研修プログラムへの移動の場合も同様です．
他の領域から明和病院内科専門研修プログラムに移行する場合，他の専門研修を修了し新たに内科領域専門研修をはじめる場合，あるいは初期研修における内科研修において専門研修での経験に匹敵する経験をしている場合には，当該専攻医が症例経験の根拠となる記録を担当指導医に提示し，担当指導医が内科専門研修の経験としてふさわしいと認め，さらに明和病院内科専門研修プログラム統括責任者が認めた場合に限り，日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）
への登録を認めます．症例経験として適切か否かの最終判定は日本専門医機構内科領域研修委員会の決定によります．
疾病あるいは妊娠・出産，産前後に伴う研修期間の休止については，プログラム終了要件を満たしており，かつ休職期間が 4 ヶ月以内であれば，研修期間を延長する必要はないものとします．
これを超える期間の休止の場合は，研修期間の延長が必要です．短時間の非常勤勤務期間などがある場合，按分計算（1 日 8 時間，週 5 日を基本単位とします）を行なうことによって，研修実績に加算します．留学期間は，原則として研修期間として認めません．

21

明和病院内科専門研修施設群
研修期間：3 年間（基幹施設 1 年以上＋連携施設 1 年以上）
明和病院内科専門研修プログラム研修施設
病院名
（所在地）
明和病院
基幹施設
（西宮市）
兵庫医科大学病院
連携施設（西宮市）
大阪医科薬科大学病院
連携施設（大阪府高槻市）
神鋼記念病院
連携施設（神戸市）
西宮渡辺心臓脳‣血管センター
連携施設
（西宮市）
西宮協立脳神経外科病院
連携施設
（西宮市）
日本生命病院
連携施設（大阪市西区）
京都桂病院
連携施設（京都市西京区）

病床数

内科系
診療科数

内科
指導医数

総合内科
専門医数

剖検数

357

8

19

8

5

963

10

68

63

15

850

9

56

51

18

333

9

27

17

9

112

1

3

7

0

167

3

1

0

0

350

7

14

16

5

551

11

27

27

10

血
液

神
経

ア
レ
ル
ギ
ー

膠
原
病

感
染
症

救
急

各内科専門研修施設の内科 13 領域の研修の可否

総
合
内
科

消
化
器

循
環
器

内
分
泌

代
謝

腎
臓

呼
吸
器

明和病院

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

兵庫医科大学病院

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

大阪医科薬科大学病院

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

神鋼記念病院

○

○

○

△

○

△

○

○

○

△

○

△

○

西宮渡辺心臓脳‣血管センター

△

△

○

△

○

△

△

×

○

△

×

△

○

西宮協立脳神経外科病院

〇

〇

×

×

×

×

×

×

〇

×

×

×

〇

日本生命病院

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

京都桂病院

○

○

○

○

○

○

○

○

○

△

○

△

○

各研修施設での内科 13 領域における診療経験の研修可能性を 3 段階（〇、△、×）に分けて評価（〇：経験できる、△：時に経験できる、×：ほとんど経験できない）

22

専門研修施設群の構成要件【整備基準 25】
内科領域では，多岐にわたる疾患群を経験するための研修は必須です．明和病院内科専門研修施
設群研修施設は兵庫県の医療機関から構成されています．
明和病院は，兵庫県阪神南医療圏の急性期病院です．そこでの研修は，地域における中核的な医療機関の果たす役割を中心とした診療経験を研修します．また，臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を身につけます．
連携施設には，内科専攻医の多様な希望・将来性に対応し，地域医療や全人的医療を組み合わせて，急性期医療，慢性期医療および患者の生活に根ざした地域医療を経験できることを目的に，高次機能・専門病院と地域基幹病院で構成しています．
高次機能・専門病院では，高度な急性期医療，より専門的な内科診療，希少疾患を中心とした診療経験を研修し，臨床研究や基礎的研究などの学術活動の素養を身につけます．
地域基幹病院では，明和病院と異なる環境で，地域の第一線における中核的な医療機関の果たす役割を中心とした診療経験をより深く研修します．また，臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を積み重ねます．

専門研修施設（連携施設）の選択∙ 専攻医の希望・将来像，研修達成度およびメディカルスタッフによる内科専門研修評価などを基に，研修施設を調整し決定します．
∙ 研修達成度によっては Subspecialty 研修も可能です（個々人により異なります）．

専門研修施設群の地理的範囲【整備基準 26】
兵庫県阪神南医療圏と近隣医療圏にある施設から構成しています．

231)専門研修基幹施設
明和病院
認定基準
【整備基準 23】
1)専攻医の環境認定基準【整備基準 23】2)専門研修プログラ
ムの環境

認定基準
【整備基準 23/31】
3)診療経験の環境認定基準【整備基準 23】
4)学術活動の環境
指導責任者

指導医数
（常勤医）

外来・入院患者数
経験できる疾患群

経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携・初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
・研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
・明和病院常勤医師として労務環境が保障されています。
・メンタルストレスに適切に対処する部署（総務課および産業医）があります。
・ハラスメント委員会が（職員暴言・暴力担当窓口）が明和病院内に設置されています。
・敷地に隣接した保育所があり利用可能です。
・単身宿舎を保有しています。
•日本内科学会指導医は 16 名在籍しています。
•内科専攻医研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理し、基幹施設に設置 されるプログラム管理委員会と連携を図ります。
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•研修施設群合同カンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•CPC を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•地域参加型のカンファレンスを定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち、総合内科、消化器、循環器、血液および救急の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています。
日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 1 演題以上の学会発表を予定し
ています。
大﨑 往夫
【内科専攻医へのメッセージ】
明和病院は兵庫県の東阪神地域（阪神南圏域）の中心的な急性期病院であり、神鋼病院を基幹施設と する内科専門研修プログラムの連携施設として内科専門研修を行い、内科専門医の育成を行います。
日本内科学会指導医 16 名、内・日本内科学会総合内科専門医 8 名
日本消化器病学会消化器専門医 20 名、日本循環器学会循環器専門医 1 名、
日本腎臓病学会専門医 2 名
日本血液学会血液専門医 1 名、
日本糖尿病学会専門医 2 名
日本肝臓学会専門医 15 名、
日本内分泌学会専門医 1 名
日本消化器内視鏡学会専門医 11 名、ほか
外来患者 21882.2 名（1 ヶ月平均）、入院患者 8177.2 名（1 ヶ月平均）
きわめて稀な疾患を除いて、神経疾患など頻度の差はありますが、研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の症例を幅広く経験することができます。
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。
急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・病病連携なども経験できます。

24

学会認定施設（内科系）

日本内科学会認定医制度教育病院
日本消化管学会胃腸科指導施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本病院総合診療医学会認定施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本血液学会認定研修施設
日本静脈経腸栄養学会認定 NST 稼動施設
日本東洋医学会研修施設
日本肝臓学会専門医制度認定施設
日本消化器病学会専門医制度認定施設
日本消化器内視鏡学会認定指導施設
日本透析医学会専門医制度教育関連施設
日本腎臓学会研修施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設

252)専門研修連携施設
1．兵庫医科大学病院
認定基準• 初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
【整備基準 24】
• 研修に必要な図書やインターネット環境が整備されています。
1)専攻医の環境• 専攻医の勤務時間、休暇、当直、給与等の勤務条件に関しては、専攻医の就業環境を整えることを重視します。
• 心身の健康維持の配慮については各施設の研修委員会と労働安全衛生委員会で管理し、特に精神衛生上の問題点が疑われる場合は臨床心理士によるカウンセリングを行います。
• 女性専攻医も安心して勤務できるように環境が整備されています。
• 隣接地の保育園に当院専用枠が 70 名分あり、事前手続きにより利用可能です。また、院内に病児保育室も整備されています。
認定基準• 指導医は 68 名在籍しています。
【整備基準 24】
• 本プログラムを履修する内科専攻医の研修について責任を持って管理する
2)専門研修プログラ
プログラム管理委員会を兵庫医科大学病院に設置し、その委員長と各内科
ムの環境から 1 名ずつ管理委員を選任します。プログラム管理委員会の下部組織として、基幹病院および連携施設に専攻医の研修を管理する研修委員会を置き、委員長が統括します。
• 医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
• 研修施設群合同カンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
• CPC を定期的に開催しています。
• 地域参加型のカンファレンスを定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
• プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
• 日本専門医機構による施設実地調査に、臨床研修センターとプログラム管理委員会とで対応します。
認定基準
・ 兵庫医科大学病院には 10 の内科系診療科があり、内科領域全般の疾患が【整備基準 24】網羅できる体制が敷かれています。これらの診療科での研修を通じて経験
3)診療経験の環境
すべき全 70 疾患群を全て充足可能です。
・ 専門研修に必要な剖検数を行っています。
認定基準• 臨床研究に必要な図書室などを整備しています。
【整備基準 24】
• 倫理審査委員会、認定臨床研究審査委員会および治験管理委員会を開催し
4)学術活動の環境ています。
• 日本内科学会講演会あるいは同地方会に毎年学会発表をしています。
指導責任者
木島 貴志
【内科専攻医へのメッセージ】
兵庫医科大学は、阪神地区における基幹病院であり、急性期疾患から起床疾患まで多岐にわたる疾患群の研修が可能です。大学病院という特性から、先進的医療が充実していますが、一方、地域医療の実践も重視しており、バランスの取れた内科研修を行うことが出来ます。また教育スタッフも豊富で、臨床のみならず、臨床研究も行っており、各位の希望に沿った研修が期待で
きます。

26

日本内科学会指導医 68 名
日本内科学会総合内科専門医 63 名
血液専門医 8 名
日本リウマチ学会専門医 15 名
日本糖尿病学会認定専門医 18 名
日本内分泌学会専門医 11 名
日本消化器病学会消化器専門医 41 名
日本消化器内視鏡学会専門医 30 名
日本呼吸器学会専門医 7 名
日本神経学会専門医 7 名
日本腎臓学会認定専門医 9 名
日本透析医学会認定専門医 10 名
日本循環器学会専門医 24 名
外来・入院患者数
外来患者数：217,953（延人数）・入院患者数：104,085（延人数）経験できる疾患群
研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の全てを経験することが出来ます。
経 験 で き る 技 術 ・ 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に技能基づきながら幅広く経験することができます。
経 験 で き る 地 域 医 当院は急性期病院であり、回復期病棟や地域包括ケア病棟、あるいは緩和ケ
療・診療連携ア病棟を持つ連携病院と一体となって、退院後も継続して患者を経過観察できる体制となっています。
学会認定施設日本アレルギー学会
日本がん治療認定医機構（内科系）
日本リウマチ学会
日本肝臓学会
日本血液学会
日本呼吸器学会
日本呼吸器内視鏡学会
日本循環器学会
日本消化器内視鏡学会
日本消化器病学会
日本心血管インターベンション学会
日本緩和医療学会
日本静脈経腸栄養学会
日本動脈硬化学会
日本不整脈学会
日本神経学会
日本大腸肛門病学会
日本超音波医学会
日本糖尿病学会
日本透析医学会
日本頭痛学会
日本内科学会
日本内分泌学会
日本脳卒中学会
日本輸血・細胞治療学会
日本臨床細胞学会
日本臨床腫瘍学会
日本臨床神経生理学会
日本老年医学会
日本 IVR 学会
日本カプセル内視鏡学会
日本高血圧学会
日本消化管学会
日本胆道学会
指導医数
（常勤医）

27

2．大阪医科薬科大学病院
認定基準•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
【整備基準 24】
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
1)専攻医の環境•大阪医科薬科大学病院レジデントとして労務環境が保障されています。
•メンタルストレスに適切に対処する部署（健康管理室）があります。
•ハラスメント委員会が整備されています。
•女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，仮眠室，シャワー室，当直室が整備されています。
•敷地内に院内保育所があり，利用可能です。
認定基準•指導医が 56 名在籍しています（下記）。
【整備基準 24】
•内科専攻医研修委員会を設置して，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，2)専門研修プログラ 基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります。
ムの環境•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2022 年度実績 医療安
全 7 回，感染対策 4 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます。
•研修施設群合同カンファレンスを定期的に参画し，専攻医に受講を義務付け，
そのための時間的余裕を与えます。
•CPC を定期的に開催（2022 年度実績 13 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます。
•地域参加型のカンファレンス（2022 年度実績 1 回）を定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます。
認定基準
カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち，全ての分野で定常的に専門研修が【整備基準 24】
可能な症例数を診療しています。
3)診療経験の環境認定基準
日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表をしてい【整備基準 24】ます。
4)学術活動の環境指導責任者
星賀正明（内科専門研修プログラム統括責任者）【内科専攻医へのメッセージ】
大阪医科薬科大学病院は、大阪三島医療圏に属し、人材の育成や地域医療の充実に向けて様々な活動を行っています。本プログラムは明和病院と連携して内科医を育成することを目的とし，特に大学病院ならではの高度医療や多職種チーム
医療を経験していただきます。また単に内科医を養成するだけでなく，医療安全を重視し，患者本位の医療サービスが提供でき，医学の進歩に貢献し，日本の医療を担える医師を育成することを目的とするものです。どうぞ安心して、本プロ
グラムにご参加ください。
指導医数
日本内科学会指導医 56 名，日本内科学会総合内科専門医 51 名、日本消化器病学（常勤医）
会消化器専門医 22 名，日本循環器学会循環器専門医 20 名，日本内分泌学会専門
医 3 名，日本糖尿病学会専門医 10 名，日本腎臓病学会専門医 3 名，日本呼吸器学会呼吸器専門医 7 名，日本血液学会血液専門医 4 名，日本神経学会神経内科専
門医 8 名，日本アレルギー学会専門医（内科）1 名，日本リウマチ学会専門医 11
名，日本感染症学会専門医 3 名，日本救急医学会救急科専門医 9 名，ほか
外来・入院患者数
経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携外来患者 13,772 名（1 ヶ月平均） 入院患者 8,034 名（1 ヶ月平均延数）
研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾患群の症例を幅広く経験することができます。
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。
急性期医療だけでなく，超高齢社会に対応した地域に根ざした医療，病診・病病連携なども経験できます。

28

学会認定施設（内科系）

日本内科学会認定医制度教育病院
日本消化器病学会認定施設
日本呼吸器学会認定施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本腎臓学会研修施設
日本アレルギー学会認定教育施設
日本消化器内視鏡学会認定指導施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本老年医学会認定施設
日本肝臓学会認定施設
日本超音波医学会認定超音波専門医制度研修施設
日本透析医学会認定医制度認定施設
日本血液学会認定研修施設
日本大腸肛門病学会専門医修練施設
日本内分泌甲状腺外科学会認定医専門医施設
日本神経学会専門医制度認定教育施設
日本脳卒中学会認定研修教育病院
日本呼吸器内視鏡学会認定施設
日本神経学会専門医研修施設
日本内科学会認定専門医研修施設
日本老年医学会教育研修施設
日本内分泌学会内分泌代謝科認定教育施設
日本東洋医学会研修施設
ICD/両室ペーシング植え込み認定施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本肥満学会認定肥満症専門病院
日本感染症学会認定研修施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本高血圧学会高血圧専門医認定施設
ステントグラフト実施施設
日本緩和医療学会専門医認定制度認定研修施設
日本認知症学会教育施設
日本心血管インターベンション治療学会研修施設など

29

3．神鋼記念病院
認定基準【整備基準 24】
1)専攻医の環境•初期臨床研修制度の基幹型研修指定病院です。
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
•神鋼記念病院常勤医師として労務環境が保障されています。
•メンタルストレスに適切に対処する部署（人事所管室職員担当）があります。
•ハラスメント相談員が人事所管室に配置されています。
•女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワ
ー室、当直室が整備されています。
•近隣に契約保育所があり、利用可能です。
認定基準•日本内科学会指導医は 27 名在籍しています。
【整備基準 24】
•内科専攻医研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理
2)専門研修プログラ し、基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります。
ムの環境•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し、専攻医に受講を義
務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•研修施設群合同カンファレンスを定期的に主催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•CPC を定期的に開催（年 3 回程）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•地域参加型のカンファレンス（神鋼記念病院地域連携講演会、東神戸総合内科講演会、東神戸臨床フォーラム、東神戸呼吸器疾患講演会、神鋼循環器セミナー、神鋼糖尿病セミナー、神戸膠原病腎臓カンファレンス、など）
を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与
えます。
認定基準
•カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち、総合内科、消化器、呼吸器、【整備基準 24】
循環器、血液、膠原病、神経、代謝、救急の分野で定常的に専門研修が可
3)診療経験の環境
能な症例数を診療しています。
認定基準•総合医学研究センターを設立し、医学・医療の発展のために臨床医学研究を【整備基準 24】推進し、高度先進医療の支援や共同研究を行なっています。
4)学術活動の環境•倫理委員会を設置し、定期的に開催しています。
•治験委員会を設置し、定期的に受託研究審査会を開催しています。
•日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表（年間 7～8 演題）をしています。
指導責任者
岩橋 正典
【内科専攻医へのメッセージ】
神鋼記念病院は、神戸の中心地に位置する急性期総合病院であるとともに、地域に根ざした第一線の病院でもあります。このことから臓器別のSubspecialty 領域（総合内科、消化器内科、呼吸器内科、循環器内科、血液内科、リウマチ膠原病内科、脳神経内科、糖尿病代謝内科、腫瘍内科、救急）に支えられた高度な急性期医療とコモンディジーズが同時に経験できます。
指導医数
日本内科学会指導医 27 名、日本内科学会総合内科専門医 17 名（常勤医）
日本消化器病学会消化器専門医 6 名、日本循環器学会循環器専門医 6 名、
日本糖尿病学会専門医 2 名、日本呼吸器学会呼吸器専門医 6 名、
日本血液学会血液専門医 3 名、日本神経学会神経内科専門医 2 名、日本アレルギー学会専門医 3 名、日本リウマチ学会専門医 3 名、
日本肝臓学会専門医 1 名、感染症専門医 1 名ほか
外来・入院患者数
延べ外来患者 19，213 名（1 ヶ月平均）延べ入院患者 8,612 名（1 ヶ月平均）30きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70
疾患群の症例を幅広く経験することができます。
経 験 で き る 技 術 ・ 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に技能基づきながら幅広く経験することができます。
経 験 で き る 地 域 医 急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・療・診療連携病病連携なども経験できます。
学会認定施設日本循環器学会循環器専門医研修施設、日本呼吸器学会認定施設、日本呼吸（内科系）
器内視鏡学会気管支鏡専門医認定施設、日本消化器病学会専門医認定施設、
日本消化器内視鏡学会指導施設、日本糖尿病学会認定教育施設Ⅱ、日本リウマチ学会教育施設、日本血液学会血液研修施設、日本臨床腫瘍学会認定研修施設、アレルギー専門医教育研修施設、日本神経学会准教育施設、など
経験できる疾患群

31

4．西宮渡辺心臓脳血管センター
認定基準
・医局は指導医だけではなく他科の医師も共有しており、コミュニケーションを【整備基準 24】
取りやすい環境を整えています。
1)専攻医の環境
・専攻医用のデスク、休憩スペースを配置しています。医局内にはインターネッ
トへ接続可能なデスクトップコンピューターがあり、ＷＩＦＩ環境もととのえています。
・心身の健康維持の配慮については各施設の研修委員会と労働安全衛生委員会で管理し、特に精神衛生上の問題点が疑われる場合は臨床心理士によるカウンセ
リングを行います。
・福利厚生の一環としてメディカルフィットネスを目的とした運動施設もあり、職員は無料で使用可能です。
・法人施設内には 2 か所の保育施設を有しており、利用可能です。
認定基準•病床数 112 床の中に、ＩＣＵ、ＳＣＵ，ＨＣＵを有し循環器疾患、脳卒中をは【整備基準 24】
じめとした急性期疾患を数多く扱っています。急性期だけでなく回復期のリハ
2)専門研修プログラ
ビリテーションを継続で来る複数のリハビリテーション専門クリニックを有ムの環境し、急性期から在宅まで一貫して患者さんをケアするシステムを有しています。
・本プログラムを履修する内科専攻医の研修については指導責任者が、責任をもち、総合内科専門医・循環器内科専門医・心血管カテーテル治療専門医・救急
専門医・集中治療専門医・心臓血管外科専門医・超音波専門医との協力で研修環境を提供します。
・カテーテル治療手技については集中的に学べる環境を提供します。
・医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し、専攻医に受講していただきます。
・院外の参加者も含めた多職種カンファレンスを定期的に行っており、専攻医に参加していただきます。
・地域参加型のカンファレンスを定期的に開催し、専攻医に参加していただきます。
認定基準
・循環器領域においてすべての疾患を経験することが可能です。
【整備基準 24】・心臓血管外科と一つのチームとして診療しているため、心臓血管外科領域の研
3)診療経験の環境
修も同時に可能で連続した診療を経験できます。
・循環器疾患・脳外科疾患の専門分野における急性期疾患の救急搬入が多く、幅広く初期対応の経験を積むことができます。
・院外心肺停止患者に対し医師を現場に派遣するラピッドレスポンスカ―を 24時間運営し、ＰＣＰＳを用いた心配蘇生や低体温療法を積極的に行っています。
・経験豊富な専門医・指導医（総合内科専門医、心血管カテーテル治療専門医、超音波専門医、脳神経外科専門医、脳神経血管治療専門医、放射線診断専門医）が複数在籍しており、専門的な教育を直接受けることができます。
・最新のＣＴ、３ＴＭＲＩ、1.5ＴＭＲＩ、ハイブリット手術室、超音波装置を用いた画像診断法、カテーテル治療、ハイブリット室での経皮的大動脈弁留置術（ＴＡＶＩ）や開心術の症例が多く、脳卒中治療屋不整脈に対するアブレーション治療も行っています。
認定基準•研修プログラムの一環として内科学会あるいは循環器学会に演題を提出し毎年【整備基準 24】
発表を行っています。•昨年の後期研修医は学会発表を論文としてまとめ
4)学術活動の環境
European Heart Journal: Acute Cardiovascular Care にアクセプトされまし
た。
指導責任者
藤田 博
【内科専攻医へのメッセージ】
西宮渡辺心臓脳・血管センターは、西宮周辺地域の心臓脳・血管疾患診療を 24

32

指導医数
（常勤医）

外来・入院患者数
経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）

時間 365 日休むことなく行っています。循環器内科においては、すべての疾患を網羅しており、特に急性期患者が多いことが特徴です。インペラ(IMPELLA)補
助循環用ポンプカテーテルや ECMO など最新の装置があり、不整脈に対するア
ブレーション治療や TAVI 実施施設でもあります。また心血管エコーセンター
は、ハイスペックな計 6 台の超音波診断装置を有し、高い技術で定評です。
日本内科学会総合内科専門医 5 名
日本循環器学会専門医 9 名
日本循環器内科専門医 6 名
日本心血管インターベンション学会専門医 3 名
心臓血管外科専門医 5 名 日本外科学会専門医 ６名
小児外科学会専門医・指導医
脳神経外科専門医 4 名
日本脳卒中学会専門医 2 名、⽇本脳神経⾎管内治療学会認定専⾨医、日本脳卒
中の外科学会
日本救急学会 救急科専門医
日本不整脈学会
日本麻酔科学会専門医 3 名
日本心臓血管外科麻酔学会認定心臓血管麻酔専門医 3 名
日本集中治療医学会 認定集中治療専門医
外来患者 3893 名（1 ヶ月平均）、入院患者 158 名（1 ヶ月平均） ※2023 年 1
月～12 月研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の内、循環器・救急の 2 領域を経験することが出来ます。
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、循環器・救急領域
において集中的に経験することができます。
法人として回復期病棟や地域包括ケア病棟をもつ、西宮渡辺病院・西宮渡辺脳卒
中・心臓リハビリテーション病院や特別養護老人ホーム、訪問看護ステーションとの連携を経験できます。
補助人工心臓治療関連学会協議会 インペラ部会
循環器専門医研修関連施設
日本心血管インターベンション治療学会研修施設
日本成人心臓血管外科手術データベース施設認定
日本超音波医学会認定超音波専門医研修施設
ステントグラフト実施施設（胸部）ステントグラフト実施施設（腹部）
一次脳卒中センター
日本不整脈心電学会認定不整脈専門医研修施設
経カテーテル的大動脈弁置換術実施施設
2017 年度循環器疾患診療実態調査参加施設

33

5．西宮協立脳神経外科病院
認定基準•初期臨床研修制度専門研修連携施設です。
【整備基準 24】
•研修に必要な図書やインターネット環境が整備されています。
1)専攻医の環境•専攻医の勤務時間、休暇、当直、就業環境を整えることを重視します。
•心身の健康維持の配慮については基幹施設と連携を取っており、ハラスメン
ト・メンタルヘルス相談体制を設けています。特に精神衛生上の問題点が 疑われる場合は産業医によるカウンセリングを行います。
•女性専攻医も安心して勤務できるように環境が整備されています。
•同グループ内に保育園があり、事前手続きにより利用可能です。
認定基準
・本プログラムを履修する内科専攻医の研修について責任を持って管理する【整備基準 24】
プログラム管理委員会を当院に設置し，その委員長と管理委員を 1 名ずつ
2)専門研修プログラ
選任します．プログラム管理委員会の下部組織として基幹病院および連携
ムの環境施設に専攻医の研修を管理する研修委員会を置き委員長が統括します．
・医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間を設けます．
・CPC を定期的に開催しています．
・地域参加型のカンファレンスを定期的に開催し，専攻医に受講を義務け，そのための時間を設けます．
・プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講を義務付け，そのための時間を設けます．
・日本専門医機構による施設実地調査に，臨床研修センターとプログラム
管理委員会とで対応します．
認定基準
西宮協立脳神経外科病院には 3 の内科系診療科があり，特定の内科領域疾患が経【整備基準 24】
験できる体制が敷かれています(総合内科Ⅱ高齢者，神経，救急)．これらの診療
3)診療経験の環境科での研修を通じて経験すべき疾患群が充足可能です．
認定基準
・臨床研究に必要な図書室などを整備しています．
【整備基準 24】
・倫理審査委員会を開催しています．
4)学術活動の環境
指導責任者
指導責任者 徳永隆司
【内科専攻医へのメッセージ】
西宮協立脳神経外科病院は阪神地区における基幹病院として，急性期疾患から神経変性疾患，神経感染症，脱髄性疾患，末梢神経障害，認知症，てんかんなど多岐にわたる疾患群の研修が可能です．地域医療の実践にも力を入れておりバランスの取れた脳神経内科研修を行うことが可能です．また，教育スタッフも豊富で脳神経内科全般の充実した研修が期待できます．
指導医数
日本内科学会指導医 1 名
日本内科学会認定医 2 名（常勤医）
日本頭痛学会専門医 2 名
日本神経学会専門医 2 名
外来・入院患者数
外来患者名 5,773 名（1 ヶ月平均）入院患者名 282 名（1 ヶ月平均）経験できる疾患群
研修手帳(疾患群項目表)にある 13 領域 70 疾患群のうち 3 領域 14 疾患群を 研修することができます．
経 験 で き る 技 術 ・ 技術・技能評価手帳にある脳神経内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例
技能に基づきながら幅広く経験することができます。
経 験 で き る 地 域 医 当院は急性期病院であり、地域包括ケア病棟、また同グループに回復期病院が有療・診療連携り連携病院と一体となって、退院後も継続して患者を経過観察できる体制となっています。
学会認定施設日本神経学会専門医教育施設（内科系）
日本脳卒中学会専門医研修教育施設

34

6．日本生命病院
認定基準【整備基準 24】
1)専攻医の環境認定基準【整備基準 24】2)専門研修プログラ
ムの環境

認定基準
【整備基準 24】3)診療経験の環境認定基準【整備基準 24】
4)学術活動の環境
指導責任者

指導医数
（常勤医）

・初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
・研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
・日本生命病院常勤医師としての労務環境が保障されています。
・メンタルストレスに適切に対処する部署（臨床研修部及び総務人事グループ担
当）があります。
・ハラスメント相談窓口が設置されています。
・女性専攻医も安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備されています。
・指導医は 14 名在籍しています。（2024 年 4 月現在）
・内科専攻医研修委員会を設置し、施設内で研修する専攻医の研修を管理し基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります。
・医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・CPC を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・地域参加型のカンファレンス（病病、病診連携カンファレンス）を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・プログラムに所属する全専攻医 JMECC 受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち 13 分野で定常的に専門研修が可能
な症例数を診療しています。
・70 の疾患群のうちほとんどの疾患群について研修できます。
・専門研修に必要な剖検を行っています。
・倫理委員会および治験審査委員会を開催しています。
・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表をしています。
橋本 久仁彦
【内科専攻医へのメッセージ】
日本生命病院は、「済生利民」を基本理念とする日本生命済生会が昭和 6 年に設立しました。現在では 28 診療科・9 診療センター、病床数 350 を擁する
大阪西部地域の基幹病院へと発展しており、予防から治療・在宅まで一貫した医療サービスの提供を実践しています。急性期医療だけでなく慢性期医療や地域医療にも貢献し、全人的医療を行うとともにリサーチマインドを持った内科専門医を育成します。
日本内科学会指導医 14 名、
日本内科学会総合内科専門医 16 名 、
日本消化器病学会消化器専門医 7 名、
日本消化器内視鏡学会専門医 6 名、
日本肝臓学会専門医 3 名 、
日本循環器学会専門医 4 名、
日本高血圧学会専門医 1 名、
日本糖尿病学会専門医 3 名、
日本内分泌学会専門医 2 名、
日本リウマチ学会専門医 2 名、
日本呼吸器学会専門医 4 名、
日本血液学会血液専門医 3 名、
日本神経学会専門医 2 名、
日本腎臓学会専門医 2 名、35

日本透析医学会 専門医 2 名、
日本老年学会老年病専門医 1 名
日本救急医学会救急科専門医 1 名
外来・入院患者数
外来患者 389 名（一日平均） 入院患者 165 名（一日平均）(2023 年度)経験できる疾患群
きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、 70 疾患
群の症例を経験することができます。
経 験 で き る 技 術 ・ 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づ
技能
きながら幅広く経験することができます。
経 験 で き る 地 域 医 急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・病病療・診療連携連携なども経験できます。
学会認定施設日本内科学会認定医制度教育病院（内科系）
日本循環器学会専門医研修施設
日本高血圧学会専門医認定施設
日本心血管インターベンション治療学会研修関連施設
日本消化器病学会認定施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本肝臓学会認定施設
日本膵臓学会認定指導施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本超音波医学会専門医制度研修施設
日本胆道学会指導施設
日本内分泌学会認定教育施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本呼吸器学会呼吸器内科領域 専門研修制度基幹施設
日本呼吸器内視鏡学会認定施設
日本リウマチ学会教育施設
日本アレルギー学会専門医準教育施設
日本血液学会専門研修認定 施設
日本神経学会専門医制度准教育施設
日本腎臓学会研修施設
日本透析医学会認定制度認定施設
日本臨床細胞学会認定施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本造血細胞移植学会非血縁者間造血細胞移植認定施設（ 診療科）
日本認知症学会専門医制度教育施設（2024 年 4 月 1 日現在）

36

7．京都桂病院
認定基準【整備基準 24】
1)専攻医の環境認定基準【整備基準 24】2)専門研修プログラ
ムの環境

認定基準
【整備基準 24】3)診療経験の環境認定基準【整備基準 24】
4)学術活動の環境

指導責任者•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です．
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
•嘱託常勤医師として労務環境が保障されています．
•ハラスメント相談及び苦情対応窓口あり．
•女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，仮眠室，シャワー室，当直室が整備されています．
•院内保育所があり，利用可能です．
•内科指導医は 27 名在籍しています．
•内科専門研修プログラム管理委員会[ 統括責任者：宮田 仁美（血液浄化センター長，腎臓内科部長，指導医）， 統括副責任者：菱澤 方勝（血液内科部長，指導医），
研修管理委員長：西村 尚志（呼吸器内科部長，指導医） ]•専門医研修プログラム委員会にて，基幹施設，連携施設に設置されている研修委員会との連携を図ります．
•基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員会と研修管理事務局を設置します．
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2023 年度実績 12回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•内科合同カンファレンスを定期的に主催（2023 年度実績 11 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．（IMEC-K）•CPC を定期的に開催（2023 年度実績 6 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•西京医師会と共同し、地域参加型のカンファレンスを定期的に多数開催しています．
•プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•日本専門医機構による施設実地調査に研修管理事務局が対応します．
•特別連携施設（南丹みやま診療所）の専門研修では，電話や面談・カンファ
レンス・委員会などにより指導医がその施設での研修指導を行います．
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野（少なくても 7 分野以上）
で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています（上記）．
•70 疾患群のうちほぼ全疾患群（少なくても 35 以上の疾患群）について研修できます（上記）．
•専門研修に必要な剖検を行っています．（2023 年度実績 10 体）•臨床研究に必要な図書室を整備しています．
•臨床倫理委員会を設置し，定期的に開催しています．
•治験委員会，臨床研究・倫理委員会が別にあり、各毎月 1 回開催しています．
•日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表をしています．
宮田 仁美（血液浄化センター長，腎臓内科部長，指導医）【内科専攻医へのメッセージ】
京都・乙訓医療圏南部の急性期病院で、地域がん診療拠点病院でかつ地域医療支援病院です．地域の医療施設と連携しつつ責任感を持って地域の医療に貢献しています。同時に、初期および後期臨床研修病院として、医師のみならず多くの医療職の教育研修を行ってきました．そのような環境の中で、内科という医療の中でも中核を担う領域で、全人的・患者中心かつ標準的・先進的内科的医療の実践を志す内科専門医志望者を、連携病院とともに丁寧に育てていきたいと考えています．

37

内科指導医 27 名
日本内科学会指導医，日本内科学会総合内科専門医（27 名）
日本消化器病学会消化器専門医，日本循環器学会循環器専門医，
日本糖尿病学会専門医，日本腎臓病学会専門医，
日本呼吸器学会呼吸器専門医，日本血液学会血液専門医，
日本神経学会神経内科専門医，日本アレルギー学会専門医，
日本リウマチ学会専門医，
日本救急医学会救急科専門医，
ほか
外来・入院患者数
総外来患者 179,847 名（年間実数） 総入院患者 18,301 名（年間実数）経験できる疾患群
きわめて稀な疾患を除いて，研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾患
群の症例を幅広く経験することができます．
経 験 で き る 技 術 ・ 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づ
技能
きながら幅広く経験することができます．
経 験 で き る 地 域 医 急性期医療だけでなく，超高齢社会に対応した地域に根ざした医療，病診・病病療・診療連携連携なども経験できます．
学会認定施設日本内科学会認定医制度教育病院（内科系）
日本消化器病学会専門医制度認定施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本心血管インターベンション治療学会研修施設
日本呼吸器学会認定施設
日本血液学会認定血液研修施設
骨髄移植推進財団非血縁者間骨髄採取・移植施設
日本腎臓学会研修施設
日本リウマチ学会教育施設
日本透析医学会専門医制度認定施設
日本神経学会教育関連施設
日本アレルギー学会アレルギー専門医教育研修施設
日本救急医学会救急科専門医指定施設
日本呼吸器内視鏡学会専門医認定施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本糖尿病学会認定教育施設
など
指導医数
（常勤医）

38

明和病院内科専門研修プログラム管理委員会（令和 6 年 4 月現在）
明和病院
大﨑往夫（プログラム統括責任者、プログラム管理者、
肝臓分野、呼吸器分野責任者、院長補佐）

岸清彦（委員長、消化器分野、感染分野、救急分野責任者、副院長）

中尾

伸二（循環器分野責任者）

竹内康雄（糖尿病分野、内分泌分野、代謝分野責任者）

林邦雄（血液分野責任者）

豊田

和寛（腎臓分野責任者）

中安

岳 （事務部門代表者）

連携施設担当委員（連携施設研修委員会委員長）
兵庫医科大学病院

木島 貴志

大阪医科薬科大学病院

星賀 正明

神鋼記念病院

岩橋 正典

西宮渡辺心臓脳・血管センター

藤田 博

西宮協立脳神経外科病院

徳永 隆司

日本生命病院

橋本 久仁彦

京都桂病院

池田 敦之

オブザーバー
内科専攻医代表 1
内科専攻医代表 239

整備基準 44 に対応

明和病院内科専門研修プログラム
専攻医研修マニュアル
1）専門研修後の医師像と修了後に想定される勤務形態や勤務先
内科専門医の使命は，(1)高い倫理観を持ち，(2)最新の標準的医療を実践し，(3)安全な医療を心がけ，(4)プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を展開することです．内科専門医のかかわる場は多岐にわたるが，それぞれの場に応じて，① 地域医療における内科領域の診療医（かかりつけ医）② 内科系救急医療の専門医③ 病院での総合内科（Generality）の専門医④ 総合内科的視点を持った Subspecialistに合致した役割を果たし，地域住民，国民の信頼を獲得します．それぞれのキャリア形成やライ
フステージ，あるいは医療環境によって，求められる内科専門医像は単一でなく，その環境に応じて役割を果たすことができる，必要に応じた可塑性のある幅広い内科専門医を多く輩出することにあります．
明和病院内科専門研修施設群での研修終了後はその成果として，内科医としてのプロフェッショ
ナリズムの涵養と General なマインドを持ち，それぞれのキャリア形成やライフステージによって，これらいずれかの形態に合致することもあれば，同時に兼ねることも可能な人材を育成します．そして，兵庫県阪神南医療圏に限定せず，超高齢社会を迎えた日本のいずれの医療機関でも不安なく内科診療にあたる実力を獲得していることを要します．また，希望者はSubspecialty 領域専門医の研修や高度・先進的医療，大学院などでの研究を開始する準備を整えうる経験をできることも，本施設群での研修が果たすべき成果です．
明和病院内科専門研修プログラム終了後には，明和病院内科施設群専門研修施設群だけでなく，専攻医の希望に応じた医療機関で常勤内科医師として勤務する，または希望する大学院などで研究者として働くことも可能です．
2） 専門研修の期間
基幹施設である明和病院内科で 1 年以上，連携施設で 1 年以上の計 3 年間の専門研修を行います．
【イメージ図】

40

3） 研修施設群の各施設名
基幹施設： 明和病院（西宮市）
連携施設： 兵庫医科大学病院（西宮市）
大阪医科薬科大学病院（大阪府高槻市）
神鋼記念病院（神戸市）
西宮渡辺心臓脳・血管センター（西宮市）
西宮協立脳神経外科病院（西宮市）
日本生命病院（大阪市西区）
京都桂病院（京都市西京区）
4） プログラムに関わる委員会と委員，および指導医名
本プログラムを履修する内科専攻医の研修について責任を持って管理するプログラム管理委員会
を明和病院に設置し，統括責任者、各内科 Subspecialty 分野の研修指導責任者（各診療科科長），事務局代表者、および連携施設担当委員を選任します．プログラム管理委員会の下部組織として，基幹病院および連携施設に専攻医の研修を管理する研修委員会を置き，委員長が統括します。
指導医師一覧（別途用意します）
5） 各施設での研修内容と期間基幹施設である明和病院内科で，1 年以上の専門研修，及び連携施設で，1 年以上の専門研修を行います．
連携施設は，専門研修期間中に専攻医の希望・将来像，研修達成度およびメディカルスタッフによる 360 度評価（内科専門研修評価）などを基に，調整し決定します．なお，研修達成度によっては Subspecialty 研修も可能です（個々人により異なります）．
6） 本整備基準とカリキュラムに示す疾患群のうち主要な疾患の年間診療件数基幹施設である明和病院診療科別診療実績を以下の表に示します．明和病院は地域基幹病院であり，コモンディジーズを中心に診療しています．
2023 年実績
消化器内科(内科)

入院患者実数（人/年）
1,363

外来延患者数（延人数/年）
32,629循環器内科

381

11,774腎臓内科

195

18,378

血液内科

64

2,258

呼吸器内科

2

3,526

腫瘍内科

169

3,520

糖尿病内科

119

10,227

内分泌、代謝領域は，主に糖尿病内科が診療を行っています。アレルギー、膠原病領域は、

41

当施内科でも症例経験実績を積むことが可能ですが、不足分については、連携施設である兵庫医科大学病院や神鋼記念病院で経験を積むことが可能です。また、神経領域についても同様に、不足分は連携施設の兵庫医科大学病院や西宮協立脳神経外科病院で経験を積むことが可能です。
感染症領域は，診療科しての入院はありませんが，ICD が全科における感染症の診断・治療に積極的に関わっています．救急に関しては，ER 方式を採用しており、2023 年度の救急外来患者数は 8,445 人（内、救急車搬送数 3,273 人）の実績があります．以上，入院患者について DPC 病名を基本とした疾患群別の入院患者数と外来患者数およびその疾患を分析したところ，1 学年 6 名の専攻医であれば，2 年間の研修で「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 45 疾患群，120 症例以上の診療経験と 29 症例の病歴要約の作成が十分可能です．内科指導医が 16 名（うち総合内科専門医が 8 名）．1 学年 6 名までの専攻医であれば，専攻医 2 年修了時に「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 45 疾患群，120 症例以上の診療経験と 29 病歴要約の作成は達成可能です．
7） 年次ごとの症例経験到達目標を達成するための具体的な研修の目安
Subspecialty 領域に拘泥せず，内科として入院患者を順次主担当医として担当します．主担当
医として，入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に，診断・治療の流れを通じて，一人一人の患者の全身状態，社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します．
【内科標準コース】
専門医研修※モデルコースの 1 例

4月

5月
内科①

1 年目

6月

7月

8月

9月

内科②

10

11

12

月

月

月

内科③

1月

2月

3月

内科④

1 年目に JMECC を受講
初診+再診外来（週に 1 回程度）総合診療または専攻内科
内科⑤

2 年目

内科⑥

内科⑦

内科⑧

または、連携施設
病歴提出準備連携施設、または

3 年目

内科⑤

内科⑥

内科⑦

内科⑧

病歴提出準備安全管理セミナー・感染症セミナーの受講（年 2 回）
CPC の受講
Subspeciality が決定していない場合のコースです。2 年目、3 年目いずれの連携施設で研修を行うかは、プログラム管理委員会で人数を配分します。

42

【Subspecialty 重点コース】
専門医研修

4月

※モデルコースの 1 例

5月

6月

7月

8月

9月

10

11

12

月

月

月

1月

2月

3月

専攻内科または他内科
1 年目

1 年目に JMECC を受講
初診+再診外来（週に 1 回程度）総合診療または専攻内科

2 年目
3 年目

専攻内科または他内科または連携施設
病歴提出準備専攻内科または他内科または連携施設
病歴提出準備安全管理セミナー・感染症セミナーの受講（年 2 回）
CPC の受講

Subspeciality が決定している場合のコースです。他内科の研修は、症例の充足状況を勘案してローテーションします。ローテーションの順序・割振りはプログラム管理委員会が決定
し、ローテーション中は当該内科の指導医が研修指導します。

438） 自己評価と指導医評価，ならびに 360 度評価を行う時期とフィードバックの時期
毎年 8 月と 2 月とに自己評価と指導医評価，ならびに 360 度評価を行います．必要に応じて臨時に行うことがあります．
評価終了後，1 か月以内に担当指導医からのフィードバックを受け，その後の改善を期して最善をつくします．2 回目以降は，以前の評価についての省察と改善とが図られたか否かを含めて，担当指導医からのフィードバックを受け，さらに改善するように最善をつくします．
9） プログラム修了の基準① 日本内科学会専攻医登録評価システム（仮称）を用いて，以下のⅰ)～ⅵ)の修了要件を満たす
こと．
i）主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し，計 200 症例以上（外来症例は 20 症例まで含むことができます）を経験することを目標とします．その研修内容を日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）に登録します．修了認定には，主担当医として通算で最低 56 疾患群以上の経験と計 160 症例以上の症例（外来症例は登録症
例の 1 割まで含むことができます）を経験し，登録済みです（別表 1「明和病院疾患群症例病
歴要約到達目標」参照）．
ii）29 病歴要約の内科専門医ボードによる査読・形成的評価後に受理（アクセプト）されています．
iii）学会発表あるいは論文発表を筆頭者で２件以上あります．
iv）JMECC 受講歴が 1 回あります．
v）医療倫理・医療安全・感染防御に関する講習会を年に 2 回以上受講歴があります．vi）日
本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いてメディカルスタッフによる 360 度
評価（内科専門研修評価）と指導医による内科専攻医評価を参照し，社会人である医師としての適性があると認められます．

44

② 当該専攻医が上記修了要件を充足していることを明和病院内科専門医研修プログラム管理委員会は確認し，研修期間修了約 1 か月前に明和病院内科専門医研修プログラム管理委員会で合議のうえ統括責任者が修了判定を行います．
〈注意〉「研修カリキュラム項目表」の知識，技術・技能修得は必要不可欠なものであり，修得す
るまでの最短期間は３年間（基幹施設 1 年以上＋連携施設 1 年以上）とするが，修得が不十分な場合，修得できるまで研修期間を１年単位で延長することがあります．
10）

専門医申請にむけての手順① 必要な書類i）日本専門医機構が定める内科専門医認定申請書ii）履歴書iii）明和病院内科専門医研修プログラム修了証（コピー）② 提出方法
内科専門医資格を申請する年度の 5 月末日までに日本専門医機構内科領域認定委員会に提出します．
③ 内科専門医試験
内科専門医資格申請後に日本専門医機構が実施する「内科専門医試験」に合格することで，日本専門医機構が認定する「内科専門医」となります．
11）

プログラムにおける待遇，ならびに各施設における待遇

在籍する研修施設での待遇については，各研修施設での待遇基準に従う（「明和病院研修施設群」参照）．
12）

プログラムの特色① 本プログラムは，兵庫県阪神南医療圏の急性期病院である明和病院を基幹施設として，兵庫県
阪神南医療圏，近隣医療圏にある連携施設とで内科専門研修を経て超高齢社会を迎えた我が国の医療事情を理解し，必要に応じた可塑性のある，地域の実情に合わせた実践的な医療も行えるように訓練されます．研修期間は基幹施設 1 年以上＋連携施設 1 年以上の３年間です．
② 明和病院内科施設群専門研修では，症例をある時点で経験するということだけではなく，主担当医として，入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に，診断・治療の流れを通じて，一人一人の患者の全身状態，社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します．そして，個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得をもって目標への到達とします．
③ 基幹施設である明和病院は，兵庫県阪神南医療圏の急性期病院であるとともに，地域の病診・病病連携の中核です．一方で，地域に根ざす第一線の病院でもあり，コモンディジーズの経験はもちろん，超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき，高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できます．

45

④ 基幹施設である明和病院で 1 年以上と連携施設で 1 年以上の計 3 年間の内科専門研修で，「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群のうち，少なくとも通算で 56 疾患群，160 症例以上（200 症例以上を目標）経験し，日本内科学会専攻医登録評価システム（JOSLER）に登録できます．そして，専攻医 2 年修了時点で，指導医による形成的な指導を通じて，内科専門医ボードによる評価に合格できる 29 症例の病歴要約を作成できます⑤ 明和病院内科研修施設群の各医療機関が地域においてどのような役割を果たしているかを経験するために，専門研修 3 年目のうち 1 年以上，立場や地域における役割の異なる医療機関で研修を行うことによって，内科専門医に求められる役割を実践します．
⑥ 基幹施設である明和病院での研修と専門研修施設群での研修で，「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群，200 症例以上の主担当医としての診療経験を目標とします（別表１「明和病院疾患群症例病歴要約到達目標」参照）．少なくとも通算で 56 疾患群，160 症例以
上を主担当医として経験し，日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）に登録します．
13）

継続した Subspecialty 領域の研修の可否∙ カリキュラムの知識，技術・技能を深めるために，総合内科外来（初診を含む），
Subspecialty 診療科外来（初診を含む），Subspecialty 診療科検査を担当します．結果として，Subspecialty 領域の研修につながることはあります．
∙ カリキュラムの知識，技術・技能を修得したと認められた専攻医には積極的に Subspecialty
領域専門医取得に向けた知識，技術・技能研修を開始させます．
14）

逆評価の方法とプログラム改良姿勢
専攻医は日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて無記名式逆評価を行います．逆評価は毎年 8 月と 2 月とに行います．その集計結果は担当指導医，施設の研修委員会，およびプログラム管理委員会が閲覧し，集計結果に基づき，明和病院内科専門研修プログ
ラムや指導医，あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てます．
15）

研修施設群内で何らかの問題が発生し，施設群内で解決が困難な場合の相談先

日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします．
16）

その他

特になし．

46

整備基準 45 に対応

明和病院内科専門研修プログラム
指導医マニュアル
1） 専攻医研修ガイドの記載内容に対応したプログラムにおいて期待される指導医の役割∙ 1 人の担当指導医（メンター）に専攻医 1 人が明和病院内科専門研修プログラム委員会により決定されます．
∙ 担当指導医は，専攻医が web にて日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）にその研修内容を登録するので，その履修状況の確認をシステム上で行ってフィードバックの後にシ
ステム上で承認をします．この作業は日常臨床業務での経験に応じて順次行います．
∙ 担当指導医は，専攻医がそれぞれの年次で登録した疾患群，症例の内容について，都度，評価・承認します．
∙

担当指導医は専攻医と十分なコミュニケーションを取り，研修手帳 Web 版での専攻医による症例登録の評価により研修の進捗状況を把握します．専攻医は Subspecialty の上級医と面談し，専攻医が経験すべき症例について報告・相談します．担当指導医と Subspecialty の上級医は，専攻医が充足していないカテゴリー内の疾患を可能な範囲で経験できるよう，主担当医の割り振りを調整します．
∙ 担当指導医は Subspecialty 上級医と協議し，知識，技能の評価を行います．
∙ 担当指導医は専攻医が専門研修（専攻医）2 年修了時までに合計 29 症例の病歴要約を作成する
ことを促進し，内科専門医ボードによる査読・評価で受理（アクセプト）されるように病歴要約について確認し，形成的な指導を行います．

2） 専門研修の期間∙ 年次到達目標は，別表 1「明和病院内科専門研修において求められる「疾患群」，「症例数」，「病歴提出数」について」に示すとおりです．
∙ 担当指導医は，3 か月ごとに研修手帳 Web 版にて専攻医の研修実績と到達度を適宜追跡し，専攻医による研修手帳 Web 版への記入を促します．また，各カテゴリー内の研修実績と到達度が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促します．
∙ 担当指導医は，6 か月ごとに病歴要約作成状況を適宜追跡し，専攻医による病歴要約の作成を促します．また，各カテゴリー内の病歴要約が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促します．
∙ 担当指導医は，6 か月ごとにプログラムに定められている所定の学術活動の記録と各種講習会
出席を追跡します．
∙ 担当指導医は，毎年 8 月と 2 月とに自己評価と指導医評価，ならびに 360 度評価を行います．
評価終了後，1 か月以内に担当指導医は専攻医にフィードバックを行い，形成的に指導します．
2 回目以降は，以前の評価についての省察と改善とが図られたか否かを含めて，担当指導医はフィードバックを形成的に行って，改善を促します．
3） 専門研修の期間∙ 担当指導医は Subspecialty の上級医と十分なコミュニケーションを取り，研修手帳 Web 版での専攻医による症例登録の評価を行います．

47

∙ 研修手帳 Web 版での専攻医による症例登録に基づいて，当該患者の電子カルテの記載，退院サマリ作成の内容などを吟味し，主担当医として適切な診療を行っていると第三者が認めうると判断する場合に合格とし，担当指導医が承認を行います．
∙ 主担当医として適切に診療を行っていると認められない場合には不合格として，担当指導医は専攻医に研修手帳 Web 版での当該症例登録の削除，修正などを指導します．
4） 日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）の利用方法∙ 専攻医による症例登録と担当指導医が合格とした際に承認します．
∙ 担当指導医による専攻医の評価，メディカルスタッフによる 360 度評価および専攻医による逆評価などを専攻医に対する形成的フィードバックに用います．
∙ 専攻医が作成し，担当指導医が校閲し適切と認めた病歴要約全 29 症例を専攻医が登録したものを担当指導医が承認します．
∙ 専門研修施設群とは別の日本内科学会病歴要約評価ボードによるピアレビューを受け，指摘事項に基づいた改訂を専攻医がアクセプトされるまでの状況を確認します．
∙ 専攻医が登録した学会発表や論文発表の記録，出席を求められる講習会等の記録について，各専攻医の進捗状況をリアルタイムで把握します．担当指導医はその進捗状況を把握して年次ごとの到達目標に達しているか否かを判断します．
∙

担当指導医は，日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて研修内容を評価し，修了要件を満たしているかを判断します．
5） 逆評価と日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いた指導医の指導状況把握専
攻医による日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いた無記名式逆評価の集計
結果を，担当指導医，施設の研修委員会，およびプログラム管理委員会が閲覧します．集計結果に基づき，明和病院内科専門研修プログラムや指導医，あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てます．
6） 指導に難渋する専攻医の扱い
必要に応じて，臨時（毎年 8 月と 2 月とに予定の他に）で，日本内科学会専攻医登録評価シ
ステム（J-OSLER）を用いて専攻医自身の自己評価，担当指導医による内科専攻医評価およびメディカルスタッフによる 360 度評価（内科専門研修評価）を行い，その結果を基に※※市民病院内科専門研修プログラム管理委員会で協議を行い，専攻医に対して形成的に適切な対応を試みみます．状況によっては，担当指導医の変更や在籍する専門研修プログラムの異動勧告などを行います．

7） プログラムならびに各施設における指導医の待遇
明和病院給与規定によります．
8） FD 講習の出席義務
厚生労働省や日本内科学会の指導医講習会の受講を推奨します．
指導者研修（FD）の実施記録として，日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）
を用います．

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9） 日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」の活用
内科専攻医の指導にあたり，指導法の標準化のため，日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」を熟読し，形成的に指導します．
10） 研修施設群内で何らかの問題が発生し，施設群内で解決が困難な場合の相談先
日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします．
11） その他
特になし．

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別表 1 各年次到達目標※1 消化器分野では「疾患群」の経験と「病歴要約」の提出のそれぞれにおいて，「消化管」，「肝臓」，「胆・膵」が含まれること．
※2 修了要件に示した分野の合計は 41 疾患群だが，他に異なる 15 疾患群の経験を加えて，合計 56
疾患群以上の経験とする．
※3 外来症例による病歴要約の提出を 7 例まで認める．(全て異なる疾患群での提出が必要）※4「内分泌」と「代謝」からはそれぞれ 1 症例ずつ以上の病歴要約を提出する．
例）「内分泌」2 例+「代謝」1 例，「内分泌」1 例+「代謝」2 例※5 初期臨床研修時の症例は，例外的に各専攻医プログラムの委員会が認める内容に限り，その登録が認められる．

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別表 2
明和病院内科専門研修 週間スケジュール（例）★ 明和病院内科専門研修プログラム

４．専門知識・専門技能の習得計画

に従い、内科専門研修を実践します。
∙ 上記はあくまでも例：概略です。
∙ 内科および各診療科（Subspecialty）のバランスにより、担当する業務の曜日、時間帯は調整・変更されます。
∙ 入院患者診療には、内科と各診療科（Subspecialty)などの入院患者の診療を含みます。
∙ 日当直やオンコールなどは、内科もしくは各診療科（Subspecialty)の当番として担当します。
∙ 地域参加型カンファレンス、講習会、CPC、学会などは各々の開催日に参加します。

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