地域活動における IT 活用推進のための一提案	 
A proposal of IT technology for community activities
新 麗	  Ray S. ATARASHI
株式会社 IIJ イノベーションインスティテュート IIJ Innovation Institute, Inc.
E-mail:1. はじめにray@iijlab.net

一方で、クラウドサービスは企業を総務省が発表した平成 26 年度版の中心に利用者が増えており、平成 24

情報通信白書[1]によると、平成 25 年

年度末には 33.1%の企業がクラウド度末におけるインターネット利用者を導入していると回答している。利用数は 10,044 万人、人口普及率は 82.8%

内訳は、電子メール、ファイル共有、となっている。インターネットの利用サーバ共有、スケジュール共有などが状況は、自宅パソコンからが 58.4%(前多く、主に社内での情報共有に利用さ年度 59.5%)、スマートフォンからがれていると考えられる。これまで資料42.4%(前年度 31.4%)、携帯電話から配布や回覧などで共有されてきた情が 24.5%(前年度 34.1%)となっており、 報がクラウドサービスに移行し、情報スマートフォンからの利用が特に増共有のありかたに変化が起きている

えていることがわかる。移動通信のトことが読み取れる。

ラフィックは 1 年に約 1.5 倍ずつ増え地域コミュニティの形成に必要なているというデータ[2]も、この傾向をコミュニケーションも、IT の導入に裏付けていると言えるだろう。

よって大きく変わって来たと考えら

スマートフォンの利用調査[3]におれる。地域コミュニティの中心を担う

いても、インターネットの利用がパソ

人材が高齢化していると言われるが、コンから携帯電話やスマートフォンインターネットの普及率は、60 代でなどのモバイル機器に移行している

約 7 割、70 代でも約 5 割ある。携帯という結果が出ている。また、特に若電話での通話も含めたモバイル端末年層でソーシャルメディアの利用はの普及率はもっと高いであろう。

50%を越え、電子メールとの逆転が起

このように IT ツールは普及したが、きている。ソーシャルメディアサービ

使い方という点ではまだ未熟な点もスの中では、LINE の利用者が圧倒的見受けられる。例えば、メールの同報に多く、20 代では 80%にものぼる。

機能が利用できなかったり、メールとSNS の使い方が区別できなかったりに移行するにあたってクラウドを選という、機能の使い方に問題がある場択していくという方向は自然にでき合である。また、そもそも文書を作るる。一方で地域コミュニティでの情報ことに問題がある場合もある。本稿では伝言になるため、クラウドは普及せは、地域コミュニティを形成する人材ず、電子メール、さらにより電話に近の IT 利用の状況と、それをサポート

い LINE のようなチャットメッセーするためのツールについて検討する。

ジツールに移行しているというのは、情報共有のかたちからすると理解で

2. 地域コミュニティにおける情報共有きる傾向である。電子メールと LINE

地域コミュニティの活動は地域のている状況を見ると、電子メールはや事情に寄るところが大きく定義は難はり手紙が基本であるのに対し、しいが、コミュニケーションの促進がLINE はチャットであり、電話である。

基本にあることは共通であると思わLINE のグループ通信は集まってのおはツールとして比較されるが、利用しれる。イベントを開催することも多い。 しゃべりであり企業の形態に近づく
これらの企画、運営をするには組織がが、使いこなすのは企業の組織を理解必要となり、情報交換や情報共有が必している人が多いようである。

要となる。

地域コミュニティには、さまざまな企業のような組織の場合は、毎日通

バックグラウンド，スキルを持つ人がう場があり人が集まるため、顔を合わ所属しており、組織を持ち込むことにせてのコミュニケーションがとりやは批判もあるが、情報を共有する方法

すい。近くにいれば話しやすいし、会やツールの利用方法は、電話に続くス

議などで集まって複数の人たちが情キルとして今後必要となってくると報共有するという文化があるのが普思われる。このためには、エディタツ通である。しかし、地域コミュニティールを使いこなすだけではなく、共有ではまず毎日通う場がないため、顔をするための文書の書き方や配布方法、会わせる機会から作らなければなら情報を受け取るべき人の選びかたなない。集まらない場合は、電話などでども含まれる。スキル向上だけでなく、の話になりがちであり、情報は共有とIT ツールの機能でも補助できる部分いうよりは伝言である。

はこれからのクラウドサービスに付組織に慣れた人は、情報共有のあり加されていくのが望ましい。次節では、方にもある程度見識があり、それを ITクラウドを含む IT サービスの現状と、情報共有における不足点を考察する。

規定されるため、専用機と同じようにとらえられると考えられる。同時に多3. IT サービスの現状と利用
昨今の IT 事業者が提供するサービスの主なものといえば、電子メールと機能も維持できるため、いくつもの端末を持ち歩くのをやめて、タブレットだけにしたという話も聞く。

Web、クラウドであろう。Web サー

パソコンと電子メール、Web しかな

ビスとクラウドの発展により、機器をかった時代は、インターネットサービ持たずにアプリケーションサービススにアクセスするためにパソコンをだけを提供する事業者も増えてきた。

立ち上げメーラを開き、といった手間ユーザ側もデータ管理をクラウド側がかかった。心理的にもある程度の準に任せる傾向にあり、クラウドには多備が必要であったし、電子メールは文

大なデータが配置され、一定のポリシ書を書くという心構えで臨んだ。特にーのもとで共有されている。

ビジネスにおいて電子メールのマナ

一方で、スマートフォンとタブレッー書まで出版されているのは、それまト端末の登場で、IT サービスのユーでの紙の文書と同じ扱いだというこザインタフェースは飛躍的に向上しとであろう。

た。パソコンのキーボードには習熟しその後、電子メールはケータやスマていないが、タッチパネルは扱える人ートフォンから気軽に送れるようには多く、コンピュータやサービスを意なり、チャットと同様なやりとりも可識せずに使うユーザが増加している。

能となった。文書として扱う電子メーパソコンが使える人も、その手軽さかルは存在するが、気軽なやりとりも増らスマートフォンやタブレットに移えた結果、電子メールを使えることが行していることがデータからも読み文書を扱えることではなくなった。昨取れる。

今の LINE などの SNS の普及は、コスマートフォンを介したサービスミュニケーションが手紙からおしゃのほとんどは HTTP プロトコルを利べりに移行していることを示すもの用しているが、ユーザインタフェースであろう。

は Web よりもさらに使いやすく工夫

IT 技術がチャットに使われるのはされている。パソコンは「なんでもでコミュニケーションの促進に大きなきる」ことが逆に使いにくいと言われ影響をもたらした。手紙では疎遠になることもあったが、スマートフォンはっていた人とのつながりを継続できアプリケーションによって使い方がる、あるいは復活できたというケース

は数多くある。コミュニケーションをところが大きく見えるが、実はビジネ維持するための手間やコストが減り、スにおける会議のやりかたや文書作

顔を合わせたり時間を気にしたりし成などと同様、定型化が可能と考えらなくても良くなったということは、つれる。具体的にはアプリケーションのながりの維持に有効である。

規定であり、例えば Google Drive は

しかし、コミュニケーションが手軽個人向けの情報共有サービスの定型になったから情報共有も簡易になっ化と言えるだろう。しかし Googleたとは言いがたい。情報共有には、上Drive はデータの共有のみである。こ記に述べたようにある程度のスキルれをスキルの補助まで発展させるにが必要だからである。しかし、制約のは、共有する情報の構造化が必要となある地域コミュニティにおいての運る。構造に合わせて情報を作成すれば、営を円滑にするには、異なる背景や価共有や流通した際に構造化された状値観を持つ人々との情報共有スキル態で受け取ることができる。つまり、が重要となってくる。

メタデータの規定である。組織での情報共有や、文書に慣れた人は、文章に4. IT による情報共有支援構造があることは既知であるが、地域昨今では、会議のやりかたや文書作コミュニティに属する人には必ずし成のノウハウ本や講座に人気がある。

も知られていないのではないだろう

過去は、組織や会社ごとに作法がありか。コミュニケーションをスムーズに一般化することは難しいと言われてするために、サービスの定型化を提案いたがが、終身雇用が崩れ人材が流動したい。

するようになり、少しずつ定型化、集約化が進んで来ている。新しい組織の文作法に従うのは中途採用の意味がな[1] 総務省 情報通信白書 平成 26 年

いこと、クラウドサービスを利用した度版

IT 化が進み、カスタマイズはコスト[2] 総務省 我が国の移動通信トラヒがかかることから、定型サービスを利ックの現状用する傾向が進んだことなどが理由(http://www.soumu.go.jp/johotsusint

であろう。技術的に言うならば、インokei/field/tsuushin06.html)

タフェースの共通化であり、API 化で[3] 総務省 情報通信政策研究所 「平ある。

成 25 年 情報通信メディアの利用時情報共有スキルも、一見本人による献間と用法行動に関する調査」