公共図書館員のIT （情報技術）技能習得の現状―Ｓ県における調査の報告−
山口純代，廣田慈子 （愛知淑徳大学大学院），逸村裕 （愛知淑徳大学文学部 ）， 竹内比呂也 （静岡県立大学短期大学部）

１．研究の背景
生涯学習社会の進展，情報化社会の発展，インターネットの急速な普及など，公共図書館を取り巻く環境はここ数年大きく変化している。このような変化を受けて，生涯学習審議会は 1998 年に報告の形で公共図書館の情報化推進と地域の情報化推進拠点化を打ち出した。この報告
では，公共図書館員が新しい技術を利用しようとする利用者に対する案内役として機能する必要があること，そのためには図書館員の研修を実施する必要があることなどが指摘されている。１）また 2000
年 7 月に公表された，いわゆる『望まし2)い基準 』（中間まとめ） においても，研修機会の拡充が求められている。
公共図書館の情報拠点化のために特に必要とされる研修は，情報技術( IT) に 関するものであろう 。上記報告によれば，ITを利用した新しい情報サービスに対して研修を実施している館は，都道府県立
56.6%，市（区）立 31.0%，町村立 18.3%であり，十分に行われているとは言い難い。著者らは， 1999 年度に複数の都・県立図書館においてインタビューを行い，ITに関してどのような研修が実施されているかを調査したが，その結果， IT についての研修は行われていても単発的である場合が多いことも明らかになっている。
また国立国会図書館は，県立および政令指定都市立図書館に勤務する図書館員の研修ニーズの大規模調査を実施し， ITに関する研修のニーズが高いことを明らかにした。しかし図書館員が IT 技能をどの程度習得しており，具体的にどのような内容の研修を望んでいるかについては
3)明らかになっていない。
このように，わが国においては IT 関連の研修は政策的にも，また図書館員のニーズという点からも必要性が認められているが，具体的な研修の計画・実施ということになると，まだ立ち後れているということが言えよう。
効果的な研修を計画・実施するためには，その対象者である図書館員の IT 技能習得の現状を把握することがまず必要である。しかしながら，わが国ではこのような調査が行われていない。このような状況を踏まえ，公共図書館員の IT 技能習得の現状について調査することにした。
２．調査方法と対象
今回の調査では，英国での調査におい4)て用いられた質問紙 を翻訳し，個人の属性に関する質問についてのみ日本の状況に合わせて改変したものを用いた。英国での調査の質問紙を用いた理由は，すでに大規模な調査に用いられており図書館員の IT 技能の現状を把握するためのものとして信頼できること，また調査結果をもとに具体的な研修計画の形成に至っている英国との比較により，我が国での研修のあり方についての考察が容易になると考えたことにある。
調査対象はＳ県の市町村立図書館に勤務する職員とした 。『平成 12 年Ｓ県図書館協議会加盟館職員名簿』をもとに，条例により設置されている 70 の公共図書館(分館を含む)に勤務する全正規職員（ただし BM 運転手と用務員を除く）と図書館サービス業務に関わる非常勤職員を特定した。正規職員 401 人，非常勤職員 274人，計 675 人であった。調査票の発送は各図書館の館長宛に一括して行い，依頼文書で対象を明記した上で職員への配布を依頼した。回答は，各個人が郵送で行えるようにした。
３．結果の概要
675 人のうち ，273 人から回答があった。
回収率は 40.4%であった。

1 .8 % 1 .1 %6 .2 %
2 .5 %

3 8 .9 %

1‑3年
4‑6年

0 .4 %
1 1 .6 %0 .4 %

7‑9年

1 0 .9 %10‑14年

1 4 .5 %1 5 .6 %15‑19年

1 6 .7 %20‑29年
3 0 年‑
未回答

2 1 .8 %図１ 図書館勤務年数(N = 2 7 3 )1 3 .1 %1 4 .5 %1 0 .5 %館長
1 0 .2 %１０代

1 0 .5 %8 .7 %

２０代前半
２０代後半
３０代前半
３０代後半
４０代前半
４０代後半
５０代前半
５５〜
未回答

常勤係員
4 0 .4 %図３ 役職(N = 2 7 3 )

図２ 年齢(N = 2 7 3 )3.1 職員の属性
回答者のうち、司書資格を持っているものは 49.1%であった。その他の属性については図 1 から図 3 に示す。
3.2 IT 習熟度
3.2.1 全体的な傾向
IT 習熟度では， IT やアプリケーション・ソフト 18 項目をとりあげ，４段階で回答を求めた（図 4）。図書貸出システムやFAX については中級・上級をあわせたレベルの割合が全体の５割を超えているが ，デスクトップ・パブリッシング，プレゼンテーション，マルチメディア・オーサリング，電子会議システムについてはいずれも未使用と答えた職員は全体の８割

役職者
1 2 .0 %非常勤
3 7 .5 %を超えている。前者のような日常業務においてよく利用される機器については習熟度が高いが，後者のような IT やアプリケーション・ソフトは習熟度が低く，日常業務ではあまり利用されていないといえよう。
ここでは OPAC 未使用に注目したい。
OPAC の利用技能は資料検索のためにも利用指導のためにも職員にとってとくに重要であると思われるにもかかわらず，未使用と回答した者が 46.2%で半数近くを占めている。この OPAC の未使用者については後で述べる。
3.2.2 IT 習熟度の評価
IT やアプリケーション・ソフトの習熟度４段階について ，「使ったことがない 」1

携帯電話
FAX
電子会議システムE ‑ m a il
イントラネット
インターネット
OPAC
図書発注・目録sys
図書貸出システムC D ‑ R O M
ﾏ ﾙ ﾁ ﾒ ﾃ ﾞｨｱ･ｵｰｻ ﾘ ﾝ ｸ ﾞ
ﾌﾟﾚ ｾ ﾞﾝﾃｰｼｮﾝDTP
表計算
データベースワープロ
P C 教育P C ゲーム

0%

20%

40%

60%

図４ IT 習熟度(N = 2 7 3 )

80%

100%

1 （未使用）2 （初心者）

3 （中級者）

4 （上級者）

D
1 .5 %

A
0 .4 %

インターネットB
2 1 .1 %P C 教育
表計算
データベースE ‑ m a il
ワープロ
ﾏ ﾙ ﾁ ﾒ ﾃ ﾞｨｱ･ｵｰｻﾘﾝｸﾞ

C
7 7 .1 %イントラネット
ﾌﾟﾚｾﾞﾝﾃｰｼｮﾝ
図書発注・目録sys
CD‑ROMDTP

図５ IT 習熟度(N = 2 7 3 )電子会議システム
図書貸出システム
OPAC

ポ イ ン ト ，「 初 心FAX
携帯電話者」 2 ポイント，
0%
5%「中級者」 3 ポイ
ント ，「上級者」 4ポイントとし，各回答者ごと 18 項目のポイントを合計した。さらに合計ポイントによる A から Dのランクづけを行った。 A ランクは 55-72ポイント，B ランクは 37-54 ポイント，Cランクは 19-36 ポイント，D ランクは 18ポイント以下である。各ランクの割合は図５に示す。
3.3 IT 研修ニーズ
IT やアプリケーション・ソフト 17 項目
で，機会があれば研修を受けてみたい項目（複数回答）についてみた（図６ ）。インターネット( 32.7%)コンピュータを使った教育・訓練（ 31.6%），表計算（ 30.5%）などの基礎技能に対する研修ニーズが高い。逆にニーズの少なかった項目は，携帯電話（ 2.9%），FAX（ 3.3%），OPAC（7.3% ）であった。 OPAC 研修ニーズが低いことに注目される。

10%

15%

20%

25%

30%

35%

図６ IT 研修ニーズの「 司書資格」，「 役職 」，「 勤務年数 」，「年齢」，「 IT 習熟度」の５要因と，「 OPAC 習熟度 」，「 IT 研修ニーズ」それぞれとの関係をみた。
職員の属性に関する５要因および IT に関する区分は表１に示した。
4.1.1 OPAC 習熟度と職員の属性
司書資格との関係をみると，図７に示すように無資格者（135 人）で OPAC 未使用者の割合が 63.0%と高い値を示している。有資格者（ 137 人）では中級者の32.8%が最も多いが未使用者も 32.0%でほぼ同じ値を示している。役職別ではいずれの役職でも OPAC 未使用者が最も多い割合を占めている(表 2)。
勤務年数との関係では，図８のように図書館での勤務年数の短い職員に OPAC未使用者が多い傾向があり， 1-3 年の区分（ 105 人）では未使用者が 63.8%である。204 IT と職員属性の関係
年以上の職員では OPAC 中級者が多い。
4.1 IT と職員属性の区分
年齢別にみるとすべての区分で OPAC
職員の IT に対する姿勢がその属性によ未使用者の占める割合が最も多い（ 表３）。って異なるのを明らかにするため，職員また年齢が上がるにつれ，各年代におけ表１ 職員属性とITる未使用者の占める割属性／ＩＴ区分合が増加し，上級者の司書資格有資格／無資格
役職館長／役職者(係長相当職以上)／係員(常勤)／非常勤占める割合が減少する
図書館勤務年数 1‑3年/4‑6年/7‑9年/10‑14年/15‑19年/20‑29年/30年−
傾向がみられる。
年齢
10代/20代前半/20代後半/30代前半/30代後半/
IT 習熟度ランクとの40代前半/40代後半/50代前半/50代後半
IT習熟度ﾗﾝｸ
Ａランク／Ｂランク／Ｃランク／Ｄランク
関 係 で は ， OPAC 上 級
OPAC習熟度
上級者／中級者／初心者／未使用者
者の多くが B ランク以
IT研修ニーズ
PCを利用した教育訓練／ワープロ／データベース／
表計算／ﾃﾞｽｸﾄｯﾌﾟ・ﾊﾟﾌﾞﾘｯｼﾝｸﾞ／プレゼンテーション／ 上 の 者 で あ り ， OPAC
ﾏﾙﾁﾒﾃﾞｨｱ・ｵｰｻﾘﾝｸﾞ／CD‑ROM／図書貸出システム／
習熟度が下がるに連れOPAC／インターネット／イントラネット／電子メール
電子会議システム／ファックス・携帯電話

0 .7 %

無資格
(N = 1 3 5 )

6 3 .0 %2 2 .2 %1 4 .1 %

未使用
初心者
中級者

有資格
(N = 1 3 7 )

3 2 .0 %0%

2 3 .4 %20%40%

3 2 .8 %1 1 .7 %

80%

100%

60%

上級者

図７ 司書資格とO P A C 習熟度

3 0 年以上(5 ) 2 0 .0 %2 0 .0 %4 0 .0 %2 0 ‑ 2 9 年(N =51.97 %) 2 9 .4 %1 5 ‑ 1 9 年(N = 6 ) 3 3 .3 %1 0 ‑ 1 4 年(N = 2 9 )

3 3 .3 %4 4 .8 %7 ‑ 9 年(N = 4 3 ) 3 4 .9 %4 ‑ 6 年(N = 5 7 )0%

2 0 .9 %未使用
初心者

2 4 .1 % 6 .9 %3 0 .2 %2 6 .3 %6 3 .8 %20%

5 .9 %
3 3 .3 % 0 .0 %2 4 .1 %4 5 .6 %1 ‑ 3 年(N = 1 0 5 )2 0 .0 %5 8 .8 %中級者

1 4 .0 %上級者

2 1 .1 %7 .0 %2 0 .0 % 1 4 .31 %.9 %

40%

60%

80%

100%

図８ 勤務年数とO P A C 習熟度

上級者

A ランク
B ランク
C ランク
D ランク

中級者

初心者

未使用
0%

20%

40%

60%

80%

100%

図９ O P A C 習熟度とIT 技能ランクて IT 習熟度下位者の占める割合が多くなっている。（図９ ）。
4.1.2 OPAC 未使用者と職員属性
OPAC 未使用者の属性をさらに詳しくみた（表４から７ ）。 OPAC 未使用の館長（ 14 人）のうち無資格者が 85.7%と多数を占めている。図書館勤務年数からみると 1-3 年の区分は 69.2%を占め，習熟度ランクでは 14 人全員が C ランクであった。
OPAC 未使用の役職者(16 人)のうち無資格者は 81.3%，日常的な業務内容からみると ，総務・庶務の占める割合は 50.0%であった。図書館勤務年数では 1-3 年の区分は 62.5%であった。
OPAC 未使用の常勤係員(36 人)では，無資格者の割合が 55.6%と館長や役職者と比較すると低い。また業務内容でみると，パブリック・サービスと，パブリック・サービスをも含む「混合」業務を行っているものが 63.9%となっている。図書館勤務年数からみた場合，ここでも 1-3年の経験の浅い区分が最も多いが，館長や役職者と比較すると少ない。
OPAC 未使用の非常勤職員(60 人)では，無資格者の割合が 66.7%である。パブリック・サービスと，パブリック・サービスを含む「混合」業務を行っているものが 82%を占めている。図書館勤務年数でみると 1-3 年が半数以上である。
以上から全般的には OPAC 未使用者は，無資格，図書館勤務年数 1-3 年， IT 習熟度 C ランクの職員が多いことがわかる。
この特徴を強く持っているのは館長，あるいは総務・庶務系の役職者であり，研修の必要性は相対的に低いと言っていいだろう。しかし，司書資格を持ち，直接利用者に対するサービスに関わっている常勤係員の中にも OPAC 未使用者がある程度の割合で存在しており，全く無視することはできない。
現在 ，職員の属性，研修ニーズ，及び ITに対する姿勢などの相互関係について詳細な集計を行っているところである。その結果をもとに，研修のあり方について検討を進めていくのが，今後の課題である。
注：なお，紙面の関係で，下線部で指示した表２から表７は掲載することができなかったので，当日配布する。
＜引用文献＞
1)生涯学習審議会社会教育分科審議会計画部会図書館専門委員会『図書館の情報化の必要性とその推進方策について−地域の情報化推進拠点として−（報告 ）』（『 図書館雑誌』 Vol.92,No.11( 1998.11 )に再録）
2)生涯学習審議会社会教育分科会計画部会図書館専門委員会『公立図書館の設置及び運営上の望ましい基準について（中間まとめ ）』 2000 年７月１９日
3)国立国会図書館図書館研究所『都道府県立及び政令指定都市立図書館における研修のニーズと実態−平成11 年度図書館情報学調査研究プロジェクト最終報告書』日本図書館協会， 2000,75p.
4)Library and Information Commission. Building the New
Library Network, Library and Information Commission, 1998.
(http://www.lic.gov.uk/ )