公共図書館の多文化サービスを通した地域創生
照山絢子(筑波大学図書館情報メディア系) teruyama@slis.tsukuba.ac.jp
小泉公乃(筑波大学図書館情報メディア系) koizumi@slis.tsukuba.ac.jp
研究の背景と目的
外国人住民 1)の増加や東京オリンピックの開催を控え，日本の公共図書館における多文化サービスが果たしうる役割は大きくなっている。
しかし，これまで量的な調査 2)，小林卓による論考 3,4)，海外のコミュニティを対象にした日本人研究者による調査 5-10)はあるものの，言語や文化の異なる住民がどのように図書館と関わりを持っているのか，どのようなニーズがあるのか，といったことを質的に明らかにする研究はこれまで国内では積極的に行われてこなかった。平田泰子は日本の公立図書館における多文化サービス研究の状況を批判的に記述し，情報ニーズを指摘している 11)。
これらを受けて，筆者らは公共図書館の多文化サービスを対 象にその利用者の同定過程を通して，チーム・エスノグラフィーの可能性を明らかにしてきた 12)。そして，本研究ではその継続研究として，一つの事例を基礎に公共図書館が従来想定していたものとは異なる利用者層の現況を質的により仔細に描き出すことで，図書館と地域住民が「多文化サービス」という接点を通じてどのような関わりを持ちうるのかについて一定の方向性を示すことを目的とする。
調査方法
本研究では，国内において多くのエスニック・マイノリティ（外国にルーツのある者）が集住するある地域においてチーム・エスノグラフィーをおこない，その地域の図書館と住民の双方に対して「多文化サービス」の策定・実施とその利用に関する調査を実施した。
調査対象の地域としたのは，人口 30 万人程度の自治体に位置する公共図書館（分館）およびその周辺地域の住民である。インタビュー対象者の匿名性の確保および特定の図書館に対する評価の差し控えという観点から地域は明示しないが，エスニック・マイノリティが集住していることで広く知られる。特にある特定のエスニシティを印象付ける飲食店や物販店が多く存在している。
また，当該の図書館は指定管理者制度を導入しており，多文化サービスについて一定の評価を得ている。
チーム・エスノグラフィーを行ったのは，図書館・情報学領域の研究者である小泉公乃とマイノリティ・コミュニティ領域の研究者である照山絢子である。2015 年 5 月下旬よりおよそ 5 か月間程度にわたって，のべ 190 時間程度のフィールドワークをおこなった。フィールドワークの内容としては参与観察とインタビュー調査を実施したが，特に図書館側では一部でアクションリサーチを取り入れるなど，フィールドに深く関わってラポールを形成するスタイルをとった。
インタビュー対象者は図書館側と地域住民側を合わせて以下の合計 30 名である（表 1）。ただし，フィールドワークという手法の特性上，形式的なインタビュー以外の場面で得られた情報（例
えば非公式な雑談の場での話題など）や，インタビューは実施しなかったがたまたま参与観察の場などに居合わせた人のコメントやそうした人と調査協力者とのやりとりなどもデータとして扱っている。
表 1 インタビュー対象者
公共図書館側
地域住民側
中央図書館長商店街組合役員
利用者サービス係長
地域小学校教員分館長
教育系支援 NPO 代表
分館の図書館員（3 名） 外国にルーツのある小中学生（4 名）
指定管理者の統括責任 日本語学校学生（5 名）
者とマネジャ（4 名）
中央図書館のマネジャ 地域イベント主催者（1 名）
運営協議会の関係者（2 外国人母子（2 組）名）
調査結果
公共図書館側の調査から，分館長が最も地域のエスニック・マイノリティ・コミュニティの利用者を理解していた。この分館長になって以降，着実にエスニック・マイノリティ・コミュニティ向けのサービスやイベントの数が増加しており，これらは分館長の多文化サービスに対する熱心さからくるものであると考えられる。
そして，この分館長は同館の利用者について，日本語ができる母子と周辺の日本語学校の学生としている。したがって，提供しているサービスの内容もこのような対象を想定しており，その広報・宣伝にあたっても地域の小学校・幼稚園・学童保育と周辺の日本語学校を中心におこなっている。
ところが，地域住民の実状に目を向けてみると，実際にはこの地域に集住するエスニック・マイノリティはニューカマーが大多数であり，母子ともに流暢に日本語ができるケースというのは，同地域では少数であるオールドカマーや父親が日本人で日本滞在年数が長い者など，比較的少ないことがわかった。多くの場合においては，親は日本語でのコミュニケーションが困難である一方，子どもは学校教育などを通して日常的なコミュニケーションに支障がない程度の日本語力を持つことが多い。こうした場合には子どもが通訳者となって日常生活において親を援助する場面も見られるが，子どもが幼い場合はそのような橋渡しもままならない。インタビューを通して，このような母子は生活にかかわる基本的な情報（たとえば自治体における乳児の予防接種の申し込み方・受け方，保育園や学校からのお知らせの内容等）を得ることができずに困っていることや，親の第一言語を忘れていく子どもに対して言語の教育機会を望んでいることなどが明らかになった。インタビューに答えたある外国籍の母親は，「（自分の子どもは）日本語と英語をたくさん勉強して日本の学校で成功して欲しい。ホワイトカラーになって欲しい」と答えたが，高等教育への進学について話が及ぶと，「日本の学校はどこまでが義務教育ですか」と調査者に尋ねた。日本での滞在年数は 7 年になる母親であるが，「お金がないから日本語を勉強する学校には行けない」と言い，日本語ができないた
めに基本的な生活情報へのアクセスに困難があることがわかった。
「日本語ができたらもっといろいろな仕事ができるのに。病院に行っても先生が言っていることもきっとわかるのに」とこぼしていた。調査対象となった分館で子ども向けに行われている多文化サービスのチラシをこの母親に見せ，教育的なものであることを説明すると，「いつやるの？どこで？」と関心があることがうかがえたが，分館の近くに居住しているのにも関わらずこうした情報がまったく届いていないという点に，このような母子の生活圏に図書館の存在がないことが明らかになった。こうした母子あるいは親子のニーズに応えるためには，日本語の話せる母子に対するのとは全く異なったサービスが必要となる。
さらに，分館長が多文化サービスのもう一つの対象として同定している日本語学校の生徒であるが，実際にこの周辺地域には数多くの日本語学校が存在する。こうした学校に通うのは，10 代後半～20 代前半の外国人の留学生が多く，彼らは学校の近くにルームシェアをしながら暮らす。しかし彼らは，日本語学校があるという理由で同地域を日本での最初の居住地としたにすぎず，およそ一年間日本語学校に通った後に全国の大学や専門学校へ進学していくことが一般的なコースであることから，同地域に対する愛着や住民意識は希薄であるといえる。こうした日本語学校の学生たちは地域のエスニック・マイノリティのおよそ 40%を成す流動人口だとされているが，彼らのライフス
タイルと情報ニーズは，残りの 60%を構成する定住人口とは大きく異なっている。学生たちがインタビューにおいて口にするのは，「日本語学校の先生とアルバイト先の仲間以外に日本人の友達がいない」ということである。
「もっと同じぐらいの年の日本人の友達が欲しい」と多くのインタビュイーが語った。図書館の多文化サービスは，彼らにとって学校とアルバイト以外の場で日本人の友人を求め日本語能力を向上させる機会を提供しているといえる。また，狭いアパートに複数名でルームシェアしているという環境もあって，図書館を自習の空間としている，という話も聞かれる。地域の日本語学校の中には，法人会員として図書館から数十冊の絵本を借りて学校内に書庫を設置しているところもあり，日本語学校の学生にとって，調査対象となった分館は学習の拠点として大きなリソースになっていることが明らかになった。こうした目的での図書館利用は，定住人口のエスニック・マイノリティには見られないものである。
この点について，定住人口にかかわる支援者からは，「（図書館は）定着する気のある人たちにもっと（話を）聞いていかないと」といった批判的なコメントも寄せられている。
一方，定住人口のほうは，日本語の本や資料を読む程度の日本語能力がない，長時間にわたる就労のため図書館の開館時間に合わない，本を読むような余暇時間が生活の中にない，もともとの出身国において図書館を利用する経験があまりなかった，本は買うことのほうが多い，等の理由により，図書館利用について関心が全体的に薄いということが感じられた。当該地域に定住しているエ
スニック・マイノリティは飲食店や宿泊施設などで長時間の就労をしている者が多く，「図書館のチラシなど見ている時間はない」との声も聞かれた。
他方，子どもたちについては地域の小学校や学童保育などで図書館利用のきっかけを持つという。
「しらべ学習で図書館に行く」「お祭りのとき友達と（図書館に）寄る」「社会のレポートの資料を借りに行った」などといったコメントに見られるよ
うに，子どもたちの生活の中には確かに図書館という存在が溶け込んでいるように見受けられるが，それに対して，親のほうは図書館利用を生活の中に位置づける基盤そのものがあまりないということが指摘できる。すなわち，日本で育つ子どもは図書館利用者として「育て」られているのに対し，多様なバックグランドを持つニューカマーの大人たちはそうした「育ち」の背景を必ずしも持たないのである。さらに，こうした人々ももともと地域に対して強い愛着や地元意識を持っているわけではなく，同郷の者同士の関わりの中で PTA や商店街組合など地場の組織に少しずつ参加していく中で住民意識が芽生えていくことがわかった。そのため，図書館としてもこうした住民意識の創生，利用者意識の創生にどのような形で関わっていくのかが問われるといえる。
同地域にはまた，日本人も多く居住している。
地域全体がエスニック・マイノリティによって特色づけられている街で生活していく中で，日本人住民にも戸惑いがあるようである。街の中心部に位置する神社は比較的最近になって，この地が江戸時代に幕府によってどのように位置づけられていたかを記念するようになり，例年，当時のことを想起させる行事を催している。地域の小学校の教員はインタビューにおいて「これだけ外国人がいて，日本人も自分たちのアイデンティティ探しを始めた，そのひとつのかたち」とこれを評している。ルーツを求め，伝統を再創造し，この地域の歴史的文脈に自らを位置づけようとするこうした取り組みは，外国にルーツを持たない日本人住民たちの「自分探し」とみることができる。調査対象とした分館でも本年はこの催しに合わせて写真展を催したが，多文化サービスとは，このようにエスニック・マイノリティのみならず，彼らと同じ地域で共生する日本人住民をも包含していく必要が見出された。
このように見ていくと、図書館が多文化サービスの利用対象者を同定するにあたって困難が生じていること，提供されているサービスの内容と対象者のニーズに齟齬が生じていることがわかる。

しかもこれは，公共図書館側の怠慢に起因するのではなく，むしろ公共図書館は熱心に従来の図書館情報学の領域の慣例や文化を学び活かそうとした結果であるともいえる。この調査結果はその背景にある地域住民の多様な構成と増加し変容し続けるエスニック・マイノリティ・コミュニティを把握することがいかに難しく，従来の図書館情報学的手法のみでは，限界があるかということも明らかになった。
議論と結論
本調査は，言語や文化の異なる地域住民と公立図書館とをつなぐ「多文化サービス」のありようを焦点として進めてきたものだが，結果的には，サービスそのものの具体的な改善施策を検討する前に，より前景にある課題，すなわち地域住民における住民意識や図書館利用に関する認識の多様さ，図書館が地域の実状をきめ細やかに理解することの難しさ，といった課題に向き合う必要性が示唆された。
こうした課題を解決する一つの糸口として，サービスの提供者・利用者という従来の二項対立的なパラダイムからの転換をおこなうことを提案する。従来は図書館側がサービスの提供者として多文化サービスの対象者を同定し，その内容を企画立案し，実施するという役割を担っており，利用者はそのサービスを一方的に受ける側にある。この構造を見直し，図書館が住民を巻き込んで，ともに協同しながら彼らの持つニーズに応える方法を模索していくことで，地域の人々が主体的に図書館に関わる住民意識を育てると同時に，図書館側もまた，より彼らの生活の実状に寄り添ったサービスの展開ができるのではないかと考える。本
研究では，これを図書館の主体的エンゲージメントと呼ぶ。
フィールドワークの中でも，こうした考え方の端緒となる地域住民の意見は多く聞かれた。たとえば地域で例年開催されている映画祭の主催者は，「図書館で映画を上映する設備があるのか？たとえばそこで映画祭の一環として何本か上映してもらうというようなコラボができるのかもしれない」と語り，教育関係の支援者は「たとえば，お母さんに母語で本を（読み聞かせで）読んでもらう。
図書館員が読むのではなく。それで子どもがたくさん来てくれると，またやりたいと言ってくれる。
お母さんたちを人員として動かさないといけない」と話す。さらに，「子どもたちに母語を教える教室

はどこも場所がない。図書館の場所を使わせてもらえないのか」「本を借りる以外にどのようなことができるのか，コラボの方法を図書館から提案してほしい。オファーがないのでどうしたら良いのか，やりようがない」といったものである。このように，潜在的には図書館の持つ資源を地域で有効に活用する可能性が十分にあることが示唆されている。
また，同時に図書館長の「日本人住民の方と（外国にルーツのある）地域住民の方が相互に交わってくれるようになるといい」という発話が重要であるように考えられる。これは，図書館長として多文化サービスにおける方向性を示すものである
が，これを実現していくためには，図書館サービスを図書館にある資料や空間的スペースを活用したイベントに限るのではなく，そうしたサービスの概念を図書館員自らが再構築し，地域の催しへの多様な形での参画を含めた，より広範囲の連携に取り組むことが必要である。このように本研究では，地域における広域的な連携に取り組むことで、住民とともに「地域を創っていく」ことを一つの方向性として提示したい（図１）。

公共図書館としての理念に違わないのではないかと考える。
注・引用文献
1)法務省．在留外国人統計（旧登録外国人統計）．
http://www.moj.go.jp/housei/toukei/toukei_ichiran_touroku.html，（参照 2015-09-22）
2) 日本図書館協会障害者サービス委員会. 「多文化サービス実態調査 1998」公立図書館編. 東京; 日本図書館協会, 1999, 28p.
3)小林卓. 図書館と多様性 : 多文化サービスの視点から. 図書館界, 2005, vol. 57, no. 4, p.240-249.
4)小林卓, 高橋隆一郎. 図書館の多文化サービスについて : 様々な言語を使い，様々な文化的背景を持つ
人々に図書館がサービスする意義とは. <特集>情報バリアフリーとしてのユニバーサル・サービス. 情報の科学と技術, 2009, vol. 59, no. 8,p. 397-402.
5)和気尚美．デンマークにおける移民の公共図書館に対する意識と利用行動 : ムスリム移民を対象としたインタビューを通して. 移民研究年報, 日本移民学会, 2012，vol. 18, p.121-138.
6) 和気尚美．デンマークの移民に対する公共図書館サ図書館のエンゲージメントによる広域的連携＜地域創生＞

ービス：アクターの機能と関係に着目して. 日本図書館
情報学会誌, 日本図書館情報学会, 2015, vol. 61, no.
3, p.135-151.
7) 吉田右子. 対話とエンパワーメントを醸成する 21 世
紀の北欧公共図書館. 現代の図書館. vol. 52, no. 2, p.

公立図書館

地域コミュニティ112-120.
8) 吉田右子. デンマークのにぎやかな公共図書館 :平等・共有・セルフヘルプを実現する場所. 東京; 新評論, 2010, 264p.

図 1 公共図書館の主体的エンゲージメントによる広域的連携（概念図）

9) 小林ソーデルマン淳子, 吉田右子, 和気尚美. 読書を支えるスウェーデンの公共図書館:文化・情報へのア
クセスを保障する空間東京; 新評論, 2012, 246p.

調査結果の項で述べた通り、同地域においては日本語学習や日本人との交流といったニーズを持
つ日本語学校の学生、さまざまなかたちでの言語的サポートを要する親子、住民として・図書館利用者として「育てていく」必要のあるニューカマー世帯、アイデンティティを模索する日本人住民、といった多様な人々が居住している。こうした多様なバックグランドとニーズを持つ住民がそれぞれのニーズを満たしつつ相互に交流をし、総体的に「地域社会」を形作っていく基盤を形成する一助を、図書館の役割として担うことができるのではないだろうか。そしてそれは、地域に根ざした

10)マグヌスセン矢部直美, 吉田右子, 和気尚美. 文化を育むノルウェーの図書館 : 物語・ことば・知識が踊る空間. 東京; 新評論, 2013, 299p.
11)平田泰子. 公共図書館の多文化サービスを進めるた
めに－情報ニーズ調査の必要性. カレントアウェアネ
ス, 2008, no. 296, p. 2-4.
http://current.ndl.go.jp/files/ca/ca1661.pdf, (入手：2015-08-22)
12) 小泉公乃，照山絢子．公立図書館の多文化サービスを対象としたチーム・エスノグラフィーの可能性. 日本
図書館情報学会春季研究集会発表論文集,日本図書館情報学会, 2015, p.57-60.