公立図書館の蔵書構成比と貸出規則に関する実態調査
池内 淳（筑波大学）†

中川恵理子（リブネット）

atsushi@slis.tsukuba.ac.jp†
Ⅰ．研究背景と目的
A．蔵書構成比について
現在、情報環境や人びとの読書・情報利用態様の変化にともない、図書館が提供し、図書館に期待されるサービスも多様化している。
学術図書館では言うまでもなく、公共図書館
においても、従来型のサービスに加えて、ウェ
ブをゲートウェイとした非来館型サービスや外部情報源へのアクセスの提供が増加傾向にある。それでもなお、少なくとも現時点では、公共図書館の主要なサービスは、直接的、あるいは、間接的に所蔵資料（蔵書）を活用するものであり、蔵書が図書館サービスの基盤であり、第一の経営資源であることに変わりはな
いと言えよう。
公共図書館の蔵書構成は受入や廃棄によって常に変化しているため、定期的・継続的なチェックが求められる。また、かねてから、図書
館評価の文脈において、蔵書評価は固有の地位を確立しており、数多の調査事例・研究蓄積が存在する。
一方で、蔵書構成は新規に図書館を設置する際に検討すべき基本的課題の一つであると言えるものの、その際、参照すべき基礎的な統計データを入手することは容易ではない。
現在、複数の図書館がウェブサイトや館報等を通じて、蔵書内容（NDC 分類別冊数、同利
用冊数、児童書冊数など）を公開しているが、それらを集約し、通覧する統計資料は存在しない。『社会教育調査』や『日本の図書館』といった全国レベルの図書館統計では、資料の量的側面については把握できるものの、資料の質的側面については調査されていない。
公共図書館の蔵書構成について NDC 分
類記号ごとのデータを収集し分析した既往事
例としては、河井 1)、森 2)、伊藤ら 3), 4)、大村 5)、細井・桑田 6)などが挙げられる。これらの多く
は、利用や出版点数との比較によって、蔵書構成の妥当性を検証することに主眼を置いており、調査対象も、一館もしくは一地域に限定されているため、全国の公共図書館の蔵書構成の状況を明らかにしようとしたものではない。
B．貸出規則について
一方、貸出規則（登録条件、貸出機関、貸出冊数など）もまた、図書館の設置・運営の際に検討すべき基本的事項の一つであること、また、図書館の利用規則はリーフレットやウェブで公開されているにもかかわらず、全国的な統計データが存在しないという点で、蔵書構成と同様の状況にある。
公共図書館の貸出規則については、日本図書館協会図書館調査委員会 7)、東京都江東ブロック図書館協議会 8)、図書館問題研究会
東京支部 9)、伊藤ら 10)による調査が存在する。
一般に、この種の調査は貸出規則のみについて調査することは稀であり、図書館運営の実態調査の一環として尋ねられることが多い。
また、上記の既往事例のうち、貸出規則を主眼とした全国調査は、JLA 図書館調査委員会によるもののみである。このほか、貸出規則
については、貸出冊数の制限を撤廃すべきであるとか、自治体外の貸出登録を認めるべきであるといった図書館運動の文脈において言及されることはあるものの 11)、その全国的な実態を把握し、図書館運営や図書館評価のための基礎データを収集するといった観点からの調査は 30 年以上行われていない。
こうした問題意識から、筆者らは、2003 年に、全国の公共図書館ウェブサイトを通覧し、公共図書館の貸出規則の実態を把握するとともに、貸出規則と利用との関係を明らかにすることを試みた 12)。しかしながら、貸出規則は図書館ごとに様々に異なっており、全国的な統計調査を行うためには、その精粗について、回答の容易さと集計結果の簡潔さを考慮した、
適切なレベルを設定する必要のあることが認識された。
C．本研究の目的

上述のように、「蔵書構成」、「貸出規則」は、図書館の設置・運営の際に検討すべき基本的事項であるにもかかわらず、全国的な統計データが収集されておらず、他館との比較・検討を行うことが困難である。そこで本研究では、現在の日本の公立図書館における蔵書構成と貸出規則の実態を把握し、利用との関係を明らかにすることを試みる。
Ⅱ．調査の方法
A．調査票の設計
本調査では、将来的には、全国的な統計調査として妥当な質問となるよう、各図書館における回答可能性に留意しつつ、できるだけ、
業務統計レベルで回答できる調査項目を設定するよう努めた。なお、調査項目は以下の通りである。
（1）NDC 分類記号別所蔵点数（2）NDC を付与していない資料の種類（3）NDC を付与していない資料の点数（4）資料の貸出登録条件（5）一般図書の貸出期間（6）一般図書の貸出可能点数（7）一般図書とその他の資料の貸出規則の相違の有無（8）その他の資料の貸出期間（9）その他の資料の貸出可能点数（10）貸出不可資料の有無（11）貸出不可資料の種別（12）一般図書、および、その他の資料を含めた最大貸出可能点数
日本の公立図書館では多くの場合、NDC
分類記号が用いられているものの、 分類記
号を付与しないもの、あるいは、付与しているが業務上は別枠で処理しているものなどがある。また、一般図書とその他の資料との貸出規則については、先行調査において、図書館ごとに様々に異なっていたため、それらを包括的に扱えるような調査設計を企図した。
B．調査の実施

調査対象館は、『日本の図書館 2007』に掲載されている公立図書館において、「蔵書冊数」と「貸出冊数」が未回答もしくは「0」であるものを除いた 2,874 館の中から、設置母体
別（都道府県、特別区、政令指定都市、中核市、特例市、その他の市、町村）に、比例割当法によって、各区分 17.5％ずつ、標本合計が500 館となるよう層化抽出を行った。
調査票は 2008 年 9 月 29 日に発送し、返送
期日を 2008 年 10 月 20 日までとした。調査期間中に、督促状を一度送付した。最終的な回収数は 367 通（回収率 73.4%）であり、うち
有効回答数は 357 通（有効回答率 71.4%）となった。設置母体別の回収率は、特例市が84.0%と最も高く、中核市が 62.5％と最も低かった。
Ⅲ．結果と考察
各設問について、全体集計のほか、「設置母体別」、「館種別」、「蔵書規模別」、「蔵書回転率別」の 4 つの軸でクロス集計を行った。
A．NDC 分類記号別蔵書比率
都道府県立図書館の蔵書構成比は他自治体と比較して 9 類が低く、図書館としての機能の違いが如実に反映されていることがうかがわれた。また、蔵書規模の大きい図書館ほど 9
類（文学）の占める比率が減少し、0 類、1 類、3 類が増加する傾向が見られた。逆に言えば、蔵書規模の小さい図書館では 9 類の比率が高くなっている。
所蔵冊数（絶対数）はいずれの図書館においても、9 類が最も多いものの、蔵書全体に占める 9 類の比率は、蔵書回転率（＝貸出点数
÷蔵書冊数）の高い館ほど減少し、反対に 5
類と 7 類が増加している。この要因としては、5類については、「590 家政学・生活科学」の貸出点数が影響していることが予想される。また、7 類には音楽、演劇、スポーツ等、趣味に関する資料が含まれるほか、コミックも含まれるた
め、蔵書回転率を高めているのではないかと推察される。

間といった記述がほとんどであり、実際の貸出日数を掲載している例は少ない。図書館界では、2週間とは 14 泊 15 日間であるという認識が一般的であるものの、その実態を把握するために、今回の調査では、「○泊○日」の形式で質問を実施した。
その結果、全体の 88%
以上が「14 泊 15 日」を採用しており、デファク
トスタンダードとなっていることが分かる。一方で、13 泊 14 日という図書館も僅かながら存在した。第二位は「21 泊 22 日」（6.4％）であった。英国の図書館統計によれば、ほぼ全ての図書館が一般図書について、3 週間以上の貸出期間を設けているが、日本においても今後、
こうした傾向が強くなるかも知れない。

表1．新刊点数・推定発行 部数・所蔵冊数のNDC分類別比較（単位：％）
4類
3類
2類
1類
0類
社会科学 自然科学
歴史
哲学
総記
新刊点数
1.36
5.40
6.32
23.29
7.57
発行部数
0.86
7.20
4.74
12.57
3.00
所蔵冊数
3.69
3.29
9.56
12.29
7.67
5類
6類
7類
8類
9類
技術・工学
産業
芸術・美術
言語
文学
新刊点数
8.31
4.40
19.07
2.99
2 1.29
4.09
2.85
25.02
2.58
3 7.07
発行部数
所蔵冊数
7.79
3.31
10.10
1.84
4 0.47

次に、「NDC 記号別蔵書比率（平均値）」と『出版指標年報 2007』による「書籍新刊点
数」及び「書籍新刊推定発行部数」の分類別
比率とを比較したところ（→表 1）、「図書館が最も多いもの（0 類、2 類、4 類、9 類）」と、「図書館が最も少ないもの（1 類、3 類、7 類、8類）」とが明らかになった。一般に、図書館では幅広い収集を行うことをうたっているが、実際には、地域の実状や図書館員の知識・経験によって培われた、新刊の出版点数とも、発行点数とも異なる公立図書館に固有の基準が醸造されていることが明らかになった。
B．NDC で分類されない資料
NDC で分類されない資料については、全体平均で 14.98％であり、設置母体別では、
政令市が最も低く 8.71％、特例市が最も高かった（21.05％）。但し、雑誌・新聞については、
回答の便宜のために、物理点数ではなく、タイ
トル数を尋ねているため、全体に占める数はより大きいものとなることが予想される。
C．貸出登録条件「自治体に在住」＋「自治体に通勤・通学」
が全体の 37.3%、「自治体に在住」＋「自治体に通勤・通学」＋「近隣自治体に在住」が全体の 42.1％を占めており、両者を合計すれば全体の 80％近くにのぼる。また、特別区の図書館では「制限なし」が 29％に昇るなど、他自治体と比較して、広い範囲での貸出登録を認めている。これは昼間人口と夜間人口の格差の大きい特別区の地域性が表れていると言えよう。
D．一般図書の貸出期間（→表 2）
図書館の利用案内によれば、2 週間や 3 週

表2．貸出期間の分布
期間
回答館数
比率
9泊10日
1
0.28%
13泊14日4
1.12%
14泊15日315
88.24%
15泊16日6
1.68%
19泊20日10.28%
20泊21日61.68%
21泊22日23
6.44%
27泊28日
1
0.28%
計
357
100%

E．一般図書の貸出冊数（→表 3）
特別区の図書館ではいずれも 10 冊以上の貸出を認めている。反対に、都道府県立図書館では貸出可能冊数を 10 冊以下に止めていた。町村立図書館では冊数に制限を設けていない比率が 15％と、設置母体別集計では最も高かった。また、自治体内に一館しかない場
合よりも、自治体内に複数の図書館を持つ場
合の方が、貸出可能冊数を多く設定する傾向にあることが分かった。
F．最大貸出資料点数
蔵書回転率が高いからといって、必ずしも多くの貸出を認めているわけではない。また、一般図書の貸出可能点数に制限を設けていない図書館の方が、蔵書回転率は高いと考えられたが、全体的には、そういった傾向は見られなかった。
表3．貸出冊数の分布
冊数
回答館数
比率
2冊
2
0.56%
3冊
5
1.40%
4冊
3
0.84%
5冊
74
20.73%
6冊
20
5.60%
7冊
16
4.48%
8冊
11
3.08%
10冊
154
43.14%
12冊
5
1.40%
15冊
10
2.80%
20冊
23
6.44%
30冊
6
1.68%
100冊
1
0.28%
制限なし
27
7.56%
計
357
100%

Ⅳ．分析
A．相関分析
NDC 記号別蔵書構成比、および、NDC で分類されていない資料の比率が、蔵書回転率とどの程度関連しているのかを明らかにするた
めに、相関係数を算出し、無相関の検定を行った。各類のうち、蔵書回転率との相関が高かったのは「5 類 技術・工業」であった。
次に、登録条件、貸出条件、蔵書回転率、
蔵書冊数、図書館全体の貸出冊数等の相関係数を算出し、無相関の検定を行った。貸出
条件同士の相関は見られたが、貸出条件と「蔵書冊数」、「貸出冊数」、「蔵書回転率」は無相関、もしくは、相関があっても極めて低い値に止まった。
B．回帰分析
蔵書構成比が蔵書回転率に与える影響を明らかにするため、「蔵書回転率」を従属変数とした回帰分析を行った。選択された説明変数は「5 類」と「非 NDC 比率」で、自由度調整
済み決定係数は 0.67 となった。また、貸出条件が図書館利用に与える影響を明らかにするため、「図書館全体の貸出冊数」を従属変数とした回帰推定も併せて行った。選択された説
明変数は「貸出冊数×貸出期間」と「蔵書冊数」で、自由度調整済み決定係数は 0.72 であった。
Ⅴ．おわりに
今回の調査では、日本の公立図書館の蔵
書構成比と貸出規則を収集し、設置母体別、
館種別、規模別、蔵書回転率に集計を行った。
今後、図書館のより詳細な資料の所蔵状況について調査するとともに、全国統計としてのデータ収集可能性や評価のための活用方法について検討を加えていきたい。
【注・引用文献】
1) 河井弘志. 市立図書館の蔵書構成：名古屋市
立 4 館を中心として. 図書館界. vol.18, no.4,
1966, p.114-121.
2) 森耕一. 蔵書構成の適否をはかる一方法. 図書館界. vol.23, no.4, 1971, p.161-163.
3) 伊藤昭治., 芝勝徳. 公立図書館における大規
模開架と貸出図書の分析. 図書館界. vol.35,
no.4, 1983, p.171-184.
4) 伊藤昭治., 芝勝徳., 山本昭和., 竹島昭雄.
公立図書館における蔵書構成の調整. 図書館
界. vol.37, no.3, 1985, p.148-156.
5) 大村ちず子. 公立図書館は今どんな本を購入しているか: 望ましい選択基準の在り方を考える.
図書館界. vol.43, no.2, 1991, p.83-88.
6) 細井正人., 桑田照久. 公立図書館は今どんな本を購入しているか(2): 市民の要求に応えているか. 図書館界. vol.45, no.3, 1993,
p.301-307.
7) 図書館調査委員会. 公共図書館の貸し出し条件についての調査報告. 図書館雑誌. vol.70,
no.10, 1975, p.413-414.
8) 東京都江東ブロック図書館協議会編. 住民と図書館: 江東地区における図書館サービスの診断. 東京, 日本図書館協会. 1968, 87p.
9) 東京の公共図書館: 貸出しをのばすための実態調査報告. 東京, 図書館問題研究会東京支部. 1969, 76p.
10) 伊藤昭治ら.公立図書館の経営: 貸出方法・
蔵書構成・予約制度を中心に. 図書館界.
vol.48, no.2. 1996, p.78-83.
11) 例えば以下の二文献が挙げられる。（a）“特集
貸出制限をなくそう”. みんなの図書館. no.183,
1992, p.1-30. （b）“特集 貸出冊数の制限を考える”. みんなの図書館. no.91, 1984,
p.2-42.
12) 池内淳. 公共図書館の貸出規則に関する調査. 三田図書館情報学会研究大会発表論文集
2004 年度. 2004, p.57-60.

公立図書館の蔵書構成比と貸出規則に関する実態調査
池内 淳（筑波大学）†

中川恵理子（リブネット）

atsushi@slis.tsukuba.ac.jp†
Ⅰ．研究背景と目的
A．蔵書構成比について
現在、情報環境や人びとの読書・情報利用態様の変化にともない、図書館が提供し、図書館に期待されるサービスも多様化している。
学術図書館では言うまでもなく、公共図書館
においても、従来型のサービスに加えて、ウェ
ブをゲートウェイとした非来館型サービスや外部情報源へのアクセスの提供が増加傾向にある。それでもなお、少なくとも現時点では、公共図書館の主要なサービスは、直接的、あるいは、間接的に所蔵資料（蔵書）を活用するものであり、蔵書が図書館サービスの基盤であり、第一の経営資源であることに変わりはな
いと言えよう。
公共図書館の蔵書構成は受入や廃棄によって常に変化しているため、定期的・継続的なチェックが求められる。また、かねてから、図書
館評価の文脈において、蔵書評価は固有の地位を確立しており、数多の調査事例・研究蓄積が存在する。
一方で、蔵書構成は新規に図書館を設置する際に検討すべき基本的課題の一つであると言えるものの、その際、参照すべき基礎的な統計データを入手することは容易ではない。
現在、複数の図書館がウェブサイトや館報等を通じて、蔵書内容（NDC 分類別冊数、同利
用冊数、児童書冊数など）を公開しているが、それらを集約し、通覧する統計資料は存在しない。『社会教育調査』や『日本の図書館』といった全国レベルの図書館統計では、資料の量的側面については把握できるものの、資料の質的側面については調査されていない。
公共図書館の蔵書構成について NDC 分
類記号ごとのデータを収集し分析した既往事
例としては、河井 1)、森 2)、伊藤ら 3), 4)、大村 5)、細井・桑田 6)などが挙げられる。これらの多く
は、利用や出版点数との比較によって、蔵書構成の妥当性を検証することに主眼を置いており、調査対象も、一館もしくは一地域に限定されているため、全国の公共図書館の蔵書構成の状況を明らかにしようとしたものではない。
B．貸出規則について
一方、貸出規則（登録条件、貸出機関、貸出冊数など）もまた、図書館の設置・運営の際に検討すべき基本的事項の一つであること、また、図書館の利用規則はリーフレットやウェブで公開されているにもかかわらず、全国的な統計データが存在しないという点で、蔵書構成と同様の状況にある。
公共図書館の貸出規則については、日本図書館協会図書館調査委員会 7)、東京都江東ブロック図書館協議会 8)、図書館問題研究会
東京支部 9)、伊藤ら 10)による調査が存在する。
一般に、この種の調査は貸出規則のみについて調査することは稀であり、図書館運営の実態調査の一環として尋ねられることが多い。
また、上記の既往事例のうち、貸出規則を主眼とした全国調査は、JLA 図書館調査委員会によるもののみである。このほか、貸出規則
については、貸出冊数の制限を撤廃すべきであるとか、自治体外の貸出登録を認めるべきであるといった図書館運動の文脈において言及されることはあるものの 11)、その全国的な実態を把握し、図書館運営や図書館評価のための基礎データを収集するといった観点からの調査は 30 年以上行われていない。
こうした問題意識から、筆者らは、2003 年に、全国の公共図書館ウェブサイトを通覧し、公共図書館の貸出規則の実態を把握するとともに、貸出規則と利用との関係を明らかにすることを試みた 12)。しかしながら、貸出規則は図書館ごとに様々に異なっており、全国的な統計調査を行うためには、その精粗について、回答の容易さと集計結果の簡潔さを考慮した、
適切なレベルを設定する必要のあることが認識された。
C．本研究の目的

上述のように、「蔵書構成」、「貸出規則」は、図書館の設置・運営の際に検討すべき基本的事項であるにもかかわらず、全国的な統計データが収集されておらず、他館との比較・検討を行うことが困難である。そこで本研究では、現在の日本の公立図書館における蔵書構成と貸出規則の実態を把握し、利用との関係を明らかにすることを試みる。
Ⅱ．調査の方法
A．調査票の設計
本調査では、将来的には、全国的な統計調査として妥当な質問となるよう、各図書館における回答可能性に留意しつつ、できるだけ、
業務統計レベルで回答できる調査項目を設定するよう努めた。なお、調査項目は以下の通りである。
（1）NDC 分類記号別所蔵点数（2）NDC を付与していない資料の種類（3）NDC を付与していない資料の点数（4）資料の貸出登録条件（5）一般図書の貸出期間（6）一般図書の貸出可能点数（7）一般図書とその他の資料の貸出規則の相違の有無（8）その他の資料の貸出期間（9）その他の資料の貸出可能点数（10）貸出不可資料の有無（11）貸出不可資料の種別（12）一般図書、および、その他の資料を含めた最大貸出可能点数
日本の公立図書館では多くの場合、NDC
分類記号が用いられているものの、 分類記
号を付与しないもの、あるいは、付与しているが業務上は別枠で処理しているものなどがある。また、一般図書とその他の資料との貸出規則については、先行調査において、図書館ごとに様々に異なっていたため、それらを包括的に扱えるような調査設計を企図した。
B．調査の実施

調査対象館は、『日本の図書館 2007』に掲載されている公立図書館において、「蔵書冊数」と「貸出冊数」が未回答もしくは「0」であるものを除いた 2,874 館の中から、設置母体
別（都道府県、特別区、政令指定都市、中核市、特例市、その他の市、町村）に、比例割当法によって、各区分 17.5％ずつ、標本合計が500 館となるよう層化抽出を行った。
調査票は 2008 年 9 月 29 日に発送し、返送
期日を 2008 年 10 月 20 日までとした。調査期間中に、督促状を一度送付した。最終的な回収数は 367 通（回収率 73.4%）であり、うち
有効回答数は 357 通（有効回答率 71.4%）となった。設置母体別の回収率は、特例市が84.0%と最も高く、中核市が 62.5％と最も低かった。
Ⅲ．結果と考察
各設問について、全体集計のほか、「設置母体別」、「館種別」、「蔵書規模別」、「蔵書回転率別」の 4 つの軸でクロス集計を行った。
A．NDC 分類記号別蔵書比率
都道府県立図書館の蔵書構成比は他自治体と比較して 9 類が低く、図書館としての機能の違いが如実に反映されていることがうかがわれた。また、蔵書規模の大きい図書館ほど 9
類（文学）の占める比率が減少し、0 類、1 類、3 類が増加する傾向が見られた。逆に言えば、蔵書規模の小さい図書館では 9 類の比率が高くなっている。
所蔵冊数（絶対数）はいずれの図書館においても、9 類が最も多いものの、蔵書全体に占める 9 類の比率は、蔵書回転率（＝貸出点数
÷蔵書冊数）の高い館ほど減少し、反対に 5
類と 7 類が増加している。この要因としては、5類については、「590 家政学・生活科学」の貸出点数が影響していることが予想される。また、7 類には音楽、演劇、スポーツ等、趣味に関する資料が含まれるほか、コミックも含まれるた
め、蔵書回転率を高めているのではないかと推察される。

間といった記述がほとんどであり、実際の貸出日数を掲載している例は少ない。図書館界では、2週間とは 14 泊 15 日間であるという認識が一般的であるものの、その実態を把握するために、今回の調査では、「○泊○日」の形式で質問を実施した。
その結果、全体の 88%
以上が「14 泊 15 日」を採用しており、デファク
トスタンダードとなっていることが分かる。一方で、13 泊 14 日という図書館も僅かながら存在した。第二位は「21 泊 22 日」（6.4％）であった。英国の図書館統計によれば、ほぼ全ての図書館が一般図書について、3 週間以上の貸出期間を設けているが、日本においても今後、
こうした傾向が強くなるかも知れない。

表1．新刊点数・推定発行 部数・所蔵冊数のNDC分類別比較（単位：％）
4類
3類
2類
1類
0類
社会科学 自然科学
歴史
哲学
総記
新刊点数
1.36
5.40
6.32
23.29
7.57
発行部数
0.86
7.20
4.74
12.57
3.00
所蔵冊数
3.69
3.29
9.56
12.29
7.67
5類
6類
7類
8類
9類
技術・工学
産業
芸術・美術
言語
文学
新刊点数
8.31
4.40
19.07
2.99
2 1.29
4.09
2.85
25.02
2.58
3 7.07
発行部数
所蔵冊数
7.79
3.31
10.10
1.84
4 0.47

次に、「NDC 記号別蔵書比率（平均値）」と『出版指標年報 2007』による「書籍新刊点
数」及び「書籍新刊推定発行部数」の分類別
比率とを比較したところ（→表 1）、「図書館が最も多いもの（0 類、2 類、4 類、9 類）」と、「図書館が最も少ないもの（1 類、3 類、7 類、8類）」とが明らかになった。一般に、図書館では幅広い収集を行うことをうたっているが、実際には、地域の実状や図書館員の知識・経験によって培われた、新刊の出版点数とも、発行点数とも異なる公立図書館に固有の基準が醸造されていることが明らかになった。
B．NDC で分類されない資料
NDC で分類されない資料については、全体平均で 14.98％であり、設置母体別では、
政令市が最も低く 8.71％、特例市が最も高かった（21.05％）。但し、雑誌・新聞については、
回答の便宜のために、物理点数ではなく、タイ
トル数を尋ねているため、全体に占める数はより大きいものとなることが予想される。
C．貸出登録条件「自治体に在住」＋「自治体に通勤・通学」
が全体の 37.3%、「自治体に在住」＋「自治体に通勤・通学」＋「近隣自治体に在住」が全体の 42.1％を占めており、両者を合計すれば全体の 80％近くにのぼる。また、特別区の図書館では「制限なし」が 29％に昇るなど、他自治体と比較して、広い範囲での貸出登録を認めている。これは昼間人口と夜間人口の格差の大きい特別区の地域性が表れていると言えよう。
D．一般図書の貸出期間（→表 2）
図書館の利用案内によれば、2 週間や 3 週

表2．貸出期間の分布
期間
回答館数
比率
9泊10日
1
0.28%
13泊14日4
1.12%
14泊15日315
88.24%
15泊16日6
1.68%
19泊20日10.28%
20泊21日61.68%
21泊22日23
6.44%
27泊28日
1
0.28%
計
357
100%

E．一般図書の貸出冊数（→表 3）
特別区の図書館ではいずれも 10 冊以上の貸出を認めている。反対に、都道府県立図書館では貸出可能冊数を 10 冊以下に止めていた。町村立図書館では冊数に制限を設けていない比率が 15％と、設置母体別集計では最も高かった。また、自治体内に一館しかない場
合よりも、自治体内に複数の図書館を持つ場
合の方が、貸出可能冊数を多く設定する傾向にあることが分かった。
F．最大貸出資料点数
蔵書回転率が高いからといって、必ずしも多くの貸出を認めているわけではない。また、一般図書の貸出可能点数に制限を設けていない図書館の方が、蔵書回転率は高いと考えられたが、全体的には、そういった傾向は見られなかった。
表3．貸出冊数の分布
冊数
回答館数
比率
2冊
2
0.56%
3冊
5
1.40%
4冊
3
0.84%
5冊
74
20.73%
6冊
20
5.60%
7冊
16
4.48%
8冊
11
3.08%
10冊
154
43.14%
12冊
5
1.40%
15冊
10
2.80%
20冊
23
6.44%
30冊
6
1.68%
100冊
1
0.28%
制限なし
27
7.56%
計
357
100%

Ⅳ．分析
A．相関分析
NDC 記号別蔵書構成比、および、NDC で分類されていない資料の比率が、蔵書回転率とどの程度関連しているのかを明らかにするた
めに、相関係数を算出し、無相関の検定を行った。各類のうち、蔵書回転率との相関が高かったのは「5 類 技術・工業」であった。
次に、登録条件、貸出条件、蔵書回転率、
蔵書冊数、図書館全体の貸出冊数等の相関係数を算出し、無相関の検定を行った。貸出
条件同士の相関は見られたが、貸出条件と「蔵書冊数」、「貸出冊数」、「蔵書回転率」は無相関、もしくは、相関があっても極めて低い値に止まった。
B．回帰分析
蔵書構成比が蔵書回転率に与える影響を明らかにするため、「蔵書回転率」を従属変数とした回帰分析を行った。選択された説明変数は「5 類」と「非 NDC 比率」で、自由度調整
済み決定係数は 0.67 となった。また、貸出条件が図書館利用に与える影響を明らかにするため、「図書館全体の貸出冊数」を従属変数とした回帰推定も併せて行った。選択された説
明変数は「貸出冊数×貸出期間」と「蔵書冊数」で、自由度調整済み決定係数は 0.72 であった。
Ⅴ．おわりに
今回の調査では、日本の公立図書館の蔵
書構成比と貸出規則を収集し、設置母体別、
館種別、規模別、蔵書回転率に集計を行った。
今後、図書館のより詳細な資料の所蔵状況について調査するとともに、全国統計としてのデータ収集可能性や評価のための活用方法について検討を加えていきたい。
【注・引用文献】
1) 河井弘志. 市立図書館の蔵書構成：名古屋市
立 4 館を中心として. 図書館界. vol.18, no.4,
1966, p.114-121.
2) 森耕一. 蔵書構成の適否をはかる一方法. 図書館界. vol.23, no.4, 1971, p.161-163.
3) 伊藤昭治., 芝勝徳. 公立図書館における大規
模開架と貸出図書の分析. 図書館界. vol.35,
no.4, 1983, p.171-184.
4) 伊藤昭治., 芝勝徳., 山本昭和., 竹島昭雄.
公立図書館における蔵書構成の調整. 図書館
界. vol.37, no.3, 1985, p.148-156.
5) 大村ちず子. 公立図書館は今どんな本を購入しているか: 望ましい選択基準の在り方を考える.
図書館界. vol.43, no.2, 1991, p.83-88.
6) 細井正人., 桑田照久. 公立図書館は今どんな本を購入しているか(2): 市民の要求に応えているか. 図書館界. vol.45, no.3, 1993,
p.301-307.
7) 図書館調査委員会. 公共図書館の貸し出し条件についての調査報告. 図書館雑誌. vol.70,
no.10, 1975, p.413-414.
8) 東京都江東ブロック図書館協議会編. 住民と図書館: 江東地区における図書館サービスの診断. 東京, 日本図書館協会. 1968, 87p.
9) 東京の公共図書館: 貸出しをのばすための実態調査報告. 東京, 図書館問題研究会東京支部. 1969, 76p.
10) 伊藤昭治ら.公立図書館の経営: 貸出方法・
蔵書構成・予約制度を中心に. 図書館界.
vol.48, no.2. 1996, p.78-83.
11) 例えば以下の二文献が挙げられる。（a）“特集
貸出制限をなくそう”. みんなの図書館. no.183,
1992, p.1-30. （b）“特集 貸出冊数の制限を考える”. みんなの図書館. no.91, 1984,
p.2-42.
12) 池内淳. 公共図書館の貸出規則に関する調査. 三田図書館情報学会研究大会発表論文集
2004 年度. 2004, p.57-60.

公立図書館の蔵書構成比と貸出規則に関する実態調査
池内 淳（筑波大学）†

中川恵理子（リブネット）

atsushi@slis.tsukuba.ac.jp†
Ⅰ．研究背景と目的
A．蔵書構成比について
現在、情報環境や人びとの読書・情報利用態様の変化にともない、図書館が提供し、図書館に期待されるサービスも多様化している。
学術図書館では言うまでもなく、公共図書館
においても、従来型のサービスに加えて、ウェ
ブをゲートウェイとした非来館型サービスや外部情報源へのアクセスの提供が増加傾向にある。それでもなお、少なくとも現時点では、公共図書館の主要なサービスは、直接的、あるいは、間接的に所蔵資料（蔵書）を活用するものであり、蔵書が図書館サービスの基盤であり、第一の経営資源であることに変わりはな
いと言えよう。
公共図書館の蔵書構成は受入や廃棄によって常に変化しているため、定期的・継続的なチェックが求められる。また、かねてから、図書
館評価の文脈において、蔵書評価は固有の地位を確立しており、数多の調査事例・研究蓄積が存在する。
一方で、蔵書構成は新規に図書館を設置する際に検討すべき基本的課題の一つであると言えるものの、その際、参照すべき基礎的な統計データを入手することは容易ではない。
現在、複数の図書館がウェブサイトや館報等を通じて、蔵書内容（NDC 分類別冊数、同利
用冊数、児童書冊数など）を公開しているが、それらを集約し、通覧する統計資料は存在しない。『社会教育調査』や『日本の図書館』といった全国レベルの図書館統計では、資料の量的側面については把握できるものの、資料の質的側面については調査されていない。
公共図書館の蔵書構成について NDC 分
類記号ごとのデータを収集し分析した既往事
例としては、河井 1)、森 2)、伊藤ら 3), 4)、大村 5)、細井・桑田 6)などが挙げられる。これらの多く
は、利用や出版点数との比較によって、蔵書構成の妥当性を検証することに主眼を置いており、調査対象も、一館もしくは一地域に限定されているため、全国の公共図書館の蔵書構成の状況を明らかにしようとしたものではない。
B．貸出規則について
一方、貸出規則（登録条件、貸出機関、貸出冊数など）もまた、図書館の設置・運営の際に検討すべき基本的事項の一つであること、また、図書館の利用規則はリーフレットやウェブで公開されているにもかかわらず、全国的な統計データが存在しないという点で、蔵書構成と同様の状況にある。
公共図書館の貸出規則については、日本図書館協会図書館調査委員会 7)、東京都江東ブロック図書館協議会 8)、図書館問題研究会
東京支部 9)、伊藤ら 10)による調査が存在する。
一般に、この種の調査は貸出規則のみについて調査することは稀であり、図書館運営の実態調査の一環として尋ねられることが多い。
また、上記の既往事例のうち、貸出規則を主眼とした全国調査は、JLA 図書館調査委員会によるもののみである。このほか、貸出規則
については、貸出冊数の制限を撤廃すべきであるとか、自治体外の貸出登録を認めるべきであるといった図書館運動の文脈において言及されることはあるものの 11)、その全国的な実態を把握し、図書館運営や図書館評価のための基礎データを収集するといった観点からの調査は 30 年以上行われていない。
こうした問題意識から、筆者らは、2003 年に、全国の公共図書館ウェブサイトを通覧し、公共図書館の貸出規則の実態を把握するとともに、貸出規則と利用との関係を明らかにすることを試みた 12)。しかしながら、貸出規則は図書館ごとに様々に異なっており、全国的な統計調査を行うためには、その精粗について、回答の容易さと集計結果の簡潔さを考慮した、
適切なレベルを設定する必要のあることが認識された。
C．本研究の目的

上述のように、「蔵書構成」、「貸出規則」は、図書館の設置・運営の際に検討すべき基本的事項であるにもかかわらず、全国的な統計データが収集されておらず、他館との比較・検討を行うことが困難である。そこで本研究では、現在の日本の公立図書館における蔵書構成と貸出規則の実態を把握し、利用との関係を明らかにすることを試みる。
Ⅱ．調査の方法
A．調査票の設計
本調査では、将来的には、全国的な統計調査として妥当な質問となるよう、各図書館における回答可能性に留意しつつ、できるだけ、
業務統計レベルで回答できる調査項目を設定するよう努めた。なお、調査項目は以下の通りである。
（1）NDC 分類記号別所蔵点数（2）NDC を付与していない資料の種類（3）NDC を付与していない資料の点数（4）資料の貸出登録条件（5）一般図書の貸出期間（6）一般図書の貸出可能点数（7）一般図書とその他の資料の貸出規則の相違の有無（8）その他の資料の貸出期間（9）その他の資料の貸出可能点数（10）貸出不可資料の有無（11）貸出不可資料の種別（12）一般図書、および、その他の資料を含めた最大貸出可能点数
日本の公立図書館では多くの場合、NDC
分類記号が用いられているものの、 分類記
号を付与しないもの、あるいは、付与しているが業務上は別枠で処理しているものなどがある。また、一般図書とその他の資料との貸出規則については、先行調査において、図書館ごとに様々に異なっていたため、それらを包括的に扱えるような調査設計を企図した。
B．調査の実施

調査対象館は、『日本の図書館 2007』に掲載されている公立図書館において、「蔵書冊数」と「貸出冊数」が未回答もしくは「0」であるものを除いた 2,874 館の中から、設置母体
別（都道府県、特別区、政令指定都市、中核市、特例市、その他の市、町村）に、比例割当法によって、各区分 17.5％ずつ、標本合計が500 館となるよう層化抽出を行った。
調査票は 2008 年 9 月 29 日に発送し、返送
期日を 2008 年 10 月 20 日までとした。調査期間中に、督促状を一度送付した。最終的な回収数は 367 通（回収率 73.4%）であり、うち
有効回答数は 357 通（有効回答率 71.4%）となった。設置母体別の回収率は、特例市が84.0%と最も高く、中核市が 62.5％と最も低かった。
Ⅲ．結果と考察
各設問について、全体集計のほか、「設置母体別」、「館種別」、「蔵書規模別」、「蔵書回転率別」の 4 つの軸でクロス集計を行った。
A．NDC 分類記号別蔵書比率
都道府県立図書館の蔵書構成比は他自治体と比較して 9 類が低く、図書館としての機能の違いが如実に反映されていることがうかがわれた。また、蔵書規模の大きい図書館ほど 9
類（文学）の占める比率が減少し、0 類、1 類、3 類が増加する傾向が見られた。逆に言えば、蔵書規模の小さい図書館では 9 類の比率が高くなっている。
所蔵冊数（絶対数）はいずれの図書館においても、9 類が最も多いものの、蔵書全体に占める 9 類の比率は、蔵書回転率（＝貸出点数
÷蔵書冊数）の高い館ほど減少し、反対に 5
類と 7 類が増加している。この要因としては、5類については、「590 家政学・生活科学」の貸出点数が影響していることが予想される。また、7 類には音楽、演劇、スポーツ等、趣味に関する資料が含まれるほか、コミックも含まれるた
め、蔵書回転率を高めているのではないかと推察される。

間といった記述がほとんどであり、実際の貸出日数を掲載している例は少ない。図書館界では、2週間とは 14 泊 15 日間であるという認識が一般的であるものの、その実態を把握するために、今回の調査では、「○泊○日」の形式で質問を実施した。
その結果、全体の 88%
以上が「14 泊 15 日」を採用しており、デファク
トスタンダードとなっていることが分かる。一方で、13 泊 14 日という図書館も僅かながら存在した。第二位は「21 泊 22 日」（6.4％）であった。英国の図書館統計によれば、ほぼ全ての図書館が一般図書について、3 週間以上の貸出期間を設けているが、日本においても今後、
こうした傾向が強くなるかも知れない。

表1．新刊点数・推定発行 部数・所蔵冊数のNDC分類別比較（単位：％）
4類
3類
2類
1類
0類
社会科学 自然科学
歴史
哲学
総記
新刊点数
1.36
5.40
6.32
23.29
7.57
発行部数
0.86
7.20
4.74
12.57
3.00
所蔵冊数
3.69
3.29
9.56
12.29
7.67
5類
6類
7類
8類
9類
技術・工学
産業
芸術・美術
言語
文学
新刊点数
8.31
4.40
19.07
2.99
2 1.29
4.09
2.85
25.02
2.58
3 7.07
発行部数
所蔵冊数
7.79
3.31
10.10
1.84
4 0.47

次に、「NDC 記号別蔵書比率（平均値）」と『出版指標年報 2007』による「書籍新刊点
数」及び「書籍新刊推定発行部数」の分類別
比率とを比較したところ（→表 1）、「図書館が最も多いもの（0 類、2 類、4 類、9 類）」と、「図書館が最も少ないもの（1 類、3 類、7 類、8類）」とが明らかになった。一般に、図書館では幅広い収集を行うことをうたっているが、実際には、地域の実状や図書館員の知識・経験によって培われた、新刊の出版点数とも、発行点数とも異なる公立図書館に固有の基準が醸造されていることが明らかになった。
B．NDC で分類されない資料
NDC で分類されない資料については、全体平均で 14.98％であり、設置母体別では、
政令市が最も低く 8.71％、特例市が最も高かった（21.05％）。但し、雑誌・新聞については、
回答の便宜のために、物理点数ではなく、タイ
トル数を尋ねているため、全体に占める数はより大きいものとなることが予想される。
C．貸出登録条件「自治体に在住」＋「自治体に通勤・通学」
が全体の 37.3%、「自治体に在住」＋「自治体に通勤・通学」＋「近隣自治体に在住」が全体の 42.1％を占めており、両者を合計すれば全体の 80％近くにのぼる。また、特別区の図書館では「制限なし」が 29％に昇るなど、他自治体と比較して、広い範囲での貸出登録を認めている。これは昼間人口と夜間人口の格差の大きい特別区の地域性が表れていると言えよう。
D．一般図書の貸出期間（→表 2）
図書館の利用案内によれば、2 週間や 3 週

表2．貸出期間の分布
期間
回答館数
比率
9泊10日
1
0.28%
13泊14日4
1.12%
14泊15日315
88.24%
15泊16日6
1.68%
19泊20日10.28%
20泊21日61.68%
21泊22日23
6.44%
27泊28日
1
0.28%
計
357
100%

E．一般図書の貸出冊数（→表 3）
特別区の図書館ではいずれも 10 冊以上の貸出を認めている。反対に、都道府県立図書館では貸出可能冊数を 10 冊以下に止めていた。町村立図書館では冊数に制限を設けていない比率が 15％と、設置母体別集計では最も高かった。また、自治体内に一館しかない場
合よりも、自治体内に複数の図書館を持つ場
合の方が、貸出可能冊数を多く設定する傾向にあることが分かった。
F．最大貸出資料点数
蔵書回転率が高いからといって、必ずしも多くの貸出を認めているわけではない。また、一般図書の貸出可能点数に制限を設けていない図書館の方が、蔵書回転率は高いと考えられたが、全体的には、そういった傾向は見られなかった。
表3．貸出冊数の分布
冊数
回答館数
比率
2冊
2
0.56%
3冊
5
1.40%
4冊
3
0.84%
5冊
74
20.73%
6冊
20
5.60%
7冊
16
4.48%
8冊
11
3.08%
10冊
154
43.14%
12冊
5
1.40%
15冊
10
2.80%
20冊
23
6.44%
30冊
6
1.68%
100冊
1
0.28%
制限なし
27
7.56%
計
357
100%

Ⅳ．分析
A．相関分析
NDC 記号別蔵書構成比、および、NDC で分類されていない資料の比率が、蔵書回転率とどの程度関連しているのかを明らかにするた
めに、相関係数を算出し、無相関の検定を行った。各類のうち、蔵書回転率との相関が高かったのは「5 類 技術・工業」であった。
次に、登録条件、貸出条件、蔵書回転率、
蔵書冊数、図書館全体の貸出冊数等の相関係数を算出し、無相関の検定を行った。貸出
条件同士の相関は見られたが、貸出条件と「蔵書冊数」、「貸出冊数」、「蔵書回転率」は無相関、もしくは、相関があっても極めて低い値に止まった。
B．回帰分析
蔵書構成比が蔵書回転率に与える影響を明らかにするため、「蔵書回転率」を従属変数とした回帰分析を行った。選択された説明変数は「5 類」と「非 NDC 比率」で、自由度調整
済み決定係数は 0.67 となった。また、貸出条件が図書館利用に与える影響を明らかにするため、「図書館全体の貸出冊数」を従属変数とした回帰推定も併せて行った。選択された説
明変数は「貸出冊数×貸出期間」と「蔵書冊数」で、自由度調整済み決定係数は 0.72 であった。
Ⅴ．おわりに
今回の調査では、日本の公立図書館の蔵
書構成比と貸出規則を収集し、設置母体別、
館種別、規模別、蔵書回転率に集計を行った。
今後、図書館のより詳細な資料の所蔵状況について調査するとともに、全国統計としてのデータ収集可能性や評価のための活用方法について検討を加えていきたい。
【注・引用文献】
1) 河井弘志. 市立図書館の蔵書構成：名古屋市
立 4 館を中心として. 図書館界. vol.18, no.4,
1966, p.114-121.
2) 森耕一. 蔵書構成の適否をはかる一方法. 図書館界. vol.23, no.4, 1971, p.161-163.
3) 伊藤昭治., 芝勝徳. 公立図書館における大規
模開架と貸出図書の分析. 図書館界. vol.35,
no.4, 1983, p.171-184.
4) 伊藤昭治., 芝勝徳., 山本昭和., 竹島昭雄.
公立図書館における蔵書構成の調整. 図書館
界. vol.37, no.3, 1985, p.148-156.
5) 大村ちず子. 公立図書館は今どんな本を購入しているか: 望ましい選択基準の在り方を考える.
図書館界. vol.43, no.2, 1991, p.83-88.
6) 細井正人., 桑田照久. 公立図書館は今どんな本を購入しているか(2): 市民の要求に応えているか. 図書館界. vol.45, no.3, 1993,
p.301-307.
7) 図書館調査委員会. 公共図書館の貸し出し条件についての調査報告. 図書館雑誌. vol.70,
no.10, 1975, p.413-414.
8) 東京都江東ブロック図書館協議会編. 住民と図書館: 江東地区における図書館サービスの診断. 東京, 日本図書館協会. 1968, 87p.
9) 東京の公共図書館: 貸出しをのばすための実態調査報告. 東京, 図書館問題研究会東京支部. 1969, 76p.
10) 伊藤昭治ら.公立図書館の経営: 貸出方法・
蔵書構成・予約制度を中心に. 図書館界.
vol.48, no.2. 1996, p.78-83.
11) 例えば以下の二文献が挙げられる。（a）“特集
貸出制限をなくそう”. みんなの図書館. no.183,
1992, p.1-30. （b）“特集 貸出冊数の制限を考える”. みんなの図書館. no.91, 1984,
p.2-42.
12) 池内淳. 公共図書館の貸出規則に関する調査. 三田図書館情報学会研究大会発表論文集
2004 年度. 2004, p.57-60.

公立図書館の蔵書構成比と貸出規則に関する実態調査
池内 淳（筑波大学）†

中川恵理子（リブネット）

atsushi@slis.tsukuba.ac.jp†
Ⅰ．研究背景と目的
A．蔵書構成比について
現在、情報環境や人びとの読書・情報利用態様の変化にともない、図書館が提供し、図書館に期待されるサービスも多様化している。
学術図書館では言うまでもなく、公共図書館
においても、従来型のサービスに加えて、ウェ
ブをゲートウェイとした非来館型サービスや外部情報源へのアクセスの提供が増加傾向にある。それでもなお、少なくとも現時点では、公共図書館の主要なサービスは、直接的、あるいは、間接的に所蔵資料（蔵書）を活用するものであり、蔵書が図書館サービスの基盤であり、第一の経営資源であることに変わりはな
いと言えよう。
公共図書館の蔵書構成は受入や廃棄によって常に変化しているため、定期的・継続的なチェックが求められる。また、かねてから、図書
館評価の文脈において、蔵書評価は固有の地位を確立しており、数多の調査事例・研究蓄積が存在する。
一方で、蔵書構成は新規に図書館を設置する際に検討すべき基本的課題の一つであると言えるものの、その際、参照すべき基礎的な統計データを入手することは容易ではない。
現在、複数の図書館がウェブサイトや館報等を通じて、蔵書内容（NDC 分類別冊数、同利
用冊数、児童書冊数など）を公開しているが、それらを集約し、通覧する統計資料は存在しない。『社会教育調査』や『日本の図書館』といった全国レベルの図書館統計では、資料の量的側面については把握できるものの、資料の質的側面については調査されていない。
公共図書館の蔵書構成について NDC 分
類記号ごとのデータを収集し分析した既往事
例としては、河井 1)、森 2)、伊藤ら 3), 4)、大村 5)、細井・桑田 6)などが挙げられる。これらの多く
は、利用や出版点数との比較によって、蔵書構成の妥当性を検証することに主眼を置いており、調査対象も、一館もしくは一地域に限定されているため、全国の公共図書館の蔵書構成の状況を明らかにしようとしたものではない。
B．貸出規則について
一方、貸出規則（登録条件、貸出機関、貸出冊数など）もまた、図書館の設置・運営の際に検討すべき基本的事項の一つであること、また、図書館の利用規則はリーフレットやウェブで公開されているにもかかわらず、全国的な統計データが存在しないという点で、蔵書構成と同様の状況にある。
公共図書館の貸出規則については、日本図書館協会図書館調査委員会 7)、東京都江東ブロック図書館協議会 8)、図書館問題研究会
東京支部 9)、伊藤ら 10)による調査が存在する。
一般に、この種の調査は貸出規則のみについて調査することは稀であり、図書館運営の実態調査の一環として尋ねられることが多い。
また、上記の既往事例のうち、貸出規則を主眼とした全国調査は、JLA 図書館調査委員会によるもののみである。このほか、貸出規則
については、貸出冊数の制限を撤廃すべきであるとか、自治体外の貸出登録を認めるべきであるといった図書館運動の文脈において言及されることはあるものの 11)、その全国的な実態を把握し、図書館運営や図書館評価のための基礎データを収集するといった観点からの調査は 30 年以上行われていない。
こうした問題意識から、筆者らは、2003 年に、全国の公共図書館ウェブサイトを通覧し、公共図書館の貸出規則の実態を把握するとともに、貸出規則と利用との関係を明らかにすることを試みた 12)。しかしながら、貸出規則は図書館ごとに様々に異なっており、全国的な統計調査を行うためには、その精粗について、回答の容易さと集計結果の簡潔さを考慮した、
適切なレベルを設定する必要のあることが認識された。
C．本研究の目的

上述のように、「蔵書構成」、「貸出規則」は、図書館の設置・運営の際に検討すべき基本的事項であるにもかかわらず、全国的な統計データが収集されておらず、他館との比較・検討を行うことが困難である。そこで本研究では、現在の日本の公立図書館における蔵書構成と貸出規則の実態を把握し、利用との関係を明らかにすることを試みる。
Ⅱ．調査の方法
A．調査票の設計
本調査では、将来的には、全国的な統計調査として妥当な質問となるよう、各図書館における回答可能性に留意しつつ、できるだけ、
業務統計レベルで回答できる調査項目を設定するよう努めた。なお、調査項目は以下の通りである。
（1）NDC 分類記号別所蔵点数（2）NDC を付与していない資料の種類（3）NDC を付与していない資料の点数（4）資料の貸出登録条件（5）一般図書の貸出期間（6）一般図書の貸出可能点数（7）一般図書とその他の資料の貸出規則の相違の有無（8）その他の資料の貸出期間（9）その他の資料の貸出可能点数（10）貸出不可資料の有無（11）貸出不可資料の種別（12）一般図書、および、その他の資料を含めた最大貸出可能点数
日本の公立図書館では多くの場合、NDC
分類記号が用いられているものの、 分類記
号を付与しないもの、あるいは、付与しているが業務上は別枠で処理しているものなどがある。また、一般図書とその他の資料との貸出規則については、先行調査において、図書館ごとに様々に異なっていたため、それらを包括的に扱えるような調査設計を企図した。
B．調査の実施

調査対象館は、『日本の図書館 2007』に掲載されている公立図書館において、「蔵書冊数」と「貸出冊数」が未回答もしくは「0」であるものを除いた 2,874 館の中から、設置母体
別（都道府県、特別区、政令指定都市、中核市、特例市、その他の市、町村）に、比例割当法によって、各区分 17.5％ずつ、標本合計が500 館となるよう層化抽出を行った。
調査票は 2008 年 9 月 29 日に発送し、返送
期日を 2008 年 10 月 20 日までとした。調査期間中に、督促状を一度送付した。最終的な回収数は 367 通（回収率 73.4%）であり、うち
有効回答数は 357 通（有効回答率 71.4%）となった。設置母体別の回収率は、特例市が84.0%と最も高く、中核市が 62.5％と最も低かった。
Ⅲ．結果と考察
各設問について、全体集計のほか、「設置母体別」、「館種別」、「蔵書規模別」、「蔵書回転率別」の 4 つの軸でクロス集計を行った。
A．NDC 分類記号別蔵書比率
都道府県立図書館の蔵書構成比は他自治体と比較して 9 類が低く、図書館としての機能の違いが如実に反映されていることがうかがわれた。また、蔵書規模の大きい図書館ほど 9
類（文学）の占める比率が減少し、0 類、1 類、3 類が増加する傾向が見られた。逆に言えば、蔵書規模の小さい図書館では 9 類の比率が高くなっている。
所蔵冊数（絶対数）はいずれの図書館においても、9 類が最も多いものの、蔵書全体に占める 9 類の比率は、蔵書回転率（＝貸出点数
÷蔵書冊数）の高い館ほど減少し、反対に 5
類と 7 類が増加している。この要因としては、5類については、「590 家政学・生活科学」の貸出点数が影響していることが予想される。また、7 類には音楽、演劇、スポーツ等、趣味に関する資料が含まれるほか、コミックも含まれるた
め、蔵書回転率を高めているのではないかと推察される。

間といった記述がほとんどであり、実際の貸出日数を掲載している例は少ない。図書館界では、2週間とは 14 泊 15 日間であるという認識が一般的であるものの、その実態を把握するために、今回の調査では、「○泊○日」の形式で質問を実施した。
その結果、全体の 88%
以上が「14 泊 15 日」を採用しており、デファク
トスタンダードとなっていることが分かる。一方で、13 泊 14 日という図書館も僅かながら存在した。第二位は「21 泊 22 日」（6.4％）であった。英国の図書館統計によれば、ほぼ全ての図書館が一般図書について、3 週間以上の貸出期間を設けているが、日本においても今後、
こうした傾向が強くなるかも知れない。

表1．新刊点数・推定発行 部数・所蔵冊数のNDC分類別比較（単位：％）
4類
3類
2類
1類
0類
社会科学 自然科学
歴史
哲学
総記
新刊点数
1.36
5.40
6.32
23.29
7.57
発行部数
0.86
7.20
4.74
12.57
3.00
所蔵冊数
3.69
3.29
9.56
12.29
7.67
5類
6類
7類
8類
9類
技術・工学
産業
芸術・美術
言語
文学
新刊点数
8.31
4.40
19.07
2.99
2 1.29
4.09
2.85
25.02
2.58
3 7.07
発行部数
所蔵冊数
7.79
3.31
10.10
1.84
4 0.47

次に、「NDC 記号別蔵書比率（平均値）」と『出版指標年報 2007』による「書籍新刊点
数」及び「書籍新刊推定発行部数」の分類別
比率とを比較したところ（→表 1）、「図書館が最も多いもの（0 類、2 類、4 類、9 類）」と、「図書館が最も少ないもの（1 類、3 類、7 類、8類）」とが明らかになった。一般に、図書館では幅広い収集を行うことをうたっているが、実際には、地域の実状や図書館員の知識・経験によって培われた、新刊の出版点数とも、発行点数とも異なる公立図書館に固有の基準が醸造されていることが明らかになった。
B．NDC で分類されない資料
NDC で分類されない資料については、全体平均で 14.98％であり、設置母体別では、
政令市が最も低く 8.71％、特例市が最も高かった（21.05％）。但し、雑誌・新聞については、
回答の便宜のために、物理点数ではなく、タイ
トル数を尋ねているため、全体に占める数はより大きいものとなることが予想される。
C．貸出登録条件「自治体に在住」＋「自治体に通勤・通学」
が全体の 37.3%、「自治体に在住」＋「自治体に通勤・通学」＋「近隣自治体に在住」が全体の 42.1％を占めており、両者を合計すれば全体の 80％近くにのぼる。また、特別区の図書館では「制限なし」が 29％に昇るなど、他自治体と比較して、広い範囲での貸出登録を認めている。これは昼間人口と夜間人口の格差の大きい特別区の地域性が表れていると言えよう。
D．一般図書の貸出期間（→表 2）
図書館の利用案内によれば、2 週間や 3 週

表2．貸出期間の分布
期間
回答館数
比率
9泊10日
1
0.28%
13泊14日4
1.12%
14泊15日315
88.24%
15泊16日6
1.68%
19泊20日10.28%
20泊21日61.68%
21泊22日23
6.44%
27泊28日
1
0.28%
計
357
100%

E．一般図書の貸出冊数（→表 3）
特別区の図書館ではいずれも 10 冊以上の貸出を認めている。反対に、都道府県立図書館では貸出可能冊数を 10 冊以下に止めていた。町村立図書館では冊数に制限を設けていない比率が 15％と、設置母体別集計では最も高かった。また、自治体内に一館しかない場
合よりも、自治体内に複数の図書館を持つ場
合の方が、貸出可能冊数を多く設定する傾向にあることが分かった。
F．最大貸出資料点数
蔵書回転率が高いからといって、必ずしも多くの貸出を認めているわけではない。また、一般図書の貸出可能点数に制限を設けていない図書館の方が、蔵書回転率は高いと考えられたが、全体的には、そういった傾向は見られなかった。
表3．貸出冊数の分布
冊数
回答館数
比率
2冊
2
0.56%
3冊
5
1.40%
4冊
3
0.84%
5冊
74
20.73%
6冊
20
5.60%
7冊
16
4.48%
8冊
11
3.08%
10冊
154
43.14%
12冊
5
1.40%
15冊
10
2.80%
20冊
23
6.44%
30冊
6
1.68%
100冊
1
0.28%
制限なし
27
7.56%
計
357
100%

Ⅳ．分析
A．相関分析
NDC 記号別蔵書構成比、および、NDC で分類されていない資料の比率が、蔵書回転率とどの程度関連しているのかを明らかにするた
めに、相関係数を算出し、無相関の検定を行った。各類のうち、蔵書回転率との相関が高かったのは「5 類 技術・工業」であった。
次に、登録条件、貸出条件、蔵書回転率、
蔵書冊数、図書館全体の貸出冊数等の相関係数を算出し、無相関の検定を行った。貸出
条件同士の相関は見られたが、貸出条件と「蔵書冊数」、「貸出冊数」、「蔵書回転率」は無相関、もしくは、相関があっても極めて低い値に止まった。
B．回帰分析
蔵書構成比が蔵書回転率に与える影響を明らかにするため、「蔵書回転率」を従属変数とした回帰分析を行った。選択された説明変数は「5 類」と「非 NDC 比率」で、自由度調整
済み決定係数は 0.67 となった。また、貸出条件が図書館利用に与える影響を明らかにするため、「図書館全体の貸出冊数」を従属変数とした回帰推定も併せて行った。選択された説
明変数は「貸出冊数×貸出期間」と「蔵書冊数」で、自由度調整済み決定係数は 0.72 であった。
Ⅴ．おわりに
今回の調査では、日本の公立図書館の蔵
書構成比と貸出規則を収集し、設置母体別、
館種別、規模別、蔵書回転率に集計を行った。
今後、図書館のより詳細な資料の所蔵状況について調査するとともに、全国統計としてのデータ収集可能性や評価のための活用方法について検討を加えていきたい。
【注・引用文献】
1) 河井弘志. 市立図書館の蔵書構成：名古屋市
立 4 館を中心として. 図書館界. vol.18, no.4,
1966, p.114-121.
2) 森耕一. 蔵書構成の適否をはかる一方法. 図書館界. vol.23, no.4, 1971, p.161-163.
3) 伊藤昭治., 芝勝徳. 公立図書館における大規
模開架と貸出図書の分析. 図書館界. vol.35,
no.4, 1983, p.171-184.
4) 伊藤昭治., 芝勝徳., 山本昭和., 竹島昭雄.
公立図書館における蔵書構成の調整. 図書館
界. vol.37, no.3, 1985, p.148-156.
5) 大村ちず子. 公立図書館は今どんな本を購入しているか: 望ましい選択基準の在り方を考える.
図書館界. vol.43, no.2, 1991, p.83-88.
6) 細井正人., 桑田照久. 公立図書館は今どんな本を購入しているか(2): 市民の要求に応えているか. 図書館界. vol.45, no.3, 1993,
p.301-307.
7) 図書館調査委員会. 公共図書館の貸し出し条件についての調査報告. 図書館雑誌. vol.70,
no.10, 1975, p.413-414.
8) 東京都江東ブロック図書館協議会編. 住民と図書館: 江東地区における図書館サービスの診断. 東京, 日本図書館協会. 1968, 87p.
9) 東京の公共図書館: 貸出しをのばすための実態調査報告. 東京, 図書館問題研究会東京支部. 1969, 76p.
10) 伊藤昭治ら.公立図書館の経営: 貸出方法・
蔵書構成・予約制度を中心に. 図書館界.
vol.48, no.2. 1996, p.78-83.
11) 例えば以下の二文献が挙げられる。（a）“特集
貸出制限をなくそう”. みんなの図書館. no.183,
1992, p.1-30. （b）“特集 貸出冊数の制限を考える”. みんなの図書館. no.91, 1984,
p.2-42.
12) 池内淳. 公共図書館の貸出規則に関する調査. 三田図書館情報学会研究大会発表論文集
2004 年度. 2004, p.57-60.