En vir o n m e n t a l R e p ort

製品における環境への取り組み
東京エレクトロングループでは、製品におけるライフサイクル・アセスメント（LCA）やクリーンルーム全体の省エネルギー化など、様々な観点から環境負荷低減に努めています。

製品の環境負荷低減

LCAの取り組み

当社グループが製造・販売している製品の環境負荷を、環境負荷低減活動の一環として客観的に装置の環境生産・使用・廃棄といった製品のライフサイクルを通して負荷を評価するため、LCAに取り組んでいます。製品の見ると、環境負荷が最も大きくなっているのは装置の使LCAデータの蓄積、製品設計時のデータ活用により、当用時です。そこで、当社グループでは装置使用時の環境社グループのLCA活動は業界をリードするレベルまで向負荷低減を最重要課題と捉え、様々な取り組みを進めて上しています。

います。また、装置製造における原材料からの有害物質排除に取り組んでいるほか、お客様のクリーンルーム全LCAの実施例

体における省エネルギー化に取り組むなど、あらゆる観

当社の代表的製品の一つであるプラズマエッチング装点から環境への配慮を進めています。

＊置 Telius TMでLCAを実施した結果、装置の使用時に全CO2排出量の98%が排出されていることがわかりました。
また 全 排 出ガスの 約 5 0 %および全 電 力 使 用 量 の 約

環境負荷低減の推進組織
装置EHS技術委員会の下部組織としてエコデザイン・30%が装置使用時に消費されています。排出ガス削減ワーキンググループ（WG）を設置し、省エネルギー化・については、現在使用しているエッチングガスから代替省資源化に焦点を当てた製品の環境負荷低減に取り組の温暖化係数の低いエッチングガスに変更することにより、んでいます。新たに開発する製品のLCAデータをビジネ

CO2排出量を現在の数値から約7割削減できることがわ

スユニット（BU）や事業部ごとに集計することにより環境かっています。しかしながら、代替のエッチングガスは毒負荷を把握し、製品の改良や次世代機種の開発に反映さ性を持ちかつ可燃性であるたせています。また、鉛フリー（鉛の不使用）化に取り組む

め、ガス使用時に危険が伴うタスクチームを発足させ、2006年生産分からの鉛フリほか、無害化処理が必要となー化を目指して活動しています。このほか、原材料の環るため、コストがかかり、管理境負荷を低減するためにグリーン調達の取り組みを行い、に注意を要するというデメリ取引先への要求水準を明確にしています。

ットがあります。

近年、お客様による環境・健康・安全への要求が高まっており、製品の初期開発・設計段階でEHSのコンセプトを取り入れることが重要な課題となってきています。また事業のグローバル化に伴い、各国の法律への適合も求

Telius＊ プラズマエッチング装置：プラズマを利用したドライエッチング装置
で、ウェーハ上の薄膜を回路パターンに沿って削り取ります。

LCAにおけるCO2排出量の割合（%）

98.05%

められています。今後もこれらの課題に対応し、積極的にDesign for EHS（EHSに配慮した設計）を推進していきます。

1.19%
0.68%
素材製造
製造組立
＊装置使用は10年と仮定
0

装置EHS推進組織体制

0.05%
装置輸送装置使用＊

0.03%
廃棄時

装置使用時の環境負荷の詳細（CO2換算）

装置ＥＨＳ技術委員会

（%）
50.3%

装置安全ＷＧ

エコデザインＷＧ

29.5%
10.9%

鉛フリータスクチーム

18

TOKYO ELECTRON

環境・社会報告書2005

0排出ガス

電力

冷却水

5.2%
N2ガス

1.8%
1.2%
0.8%
0.3%
消耗品 ドライエアー 熱排気 プロセスガス

装置使用時における省エネルギー化への取り組み

ウェーハ搬送の高速化
従来は水平方向と垂直方向で別々に動いていたメカニズム〜クリーンルームでの取り組み〜
製造装置使用時の省エネルギー化は、当社グループにとってを改良し、ウェーハ搬送の時間を15%短縮しました。

最重要課題の一つです。2005年2月の京都議定書発効を受け、お客様や業界全体にとっても重要な課題となっています。
当社グループでは、装置使用時の省エネルギー化対策として、① 装置本体の本質的なエネルギー使用量低減、② 周辺機器のエネルギー使用量低減、③ 装置の省エネルギー運用、④ クリーンルームの省エネルギー運用、⑤ クリーンルームの省エネルギーマネジメント（計画運転、適正運用など）の5項目を考えています。今後もこれらの対策を技術開発に反映させていきます。
また、クリーンルームの省エネルギー運用に関しては、お客様や設備メーカーとの協力が不可欠であるため、三者で密接な連携

大気圧復帰時の高速化減圧した反応炉を常圧に戻す際に、従来は炉内のパーティクを図りながら装置使用時の省エネルギー化を進めていきたいとル（微細なチリやゴミ）の問題を考慮し、比較的長い時間をかけ考えています。て窒素を注入していました。ソフトバックフィルインジェクター（多省エネルギー化に対するアプローチ概念図

孔質のノズル）を取り付けることで、パーティクルを発生させる

t クリーンルーム全体のマネジメント（計画運転、適正運用など）
r クリーンルーム運用
エネルギー低減

冷却装置

w 周辺機器のエネルギー低減

ことなく窒素の急速注入を実現しました。この結果、作業時間を65%短縮できました。

反応炉

真空ポンプ
ソフトバックフィルインジェクターq 本質的なエネルギー低減
窒素加圧
e 省エネルギー装置運用

排気

製造装置の省エネルギー運用例
当社グループが製造・販売している半導体製造装置では、サイ＊1
クルタイム を減らすことが省エネルギー化につながります。熱サイクルタイム短縮による消費電力削減
上記の取り組みのほかにヒータの制御方法を改善するなど様々処理成膜装置＊2のALPHA（α）−8SEの例をあげると、2002な工夫を加え、1回のサイクルタイム当たりの消費電力を1997年に1997年と比較してサイクルタイムを年比で41%削減しました。これらの技術は、現在主流となって20%削減するという目標を掲げていました。

いる300mmウェーハ対応装置にも採用されています。

1997年時点でのサイクルタイム（標準的な150nmプロセスであるジクロルシラン

1サイクルタイムあたりの消費電力の推移−SiNの場合）は279分でしたが、様々な（kWh）改善を実施した結果、2002年には16566.211%分と大幅に短縮できました。具体的な改善点は次の通りです。

24.9%

4.1%

真空引き、
ヒータ昇温

成膜プロセス

大気圧復帰、
ヒータ降温

ウェーハ払い出し△26.8%
48.4
8.8%

1.8%

21.5%

＊1 サイクルタイム：ウェーハの処理にかかる時間＊2 熱処理成膜装置：ウェーハ上に酸化膜や窒化膜などを生成する装置

ウェーハ移載、投入

15.6%
ALPHA（α）−8SE

010.5%97(α-8S)

9.6%
6.7%00(α-8SE)

TOKYO ELECTRON△41.5%
38.7
8.8%

1.8%
15.4%
6.0%
6.7%
02〜現在(α-8SE)

環境・社会報告書2005

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En vir o n m e n t a l R e p ort

製品における環境への取り組み

化、技術基準、製造工程の検討を進めました。2006年1

鉛フリーへの取り組み＊1＊2

EU（欧州連合）では、WEEE とRoHS という二つの月の鉛フリー化生産開始を目指して活動を継続していき

指令により、2006年6月以降、鉛、水銀、カドミウムなどます。現在社内および取引先では、鉛フリーはんだの教の有害物質を電気機器に使用することが禁止されます。

育を行っています。

半導体製造装置は両指令の対象外ですが、東京エレクト＊1 WEEE：Waste Electrical and Electronic Equipment（廃家電・電子機器に関する欧州指令）

ロングループは自主的に鉛フリー（鉛の不使用）の取り組＊2 RoHS：Restriction of the use of certain Hazardous Substances in electrical and electronic equipment（電気電子機器に含まれる特定有害物質の使用制限に関する欧州議会および理事会指令）

みを進めています。鉛フリーはんだの導入を推進するため、グループ会社・BU・事業部の代表者によるタスクチームを結成し、2004年度は取引先における課題の明確
鉛フリー実施計画
2003年度

目標
4月

7月

10月

2004年度
1月

4月

7月

10月

2005年度
1月

4月

7月

10月

2006年度
1月

4月

7月

鉛フリータスクチーム結成、活動開始
方針アナウンス（対取引先）
採用する技術と材料検討
取引先調査および協力／対応計画
OEMメーカーとの対応策検討
基板、モジュール単体評価
基板、モジュール組み込み評価
生産準備
2006年以後実施
年以後実施

生産開始

TOPICS
新規製品における環境負荷低減への取り組み
当社グループでは、各装置の環境特性にあわせた環境負荷低減を進めています。代表的な製品の一つであるオートウェットステーショ
ンは、ウェーハ表面に付着したゴミや汚れを落とす過程で、多くの純水を使用します。新規開発されたEXPEDIUSでは、純水の使用量や低エネルギー型のユニットを採用するといったことにも取り組んでいます。

スタンバイ時の純水使用量の削減（%）

削減に取り組みました。装置スタンバイ時の純水供給を節水供給約15％削減仕様とすることにより、従来機比で約15%削減しました。さらに、純水ラインをバルブ駆動として動作を間 欠 化し、従 来 機 比で70%以上の削減を可能としま70％以上削減した。そのほか、スタンバイ時における排気量を適正に制御し、0クリーンルームエアーコンディシ
ョナーの負荷を軽減する方法、また純水での処理時間の短縮

20

TOKYO ELECTRON

環境・社会報告書2005

EXPEDIUS

従来機

節水仕様

間欠運転仕様＊ドライン に従い、環境負荷低減に積極的に取り組む取引

グリーン調達
製品の環境負荷を低減するには、製品を構成する部品先から優先的に原材料や部品を調達しています。将来は、や原材料も環境に配慮したものでなければなりません。

環境配慮に関する一定の基準を満たした取引先だけか当社グループは主力製品である半導体／FPD製造装置ら調達を行う予定です。の原材料や部品を外部から調達しています。そこで、製＊ グリーン調達ガイドライン：化学物質、省エネルギー、包装、梱包、省資源、リサイクル、情報提供についての基準と努力目標を定めています。

品の環境負荷を低減するため、独自のグリーン調達ガイ
グリーン調達の実施計画
題目

2003年度

2004年度

2005年度

2006年度

2007年度

調査／改善指導

調査／改善指導

調査／改善指導

調査／改善指導

機器／部品に関するグリーン調達
取引先調査および環境管理改善指導

調査／改善指導

取引先との関係見直し

取引先との関係の見直し

リスト作成

製品含有禁止物質リストの作成

データ収集／パーツマスターへの登録

製品含有禁止物質への協力依頼とデータ収集

製品含有禁止物質を使用しない設計の推進

製品含有禁止物質不使用部品への代替化

製品含有禁止／削減物質の明確化
当社グループ共通の製品含有禁止／削減物質ガイドラ
インを策定し、16種類の含有禁止化学物質の削減および＊1代替を推進しています。禁止物質は、JGPSSI のガイド
＊2ラインでランクA 物質に定められた15種類を網羅しているほか、RoHS規制対象物質の6種類も含んでいます。
2004年度はグリーン調達の取り組みを強化しました。そTOP I C S
共同物流の導入
東京エレクトロン九州のコータ／デベロッパ事業では、共同物流の導入によって効率化を図り、輸送時の環境負荷を低減しています。従来は各取引先が個別に輸送業者を手配していたため積載効率が悪く、搬入時間が集中すると搬入待ち状態になっていました。の一環として、JGPSSIの調査票に基づき、取引先に原材そこで1999年以降、2社の輸送業者をチームにする物流料や部品への禁止物質含有状況の調査を行いました。新方法へ変更しました。また、輸送業者の窓口を1社に集約し、たに採用する原材料や部品については、採用時に随時調査する方針です。今後は、調査結果をグループ共通の統合一括して物流業務を委託するようにしました。さらに、当社グループ専用の間口の広いトラックを導入し、積載を容易にしました。現在は、取引企業約30社がこの物流システムに参部品データベースに登録し、部品検索・発注時に対象物質加しています。これにより「必要なものを必要なときに必要の含有状況を利用できるシステムを構築する予定です。

なだけ」というジャストインタイムへ近づけることができました。

＊1 JGPSSI（Japan Green Procurement Survey Standardization
Initiative）：グリーン調達調査共通化協議会

共同物流の概要＊2 ランクA：国内外の法令において製品への使用や含有された製品の販売に関し、禁止、制限または報告が義務付けられている化学物質群。

取引先A

取引先C

取引先E

取引先A

取引先C

取引先E

共同物流の実施
取引先B

取引先D

取引先B

取引先D

製品への含有禁止化学物質
東京エレクトロングループ
製品禁止化学物質（16種類：JGPSSIランクA物質＋PFOS＊）JGPSSIのガイドライン
RoHS
ランクA物質（15種類） （6種類）＊ PFOS：Perfluorooctane sulfonate（パーフルオロオクタニルスルホン酸）PFOSは、中間体でこれを原料にして目的の物質が合成される。

配送業者A

配送業者B

配送業者C

東京エレクトロン

配送業者を2社のチームとする

東京エレクトロンTOKYO ELECTRON

環境・社会報告書200521