EH S R E P OR T

EHS マネジメント
EHS
マネジメン
EトHS

マネジメン
ト

東京エレクトロングループでは、EHS（環境・健康・安全）活動を経営の重要課題と捉え、推進しています。

EHSの考え方

環境ステアリング委員会

当社グループは、EHS 活動を通じて人々の健康と当社グループは、昨今の地球温暖化・気候変動問安全、地球環境に配慮することが、経営上、最も重要題への対応の必要性を認識し、「環境ステアリング委なことの一つであると認識しています。私たちの事員会」を2007年10月より発足させ、環境対応活動を業活動に関係するすべての人々から信頼される企業より加速させています。この委員会は開発部門の執になることを目指し、同時に、これらの活動が長期的行役員やマー ケティング部門、経営戦略室、広報部には当社グループの利益にもつながる、という考えに門などで構成され、環境面における活動の社内最高基づき、事業を行っています。さらに、社会の一員と機関として位置付けられています。

しての自覚を持ち、豊かな社会づくりに貢献できるよ「環境ステアリング委員会」の下に、当社グループ

うＥＨＳ活動を展開していきます。の製品について検討を行う「製品ワーキングチーム」と事業所や物流について検討を行う「事業所 / 物流

HIGHLIGHT

EHS 推進体制

ワー キングチーム」を設置し、「 Te c h n o l o g y fo r

当社グループは、EHS 活動をグループ全体で推進するため、EHS 推進体制を構築しています。
、製品の納品 / 設
製品については「プロダクトEHS」、工場やオ置作業などについては「顧客先作業 EHS」
フィスは「ファクトリー &オフィスEHS」と、これら三MANAGEMENT REPORT

つを中心に活動を展開しています。1997年より製造子会社を中心にISO14001に基づく環境マネジメン

Eco Life」を環境活動のスローガンにコミットメントの達成に向けた活動をグループ全体で行っています。

2008年度はコミットメントの達成基準やロードマップの検討を行いました。
■ 環境ステアリング委員会
環境ステアリング委員会

トシステムを構築・実行し、認証を取得しています。
製品ワーキングチーム■ 東京エレクトロングループのEHS推進体制

事業所 /物流ワーキングチーム

グローバルEHS会議

EHS 活動のチェック体制
顧客先作業EHS

EHS REPORT

ファクトリー＆オフィスEHS〈各地区でのEHS活動〉〈お客様の拠点でのEHS活動〉

プロダクトEHS〈当社グループで製造する装置についてのEHS活動〉

ＥHSマネジメントシステムの実効性を高めるために、継続的にシステムや成果のチェック機能を担う監査のレベルアップを図っています。監査は事業所内やグループ内、あるいは第三者による監査など様々な■ ISO14001 認証取得事業所

観点から行われています。特に積極的に推進してい

SOCIAL REPORT

会社名
東京エレクトロン PS ／東京エレクトロン AT

事業所名

東京エレクトロン東北

東北事業所

1998年
2月19日

1118-1998-AE-KOB-RvA監査」です。2006 年度からは、製品含有化学物質の

東京エレクトロン九州

熊本／合志／
大津／佐賀事業所

1998年
3月26日

1120-1998-AE-KOB-RvA

サプライチェーンや、労働安全衛生法の改訂による山梨事業所（藤井／穂坂地区）

1998年
5月15日

1124-1998-AE-KOB-RvA

元方事業者※からの関係請負人への安全上での指示・

宮城事業所

2005年
3月1日

01245-2005-AE-KOB-RvA

伝達強化に伴い、新たな監査項目を追加し、取引先、横浜事業所

2004年
7月14日

EC04J0144

協力企業とのEHS 実施状況について確認を徹底して

東京エレクトロン AT

東京エレクトロンデバイス

相模事業所

認証取得年月日
認証番号
1997年
1110-1997-AE-KOB-RvA Rev.1
12月10日る監査は、2002年度より継続実施している、各事業所のEHS 代表者による相互監査「 TELインターナルいます。追加された内容での監査を継続して実施し、チェックをさらに強化していく方針です。
※ 元方事業者： 一つの場所において行う仕事の一部を協力会社に請け負わせて、自らも仕事の一部を行う最上位の事業者。

12TOKYO ELECTRON 環境・社会報告書 2009

EHS
マネジメンEト

EHSリスクマネジメントシステム

HS

お客様向けEHSセミナーを開催

製造子会社では、ISO14001やOHSAS18001、台湾・新竹サイエンスパーク内の科技生活館にお労働安全衛生マネジメントシステムに基づき環境いて、5回目となるお客様向けのEHSセミナーを開催や安全のリスクを評価し、リスクの高いものから対しました。今回は、環境に重点をおき、当社グループ策に取り組んでいます。また、法規制に先駆けてリの EH S 活動全般や各装置での環境への取り組み、スクの削減に取り組んでいる課題もあります。環境

バー チャルリアリティ映像を用いた安全体験学習な面では地球温暖化防止への対応を最も重要な課題どを行いました。参加者アンケートでは、｢東京エレクと考えています。

トロンの環境への取り組みが良くわかった」「 バー

環境法令や排出基準などの法規制を確認し、一部では自主基準を設けるなど、法規制遵守に努めていマネジメン
トチャルリアリティ教育は効果的だと思った」といった意見をいただいています。

ます。2008 年度は、環境関連の事故・違 反・罰金・HIGHLIGHT

苦情、また、これらにかかわる訴訟などはありませんでした。

EHS 教育当社グループでは、「必要な教育を必要な人に」の考えに基づき、当社グループ社員および当社グループる階層別の教育・訓練を実施しています。

MANAGEMENT REPORT

内で作業する協力会社社員に対し、EHSの観点によ
台湾EHSセミナー風景

また、新入社員研修においてもEHSに関するプログラムは必須科目としています。
■ EHS活動目標と2008年度実績
活動項目

EHSマネジメント

EHS 相互監査の実施

製品における環境への取り組み
装置に含まれる規制化学物質対策2008 年度実績

Technology for Eco Lifeコミットメント
TELロード マップ※指 標 の 達 成 の達成に向けての基準づくりを進めたおよび Technology for Eco Life
既存装置への反映を進めた

コミットメントの達成に向けての300mm製品：2009年度目標を6製品中基準づくりと活動推進
2製品で前倒しで達成した

TELロ ード マップ 指 標 の 達 成（2008 年 10 月出荷開始に向け 2008 年10月より出荷を開始した

評価 2009 年度以降の計画、目標 関連するページ○

継続して監査を行っていく○

Technology for Eco Lifeコ○○○

た準備と対応）物流における環境負荷低減

Technology for Eco Life コ ションを行った
モーダルシフトミットメントの達成に向けての 国内の物流量を正確に把握し、を推進
基準づくりと活動推進
お客様に海外輸出のモーダルシフトを提案開始○

×

省エネルギーの推進

事業所における環境への取り組み

Technology for Eco Life コ

廃棄物の削減健康・安全人身事故の削減

P.18

コミットメントの達 成に向けての国内、海外向けのモーダルシフト推進
梱包方法改善の検討

P.19

同上コミットメントの達 成までのロードマップと実施内容
詳細の明確化と実施

P.20

達成基準を明確化し、省エネルギー化設備ミットメントの達成に向けての導入の検討を進めた
基準づくりと活動推進○

製造系事業所においてゼロエミッションを製 造 系 事 業 所でのゼロエミッ達成した。グループ全体のリサイクル率は、
ション継続前年度と同等の高水準で推移○

ゼロエミッションを継続する
廃棄物総量の削減を検討する

P.22

人 身事 故の 件 数を前 年 度より 人身事故件数は前年度比約 18%削減となり、目標を達成することができなかった

×

人身事故の件数目標は 2008
年度比約30%削減

P.24-2530%削減する※ TELロードマップ：当社グループ製品に関する環境対応の方針・計画。 ［○目標達成△目標の80%を達成

SOCIAL REPORT

エネルギー使用量の削減（省エ 電力使用量は 7.6%削減したが、CO2 排出のネ法に基づき、CO2 発生量ベー 総量では電力係数の悪化もあり、2.6%の増スで売り上げ原単位比1%削減） 加となり、原単位も悪化した対応製品を増やしていく
規 制 の 調 査 および 対応 を 進める

P.16-17

Technology for Eco Life

達成基準を明確化し、達成までのシミュレー

物流における環境への取り組み

ミットメントの達成に向けての 基 準 の 詳 細 明 確 化と活 動推進

P.12-13

EHS REPORT

装置の省エネルギー化

2008 年度達成目標

サプライチェーンを含めた事業 1 事業所においてサプライチェーンの項目を所間での EHS 相互監査を実施
追加し実施、発見した指摘事項を是正した

×目標の80%未満の達成 ー目標設定していない項目］
TOKYO ELECTRON 環境・社会報告書 200913