モニタリングシート（教育学専攻）№

モニタリング項目

データ

データから見る点検結果（概要）課題

改善へのアクション
1．改組後のカリキュラム作成において、DP とカリキュラムの連関を意識して作成中。

2022 年度の自己点検・評価において、以下の点が課題として挙げられていた。
1．カリキュラムマップ作成時に DP 項目とカリキュラムの連関を意識して作成を進める。
2．カリキュラムツリーの作成による体系性の視覚化や、カリキュラムマップをわかりやすく紹介する取り組みを検討及び次年度以降の展開を検討する。
3．カリキュラム選択の幅の拡大や近隣地域等の実社会と連携した講義・実習やインターンシップなどの充実が図1

前年度の向上・改善施策の実施状

・自己点検・評価から見るれるカリキュラムや授業内容の検討を進める。

況（成果・課題・継続事項）はど

課題に対する向上・改善施

4．「フィードバック」に関する頻度指数の向上に対して、 特になし。のような状況か。

策「適切に評価されていない」と感じている状況が生じた要因の分析と改善に向けた取り組みを実施する。
5．学科として「国際化」への対応をどのように進めていくか。情報収集や意見交換、検討を進める FD を実施。
6．成績下位の学生が若干増加してきている要因分析と成績下位学生への支援方策の検討を進め、全学的にフィードバックを行うこと。
7．今後の改組を意識しつつ、教員組織編成における職位や年齢、性別の適正化に向けた教員採用計画を継続的に実施する。

2．改組後のカリキュラムツリーやカリキュラムマップ作りについて、改組作業部会と協働しながら実施する。
3．改組後によって 7 つのプログラムを設定したことで、カリキュラム選択の幅は大きく増えたと言える。附属小学校や京都幼稚園との連携を授業内外でさらに進めていく。
4．FD で成績評価のあり方について検討することで、「適切に評価されていない」と考えている学生の状況を把握し、改善策を検討。
5．国際化については、2022 年度に引き続き 2023 年度も FD 研修を実施する。また、教育活動予算を用いて、アメリカの小学校の現役教師の講演会を実施する。
6．成績下位の学生については毎回の専攻会議で状況の報告共有を実施している。この取り組みを継続していく。
7．改組において教員組織編成の偏りはかなり改善された。また、令和 6 年度採用予定の教員が加わることで、平均年齢も大幅に下がる。今後も引き続き採用計画に反映させていく。

№

モニタリング項目

データ

データから見る点検結果（概要）課題

改善へのアクション
新学部の入試に向けて、引き続き HPでの広報に努めるとともに、オープン

2

教育学専攻の 2023 年度一般入試志願者数は 2022 年と比キャンパスでの対応についても情報を較して下げ止まったが、10 年前と比べると約半数に落ち共有し、各回の担当者が最善を尽くせ込んでいる。入学者の高校ランクも 2016 年度は 6 が最多るようにする。

・各種入試結果であったものが 2023 年度は 8、9、11 が 19％ずつとなっ経年でみた志願者動向はどのよ（入試区分別・高校ランクており、全体に低下が見られる。この状況が、授業中の態うな状況か。

等）

度の問題や教員採用試験の合格率に影響していると考えられる。新学部の発足に伴い、入試広報課の担当者をお呼

新発達教育学部の志願者を増やすことが第一課題であると考えられる。

学部長を中心に、新学部の発足に向けての入試体制と広報のあり方を引き続き改組作業部会や専攻会議において検討・実施していく。

びして勉強会を実施したほか、担当を決めて毎月複数の女子大で学んだことが教師になってかHP での広報を実施している。また、高校訪問にも専攻のらどのように生かされているかについ全教員が参加することになっている。て、OG を呼んで話し合う機会をもつ。
その結果を踏まえて入試広報に生かしていく。

第一志望の割合は、例年他学科専攻と比べると低く、2023年度も 51.1％。ただし、今年度は以前と比べて国立大学

下記の左に示したように、ALCS 学修が第一志望であった割合が下がり、私立大学の割合が増

行動比較調査結果においては、「授業えていることが着目すべきポイントと考えられる（9.8→5.3→16.1→19.1）。選択理由の経年変化を見ると、「資格取得・キャリア」及び「学びたい学問がある」が減少傾向にある。代わりに増えた項目はそれほどなくあえていえ
3

経年でみた新入生の動向はどのような状況か。

・新入生アンケート

ば「家族の勧め」が 21％となっている程度である。

（第一志望・選択理由・本本学への期待として挙げられている項目のうち、「実習の学への期待等）充実」（30％）についてはある程度専攻としてのポイントに合致しているが、割合として多くはない。さらに、「少人数・ゼミ形式の授業の充実」（22％）、「プレゼン能力が身につく授業が多い」（13％）、「討論・参加形式の授業」（6％）「研究、実習施設が充実している」（6％）といった項目については回答率が低い。これらは入試広報上の問題もあると考えられるが、入学後の履修指導についても見直しが必要かと考えられる。

他の私立大学を第一志望としていた学生のうち、関西大学、立命館大学、同志社大学が多いが、武庫川女子大学、佛教大学、同志社女子大学、大和大学を第一志望として本学に入学している学生もいる。これらの中堅私学との差異化を図るための広報戦略が必要であると考えられる。

内での学生間のディスカッション」「プレゼンテーションを準備し発表する力」に関して肯定的な評価がされている。入学時の学生の期待が少ないということは広報が十分でないと考えられる。
本学の特色である「実習の充実」「少人数・ゼミ形式の授業の充実」「プレゼン能力が身につく授業が多い」「討論・参加形式の授業」「研究、実習施設が充実している」点についての広報戦
略を考えていく。

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4モニタリング項目

データ

データから見る点検結果（概要）課題

改善へのアクション

・カリキュラムマップの

新発達教育学部の発足の伴い、全面的にカリキュラム見

現在、教育学専攻会議と発達教育学部DP・CP と連関したカリキュラム状況直しを行っており、カリキュラムマップ作り直しも行う。 DP の項目が専攻（新学部）の改組作業部会で DP および CP の見直が各学位プログラムレベルで適・ALCS 学修行動比較調査

教育学専攻カリキュラムは、文部科学省が設定している学修内容と合致していない部しの議論を行っている。全学 DP と新切に設計されているか。

（経験）

教員免許取得のカリキュラムを基準に作られている。CP分もあり、設定が困難である。 学科の学修内容との関連付けにについ・卒業時アンケート(経験)に定められた内容はカリキュラムに反映されている。て大学の方針を確認する。

授業アンケート結果で、いずれの項目についても評価は高く、標準偏差も全体に大きくないため、教員や科目によ・授業アンケート・ALCS 学修行動比較調査
5

カリキュラム・授業は、適切に運（経験）営されているか。

・卒業時アンケート（経験）・最低修業年限卒業率

る散らばりも少ないと考えられる。
入学時の期待度と卒業時の満足度ポートフォリオ分析において、教育学専攻では「入学時の期待度は高いが卒業時の満足度は低い項目」が該当無しとなっている。また、「入アンケート結果を専攻の教員に共有
特になし

学時の期待度も卒業時の満足度も高い項目」として、「専し、共通理解を図るとともに、課題について FD 研修会での話し合いを行う。

門的な知識が身につく授業の多さ」「目指す資格が取得できる」「教授、先生と学生の距離の近さ」が挙げられている。このことから、CP に定められた内容が学修経験に適切に反映されていると考えられる。

6

DP にもとづく学修成果の到達度の状況。

・ジェネリックスキル測著しく修得度が低い能力はない。ただし 2022 年度 1 回生

定テスト（３回生）

時と 3 回生時の PROG データを確認すると、リテラシー成長して観点視点が広がった

・ALCS 学修行動比較調査に関して情報収集力は 0.24 上昇しているが、それ以外はことによって自己評価が下が（修得度）大きな変化が見られず、構想力に関しては 0.11 下がってっているのではとも考えられ

・卒業時アンケート（修得いる。コンピテンシーに関しても、感情制御力、行動持続る。数値が下がる何らかの要度）

力、自信創出力については上がっているが、協働力、統率因があるかもしれない。

・進路・就職結果データ力、実践力は低下している。

・免許・資格取得状況
・ジェネリックスキル測定テスト（３回生）
7

進路・就職及び免許・資格取得状

・ALCS 学修行動比較調査

況。

（修得度）
・卒業時アンケート
・進路・就職結果データ
・免許・資格取得状況

2022 年度就職決定率は 98.8％、決定者 83 名のうち教員52 名、一般企業 30 名、公務員 1 名。進学者のうち本学大学院 2 名、他大学大学院 4 名である。
免許・資格取得状況については、2022 年度卒業生 95 名
中 91 名が教員免許状を取得（224 件）、司書教諭が 8 名、司書資格 3 名、社会教育主事任用資格 6 名、情報処理士資格 2 名となっている。

教員就職を希望する学生の割

課題に記した内容について、専攻会議で取り上げ、共通認識を図る。
学生同士が関係性を作れるように検討する。

教職に不安を抱き企業就職する学生が合が若干低下している。また、 一定数いるので、教員として活躍して大学院進学の際に本学ではないる卒業生から話を聞く機会を創る

く他大学を選択する学生が多（2023 年 8 月オープンキャンパス時

い（2021 年度は本学 0、他大に OG 懇談会を実施するので動画を記学 6）。保育士試験を受けて保録し、在学生に配信することを検討）。

育士資格を取得した学生のデ専攻独自の進路に関するアンケート調ータが得られていない。

査を引き続き実施する。

№

モニタリング項目

データ

データから見る点検結果（概要）
教育学研究Ⅰ～Ⅳに関して、成績のばらつきが一部見ら

8各科目の成績および卒業論文・研究が適切に評価されているか。

・各科目の成績分布れる。単位を落とした学生が一人いると平均点が下がっ・卒業論文・研究の判定結てしまうのではないか。

果

卒業論文・研究の判定については、カリキュラム全体の構造の中で機能している。

課題

改善へのアクション

途中で受講を放棄した学生は評価の対象にならないはずなのに、D にせざるを得ないこ全学で検討いただきたい。とに問題がある。

教授 13 名、契約教授 1 名、准教授 3 名、講師・助教 0 名。
教授率 81.3％と高く、女性比率は 23.5％と全学で 2 番目に低い。平均年齢は 58 歳と全学で最も高い。教員免許取

職位・年齢のバランス、非常勤比

9率に留意し、かつ、カリキュラム・所属教員の状況に基づく教員組織となっている・科目群別非常勤比率か。

得のための課程に必要な教員が配置され、カリキュラムに基づく教員組織となっている。常勤比率は教育学専攻専門科目として 76％であり、養護・福祉教育学専攻科目（84％）、心理学科専門科目（77％）に次いで 3 番目に教授比率、平均年齢の高さ、女性比率教授比率、年齢が高い。女性比率が低い。
教員養成課程必要教員数を満たす配置計画が課題。

高い。一方、教員養成課程として必要教員数に余裕がないの低さは、改組による新学部発足に伴って均されることで一定程度解消する。
教員養成課程（全学教職を含む）の維持のため、教員数見直しとの調整が必要。

状態である。
2023 年度は、引き続き①国際化に関す学科個別の FD について、課題認
10

識および今後の方向性、外部環境を踏まえた FD を実施できているか。

・FD の取り組み状況

FD 研修会を後期に実施する

・前年度点検シート

上記の通り、2022 年度 FD 研修会を実施した。学部改組にあたり、予定していた日程・自己点検・評価から見るを踏まえての今後の方向性、外部環境を踏まえた FD 活動に急遽大学全体の FDSD 研修

課題に対する向上・改善施を実施できている。などが開催されることが多策い。

る FD および、本専攻の特色である②「実習の充実」「少人数・ゼミ形式の授業の充実」「プレゼン能力が身につく授業が多い」「討論・参加形式の授業」「研究、実習施設が充実している」
についてワークショップ形式の FD を予定している。

上記以外で「継続すること」「課11題」「次へのアクション」「全学レベルで検討すべき事項（提案）」があれば入力・各種データ

特になし

特になし

特になし