大学図書館における情報リテラシー教育の高大接続
榎本翔（筑波大学大学院） senomoto@klis.tsukuba.ac.jp
1. はじめに等、数多く存在するが、附属高等学校や系列学

1.1 研究背景

校、同じ地区に所在する大学と高等学校で提携

近年、学生には情報リテラシーの修得を求めらし人的サービスや情報資源を提供している事例れるようになった。文部科学省の答申では、大学が散見される。Nofsinger(1989)[7]は高校生を対図書館に求められる機能・役割として、学習支援象とした情報リテラシー教育を実施している大学と教育活動への直接関与を挙げており、教育活の大学図書館員を対象に質問紙調査を実施した

動への直接関与は特に情報リテラシー教育に言結果、大学の設置区分により実施状況や運営方及している[1]。大学図書館の利用方法も含めて、針が異なることを明らかにした。また、国内では、情報を探索し、分析・評価し、発信するスキルを一

小野ら(2013)[8]が複数館種を対象とした高校生層高める情報リテラシー教育が必要であると述べの図書館利用行動に関する実態調査行った。

られている。
情報リテラシーは、生涯学習を通じてあらゆる世1.3 研究目的代の人々が身につけることが望ましいとされてい先行研究にみられる課題として以下の 2 点が挙ることから、図書館では館種を跨いで取り組むようげられる。1 点目は日本の大学図書館における情になった。異なる館種の利用を促進させるため、

報リテラシー教育と高大連携について、事例報告それぞれの図書館が持つ強みを踏まえた上で、は僅かに存在するが、事例報告間の共通点や特既存の連携を基にした情報リテラシー教育が求め徴について比較研究がなされていない点である。

られる。本研究では、地域や学校との連携の中で2 点目は、情報リテラシー教育と高大連携についも、特に活発である高大接続を行っている大学とて、事例報告に挙がっていない大多数の図書館高等学校に着目する。なお、情報リテラシーは国がどのような実態にあるのか明らかになっていな

立大学図書館協会の定義[2]に、高大連携は大いという点である。これらの先行研究にみられる課

学ポートレートの定義[3]に依拠する。

題を元に、本研究では、日本の大学図書館における情報リテラシー教育及び高大連携の実態に1.2 先行研究ついて明らかにすることを研究目的とする。

先行研究は情理論構築研究、実践事例研究、調査実験研究の 3 つに大別される。理論構築研

2. 研究方法

究の例として、Carr ら(2003)[4]は、米国学校図書

2.1 研究方法の概要

館協会と米国大学・研究図書館協会がそれぞれ本研究では、質的調査と量的調査を組み合わ掲示している情報リテラシー基準の比較、およびせた研究を行った。高大連携を実施している大学両組織の連携による”Blueprint for Collaboration”の文献調査及び図書館員にインタビュー調査をの考察をしている。Islam ら(2006)[5]は情報リテラ実施する質的調査と、情報リテラシー教育と高大シー基準の比較と実態の乖離を調査で明らかに連携の全国的な実態を知るために全国の大学をした上で高等学校と大学で知識の差を埋めるよう対象に標本調査による量的調査を実施した。

指摘している。実践事例は Burhanna ら(2008)[6]2.2 質的調査

部科学省が実施した“平成 26 年度の大学におけ質的調査では、量的調査における質問項目のる教育内容等の改革状況について”[11]の調査作成に反映させることを目的に、優良事例間の共項目と、大学図書館の高校生に対する取組を尋通点や特徴について比較研究を行った。質的調ねた。最後に附属学校の有無と情報リテラシー教査の手法として、文献調査に加え半構造化面接育の高大接続に関する自由記述欄を設けた。

法によるインタビュー調査を採用し、あらかじめ用意したインタビューガイドに基づき実施した。調査

3. 調査結果

対象は附属高等学校の図書館や高大連携活動

3.1 情報リテラシー教育の実態が多数のメディアに取り上げられている 2 大学の返信の〆切である 9 月 18 日時点の回答数は図書館員である。

142 件、うち有効回答数は 136 件(有効回答率

調査結果の概要として、きっかけ作りや連携は27.2%)であった。情報リテラシー教育の実施率は問題意識を持っている個人による努力が大きく、いずれの項目においても上昇しているが、特に教図書館としては大学に直接要請されない限り主体員から要請されて図書館員が授業時間の一部を的には関わらない傾向が見られた。

使って指導を行う学科関連指導の実施率が上昇した(表 1)。

2.3 量的調査
量的調査は情報リテラシー教育と高大連携につ

表 1 学科関連指導の実施率

いて全国的な傾向と実態を明らかにすることが目的である。量的調査の手法として、質問紙を郵送する標本調査を採用した。回答率を高めるため大学公式の封筒を利用し、依頼状、調査同意書・質問紙、返信用封筒を郵送した。調査対象は『日本の図書館：統計と名簿』名簿編[9]に記載されている大学図書館の図書館員である。2017 年 8 月 25

付帯調査

本調査

(N=1478)(N=135)

実施率

27.0%

60.0%

情報探索法指導

97.2%

100.0%

情報整理法指導

9.8%

30.9%

情報表現法指導

9.5%

22.2%

学科関連指導日に実施した予備調査への回答と回収率を踏まえた上で、名簿に記載されている大学から 500 大

今後の課題としては、過去の調査で挙げられて学のうち、予備調査の対象大学を除く中央図書

いた「教員との連携・連絡や学内理解の促進」「職館館を無作為抽出して、8 月 31 日に質問紙を郵員の指導力の向上」「職員の配置・拡充」などの項送した。

目がさらに 10 ポイント増加する結果となった。

質問項目は質的調査及び量的調査の結果か
ら情報リテラシー教育の実態、高大連携の実態、3.2 高大連携の実施状況

調査対象者の属性の 3 つで構成した。まず、図書図 1 は高校生が大学教育に触れる機会の提供

館がどのような情報リテラシー教育を実施しているにあたって、大学全体、大学図書館の認知、大学のか、4 年制大学、短期大学、高等専門学校が持図書館の参画状況を表したものである。大学図書つ中央館と分館全てに調査を行った「2003(平成館は大学全体がどのような高大連携を行っている

15)年度日本図害館協会『日本の図書館』付帯調

か概ね理解しているものの、実際に参画している査」[10](以下、付帯調査)の調査項目より経年変のはオープンキャンパス時の開放に留まっている化を調べた。次に、高大連携の実施状況は、文大学がほとんどである。

高校関係者との意見交換会等の実施において大学の近隣に住む高校生のために、夏休み期間大学図書館は、先の機会提供の設問以上に大学に勉強場所として提供する例も見られた。ただし、全体で実施している取組を把握しておらず、附属校や近隣の高校に出向き情報リテラシー教38.1%が「分からない」と回答している(図 2)。また、育の実施をしている大学図書館は 2 大学だけで意見交換会等を大学図書館が参画していない、あった。実施しない理由について、附属高等学校

つまり「行っていない」と回答したのは 86.8%であまたは附属中高一貫校の有無で分析した結果、った。大学図書館はオープンキャンパスや見学に附属校がある大学は附属校のない大学と比べて、よって来館した高校生に対しては利用を許可した「職員が忙しく、人手不足」「学内の理解や教員とり、サービスを提供している(表 2)。附属高校生にの連携・連絡が不十分」と回答する大学が多く見

対して大学生と同様のサービスを提供していたり、られた。

表 2 来館した高校生に対する提供
来館した高校生に対する提供

実施率

見学の許可

84.4%

閲覧や貸出サービスの提供

41.8%

情報の探し方やレファレンス

22.1%

サービスの提供
電子ジャーナル・データベースの8.1%

利用権を提供実施していない

8.8%

その他

14.3%

4. 考察tm, (参照日時 2017-09-03).

4.1 人的要因による課題[2]国立大学図書館協会. "高等教育のための情

大学図書館における情報リテラシー教育は、付報リテラシー基準 2015 年度版". 2015.

帯調査と比べるとサービスの内容や設備といった

www.janul.jp/j/projects/sftl/sftl201503b.pdf, (参照点では改善されたと考えられる。一方で、教員と日時 2017-09-03).の連携や図書館内外との連携、人員不足や指導[3]“高大連携”. 大学ポートレート, 2014.

力不足等、人的要因による課題が付帯調査から

http://www.shigaku.go.jp/p_dic_t023.htm, (参照日

十数年経った現在でも見られる。

時 2017-09-03).

http://

高大連携を基にした情報リテラシー教育は、国[4]Carr, Jo Ann, Rockman, Ilene F. Information-内において枠組みは提案されていても実践されLiteracy Collaboration: A Shared Responsibility.ているとは言い難い。図書館が高大連携を含む

American Libraries. 2003, vol. 34, no. 8, p. 52–54.

大学全体で行っている活動の全体像を掴むこと[5]Islam, R. L., Murno, L. A. From perceptions toができず、高校側がオープンキャンパスや見学で

connections: Informing information literacy

来館した際に対処するという現状が明らかになっprogram planning in academic libraries throughた。ある大学は自由記述欄において、学校図書

examination of high school library media center

館で情報リテラシー教育を実施して欲しいと回答

curricula. College and Research Libraries. 2006,していた。しかし、調査では高等学校との意見交

vol. 67, no. 6, p. 52–54.

換等の活動に参画している図書館は 6 校であっ[6]Burhanna, Kenneth J. Instructional outreach to

たことから、大学図書館と学校図書館がお互いにhigh schools: should you be doing it?

どのような水準を求めているのか分からないまま

Communications in Information Literacy. 2008,

情報リテラシー教育を実施していると推察される。

vol. 1, no. 2, p. 74–88.
[7]Nofsinger, Mary M. Library Use Skills for4.2 研究の限界と今後の展望

College-Bound High School Students: The Re-

研究の限界として、比較分析の対象となる付帯

ference Librarian. 1989, vol. 10, no. 24, p. 35–56.

調査のデータが不完全であることと、本研究の量[8]小野永貴, 徳光亜矢子, 下山佳那子, 佐藤

的調査において回収率が低く統計処理を行うほ翔, “複数館種を対象とした高校生の図書館利用どの標本数を得られなかったという調査上の問題

行動に関する実態調査,” 情報知識学会誌.

が挙げられる。今後は、高大接続研究の対となる2013. vol. 23, no. 2, p. 259–264.

高等学校の図書館を対象に、どのような情報リテ[9] 日本図書館協会図書館調査委員会, 日本のラシー教育を実施しているのか、高大連携におい図書館 : 統計と名簿.日本図書館協会, 2016.て大学図書館に何を求めているのか明らかにす[10]日本図書館協会図書館利用教育委員会. わることを目的とした調査研究を予定している。

が国大学図書館における利用教育の実態–「日本の図書館 2003」付帯調査の結果報告. 現代の文献リスト

図書館. 2008, vol. 46, no. 1, p. 62–75.

[1]“大学図書館の整備について（審議のまとめ）[11]－変革する大学にあって求められる大学図書館について（平成 26 年度）”. 文部科学省, 2016.

像－”. 文部科学省, 2010. http://www.mext.go.jp/

http://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/daigaku/04

b_menu/shingi/gijyutu/gijyutu4/toushin/1301602.h

052801/1380019.htm, (参照日時 2017-09-03).

“大学における教育内容等の改革状況