大阪産業大学

スポーツ健康学部

設置の趣旨等を記載した書類

平成 28（2016）年 4 月

設置の趣旨等を記載した書類
目 次
１．設置の趣旨及び必要性………………………………………………………………………１(1) 本学の沿革(2) 設置の必要性(3) 養成する人材像(4) 教育上の理念と具体的目標
２．学部・学科等の特色…………………………………………………………………………５(1) 機能と役割(2) 教育内容の特色
３．学部・学科等の名称及び学位の名称………………………………………………………６
４．教育課程の編成の考え方及び特色…………………………………………………………６(1) 教育課程の編成の基本方針(2) 科目区分の設定及び科目構成とその理由
５．教員組織の編成の考え方及び特色…………………………………………………………８(1) 教員配置の基本的考え方(2) 中核となる科目や必修科目における教員配置(3) 教員組織の研究分野と研究体制(4) 教員組織の年齢構成
６. 教育方法、履修指導方法及び卒業要件……………………………………………………９(1) 授業の方法、学生数、配当年次の設定(2) 卒業要件(3) 履修モデル(4) 履修科目の登録上限
７.施設、設備等の整備計画………………………………………………………………………１３(1) 校地、運動場の整備計画(2) 校舎等施設の整備計画(3) 図書等の資料及び図書館の整備計画
８.入学者選抜の概要………………………………………………………………………………１５(1) アドミッションポリシー(2) 選抜方法(3) 選抜体制

９．取得可能な資格………………………………………………………………………………１６
１０．実習の具体的計画…………………………………………………………………………１７(1) 実習先の確保の状況(2) 実習先との契約内容(3) 実習水準の確保の方策(4) 実習先との連携体制(5) 実習前の準備状況（感染予防対策・保険等の加入状況）(6) 事前・事後における指導計画(7) 教員及び助手の配置並びに巡回指導計画(8) 実習施設における指導者の配置計画(9) 成績評価体制及び単位認定方法
１１．企業実習や海外語学研修等の学外実習を実施する場合の具体的計画………………２０(1) 実習先の確保の状況(2) 実習先との連携体制(3) 成績評価体制及び単位認定方法
１２．編入学定員を設定する場合の具体的計画………………………………………………２１(1) 既修得単位の認定方法(2) 履修指導方法(3) 教育上の配慮等
１３．管理運営……………………………………………………………………………………２２(1) 教授会の役割等(2) 教授会以外の管理運営機関の役割等
１４．自己点検・評価……………………………………………………………………………２３
１５．情報の公表…………………………………………………………………………………２４
１６．教育内容等の改善を図るための組織的な研修等………………………………………２６
１７．社会的・職業的自立に関する指導等及び体制…………………………………………２６(1) 教育課程内の取組について(2) 教育課程外の取組について(3) 適切な体制の整備について

設置の趣旨等を記載した書類
１．設置の趣旨及び必要性(1) 本学の沿革
本学は、大阪府大東市内において、昭和 40 年 4 月に大阪交通大学として開学以来、「偉大なる平凡人たれ」を建学の精神として、交通・産業教育に加えて、人間形成、創造性開発に重点を置いた人材育成を行う実学教育を旨として教育研究を実践することで発展を遂げてきた。
現在、人間環境学部、経営学部、経済学部、デザイン工学部、工学部の 5 学部、人間環境学研究科、経営・流通学研究科、経済学研究科、工学研究科の 4 研究科を擁する総合的教育機関に発展してきた。開学 50 年の歴史を誇り、これまで 80,000 名を超える卒業生が社会の幅広い分野で活躍しているところである。
今般、新たに設置する「スポーツ健康学部スポーツ健康学科」の基礎となる「人間環境学部
スポーツ健康学科」は、平成20年4月に開設以来、社会全般を支援できる能力を修得させることを教育目標として、環境の中で「人間」がよりよく生きるとはなにかを総合的に理解し、ス
ポーツ科学と健康科学の両面から人間の生活の質を向上させるための教育研究に邁進してきた。「スポーツ健康学部スポーツ健康学科」に改組することで、現代社会においてより一層高まりを見せるスポーツ科学及び健康科学への期待に応えていく教育研究体制を大学として整えたいと考えている。
なお、平成29年度より、人間環境学部については発展的解消し、人間環境学部の3学科「文化コミュニケーション学科」「生活環境学科」「スポーツ健康学科」をそれぞれ、国際学部国際学科、デザイン工学部環境理工学科、スポーツ健康学部スポーツ健康学科へ改組する計画である。
（2）設置の必要性① 社会的な要請
人間環境学部は、平成 20 年に、人間環境の形成に関わる「人間」がより良く生きるために健やかなる身体活動を支援し、スポーツを通じて人の幸せや健康増進に寄与することで、社会に貢献できる能力を身につけた人材を養成することを教育の理念とする「スポーツ健康学科」を設置した。 また、教育研究上の目的を、「環境の中で「人間」がよりよく生きるとはなにかを総合的に理解し、スポーツ科学と健康科学の両面から人間の生活の質を向上させるための教育研究を実施すること、その成果をもって社会全般を支援できる能力を修得させること」としている。
人間環境学部スポーツ健康学科における当初の入学定員は 100 名、収容定員 400 名であったが、スポーツ健康学科で学び、社会貢献を目指す高い志を持つ受験生の思いに十分にこたえるために、平成 25 年度から入学定員を 115 名、平成 27 年より定員 135 名、収容定員 540
名と変更し、スポーツ健康学科が目標とする社会貢献の方向・方法に同調し学ぼうとする受験生を募ってきた。
ところで、平成 24 年 3 月に文部科学省が策定した「スポーツ基本計画」によれば、今後10 年間を見通したスポーツ推進の基本方針として、以下の 7 項目を挙げている。
-1-

・子どものスポーツ機会の充実
・ライフステージに応じたスポーツ活動の推進
・住民が主体的に参画する地域のスポーツ環境の整備
・国際競技力の向上に向けた人材の養成やスポーツ環境の整備
・オリンピック･パラリンピックなどの国際競技大会の招致･開催等を通じた国際貢献･交流の推進
・スポーツ界の透明性、公平・公正性の向上
・スポーツ界の好循環の創出
また、同年に文部科学省は「大学改革実行プラン」の中で、地域活性化の核となる大学の形成（COC：Center of Community）の整備、つまり地域の拠点としての COC 機能が全ての大学に求められていることを示している。スポーツ健康学科では、平成 20 年に本学の設置場所である大阪府大東市との連携で総合型地域スポーツクラブ「NPO 法人いきいき大東スポ
ーツクラブ」を本学の施設である Wellness 2008 内に設置し、本学周辺地域に対して多くの人々が適性等に応じてスポーツに参画することができるスポーツの環境整備に寄与してきた。
また、学生もスポーツクラブには指導者の補助として参加し、子どもや高齢者等の体力の向上や健康の保持増進のためのスポーツ活動を支援している。
加えて、我が国は 2020 年に東京オリンピック・パラリンピックの招致に成功したことにより、トップスポーツにおける体系的な人材養成システムの構築やスポーツ環境の整備、トップスポーツと地域におけるスポーツとの連携・協働等が加速的に進むものと考えられる。このようなスポーツを取り巻く環境の社会的変化は、我が国がスポーツを通じて目指す社会、
つまり「スポーツを通じてすべての人々が幸福で豊かな生活を営むことができる社会」の創出を可能とするものであり、これにより次代を担う青少年が他者との協働や規律を学びつつ育成され、多世代・多志向に応じたスポーツ機会の提供や、高齢者の健康な長寿を享受できるものと考えられる。
以上のことから、スポーツ健康学科の学部への更なる発展は、このような社会創出のために役立つ人材育成の一助を担うものになるだけでなく、大学（学部）を中核に「新しい公共」を形成することができ、まさに社会の要請に対応するものであると考えられる。
② 中心的な学問分野
スポーツ健康学部は、組織として研究対象とする中心的な学問分野を総合系複合領域である健康・スポーツ科学、つまり「身体教育学」「スポーツ科学」、及び「応用健康科学」の分野とする。また、これら三つの学問分野の教育・研究を実践する組織として、身体教育学コース、スポーツ科学コース、地域‐健康科学コースを設置する。
（3）養成する人材像
スポーツ健康学部では、地域社会における子どもの体力つくりやアスリートの競技力向上、
また高齢者の健康寿命の延伸等を支援するだけでなく、スポーツを通して活気のある社会をつくることを目標とし、自発的に協働できる人材、つまり「新しい公共」の担い手となる実践的
指導力を身に付けた人材を養成する。
-2-

その上で、学生の志向と実施する教育の内容に鑑みて設置するコースは 3 コースとし、各履修コースの詳細は以下のとおりである。
① 身体教育学コース
中学校・高等学校における保健体育科教員、スポーツコーチや各種スポーツインストラク
ターなどスポーツ指導者としての実践的指導力を身につけるために、身体運動文化の理論と指導の実践を幅広く学ぶ。スポーツに関わる人々を指導支援することを通じて健全で健康的な社会つくりに貢献できる人材の育成を目指す。
② スポーツ科学コース
ヒトの生理学的・解剖学的な機能を学んだ上で、体育・スポーツ現場で観察される身体運動の仕組みやトレーニング方法について学習することで、自らアスリートとして競技力を向上させることのできる人材の育成を目指す。また、ヒトの心理やアスリートを支援するための指導方法を学び、これらの学習成果をゼミナールやインターンシップ実習、そして NPO 法人いきいき大東スポーツクラブなどの「新しい公共」の場で実践することによって、科学的根拠に基づいたコーチングのできる人材とともに、スポーツ指導者というアスリートのセカンドキャリ
アを創造する人材の育成も目指す。
③ 地域‐健康科学コース
スポーツや運動で新しい公共を担う社会的・公共的な人材（スポーツや運動による健康づくりを基盤とした“まちづくり”に寄与できる人材）、また地域におけるスポーツ・運動や健康づくりの指導ができ、かつスポーツによる地域活性化をマネジメントできる人材、更に地域におけるスポーツ・運動や健康づくりの教室運営ができる人材の育成を目指す。
いずれのコースも学士としての専門的知識や汎用的技能、創造的な思考力、またスポーツマ
ンとしての実践力や指導力、協働力、自己管理能力、環境適応能力等を身につけながら、課題解決能力の獲得を目指し、一般企業や公務員等への就職も目標に入れる。
(4) 教育上の理念と具体的目標
スポーツ健康学部では「スポーツで人々を幸せに!」をスローガンに、“偉大なる平凡人たれ”の建学精神に基づき、「スポーツを通じてすべての人々が幸福で豊かな生活を営むことができる社会」に貢献できる「スポーツマインド ＊」を有した人材の育成に資する教育・研究を行う。
そして、それにより実践的指導力を有する中学校及び高等学校の保健体育科教員、スポーツ界での競技力を向上させるための科学的なトレーニング指導やコーチングが実践できる人材、また健康増進を支援し、健やかなる身体活動を支援することができる能力を身につけた人材、更には地域のスポーツ振興やスポーツを中心とした地域づくりのマネジメントができる人材を
広く社会全般に輩出したい。
また、スポーツ健康学部学生における教育研究上の数量的・具体的な到達目標等は、以下のとおりである。

-3-

＊レベルや立場が異なってもスポーツを愛し、またスポーツから得られる感動を共有し、かつスポーツに関わる全ての人たちを敬愛し思いやる心のこと。

① 共通事項・ 学士として必要とされる専門的知識、汎用的技能、志向性、創造的思考力等を身につける。
・ アスリートや指導者として必要とされる実践的指導力、協働力、自己管理能力、環境適応能力等を身につける。
・ 様々な外部環境の変化に対応し、仲間と協働しながら主体的に課題に取り組み、解決していくことができる能力を身につける。
② 各コース別ア．身体教育学コース：
身体運動文化に関する様々な知識を基礎に、それを他人に伝達する実践力を学修させる。
その過程でコミョニケーション能力を養成するとともに身体運動文化創造の担い手として主体的に課題解決に向かう能力を身に着ける。その結果、身体運動文化を次の世代に再創造させることができる人材の育成を図る。つまり、優れた身体教育の実践者（運動指導者
や教員等）の育成を目標とする。また、身近な目標として、毎年複数名の卒業生が教職に就くことを目標とする。
イ．スポーツ科学コース：
本学科で展開する豊富な実技科目や特色のある演習系講義科目の履修を通じて、アスリートとして専門的かつ高度なスポーツ技能の修得を目指す。また、スポーツ指導者として
科学的根拠に基づいた指導法を修得するとともに、様々な演習系授業を通じてアスリートのセカンドキャリアを考察するための幅広い実践知を身につける。
ウ．地域‐健康科学コース：
生涯を健やかに、かつアクティブに過ごしてもらうための科学的エビデンスに基づいた専門的知識や技法を心身の両面から広く習得し、人々の体力・健康づくりを支援できることを目指す。具体的には、身体や心の状態をアセスメントする手法を習得し、論理的な健康プランを立案する技能を身につける。加えて、併設している「NPO 法人いきいき大東ス
ポーツクラブ」のプログラムなどを介して、「人の身体や心の声を聞くこと」「科学的な思考」「コミュニケーションの重要性」を実践的に学び、健康づくりを通じて職域及び地域貢献に必要な資質を身につけていく。
また「新しい公共」の担い手となるべく、スポーツ健康産業分野やスポーツ・健康による地域貢献に関する学びと実践を通じて、スポーツクラブの運営や健康運動教室の主宰ができるようなマネジメント能力を身につける。
将来は、スポーツや運動による健康づくりを基盤とした“まちづくり”に寄与できるよう、地域において総合的な健康づくりを産官学の協働で普及・推進していくことができるノウハウを身につけられるようにする。

-4-２．学部・学科等の特色(1) 機能と役割
これまでスポーツ健康学科では、実体験を通して理論を学び、学んだ理論を実際に役立てながら目標に到達するというスパイラルな循環型の教育活動を基本に、「理論を実際の経験に活かす｣教育と研究を行い、各自の多彩な経験の成果を確認しながら「実践の知」の獲得を教育モットーに掲げ、学生自らが主体的に学ぶ教育を目指し、人間教育科目、情報教育科
目に加えて健康・スポーツに関わる実務教育科目や実技科目を豊富に配置した。とりわけ、フィールドスタディやフィールドワークを通して、「行動しながら考える」「行動の中から学ぶ」姿勢を醸成し、充実した実践的教育を行ってきた。
また、学生が実社会と触れ合い、そこから得た課題を学習・研究の糧として、より深く探求していくための工夫として、学内ではプロジェクト共育（きょういく）、学外では株式会
社デサントやオリックス野球クラブ株式会社との産学連携による講師派遣や共同研究（特許申請）、地域の小学校や中学校、医療機関とのインターンシップなどにより実践的教育を重点的に推し進めてきた。更に、本学の設置場所である大阪府大東市と提携し、総合型地域ス
ポーツクラブ「NPO 法人いきいき大東スポーツクラブ」の運営にも協力し、地域住民のス
ポーツ参加機会の拡充や高齢者の体力つくりを支援している。加えて、本学は平成 26 年に大東市と包括連携協定を締結し、本科が「だいとうシニア健康大学」の開校に協力している。
スポーツ健康学部では、上記に示したスポーツ健康学科におけるこれまでの機能と役割を踏襲しつつ、平成 17 年中央教育審議会の答申「我が国の高等教育の将来像」の提言する「高等教育の多様な機能と個性・特性の明確化」を踏まえ、実践的指導力を有する中学校及び高等学校の保健体育科教員やトップアスリートの育成を含むトップスポーツの育成・強化に寄与できる人材の育成に加え、地域社会との連携を担う教育・研究を実践し、「スポーツを通じてすべての人々が幸福で豊かな生活を営むことができる社会」に貢献できる、また地域再生の核となる人材の育成を創出したい。
(2) 教育内容の特色
これまでの人間環境学部の中にあったスポーツ健康学科では、「実学」をキーワードとして、実践と理論を循環的にすすめながら「実践の知」の獲得を目指した教育を行ってきた。
スポーツ健康学部でも基本的にはこれまでの教育の特色を踏襲しながら、さらに専門性の高い知識と同時に幅広い実践力の獲得を目指し、「スポーツを通じてすべての人々が幸福で豊かな生活を営むことができる社会」に貢献する人材の育成することを狙った教育内容を特色として掲げている。
スポーツ健康学部では 2 年次にコース選択をするように設定をし、より深度のある専門的教育を行っていく。その前提として、1 年次には基礎知識を身につけるために学士としての初等教育および専門的な教育の始まりとしての基礎的な学習によって、体育・スポーツ・健
康科学のあらましと学問領域のアウトラインを理解していくことを努める形をとった。2 年
次で選択するコースは、保健体育教員・体育指導者を目指す学生を想定した「身体教育学コース」、アスリート・競技の指導者を目指す学生を想定した「スポーツ科学コース」、地域・社会の中で健康運動の指導者を目指す学生を想定した「地域‐健康科学コース」の 3 コース-5-

として、それまでに学んだ内容を年次ごとに展開してそれぞれのフィールドで学びを深めていく。
また、学生自身が専門的な学びをより高度な実学へと変えるために、学内で行われるプロ
ジェクト教育、地域の小・中学校、医療機関、スポーツ関連企業へのインターンシップなど
によって実践的教育を進めていく。さらに、大学の所在地である大阪府大東市と提携し、総合型地域スポーツクラブ「NPO 法人いきいき大東スポーツクラブ」の運営に積極的に協力をしていく。

３．学部・学科等の名称及び学位の名称
スポーツ健康学部では、実践的指導力を有する保健体育科教員や各種スポーツインストラ
クターなどのスポーツ指導者となる人材の育成、また自らアスリートとして競技力を向上させることのできる人材の育成に加え、スポーツを通して地域社会との連携を担うことのできる、また地域再生の核となる人材の育成を行う。
そのため学部・学科名称を「スポーツ健康学部・スポーツ健康学科」とし、授与する学位の名称は「学士（体育学）」とする。また、学部・学科及び学位の英文名称は、以下のとお
りである。
学部名称：
「Faculty of Sport and Health Sciences」
学科名称：「Department of Sport and Health Sciences」
学位名称：「Bachelor of Sport and Health Science」

４．教育課程の編成の考え方及び特色(1) 教育課程の編成の基本方針
設置しようとする学部の前身は人間環境学部のスポーツ健康学科であり、これまでは人間と環境の中でのスポーツ及び健康について展開することを重視した教育課程であった。また、
スポーツ健康学科での教育課程では、「偉大なる平凡人たれ」を建学の精神として、基礎教
養に裏打ちされた人間形成に重点を置いた人材を育成するために、全学共通教育を実施し、それと同時に創造性開発に重点を置いた実学教育を旨として教育・研究を実践してきた。
スポーツ健康学部においてもこれらを踏襲し、PBL（問題解決型教育あるいはプロジェク
ト型教育）の推進、産官学連携の教育・研究の積極的な推進、更には、大学発ベンチャー活動等の教育への取り込み、地域に密着した地域・まちづくり研究と教育等、実学を重視した教育・研究を積極的に推進する。また、現場で活躍するスポーツ・健康科学の専門家を育成するべく、実践教育の中での更なる専門性を高めた教育課程を編成する。
具体的には，「総合教育科目」「専門教育科目」「実践教育科目」と大きく区分した。
「総合教育科目」は主に学士としての導入科目とし 1・2 年次開講科目で編成し、基礎教
養に裏打ちされた人間形成に重点を置いた人材を育成するために 7 つの領域を配置、スポーツ学部としての基礎教養 3 科目を必修とし選択科目を適宜配置した。国際化に応じた言語文化科目も配置している。
「専門教育科目」は中区分として「専門基礎科目」「専門応用共通科目」「専門応用コース
科目」「専門研究」に分け、さらに「専門基礎科目」は 1・2 年次を中心に配当し「スポーツ-6-科学基礎実習」と「スポーツ科学基礎科目」に、「専門応用共通科目」は「スポーツ科学応用実習」と「スポーツ応用科学」に、「専門応用コース科目」は、コース名「身体教育学コース」「スポーツ科学コース」「地域‐健康科学コース」の科目群に小区分し学年を追うごとに段階的に専門性が高くかつ広く応用させるための教育内容となるように設定した。中心となるべき科目を必修科目として、3・4 年次の履修にスムーズに移行可能なようにできるよう本カリキュラムの柱となるところは、この専門教育科目であり、「専門基礎科目」「専門応用共通科目」「専門応用コース科目」で学術的に深化しながら最終的に「専門研究」へと進んでいく形をとっている。
「実践教育科目」は「リテラシ科目」「学部科目」「キャリア科目」に分け、実学という側面から専門教育を学ぶためのサポート、また就職に関する科目で編成されている。
また、大阪産業大学は複数の学部を有することから、自由科目は他学部の専門教育科目を、卒業までに 30 単位まで履修することができ、そのうち 8 単位までを、専門教育科目の卒業要件単位として算入することができる。
(2) 科目区分の設定及び科目構成とその理由
建学の精神と産業教育に加えて、人間形成、創造性開発に重点を置いた人材育成を行う実学教育の根幹をなす教養教育を重視することにより、学部専門教育と継続した教育が形成されることで「将来のヒューマンな産業社会のニーズに応える人材の育成」につながるものである。スポーツ健康学部では、体育・スポーツ・健康の分野で必要とされる地域に根差した人材の育成をめざしてカリキュラム設定している。
「総合教育科目」は、いわゆる教養教育であり、学士としての基本的知識を身に付けることだけでなく、スポーツ・健康科学の隣接領域についても理解し、学生自身が将来的に主専
攻とリンクさせて考えて、新しい領域へと発展できる礎をつくることを狙うものである。たとえば「英語（Listening & Speaking）１・2」「日本国憲法」「体育学概論」「健康管理論」「身体の科学」等を置く。
「専門教育科目」の「専門基礎科目」はスポーツ・健康科学を修める上で基本となる科目であり、たとえば「スポーツ科学基礎実習」では「陸上 1」「器械運動 1」
「武道 1」「バレー
ボール 1」「サッカー1」「体つくり運動」「水泳」「バスケットボール 1」「ダンス 1」など、「スポーツ科学基礎科目」では「解剖・生理学」「スポーツ生理学」「スポーツバイオメカニ
クス 1」「スポーツ医学（内科系 1）」「スポーツ医学（外科系 1）」「スポーツ心理学」「スポーツ社会学」等を置く。
「専門応用共通科目」は、スポーツ・健康科学の基本的な科目から派生する応用的な領域の科目としており、「スポーツ科学応用実習」では「陸上 2」
「器械運
動 2」
「武道 2」「バレーボール 2」「サッカー2」「バスケットボール 2」「ダンス 2」「運動プ
ログラム実習（年代・障害別）」「トレーニング実習」「救急処置実習」等を、「スポーツ応用科学」には「トレーニングの科学」「運動指導の心理学」「リハビリテーション論」「健康と運動の生理学」「スポーツビジネス論」等を置く。
「専門応用コース科目」は、さらなる専門性を特徴とするコースに関連する科目であるとともにコース外からもその周辺に関連する科目を履修できるように設定し、たとえば身体教育学コースの「学校保健（小児保健、精神保健を含む）」、スポーツ科学コースの「スポーツ指導論」、地域‐ 健康科学コースの「健康-7-運動プログラム論」等を置いた。
「専門研究」では、実学をキーワードにし、フィールドから学び実践から学ぶことを最大の目的として、最終的に 4 年間の集大成としての卒業研究の遂行を支援する内容としている。具体的な科目は「実践研究 1・2・3・4」「卒業研究」を置いた。
「実践教育科目」の「リテラシ科目」は導入科目としての性質をもち「入門ゼミ 1・2」
「コンピュータ演習 1・2」を置いた。「学部科目」は、「専門教育科目」の「専門研究」のための土台を実学の名からつくることを目的としており「フィールド支援演習 1・2」
「フィール
ド活動演習 1・2」を置いた。キャリア科目は獲得しうるあるいは獲得した専門性を就職につなげるための科目として「スポーツキャリア演習」等を置いた。

５．教員組織の編成の考え方及び特色(1) 教員配置の基本的考え方
スポーツ健康学部における教員の配置は、前身であるスポーツ健康学科所属の教員によって構成されるが、オリンピック出場の経験を有する者をはじめ、国内外において優れた競技成績を有する者、スポーツ医学に精通している内科医及び整形医、また大学の体育会クラブの指導において優秀な実績を有する者等、これまでと同様に、講義、実技、実習、演習を担当するにふさわしい教育経験、教育研究業績及び実務経験を有する専任の教授、准教授、講師を配置している。
（2）中核となる科目や必修科目における教員配置「学部科目」である「専門基礎科目」「専門応用科目」、及び「専門実践演習科目」において中核となる科目や必修科目のほとんどを専任教員が担当するほか、1 セメスターにおける導入科目（入門ゼミ 1・2）から専任教員が主体となって担い、専任教員は修学アドバイザーとして学生の修学に責任を持つ配置としている。
(3) 教員組織の研究分野と研究体制
スポーツ健康学部には、「身体教育学コース」「スポーツ科学コース」「地域‐健康科学コース」の 3 つのコースを設け、専任教員はその専門分野に応じてそれぞれのコースに配置する。
各コースの中心的な研究分野は以下のとおりである。
① 身体教育学コース
発育発達（教授）、スポーツ生理学（教授）、体育科教育（教授）、体育科教育（准教授）、
ダンス・スポーツ心理学・体育科教育（講師）、以上 5 名② スポーツ科学コース
水中運動・スポーツ生理学（教授）、スポーツバイオメカニクス（教授）、柔道・スポーツ
心理学（准教授）、サッカー・スポーツ方法学（准教授）、陸上・スポーツバイオメカニクス（准教授）、バレー・スポーツ方法学（講師）、バスケットボール・スポーツ方法学（講師）、以上 7 名-8-

③ 地域‐健康科学コース
スポーツ医学（整形外科学）（教授）、スポーツ医学（内科学）（教授）、応用健康科学（教授）、発育発達・スポーツ生理学（准教授）、スポーツ社会学（准教授）、心理学（准教授）、
体操・スポーツ方法学（講師）、以上 7 名なお、各専任教員の教育・研究活動は、自らが所属するコース内に留まらず、他コースの教員とも連携して行われる。また、すべての専任教員は、産学官連携による講師派遣や共同研究、総合型地域スポーツクラブ「NPO 法人いきいき大東スポーツクラブ」の運営、本学の本拠地である大東市との包括連携協定等に協力し、地域活性化の核となる大学（学部）を目指す。
〔資料①②〕(4) 教員組織の年齢構成
専任教員の人数は、教授 8 名（博士 6 名、修士 2 名）、准教授 7 名（博士 2 名、修士 5 名）、
講師 4 名（修士 2 名、学士 2 名）の合計 19 名である。年齢構成は、60 歳代 2 名、50 歳代 7
名、40 歳代 7 名、30 歳代 3 名であり、完成年度には 60 歳代 3 名、50 歳代 10 名、40 歳代
2 名、30 歳代 2 名となる。
また、本学においては、学校法人大阪産業大学大阪産業大学職員就業規則 第 38 条〔資料③〕にて、教授は満 68 歳、准教授・講師・助手は満 65 歳をもって定年と定められていることから、完成年度までに教授 2 名が定年退職となるが、教育研究水準の維持及び継続性を踏
まえ、教員の専門分野、職位、年齢構成のバランスを十分に配慮し、平成 29 年 4 月に 2 名の教員を採用することが決まっている。
更に、完成年度までに上記准教授の内 3 名が教授に昇任予定であり、適切な学部運営の維持が特に問題なく可能である。

６. 教育方法、履修指導方法及び卒業要件(1) 授業の方法、学生数、配当年次の設定① 教育の方法
スポーツ健康学部の科目は、カリキュラム上では明確な区分をすることにより学生の学びに対するストラテジーを理解しやすくしているとともに、それぞれの科目区分間での相互作用により総合的な学習の効果を狙っている。
スポーツ健康学部では導入科目として 1 年次に入門ゼミ 1・2、コンピュータ演習 1・2、英語（Listening & Speaking）1・2、更に専門教育の導入として体育学概論、健康管理論、身体の科学を配置する。英語についてはプレイスメントテストを実施し能力に応じた授業を展開する。入門ゼミ 1・2 は概ね 10 名の学生に対し 1 名の教員が担当しながら導入教育を展開する。
実践力を高めるための科目としては、2 年次にフィールド支援演習 1・2、フィールド活動
演習 1・2、3 年次および 4 年次で実践研究 1・2・3・4 が配置され、実体験を通して理論を学び、学んだ理論を実際に役立てるという過程から情報収集し、分析することで課題を発見しそれを解決するために構想することを体験する。支える立場からと自らが実践する立場から学ぶスパイラルな循環型の教育活動を基本に、理論を実際の経験に活かす教育と研究を行-9-う。リテラシ能力を向上させ、更に 3 年次から体系的な研究手法をゼミナール形式で行う実践研究で蓄積していく。その結果、成果としてまとめることで単位を認定することができる。
更に、積み重ねられる研究が深い洞察と、客観的かつ明確な分析のもとですすめられ論文としてまとめられた場合において卒業論文の単位を認定できる。
実技科目の配当人数は、30 名を基本とし、適宜実習助手を配置し教育効果の確保と同時に安全面にこれまでとおり配慮する。
② コース設定
ア．身体教育学コース
本コースでは、中学校・高等学校における保健体育科教員、公務員、スポーツ指導者としての実践的指導力を身に付けるために、スポーツの理論と実践を幅広く学ぶ。また、指導場
面における課題解決能力を高めるため、フィールドでの直接体験を重視し、経験の中から理論を導き出す学習過程を工夫する。スポーツに関わる人々を支援することを通じて健全で健康的な社会つくりに貢献することを目指す。
イ．スポーツ科学コース
本コースでは、卒業後、アスリートまたはスポーツ指導者として活躍することを目標とす
るため、高度かつ専門的なスポーツ技能や知識及び指導法の修得を目指す。すなわち、様々なスポーツ種目の実技を通じて優れた身体操作感覚を養うとともに、それらを裏付けるスポーツ科学についての専門的かつ高度な知識を修得する。したがって、教育方法に関しては、
競技スポーツ現場や学校体育現場の実態を想定した実技力及び指導実践力の養成を目指し、その履修指導方法については、優れた競技キャリアや研究指導実績を有した教員によるチーム指導によって学生の様々の状況に対応し、きめ細やかな履修指導体制を構築する。
ウ．地域‐健康科学コース
本コースでは“スポーツや運動による健康づくりを基盤とした“まちづくり”に寄与できる人材”を養成できるカリキュラムを構築している。まずは「専門基礎科目」として、医学（内科系・外科系）、生理学、栄養学、社会学、及び心理学の基礎を学ぶ。次に「専門応用基礎科目」として、年代別や障がい別による運動指導やリハビリテーション、更にはアダプテ
ッドスポーツに関する知識や指導方法を身につける。また指導方法だけでなく、指導には欠
かせない指導対象の心理や発育発達、トレーニング論、更にはマネジメントに関連する科目を広く習得する。そして「専門応用科目」では、実際に地域において実践するために必要とする、より高度な専門知識と実践力を身につける演習科目を多く開講する。最終段階となる
専門研究においては、フィールド支援演習や実践研究（卒業研究）を通して、学生自身がこれまで学び、実践してきた集大成として、地域社会における運動や健康に関する問題を解決すべき課題に取り組むことにより、上述した人材になるべく機会を設ける。
(2) 卒業要件
総合教育科目から必修、選択を合わせ 20 単位以上（教養教育科目から 6 単位以上、言語文化科目から 4 単位以上）、専門教育科目から必修、選択をあわせ 66 単位以上（専門基礎科目- 10 -

から 28 単位以上、専門応用共通科目から 14 単位以上、専門応用コース科目から 20 単位以上、専門研究から 4 単位以上）、実践教育科目からは必修、選択をあわせ 4 単位以上を含む 124 単
位が卒業要件単位である。
(3) 履修モデル① 身体教育学コース履修モデル＜保健体育科教員を目指す学生の場合＞
1年次
日本国憲法
身体の科学
教育心理学
体育学概論
教職入門
英語(Listening&Speaking)１
英語(Listening&Speaking)２

総
合
教
育
科
目

専
門
基
礎
科
目

3年次

海浜実習 キャンプ実習 スキー実習
スポーツバイオメカニクス1
スポーツ栄養学
運動学（運動方法含む）
スポーツ医学（内科系1）
スポーツ医学（外科系1）
スポーツ心理学スポーツ社会学

公衆衛生学

スポーツケア概論

武道2 陸上2 器械運動2
ダンス2 バレーボール2 サッカー2
バスケットボール2
トレーニングの科学
運動指導の心理学
健康と運動の生理学
アダプテッドスポーツ論

救急処置実習スポーツ・健康科学の統計解析
スポーツマネジメント論
スポーツ支援指導演習

保健体育科教育法Ⅰ
保健体育科教育法Ⅱ
健康評価実習保健体育科教育法Ⅲ
保健体育教養演習
保健体育科教育法Ⅳ
競技力向上の科学
学校保健（小児保健、精神保健を含む）
スポーツ医学（内科系2）
生涯スポーツ論
総合体育指導演習（ネット型スポーツ）
スポーツ指導論
スポーツ医学（外科系2）
地域スポーツ論（スポーツ法規・スポーツ行
政含む）

ー

専
門
応
用
コ
ス
科
目

実践研究１
実践研究２

専
門
研
究
実
践
教
育
科
目

4年次

陸上1 器械運動1 武道1
バレーボール1 サッカー1
体つくり運動 水泳
バスケットボール1 ダンス1
解剖・生理学
スポーツ生理学

専
門
応
用
共
通
科
目

専
門
教
育
科
目

2年次
生涯学習論
発育発達と老化
人権教育
ビジネス英語１

入門ゼミ１
入門ゼミ２
コンピュータ演習１
コンピュータ演習２

フィールド支援演習１
フィールド支援演習２
キャリアデザイン１
キャリアデザイン２

スポーツキャリア演習- 11 -

実践研究３
実践研究４
卒業論文

② スポーツ科学コース履修モデル＜アスリートとして活躍後に指導者を目指す学生の場合＞
1年次
健康管理論
身体の科学
体育学概論
スポーツの歴史
英語(Listening&Speaking)1
英語(Listening&Speaking)2

総
合
教
育
科
目

専
門
基
礎
科
目

エアロビクス1 キャンプ実習
スポーツバイオメカニクス1
スポーツ栄養学
運動学（運動方法含む）
スポーツ医学（内科系1）
スポーツ医学（外科系1）
スポーツ心理学スポーツ社会学

公衆衛生学

スポーツケア概論

エアロビクス2
バレーボール2 サッカー2
バスケットボール2
運動プログラム実習（年代・障害別）
トレーニング実習
トレーニングの科学
運動指導の心理学
リハビリテーション論
健康と運動の生理学
アダプテッドスポーツ論

救急処置実習スポーツ・健康科学の統計解析
スポーツマネジメント論
スポーツ支援指導演習
スポーツビジネス論

スポーツ文化論

スポーツケア各論
スポーツバイオメカニクス２
スポーツ科学実験演習
健康評価実習コンディショニング論
スポーツ指導論
テーピング実習
健康運動プログラム論
スポーツ医学（外科系2）

競技力向上の科学
スポーツ医学（内科系2）
生涯スポーツ論

実践研究１
実践研究２

実践研究３
実践研究４

ー

専
門
応
用
コ
ス
科
目
専
門
研
究
実
践
教
育
科
目

4年次

陸上1 器械運動1 武道1
バレーボール1 サッカー1
体つくり運動 水泳
バスケットボール1 ダンス1
解剖・生理学 スポーツ生理学
コーチングの基礎

専
門
応
用
共
通
科
目

専
門
教
育
科
目

3年次

2年次
医学一般
生涯学習論
健康と栄養
発育発達と老化
ビジネス英語１
ビジネス英語２

入門ゼミ１
入門ゼミ２
コンピュータ演習１
コンピュータ演習２

フィールド活動演習１
フィールド活動演習２
キャリアデザイン１
キャリアデザイン２

スポーツキャリア演習- 12 -

③ 地域‐健康科学コース履修モデル＜地域に根差した健康運動指導者を目指す学生の場合＞
1年次
健康管理論
身体の科学
体育学概論
英語(Listening&Speaking)２
英語(Listening&Speaking)１

総
合
教
育
科
目

専
門
基
礎
科
目

陸上1 器械運動1 武道1
バレーボール1 サッカー1
体つくり運動 水泳
バスケットボール1 ダンス1
解剖・生理学 スポーツ生理学

スポーツケア概論
専
門
応
用
共
通
科
目

専
門
教
育
科
目

公衆衛生学
環境衛生学

健康評価実習スポーツケア各論

健康運動プログラム論
スポーツ医学（外科系2）
地域保健演習地域スポーツ論（スポーツ法規・スポーツ
行政含む）
健康運動実践指導演習
スポーツ指導論

スポーツ医学（内科系2）
生涯スポーツ論

実践研究１
実践研究２

実践研究３
実践研究４

専
門
研
究

入門ゼミ１
入門ゼミ２
コンピュータ演習１
コンピュータ演習２

4年次

救急処置実習スポーツ・健康科学の統計解析
スポーツマネジメント論
スポーツ支援指導演習
スポーツビジネス論

ス
科
目

実
践
教
育
科
目

3年次

器械運動2 ダンス2 エアロビクス2
バレーボール2 サッカー2
バスケットボール2
運動プログラム実習（年代・障害別）
トレーニング実習
トレーニングの科学
運動指導の心理学
リハビリテーション論
健康と運動の生理学
アダプテッドスポーツ論
野外教育論

ー

専
門
応
用
コ

2年次
医学一般
健康と栄養
発育発達と老化
レクリエーション概論
ビジネス英語１
ビジネス英語２
エアロビクス1 キャンプ実習 スキー実習
スポーツバイオメカニクス1
スポーツ栄養学
運動学（運動方法含む）
スポーツ医学（内科系1）
スポーツ医学（外科系1）
スポーツ心理学スポーツ社会学

フィールド活動演習１
フィールド支援演習２
キャリアデザイン１
キャリアデザイン２

スポーツキャリア演習(4) 履修科目の登録上限
履修登録の年間登録 CAP 制を採用し上限（48 単位）を設けることで、過度な履修による勉学の障害が起こらないよう配慮している。
1・2 年次の履修指導は担任制をとることで対応しており、3・4 年次は実践研究担当者が、履修指導、就職指導に当たる。
なお、3 年次終了時に合計 90 単位修得以上で、必修科目である実践研究 3・4 が履修可能となる。

７. 施設、設備等の整備計画(1) 校地、運動場の整備計画
本学が現有する校地面積は、併設の短期大学部との共用部分を含めて、約 78,130 ㎡であり、大学設置基準に定める面積を十分満たしており、スポーツ健康学部の設置に際して特段、整備の必要はない。
また、運動場用地として約 21,900 ㎡を有し、正規課程の授業や課外活動に必要なグランド、テニスコートなど運動施設も整えている。運動施設は、中央キャンパス内の総合体育館、
東キャンパス内にある第一グランド、南キャンパスにあるアリーナの他、大学が運行しているバスによる移動にて生駒キャンパスにあるグランドへ場所を移して授業が行われる場合も- 13 -

ある。
なお、生駒キャンパスへの移動は、所要時間は片道 10 分程度であり、大学が運行しているバスによって安心・安全に移動することが可能である。
そのほか、学生の休息等に必要なスペースとして、食堂、コミュニケーションラウンジ、
ランゲージカフェ、談話室等、キャンパス内において十分に確保されており、環境整備にも配慮している。
（2）校舎等施設の整備計画
本学の研究室、教室及び演習室については、現状不足なく整備されており、校舎面積は、併設の短期大学部との共用部分を含めて、約 109,500 ㎡であり、大学設置基準に定める面積を十分に満たしている。
また、スポーツ健康学部開設に伴い、スポーツ版 e-learning システムやレクチャールーム
の整備等を予定している他、今後、大学キャンパス整備において、新たなアリーナ棟、グランド整備等を予定している。
（3）図書等の資料及び図書館の整備計画
本学の図書館は、地下 1 階付 4 階建で蔵書冊数約 53 万冊、閲覧席数 985 席であり、中央キャンパスに位置し、学問の中心として利用されており、スポーツ健康学部における教育研
究分野に関する図書や学術雑誌についても十分に整備されている。
また、ScienceDirect、JSTOR、EBSCO host、JapanKnowledge lib、日経テレコンなどのデータベースを導入し、図書館内の端末だけでなく、学内の事務室、演習室及び研究室にあるすべてのインターネット端末から利用可能としている。
本学の図書館システムについては、ID 認証方式により個人利用機能（マイライブラリ）を運用しており、学外からでも、図書購入や貸し出し期間の延長、他機関への複写や賃借の申し込みなど豊富な機能を利用できる。
この他、図書館ではグループや個人で学習できるスペースを有し、自由に利用できるパソ
コンも数台設置している。また、研究に必要な学術雑誌からファッション、スポーツに関す
る雑誌に至るまで幅広く備えており、多様な学生に配慮した環境を整えている。昨今は、就職に関する情報を求める声も多いことから、就職活動や各種資格取得対策に活用できる資料も整えている。
更に平成 28 年 4 月より、学生の教育環境の一層の充実を図るべく、ラーニング・コモンズ
スペースを設けた。合わせて学生と教職員が交流するカフェスペースなども設け、キャンパ
スのアメニティの向上に資する機能を備え付けることとなった。また、これらの図書館機能を知ってもらうため、4 月には入学生を対象とした「図書館ツアー」も開催しており、図書館の有効利用を促している。
今後は、学習・教育・研究支援の機能のより一層の充実を図り、学生のニーズなどを調査しながら、図書館サービスの更なる充実を図っていく。

- 14 -

８. 入学者選抜の概要(1) アドミッションポリシー
スポーツ健康学部では、人間とその環境に深い関心を持ち、スポーツを通じて人の幸せに寄与することを希望する学生や、スポーツ健康の専門知識および技術を身に着けて社会に貢献したいと志す学生を求めています。
(2) 選抜方法
入学者選抜は、全学教授会において承認を得た「入学試験委員会」の基本方針・実施計画に基づき、大学教育を受けるにふさわしい能力・資質・適性等を多面的に判定し、公正かつ妥当な方法で実施する。
スポーツ健康学部では、入学者選抜の多様化を図るため、次の選抜方法を実施し、スポー
ツ健康学部で学ぶにふさわしい多様な学生を選抜できるように計画する。
また、本学部では、3 年次編入学定員を設定していることから、編入学入試を実施し学生の受入れも行う。
① 一般入学試験○ 筆記試験、実技の成績により選抜 ＜※試験日程によって異なる＞② 大学入試センター試験利用入学試験○ 大学入試センター試験の指定科目の成績により選抜③ 推薦入学試験（公募推薦、スポーツ推薦、指定校推薦、特別推薦 等）○ 調査書、教科の素養、実技、小論文、面接 等 ＜※試験制度によって異なる＞④ AO 入学試験○ 調査書、実技、面接 等 ＜※試験制度によって異なる＞⑤ 留学生入学試験○ 日本語の読解・作文、面接、実技⑥ 特色入学試験（資格推薦、社会人、帰国生徒 等）○ 調査書、小論文、面接 等 ＜※試験制度によって異なる＞⑦ 編入学試験（3 年次）○ 面接 等(3) 選抜体制
入学試験の選抜体制が適正かつ公正に運営されるように、次のような内容で行っている。
①

入学者選抜方法に関しては、大阪産業大学入学試験実施規程に基づき、学長、入試センタ

ー長、各学部長、各学部より選出された教員などを中心に構成する「入学試験委員会」を設置して全学的に検討し審議している。各学部・学科が求める学生像、育成したい人材を設定し、入学後に必要な学力や能力などを把握できるような入学試験を検討し審議している。併せて、入学試験日程、入学試験ごとの募集定員を検討し審議している。なお、入学試験ごとの募集定員については、推薦入試における募集定員が 50%未満になる様に設定している。

- 15 -

② 入学試験判定方法に関しては、入試センターで過去の手続率、最低点、競争倍率などの資料を作成した上で、学長が合格基準点・合格者数の原案（学長原案）を各学部・学科に提示する。これに基づき、各学部・学科は合格基準点・合格者数を検証した上で、学科原案を作成する。その後、学長、副学長、入試センター長、各学部長などで構成する「入学試験判定会議」で公正かつ適切に審議を行い、最終の合否を判定する。
③

入学試験問題作成に関しては、出題採点委員長、出題採点副委員長、各科目の出題および採点委員で構成される学長直轄の独立した「出題採点委員会」を設置して、出題および採点の整合性を確保している。また、入学試験の科目別に、「科目出題採点委員会」を設置し、それぞれの出題とその内容を調整し、入試問題の作成および校正、採点などを行っている。
④ 入学試験実施に関しては、入学試験委員会の委員で構成する「入学試験実務委員会」の実務委員長および実務副委員長が中心となって、構成員全員の協同体制のもと、遺漏のないよ
うに慎重かつ円滑に入学試験を実施している。また、入学試験当日は入学試験本部を設置し、不測の事態に対応できるように努めている。

９．取得可能な資格
スポーツ健康学部では学生の職業的興味・関心に応えるため、本学部の教育課程を履修することで、以下の資格取得が可能になるよう体制を整備している。
① 教育職員免許状（国家資格）
下表の資格取得要件を満たすために修得すべき科目の単位は、卒業要件単位に含まれる科
目のほか、教職関連科目の履修が必要である。しかし、教育職員免許状取得は卒業の必須要件ではない。
区

分

資格の種類

教科等

備 考

中学校教諭一種免許状

保健体育

左記の内から 1 つ又は 2 の資格を組

高等学校教諭一種免許状

保健体育

み合わせて卒業時に取得可能

中等教育② 社会福祉主事任用資格（国家資格）
下表の資格取得要件を満たすためには、特定科目の修得及び卒業が要件である。
資格の種類
社会福祉主事任用資格

取得要件等
特定科目の修得を要する。

備 考
卒業時に資格取得可能③ その他の取得可能な資格（民間資格）
上記免許状の他、下表の資格が取得可能である。
資格の種類
健康運動実践指導者
健康運動指導士

取得要件等

備 考

認定要件及び所定科目単位の修得を要する。
特定科目の修得を要する。
- 16 -

卒業時に資格取得可能

１０．実習の具体的計画
スポーツ健康学部スポーツ健康学科において、中学校教諭一種免許状（保健体育）及び高等学校教諭一種免許状（保健体育）を取得するために、教育実習は以下の計画で行われる。
(1) 実習先の確保の状況
基本的には各学生が自分で教育実習の受け入れ校を探してお願いしてくるが、何らかの事
情でそれができない学生については、本学園内併設の 2 高等学校、2 中学校（大阪産業大学
附属中学校・高等学校、大阪桐蔭中学校・高等学校）に本学から受入れを要請する。
〔資料
④〕
実習校
学校名

大阪産業大学附属中学校（大阪市城東区古市 1-20-26）

教員数

12 人（内訳）教諭 4 人、常勤講師 5 人、客員講師 3 人

学校名

大阪桐蔭中学校（大東市中垣内３－１－１）

教員数40 人（内訳）教諭 19 人、常勤講師 11 人、客員教諭 1 人、客員講師 8 人、養護教諭 1 人

学校名大阪産業大学附属高等学校（大阪市城東区古市 1-20-26）

教員数

84 人（内訳）教諭 61 人、常勤講師 8 人、客員講師 15 人

学校名

大阪桐蔭高等学校（大東市中垣内３－１－１）

教員数119 人（内訳）教諭 62 人、常勤講師 17 人、客員教諭 6 人、客員講師 33 人、養護教諭 1 人

学級数：6

生徒数：114 人

学級数：19

生徒数：786 人

学級数：48

生徒数：1,972 人

学級数：44

生徒数：2,333 人（平成 28 年 4 月 1 日現在）

(2) 実習先との契約内容
学生を受入れる実習先との契約については、承諾書を得た後、必要に応じて実習開始前までに実習に関する各書類の取り交わしを行う。特に実習生には、実習期間中に知り得た業務
上の秘密、個人情報の取扱いについての守秘義務指導を徹底している。
(3) 実習水準の確保の方策
本学では、4 年次に実習校での教育実習に行くためには、学生は 3 年次前期から 4 年次 5月まで 1 年以上にわたって、教育実習のための準備･練習のための科目である「教育実習Ⅰ」を受講していなければならない。この「教育実習Ⅰ」は本学の教職課程の専任教員が担当し各クラスの学生数も 30 名以内で、実習校での教育実習に臨むための教職教養の基礎知識や指導案の書き方について指導し、すべての学生に模擬授業も行なわせて授業実践力の強化も図る授業である。この「教育実習Ⅰ」を受講するためには、前年度（2 年次）終了時点において、総修得単位数（卒業要件外の教職科目も含む）が原則として 90 単位以上でなければならない、という条件を設けている。
そして更に、実習校における現場実習である「教育実習Ⅱa」（4 単位）または「教育実習Ⅱb」（2 単位）を履修するためには、「教育実習Ⅰ」を履修している者で、4 年次以上の卒業見込み者であり、かつ、卒業時に教員免許取得の見込みがあることが必要である、という制- 17 -

限条件を設けている。
また、実習予定の学生の水準を確保するために、「教育実習実施規程」において、「学生生
活や修学上の態度について、教職員よりしばしば注意・指導を受けているにもかかわらず、改善が見られない者」「教育実習事前指導等における模擬授業の結果、実習教科について十分な教授力がないと判断された者」「その他、教員としての資質に欠けると判断しうる者」
は、教職課程委員会の議を経て、教育実習の実施を認めないことがある、としている。
(4) 実習先との連携体制
本学では、すでに二十数年前から、原則としてすべての実習生の実習校を本学専任教員が訪問指導することにしてきている。学生の実習校には教職課程教室の「教職に関する科目」の専任教員が訪問指導を行なうのを原則としている。実習校への訪問にあたっては、事前に教職課程教室の教員が打合せ会議を開催し、訪問指導の手順（校長先生への挨拶、授業参観、学生本人と指導教諭を交えての三者面談等）や不安のある学生についての情報交換等を行なって、実習校訪問に備える。実習校への訪問予定については基本的には実習生を通して実習
校側に伝えてもらうが、必要に応じて、直接に本学教員から実習校に連絡をする場合もある。
そして、実習校側からは、必要に応じて学生を通して本学教員に、ないしは直接に本学の教務課に連絡をしてもらう体制をとっている。
なお、教育実習で生じた諸問題や全体的な結果については、全学の教職課程委員会で報告し、更に各教授会でも教職課程委員会委員から報告してもらうことによって、全学的な情報の共有を図っている。
(5) 実習前の準備状況（感染予防対策・保険等の加入状況）
本学ではすべての学生を対象に毎年度、定期健康診断を実施しているが、とりわけ、教育
実習や介護等体験に行く予定の学生には必ず健康診断を受けるように指導している。また、麻疹に対する免疫の問題については、各実習校からの要望を事前に聴取し、必要な場際には、学生に直ちに連絡して医師のところで受診するように、伝えている。なお、実習中に事故が発生することを考慮し、すべての学生に学生傷害保険に加入させている。
(6) 事前・事後における指導計画
教育実習事前（及び事後）指導は、次の計画の通り行われる。
① 時期及び時間数＜3 年次において＞3 年次 4 月～1 月（60 時間）＜4 年次において＞4 年次 4 月～5 月中旬（12 時間）、6 月下旬（4 時間）及び 11 月上旬（2 時間）② 内容（具体的な指導項目）＜3 年次において＞・3 年次前期より 4 年次 5 月中旬ごろまで継続的に毎週、「教育実習Ⅰ」の授業で、教育実習生としての基本的な心得の確認、基本的な教育法規の説明、教育時事の諸テーマについ- 18 -

ての討論、学習指導計画案作成指導等を行い、更に、各学生に模擬授業を行なわせてそのつど批評会も行なう。
・4 月･･･教育実習希望者に対して教育実習の心得についてオリエンテーション（予備登録ガイダンス）を行う。その際、教育実習予備登録書を配布する。
・6 月下旬･･･教育実習反省会に「教育実習Ⅰ」を履修中の 3 年生も必ず参加することにしており、3 年生も 4 年生の実習報告に耳を傾け、教育実習を身近に感じるようになる。
・12 月･･･教育実習希望者に対して説明会（本登録ガイダンス）を行う。そこにおいて、教育実習生カードを学生に配布し、記入させる。
その後、教育実習依頼校に依頼文書を交付するが、実習校がうまく決まっていない学生については、個別相談も行なう。
＜4 年次において＞・4 月～5 月中旬･･･3 年次からの「教育実習Ⅰ」の授業を教育実習が始まる時期の直前まで継続。
・5 月上旬･･･教育実習の直前指導としてのオリエンテーションを行う。教育実習日誌の使い方や本学教員の実習校訪問指導の手順等について説明する。
・教育実習終了後･･･学生は教育実習終了報告書を本学教務課に提出。
・6 月下旬･･･教育実習反省会（各教育実習生の報告、それに対する教員からの批評、及び、本学出身の中学校または高等学校の現職教員による講演を含む。
）
また教育実習反省会後も、必要に応じて、教職課程教室教員は学生を個別指導する。
・なお、教育実習反省会は、必要に応じて、11 月ごろにも開催する。
(7) 教員及び助手の配置並びに巡回指導計画
本学では、原則として、専任教員がすべての教育実習生一人ひとりと面談し、相談や指導に当たることとし、実習期間中に訪問指導（巡回指導）を行なっている。
実習校では、実習生の授業を参観し、授業後に実習生と指導教諭を交えた三者面談を行なって授業への批評や実習全般での状況について、本人や指導教諭と意見を交換しアドバイスを行なうこととしている。また、教育実習が始まる前の 4 月下旬ごろに、毎年、訪問指導を行なう教職課程教室専任教員が集まって打合せと留意事項確認のためのミーティングを行なっている。
実習校への訪問指導の日程については、とりあえず本学教員のあいだで予定を組むが、各実習生を通じて実習校に伝えてもらい、実習校の側の都合が悪い場合には修正・変更を行なうこととしている。
(8) 実習施設における指導者の配置計画
本学の側からの訪問指導（巡回指導）は原則としてその学生が 3 年次より履修している「教育実習Ⅰ」のクラスを担当する教職課程教員が行なう。実習校の側の教育実習担当指導教諭
は、各実習校の事情もあるので一概に強制することはできないが、できるだけ学生一人につき一人（またはそれ以上）の実習担当教員がついてもらうことが望ましい。

- 19 -

(9) 成績評価体制及び単位認定方法
教職課程教室教員 4 名が集まって学年末に会議を開き、実習校からの「教育実習成績報告書」（様式を添付）、訪問担当本学教員からの「教育実習訪問報告カード」（様式を添付）、教育実習反省会の出欠、等に基づき、評価シート（様式を添付）を作成し、総合的に成績（S、A、B、C、D）を評価する。

１１．企業実習や海外語学研修等の学外実習を実施する場合の具体的計画
スポーツキャリア演習（インターンシップ実習）(1) 実習先の確保の状況
スポーツ健康学部では、教育課程の編成（4-（1））にも示すとおり、PBL の推進、産官学連携の教育・研究の積極的な推進、更には、大学発ベンチャー活動等の教育への取り込み、地域に密着した地域・まちづくり研究と教育等、実学を重視した教育・研究を積極的に推進している。スポーツ健康学部では、所属学生の実学実践力の向上と円滑な社会生活の実現のため、キャリア委員を中心に企業や関係先機関との連携により就業体験の機会を提供している。以下に本学部の関係する企業及び教育機関の実習先を示す。
スポーツキャリア演習
（担当

田邉

智）

実習機関名

所在地

受入可能
人 数

医仁会武田総合病院〒601-1495 京都市伏見区石田森南町28-1

1

スタジオカフェ

〒590-0024

大阪府堺市堺区向陵中町4-3-10

1（社）Oval Heart〒104−0052 東京都中央区月島3 丁目8 番8 号

2

加古川東市民病院〒675-0115 兵庫県加古川市 平岡町一色797-295

1

関西医科病院滝井病院〒570-0074 大阪府守口市文園町１０−１５

1

ダイナミックスポーツ〒542-0086 大阪市中央区心斎橋1−10−28

2

YMCA

〒543-0054 大阪市天王寺区南河堀町9−52 2Ｆ

1

グンゼスポーツ〒662-0943 兵庫県西宮市建石町1−61

長居障がい者スポーツセンター〒546-0034 大阪市東住吉区長居公園1−32

1

大阪市立咲くやこの花中学校〒554-0012 大阪市此花区西九条六丁目1番44号

1

兵庫県朝来市立梁瀬中学校〒669-5152 兵庫県朝来市山東町楽音寺159

1

堺市立平井中学校〒599-8251 大阪府堺市中区平井346番地

1

松陰中学校・高等学校〒657-0805 兵庫県神戸市灘区青谷町3−4−47

1

兵庫県立豊岡高等学校〒668-0042 兵庫県豊岡市京町12番91号

1

志摩市立文岡中学校〒517-0501 三重県志摩市阿児町鵜方3347−2

1

東大阪市立日新高等学校〒579-8003 東大阪市日下町七丁目9番11号

1

松江市立第一中学校〒690-0875 島根県松江市外中原町46番地

1

奈良県立榛生昇陽高等学校〒633-0241 奈良県宇陀市榛原下井足210番地

1

兵庫県立播磨南高等学校〒675-0163 兵庫県加古郡播磨町古宮167−1

1

奈良市立都南中学校〒630-8443 奈良市南永井町98−1

1

府中町立府中緑ヶ丘中学校〒735-0024 広島県安芸郡府中町緑ケ丘3番18号

1

ドルフィン

(2) 実習先との連携体制
スポーツ健康学部では、主担当教員 1 名及び副担当教員 2 名、また、学部付助手による 5名体制でスポーツキャリア演習でのインターンシップ先（企業や教育関係等）担当者と綿密- 20 -

な連携体制の構築を図る。この連携により、実習中における学生の受講状況等詳細に把握することが可能である。また、改善を要する事案の発生時においては、担当学生の生活指導等を担う修学 AD やゼミ教員にも報告され、それら複数の教員によって学生指導を展開する。
(3) 成績評価体制及び単位認定方法
スポーツキャリア演習における成績評価体制は、3 名の教員（大学キャリア委員・学部内担
当教員 2 名）によって一貫して指導を実施している。その評価は、①事前・事後指導、②実習
日誌、③実習評価報告書（実習先）、④事後報告書（レポート）によって学生の目標到達度や理解度をチェックし評価を行っている。単位認定方法については、下記の項目とのその評価比率で算出し、60 点（C 評価）以上を合格とし認定している。
① 実習に臨む態度・意欲・探究心（事前・事後指導）② 評価報告書（実習先）③ 事故報告書（レポート）

１２.

編入学定員を設定する場合の具体的計画(1) 既修得単位の認定方法
編入学は 3 年次編入とし，以下の要件を満たす者で編入学試験に合格しなければならない。
・短期大学卒業者もしくは卒業見込み者
・編入時点で大学に 2 年以上在籍していた者
スポーツ健康学部では，主に体育・スポーツ科学系短期大学からの入学者を想定しているが，体育系以外の学校出身者でも可能とする。
編入学者のコースは、「スポーツ科学コース」及び「地域‐ 健康科学コース」の 2 コース
からの選択とする。また、教員免許取得希望者を含む前校での単位習得状況から 2 年間で卒業できない場合がある。
前校での既修得単位の読み替えについては、総合教育科目から 20 単位以内、専門教育科目
40 単位以内、実践教育科目から単位 6 以内として合計 60 単位を超えない範囲で本学部における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
体育系短期大学卒業後の学生が入学したときの履修モデル＜総合教育科目から 12 単位、専門教育科目から 33 単位、実践教育科目から 6 単位合計 51
単位を読み替えたとした場合＞

読み替え可能な既修得単位

読み替えの条件（合計で 60 単位未満）
総合教育科目

20 単位以内

専門教育科目

40 単位以内

実践教育科目

6 単位以内全ての科目を対象として，読み替えの是非を諮る。
「専門研究」以外の科目を対象として読み替えの是
非を諮る。
全ての科目を対象として，読み替えの是非を諮る。

- 21 -

(2) 履修指導方法＜スポーツ科学コースを選択、スポーツ指導者を目指す学生の場合＞
1年次 2年次
総
合
教
育
科
目
専
門
基
礎
科
目

専
門
応
用
共
通
科
目

専
門
教
育
科
目

ー

専
門
応
用
コ

3年次
健康管理論＜1年次開講＞
身体の科学＜1年次開講＞
医学一般＜2年次開講＞
生涯学習論＜2年次開講＞
健康と栄養＜2年次開講＞

4年次

公衆衛生学
運動学（運動方法含む）＜2年次開講＞

救急処置実習スポーツ・健康科学の統計解析
スポーツ支援指導演習
スポーツケア概論＜1年次開講＞
エアロビクス2＜2年次開講＞
バレーボール2＜2年次開講＞
サッカー2＜2年次開講＞
バスケットボール2＜2年次開講＞

スポーツビジネス論＜3年次開講＞
スポーツマネジメント論＜3年次開講＞
運動指導の心理学＜2年次開講＞
リハビリテーション論＜2年次開講＞
健康と運動の生理学＜2年次開講＞

テーピング実習
健康運動プログラム論
スポーツ医学（外科系2）
スポーツ科学実験演習＜2年次開講＞
健康評価実習＜2年次開講＞

競技力向上の科学
スポーツ医学（内科系2）
生涯スポーツ論
スポーツケア各論＜2年次開講＞
スポーツバイオメカニクス２＜2年次開講＞
コンディショニング論＜3年次開講＞
スポーツ指導論＜3年次開講＞

実践研究１
実践研究２

実践研究３
実践研究４

ス
科
目
専
門
研
究
実
践
教
育
科
目

スポーツキャリア演習
フィールド活動演習１＜2年次開講＞
フィールド活動演習２＜2年次開講＞(3) 教育上の配慮等
編入学者には、前期及び後期のガイダンス時に、授業やキャンパスライフに早い時期から適応できるよう、修学上の指導を徹底するとともに、教務課、学生生活課、及びキャリアセンターなどでの窓口指導とあわせて、オフィスアワーなどを活用して、学生からの修学及び学生生活上の様々な質問や相談に応じていく。

１３．管理運営(1) 教授会の役割等
各学部（教養部含む）ならびに短期大学部に教授会、また、大学院には研究科委員会が置かれ、原則としてそれぞれ月 1 回開催されている。構成は、教授から助手までの全専任教員からなり、審議事項は、大阪産業大学教授会規程において次のように定められている。
第３条 教授会は、教育研究に関する次の事項を審議する。
(1) 学部長等（以下「学部長等」という。
）および協議会協議員ならびに各種委員会委員の- 22 -

選出に関する事項(2) 各学部等（以下「学部等」という。
）に関する諸規程の制定および改廃に関する事項(3) 学科、専攻等の設置、廃止および変更に関する事項(4) 学生の成績評価に関する事項(5) 学生の厚生、補導に関する事項(6) 学生の賞罰に関する事項(7) 教育および研究に関する事項(8) 学部等の事業計画および予算申請に関する事項(9) 学科目の種類および編成に関する事項(10) 学生の入学、退学、休学、復学、転部および卒業その他学生の身分に関する事項(11) 学位の授与に関する事項(12) 教育職員の人事に関する事項(13) 学長より諮問された事項(14) その他、学部等の運営上重要な事項(2) 教授会以外の管理運営機関の役割等
学長のもとに、大学協議会が設けられている。その構成は学長、副学長、各学部長、教務部
長、学生部長、入試センター長、綜合図書館長、教育研究推進センター長、キャリアセンター
長、情報科学センター所長及び教育支援センター長、事務部長ならびに各学部から選出された教授３名である。これは、各学部共通の事項や全学的な重要事項を審議、調整する機関であり、原則として月１回開催されている。審議事項は大阪産業大学協議会規程において、次のように定められている。
（審議事項）
第４条 協議会は、教育研究に関する次の事項を審議する。
(1) 学則および学内諸規程の制定、改廃に関する事項(2) 学部、学科の設置、廃止および変更に関する事項(3) 主要な施設の設置、廃止および変更に関する事項(4) 教育職員の人事に関する各学部共通の事項(5) 教学に関する各学部共通の事項(6) 学生の厚生補導および賞罰に関する事項(7) 予算の編成執行の基本方針に関する事項(8) 議長から審議要請された事項(9) その他、本学の運営上重要な事項

１４．自己点検・評価
自己点検・評価の体制を確固としたものにすべく、平成 6 年度より 20 の「自己点検・評価委員会」を設置している。「自己点検・評価全学委員会」「自己点検・評価基本事項委員会」及び 18の「自己点検・評価個別委員会」がある。
「全学委員会」の委員長は学長が担当し、基本事項委員- 23 -

会及び個別委員会を統括するとともに自己点検・評価体制の検討、自己点検・評価項目の設定、自己点検・評価の結果の集約、報告書の作成、及び協議会への提出を担当している。
「基本事項委員会」は、副学長のうちの 1 名を委員長とし、自己点検・評価の基本事項に関わること、自己点検・評価のための企画・立案に関することを取り扱うとともに、全学委員会委員長から諮問された事項を検討し、その結果について報告書を提出することを担当している。各「個別委員会」は所管の点検・評価項目について自己点検・評価を行い、その結果について全学委員会に報告書を提出することを担当している。また、このような委員会構成から自己点検・評価の体制の構築と、事務的な取りまとめは学長事務室が担っている。
なお、自己点検・評価の大項目は、「大学・学部・研究科等の理念・目的」「教育研究組織」「教員・教員組織」「教育内容・方法・成果」「学生の受け入れ」「学生支援」「教育研究等環境」「社会
連携・社会貢献」「管理運営・財務」「内部質保証」であり、現状の説明、点検・評価、将来に向けた発展方策等において、明確な方針が設定され適切に実施されているかの点検・評価により改善すべき事項を取りまとめ、平成 27 年度報告書を大学基準協会に提出している。
その結果、認定期間は改善状況を 3 年後までに再評価とする平成 31 年 3 月 31 日までの認定評
価を受けている。

１５．情報の公表
学校教育法施行規則等の一部を改正する省令(平成 22 年文部科学省令第 15 号)に則って、次に掲げる大学の情報を本学のホームページを通じて、広く社会に公表している。
① 大学の教育研究上の目的に関すること
http://www.osaka-sandai.ac.jp/（本学ホームページ）トップ＞大学案内＞情報公開＞情報公開（教育研究活動等）② 教育研究上の基本組織に関すること
http://www.osaka-sandai.ac.jp/（本学ホームページ）トップ＞大学案内＞情報公開＞情報公開（教育研究活動等）③ 教員組織、教員の数並びに各教員が有する学位及び業績に関すること
http://www.osaka-sandai.ac.jp/（本学ホームページ）トップ＞大学案内＞情報公開＞情報公開（教育研究活動等）④ 入学者に関する受入方針及び入学者の数、収容定員及び在学する学生の数、卒業又は修了した者の数並びに進学者数及び就職者数その他進学及び就職等の状況に関すること
http://www.osaka-sandai.ac.jp/（本学ホームページ）トップ＞大学案内＞情報公開＞情報公開（教育研究活動等）⑤ 授業科目、授業の方法及び内容並びに年間の授業の計画に関すること
http://www.osaka-sandai.ac.jp/（本学ホームページ）トップ＞大学案内＞情報公開＞情報公開（教育研究活動等）- 24 -

⑥ 学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準に関すること
http://www.osaka-sandai.ac.jp/（本学ホームページ）トップ＞大学案内＞情報公開＞情報公開（教育研究活動等）⑦ 校地・校舎等の施設及び設備その他の学生の教育研究環境に関すること
http://www.osaka-sandai.ac.jp/（本学ホームページ）トップ＞大学案内＞情報公開＞情報公開（教育研究活動等）⑧ 授業料、入学料その他の大学が徴収する費用に関すること
http://www.osaka-sandai.ac.jp/（本学ホームページ）トップ＞大学案内＞情報公開＞情報公開（教育研究活動等）⑨ 大学が行う学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援に関すること
http://www.osaka-sandai.ac.jp/（本学ホームページ）トップ＞大学案内＞情報公開＞情報公開（教育研究活動等）⑩ その他
ア．教育上の目的に応じ学生が修得すべき知識及び能力に関する情報
http://www.osaka-sandai.ac.jp/（本学ホームページ）トップ＞大学案内＞情報公開＞情報公開（教育研究活動等）
イ. 学則等各種規程
http://www.osaka-sandai.ac.jp/（本学ホームページ）トップ＞大学案内＞情報公開＞情報公開（教育研究活動等）
ウ. 設置届出書
http://www.osaka-sandai.ac.jp/（本学ホームページ）トップ＞大学案内＞情報公開＞情報公開（教育研究活動等）
エ. 設置計画履行状況報告書
http://www.osaka-sandai.ac.jp/（本学ホームページ）トップ＞大学案内＞情報公開＞情報公開（教育研究活動等）
オ. 自己点検・評価報告書
http://www.osaka-sandai.ac.jp/（本学ホームページ）トップ＞大学案内＞情報公開＞情報公開（教育研究活動等）
カ. 認証評価の結果
http://www.osaka-sandai.ac.jp/（本学ホームページ）トップ＞大学案内＞情報公開＞情報公開（教育研究活動等）- 25 -

１６．教育内容等の改善を図るための組織的な研修等
平成 20 年度より、教育支援委員会の中に FD 部会を常設委員会として設置しており、FD 部会で、例年授業評価アンケートを実施している。
教育職員は、授業改善アンケート結果を学生の声として真摯に受け止め、アンケート結果に対する所見書を提出することとし、授業方法の改善に努力している。
その他、これまでに「教え上手な先生の表彰」「授業の公開」「授業の改善方法に関するフォーラム」「FD ワークショップ」などを行うなど教育の向上を目指しており、今後においてもその取組は継続して行われる。更には、事務職員が授業内容や方法の改善に関するフォーラムや研修会に参加することで、取組の内容を理解し種々の方面からの授業改善を支援している。

１７．社会的・職業的自立に関する指導等及び体制(1) 教育課程内の取組について
スポーツ健康学部における社会人基礎力及び就業力の養成に関する科目は、実践教育科目の中のリテラシ科目として「入門ゼミ 1、2」
、キャリア科目では「キャリアデザイン 1、2」
及び「スポーツキャリア演習」がある。
①「入門ゼミ 1、2」
（1 年次前後期）
この科目では、体育・スポーツ・健康科学の専門家として社会から求められる人材になるための基礎を学び、それら専門家として行動できる姿勢と社会に貢献することを使命とする自覚を身に着けることを目的とする。また、将来学生が社会に出る際に求められる一般常識や社会的マナーについても学び、社会的適応性の育成に取り組む。
②「キャリアデザイン 1、2」
（2 年次前後期）
この科目では、体育・スポーツ・健康科学と社会との結びつきを知り、大学卒業後の進路や職業を選択するために、大学生活での学びが社会でどう活かせるかについて学習する。社会で活躍する様々な実体験を聞くことで多様な職業の存在を知り、また演習やグループディ
スカッションを通じて学生が自らの職業観や勤労観を培い、自身が社会に貢献するために、どのような能力を身に着ける必要があるのかを考える。
③「スポーツキャリア演習」（3 年次後期）
この科目では、学生が在学中に教育現場やスポーツ関連企業、そして病院等の医療機関において将来のキャリアに関連した就業体験（インターンシップ）を行うことにより、学生の資
質と学習意欲を向上させるとともに、職業観及び勤労観を形成・確立させることを目的とする。
実習先でのインターンシップのみならず、学生自らが学習課題を持って実習を受けられるように事前学習と、インターンシップを自分の将来のために役立てるために事後学習を行う。
（2）教育課程外の取組について
スポーツ健康学部では、キャリアセンターと協力体制をとり、入学後のできるだけ早い段階から学生自身の将来のキャリアに関する意識を高めるとともに、職業観・勤労観を培うために様々な就職対策支援を行っている。

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就職対策支援ⅰ）ガイダンス
通年定期
就職ガイダンス（1 年生から 3 年生対象）
就活応援ガイダンス（4 年生対象）ⅱ）各種試験
通年定期
SPI 試験とその解説、一般常識テスト（1 年生から 3 年生対象）
前期PROG テスト（1 年生から 3 年生対象）
ⅲ）各種セミナーと講座
通年定期
履歴書・エントリーシート対策講座（2 年生と 3 年生対象）
前期
SPI 試験対策入門（1 年生と 4 年生対象）
グループ面接・グループディスカッション講座（4 年生対象）
後期
業界研究セミナー、就活準備特別講座（1 年生から 3 年生対象）
内定者アドバイザーセミナー、U ターン就活応援セミナー、公務員セミナー、面接マ
ナー講座、女子学生のための就職対策講座、スキルアップ合宿（3 年生対象）
入社前フォロー研修（4 年生対象）ⅳ）卒業生による講演
通年定期
OB・OG による就職体験談を聞く会（1 年生から 3 年生対象）
後期
卒業生社長によるパネルディスカッション（1 年生から 3 年生対象）
ⅴ）その他
通年定期
学内合同企業説明会（3 年生と 4 年生対象）
夏休み
企業見学会（2 年生対象）（3）適切な体制の整備について
スポーツ健康学部では、学部教授会に加え毎週行われる学科会議において各種試験（SPI
試験、PROG テストなど）の結果や各種ガイダンスやセミナーへの参加状況、そして求人等
就職に関連する情報を学部教員間で共有する。そして、学部キャリア委員（専任教員）と修学アドバイザーを含むゼミ担当教員（専任教員）、学部担当のキャリアセンター職員が綿密に連携を取って、きめ細やかな就職に向けたフォローアップ体制を構築し、各学生の修学状況に応じた支援を行う（下図）。

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教職員

企業・病院等図

学生・家族

社会的・職業的自立に関する指導体制- 28 -