一般社団法人 日本性感染症学会
学会誌投稿規定

1. 投稿者は、筆頭著者が本学会会員であることを要する。
2. 原稿内容は性感染症の各領域に関する原著、症例報告、短報、図報、総説、委員会報告などとする。総説は原則として学会誌編集委員会の依頼によるものとし、その著者は本会会員に限定しない。
3. 原著、症例報告、短報、図報は国内外を問わず他誌に未発表のものであること。ただし、他誌に掲載された英文論文の和文化による再掲載、および本誌掲載和文論文の他誌への英文化再掲載（secondary publication）については、ICMJE の基準（http://www.icmje.org/recommendations/browse/publishing-and-editorial-issues/overlapping-publications.html#three）に準拠すればこれを認めるものとする。
4. 原稿は、邦文または英文とし、オンライン投稿とする。付記 1 参照。
5. 原稿の採否は学会誌編集委員会において査読ののち決定する。学会誌編集委員会からコメントがついた場合は、初回受付後 6 カ月以内に再投稿すること。初回受付後 6 カ月以上経たものは不採用とする。
6. 原稿の掲載順は学会誌編集委員会にて決定する。掲載料は別に定める。付記 2 参照。
7. 初校は著者校正とし、再校以後は学会誌編集委員会において行う。
8. 文中で謝辞を述べる際には、関係者同志が事前に確認し合い了解を得ることを前提とし、学会誌編集委員会はこれに関する責務を負わないものとする。
9. 投稿時には、以下ａ.～ｃ.の書類を日本性感染症学会のホームページ(http://jssti.umin.jp/)よりダウンロードし、オンライン投稿・査読システムを利用して論文と一緒にアップロードにて提出すること。郵送で提出する場合は「11.原稿送付先」にある編集事務局宛てに送付する。
ａ．原著、症例報告、短報、図報は他誌への重複投稿をしていないことに関する著者の誓約書(署名あるいは記名押印)
ｂ．著者ならびに著作者の同意書(署名あるいは記名押印)
ｃ．掲載された原稿の版権は学会に帰属することの著者の同意書(署名あるいは記名押印)
10. 最終原稿の提出採用された投稿原稿は、電子ファイル（Microsoft 社製日本語ワープロソフトウエア Word などの代表的なソフトウエアのデータ形式、PDF は不可）を電子メールで提出すること。保存ファイル名には、投稿原稿の論文番号を用いること。表については Word や Excel データなどそこからデータをコピーできるデータ（画像やテキストボックスを貼りつけた表は不可）、図については Word, PowerPoint, TIFF, JPEG，PDF データのいずれかで提出すること。
11. 原稿送付先〒162-0801
東京都新宿区山吹町 332-6（株）国際文献社内
日本性感染症学会誌 編集事務局宛（Tel：03-6824-9363、Fax：03-5206-5332、mail：jssti-edit@bunken.co.jp）

■付記１ 論文の書き方(1) 邦文論文は、Ａ４サイズに２０×２０文字横書きで、新仮名遣いを用いる。
(2) 英文論文は、Ａ４サイズにダブルスペース２５行とする。
(3) 原著・症例報告・総説には要旨を記載する。原著要旨、総説要旨は邦文および英文とし、邦文４００字以内、英文２５０語以内とする。症例報告要旨は邦文論文の場合、英文の要旨２５０語以内（邦文要旨不要）、英文論文の場合は邦文の要旨４００字以内（英文要旨不要）とする。
(4) 原稿の長さは下記を限度とする。図あるいは表１枚は、原稿１ページに換算する。
原著：邦文論文は、３０ページ（１２，０００字）以内（要旨・図表・文献を含む）、英文論文は３０ページ以内（要旨・図表・文献を含む）。
症例報告：邦文では１５ページ（６，０００字）以内（要旨・図表・文献を含む）、英文では８ページ以内（要旨・図表・文献を含む）。
短報：邦文では４ページ（１，６００字）以内（図表・文献を含む）、英文は２ページ以内（図表・文献を含む）。
図報：３ページ（１，２００字）以内（表・文献を含む）。写真は６ページ以内とする。
(5) すべての論文で表紙が必要である。表紙には、論文の種類、表題、著者名、所属（以上邦文および英文）、所属住所、e-mail address、Key word（原著、総説は５語以内、症例報告・短報は３語以内。Key word は原則的に英語の小文字・単数形で記載する。）、ランニングタイトル（邦文２０字、英文７words 以内）を記入すること。
(6) 通し番号（通しページ）は、表紙を除き、要旨から各ページの下部中央に付ける。
(7) 原著は、緒言、対象と方法、成績、考察、文献、図表、脚注の順序とする。
(8) 症例報告は、序文、症例、考察、文献、図表、脚注の順序とする。
(9) 短報および図報は、本文、文献、図表、脚注の順序とする。
(10)総説および委員会報告は、本文、文献、図表、脚注の順序とする。
(11)図表およびその説明、脚注は英文とする。
(12)特別な文字、記号、図を使用する場合には、その旨記載する。付記２（３）参照。
(13)外国人名、地名および薬剤名以外の学名はイタリック体を用いるか、アンダーラインで明示する。菌名・薬剤名・病名等は省略せずに記述し、略号を用いる場合には文中にその旨記す。ただし、菌名の表示は、初回はフルスペル（例 Chlamydia trachomatis）とし、２回目からは属名の頭文字のみ（C. trachomatis）とする。単位・数量をあらわすには、m、cm、mm、μm、nm、l、dl、ml、μl、kg、mg、μg、ng、pg、℃、％、hr、min、sec 等を用いる（符号の後に点をつけない）。数字はアラビア数字を用いる。表題には商品名を用いない。文中に登録商標名を使用する際は、最初を大文字とし、登録商標名のあとに社名をかっこ書きして表記する。登録商標であることの記号表示（R、TM など）は表示しないこととする。
(14)引用文献は原則として２０以内とし、本文中の引用した箇所の右肩に片かっこ付で、番号を付して引用順に末尾に一括し、次の形式によって記載する。
雑誌名の略記は、医学中央雑誌および Index Medicus に従う。引用文献の記述形式は、生物医学雑誌に関する統一規定 Uniform Requirements for Manuscripts Submitted to Biomedical Journals（いわゆる‘Vancouver’style）に準ずる（医学のあゆみ １９９８；１８６：８１２-８１４ & ８７２-８７９，Ann Intern Med １９９７；１２６：３６-４７参照）。すなわち、著者が６名以下の場合は全員記載し、７名以上の場合には初めの６名を載せ、以下“他”とする。著者のイニシャルの後にピリオドは不要。
例１）安田 満，荒川創一，石原 哲，伊藤 晋，彦坂幸治，源吉顕治，他：Levofloxacin 00mg 1 日 1 回投与の尿路性器感染症に対する臨床効果と前立腺組織移行性．日化療会誌，2011；59：585-96．
２）松原義雄：法定伝染病．上田 泰，清水喜八郎編，化学療法ハンドブック，永井書店，大阪，1986．p298-404．
３）Seike K, Maeda S, Kubota Y, Tamaki M, Yasuda M, Deguchi T：Prevalence and morbidity of urethral Trichomonas
vaginalis in Japanese men with or without urethritis. Sex Transm Infect. 2013；89：528-30.
４）Kikuchi M, Ito S, Yasuda M, Tsuchiya T, Hatazaki K, Takanashi M, et al.：Remarkable increase influoroquinolone-resistant Mycoplasma genitalium in Japan. J Antimicrob Chemother. in press.
５）Lambert PA：The bacterial surface and drug resistance. In：Easmon CSF and Brown MRW, ed. Medical Microbiology
Vol. 13, Academic Press, London, 1983；p1-19.

■付記２ 掲載料
(1) 原則として無料とする。著者には該当のページの PDF ファイルを付与する。
別刷の作成は有料とし、別刷を希望する場合は編集事務局へ依頼し、部数・別刷請求書の宛名・送付先住所を伝えること。
(2) 体外診断薬、消毒薬、新薬開発、薬品の適応拡大や再評価のための臨床治験に関するもの等で学会誌編集委員会にて営利性が認められると判断された論文の掲載：全頁有料とする。
(3) 特別な文字、記号、図、その他特別注文のものは実費を別に徴収する場合がある。
(4) 掲載料が発生する場合の請求は論文掲載後に行う。

■付記３ 投稿規定の掲載(1) 最新の投稿規定は、日本性感染症学会のホームページ（http://jssti.umin.jp/c_rule.html）およびオンライン投稿・査読システムに掲載する。

■付記４ 著作権の帰属
学会誌掲載内容（学会ホームページ上で公開する電子媒体を含む）の著作権は、すべて学会に帰属する。
学会誌内で掲載されている図表など原著性の高い内容を他の雑誌や書籍刊行物にて利用する際には、学会に対して必ず事前に「転載許可願い」を提出し、許諾申請を行うものとする。
「転載許可願い」は郵送にて下記学会事務局宛に提出する（電子メールでの依頼は受け付けない）。
詳細は学会ホームページに掲載(http://jssti.umin.jp/tensai.html)の「転載要領」および「転載許可願い」を参照すること。
「転載許可願い」提出先〒162-0801
東京都新宿区山吹町 358-5 アカデミーセンター
一般社団法人日本性感染症学会事務局■付記５ 倫理規定について
人体を対象とした研究では、ヘルシンキ宣言に述べられているように、科学的および倫理的規範に準ずる。被検者には研究内容についてあらかじめ十分に説明し、自由意志に基づく同意（インフォームドコンセント）が必要である。研究課題によっては、所属施設の倫理委員会またはこれに準じるものの承認が必要となる。
動物を対象とした研究では、動物愛護の立場から適切な実験計画を立て、全実験期間を通じて飼育および動物の管理に配慮することが必要である。
調査研究などについては、文部科学省・厚生労働省からの告示の「疫学研究に関する倫理指針」に則るか、これに準じた施設内基準を満たしていること。
ヒトゲノム・遺伝子解析研究においては、人間の尊厳および人権を尊重し、社会の理解と協力を得て、適正に研究を実施する文部科学省・厚生労働省・経済産業省からの告示の「ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針」に則るか、これに準じた施設内基準を満たしていること。
臨床研究においては、厚生労働省からの告示の「臨床研究に関する倫理指針」に則るか、これに準じた施設内基準を満たしていること。
症例報告は、倫理審査は不要であるが、個人情報に留意し十分に匿名化する。複数症例のデータをまとめて集計・解析する場合は、観察研究となり倫理委員会の承認が必要となる。
なお、これら医学研究に係る厚生労働省等の各指針については、常に動きがあるので、最新の各指針に注意されたい。
「医学研究に関する指針一覧」は、厚労省の HP（http://www.mhlw.go.jp/）から、以下の順序で接近することができる。
「政策について」⇒「分野別の政策一覧」⇒「他分野の取り組み」⇒「研究事業」⇒「厚生労働省の研究事業について」⇒「研究に関する指針について」⇒「医学研究に関する指針一覧」■付記６ 利益相反（Conflict of interest；COI）
全ての投稿論文において、著者全員について、発表内容が「一般社団法人日本性感染症学会医学研究の利益相反に関する指針（以下「指針」という）」のⅣ.(1)～(6)に規定された企業・組織や団体と経済的な関係を持っている場合、投稿時から遡って過去 3 年以内における COI 状態を投稿規定に定める様式を用いて投稿時に学会誌編集委員会へ届け出なければならないとともに論文中に下記のように記載をする。

著者が開示する義務のある COI 状態は、投稿内容に関連する企業や団体に関わるものに限定する。投稿時に明らかにする COI 状態は、指針の「Ⅴ.COI 自己申告の項目と開示基準」で定められたものを自己申告する。
詳細については一般社団法人日本性感染症学会のホームページ内の利益相反委員会ページ（http://jssti.umin.jp/riekisohan.html）に掲載されている「医学研究の利益相反に関する指針」を参照のこと。
１）自己申告すべき内容がない場合は、論文の末尾に、「利益相反自己申告：申告すべきものなし」と記載する。
２）自己申告すべき内容がある場合は、論文の末尾に以下の記載例の如く記載する。
（執筆者の記載例）
著者ＡはＸ株式会社から資金援助を受けている。
著者ＢはＸ株式会社の社員である。
著者ＣはＹ株式会社の顧問である。
■付記７ 罰則について(1) 二重投稿、捏造、改ざんおよび盗用が判明した場合、審査中であれば論文を却下、掲載後であればその論文を撤回する旨を誌上に掲載する。
※1 二重投稿とは、本誌へ投稿・掲載された論文と同一内容の論文が、本誌もしくは他誌に掲載済み・投稿中であった場合を指す。
※2 捏造とは、存在しないデータ、研究結果等を作成することを指す。
※3 改ざんとは、研究資料・機器・過程を変更する操作を行い、データ、研究活動によっ て得られた結果等を真正でないものに加工することを指す。
※4 盗用とは、言語を問わず他の研究者のアイディア、分析・解析方法、データ、研究結果、論文又は用語を当該研究者の了解又は適切な表示なく流用することを指す。
(2) これらの投稿不正は、本誌編集委員会が審査・判断し、理事会に上申する。
(3) 当該論文の first author および correspondence author はその後、5 年間投稿禁止とする。
(4) 編集委員会の判断により非常に悪質と判断された場合は、著者の雇用主や所属団体への告知および調査依頼、あるいは他誌への周知を含めた対応を行う。

以上改定
2014(平成 26)年 7 月
2018(平成 30)年 10 月
2023(令和 5 )年 10 月
2024(令和 6 )年 1 月