ISSN 2433-7013

日本リハビリテーション教育学会誌
第 4 巻 特別号 1 号 2021 年
第 11 回 日本リハビリテーション教育学会学術大会
大会テーマ：今後求められる医学教育の在り方

日 時：2021 年 1 月 9 日（土）会 場：国際医療福祉⼤学 ⼩⽥原保健医療学部(住所：神奈川県⼩⽥原市城⼭ 1-2-25)
⼤会長：鈴木 啓介（国際医療福祉⼤学 ⼩⽥原保健医療学部 理学療法学科）

NPO:Rehabilitation Academic center（RAC）
The Society of Japan Rehabilitation

Education

第 11 回日本リハビリテーション教育学会

第 11 回日本リハビリテーション教育学会学術大会（小田原）
テーマ：今後求められる医学教育の在り方
2021 年 1 月 9 日（土）国際医療福祉⼤学 ⼩⽥原保健医療学部(神奈川県⼩⽥原市城⼭ 1-2-25)
ZOOM 情報：https://zoom.us/j/95677334990 （13：15 より入室可）
ミーティング ID: 956 7733 4990
パスコード: 11ODAWAR
開会 丸山仁司（日本リハビリテーション教育学会）
13:35 特別講演 「今後求められる医学教育の在り方」
国際医療福祉大学大学院 医療福祉教育・管理分野 特任教授 大塚 雄作 先生・・・1
司会：国際医療福祉大学 小田原保健医療学部 理学療法学科 鈴木啓介

15:15 一般演題Ⅰ（口述発表）

座長：国際医療福祉大学 保健医療学部 小野田 公

1. COVID-19 感染拡大による理学療法士の臨床実習管理者および指導者への影響
国際医療福祉大学 にしなすの総合在宅ケアセンター 柴 隆広・・・2
2. 療法士の仕事に対するモチベーションの傾向～人材育成・管理の視点から～
医療法人財団百葉の会 湖山リハビリテーション病院 上野 忍・・・3
3. 理学療法士養成校学生の個人防護具の着脱技術の実態調査ならびに指導による変化
国際医療福祉大学病院
上田清史・・・4
4. 学生教育におけるスマートフォン使用による身体や生活習慣に及ぼす影響について
高知リハビリテーション学院 平賀康嗣・・・5
5. 新人理学療法士に対する長下肢装具適合の卒後教育における指導方法の検討
医療法人社団 千葉秀心会 東船橋病院 成毛修平・・・6
閉会特別講演

今後求められる医学教育の在り方
国際医療福祉大学大学院 医療福祉教育・管理分野

特任教授 大塚 雄作 先生

司会：国際医療福祉大学 小田原保健医療学部 理学療法学科 鈴木啓介
演者は、医学領域は全くの門外漢であるが、入試・大学評価・FD などに関わった経験に基づいて、あくまで医学領域の枠組外から垣間見える範囲において、医学教育にも今後求められていくであろうと思われる点について話題提供させていただくことにしたい。
●今後の時代背景をどう捉えるか
昨今の大学教育改革で叫ばれてきた時代背景は、主として、「グローバル化」と「ユニバーサル化」ということであった。この傾向は、今後も引き続き十分に留意せずに済ますことはできない観点ではあるが、それに加えて、最近では特に「Soceity5.0」と呼ばれ、「高度情報化」に向けての教育改革も特に強調されてきている。この流れは、今般のコロナ禍の下で、教員も、否応なしにオンライン授業をせざるを得ない状況に追い込まれ、どのようにそういった授業を進めたらよいのかについて、自ら模索しつつ行っているのが実状であろう。
●最近の学習観を概観する
現在の教育改革において強調されている概念の一つに「コンピテンシー」と呼ばれるものがある。
「コンピテンシー」は、知識や思考と言った認知的な概念に加えて、主体性や協調性といった非認知的な概念を含んでいる。それに対応する日本語としては、「資質・能力」という言葉が用いられることが多く、それに沿って、「学力の 3 要素」に基づく入試改革が進められ、学習指導要領も改訂されてきている。学習指導要領は、従来、学ぶべき内容について規定されたものであったが、新学習指導要領では、何を身に付けさせるか、それをどう身に付けさせるかなどに力点が移動している。
「コンピテンス基盤型教育」といった育成すべき力に重点を置いた教育手法が模索されたり、また、教育方法では、「アクティブラーニン
グ」がその象徴的な強調点となってきている。医学教育領域でも、「アウトカム基盤型教育」と呼ばれる教育手法が導入されつつあり、また、医学共用試験などでも、知識等を中心に問う CBT（Computer-BasedTesting）に併せて、OSCE（Objective Structured Clinical Examination）の実施が定着するなど、この流れに呼応した教育的取組が導入されてきている。
●FD で求められることは何かFD（Faculty Development）は認証評価のためにトップダウン的に行われてきた部分もあるが、今後は、状況急変に対応するために、教員の側からの FD ニーズがボトムアップに生じていくことも考えられる。
教員のニーズは、まずは、オンライン授業等に関わる技能であろうが、それは、授業の分野や背景によっても多様であり、自らの授業等に直接役立つ手法が受身的に FD で降ってくるわけではない。
授業自体も、複数の教員で担当していたり、メディア利用に関しては補助者も不可欠であるなど、教員一人で授業改善できることには限界があり、ファカルティが協働し合うことで十分な授業改善がもたらされるというものであろう。今後も起きて行くであろうさまざまな状況変化に対応するためにも、その種の教職員のネットワークである「FD 共同体」を形成していくことの重要性を共有したい。

1

一般演題 1COVID-19 感染拡大による理学療法士の臨床実習管理者および指導者への影響
柴 隆広 1)2），小野田 公 2)，久保 晃 2)
1）国際医療福祉大学 にしなすの総合在宅ケアセンター
2）国際医療福祉大学大学院

保健医療学専攻 医療福祉教育・管理分野【目的】
Corona Virus Disease 2019（COVID-19）感染拡大による，理学療法士養成校学生の臨床実習施設の実習管理者および実習指導者の実習への対応及び心身の負担を調査した．
【方法】
栃木ブロックの国際医療福祉大学関連施設に勤務する理学療法士の実習管理者と実習指導者を対象とした．対象者にグーグルフォームを用いた質問紙法にて，実習管理者には実習マネジメント（「実習受け入れ状況」，「例年の感染対策との変化」）を調査した．また，実習指導者には基礎情報（臨床経験年数や職域）の他に，実習指導時の負担（「業務量」や「精神的負担」，「不安感」）の増加の有無，Numerical Rating
Scale（NRS）を用いて負担感の増加量を調査した．なお，アンケートの回答内容は，本邦において COVID19 が初めて確認された日から緊急事態宣言が解除された日（2020 年 1 月 17 日～5 月 31 日）とした．
【結果】
アンケートは 7 施設（急性期病院 1 施設，回復期病院１施設，老健施設 1 施設，訪問施設 1 施設，通所施設 3 施設），理学療法士 30 名から回答を得た．
実習マネジメントについては，実習の受け入れ状況は全ての施設が今年度は変化があったと回答され，85.7%の施設が実習を一時中止していた．また，各施設の例年の感染対策は「マスク着用」16.7%，「手洗い指導」50%，「手指消毒」83.3%であったが，今年度は「マスク着用」，「手洗い指導」が共に 75%，「手指消毒」100%であった．さらに，見学などの実習方法に対して 80%の施設が症例の制限を実施しており，学生に対する指導方法の変化は 60%の施設が指導時間を短縮していた．
また，実習指導者の「業務量」，「精神的」，「不安感」に関する負担増加の有りと回答した割合はそれぞれ，23.3%，56.7%，63.6%であり，業務量よりも精神面での負担が増加している人が多かった．また NRSにおける負担増加量は「業務量」で 1/10（28.6%），「精神的」で 4，6，7/10（22.2%），「不安感」で 6/10（28.6%）であり，負担の増加量に関しても業務量よりも精神面での負担が増加していた．
【考察】
結果よりどの施設でも例年以上に政府方針に沿った感染対策の他にも指導方法に工夫をしており，感染症から患者や職員，学生を守る意識が強かったと考えられる．
実習の負担感調査では感染対策に対する「業務量」よりも「精神的負担」や「不安感」を感じている指導者が多く，負担量も大きかった． COVID-19 の流行初期は症状や治療方法の情報が錯綜により患者や学生への説明や配慮が多かったためと推察される．
対策として COVID-19 の正確な情報を入手する事，教育機関と連携して学生への感染症対策を浸透させる事により実習指導者の精神的な負担は軽減していくと考えられる．

2

一般演題 2
療法士の仕事に対するモチベーションの傾向～人材育成・管理の視点から～
上野 忍 1）2），堀本ゆかり 2），鈴木啓介 2）
1）医療法人財団百葉の会 湖山リハビリテーション病院
2）国際医療福祉大学大学院

保健医療学専攻 医療福祉教育・管理分野【目的】
本研究の目的は、職員の仕事に対するモチベーションの違いが育成・管理に影響を与えると考え、2019年、2020 年に実施した MSQ 診断簡易版の分析を行いモチベータの傾向や変化を捉えることである。さらに、目標管理面談の記録などの育成状況と照らし合わせ、パターンの分析を行い、その傾向分析から職員の成長を促す新たな視点を見い出す手がかりとする。本研究の意義は、新たな役職職が育成・管理を行うことを視野に入れ、MSQ 診断簡易版を活かした面談のあり方について再考し、今後の当院における育成・管理の一助にすることである。
【対象と方法】
対象は 2019 年度以前に当院リハビリテーション科へ入職し、2020 年度在籍している理学療法士 33名、作業療法士 18 名、言語聴覚士 8 名、計 59 名とした。方法は 9 つのモチベータを点数化する MSQ 診断簡易版質問票を使用し、2019、2020 年度に対象者が自己評価したものを用いた。統計処理は、各モチベータの平均点を算出し、全体、性別、経験年数別、職位別に基本統計量の確認後、Welch の t 検定にて統計処理を行った。使用した統計ソフトは、Microsoft 社製 Excel2019 である。なお、本研究は医療法人財団百葉の会湖山リハビリテーション病院倫理委員会より承認を得て実施した（承認番号:湖山2020-1)。
【結果】
対象者 59 名の平均経験年数は 7.5±6.2 年であり、男性 30 名、女性 29 名、経験年数別では 1～3 年18 名、4～6 年 19 名、7～9 年 5 名、10 年以上 17 名、職位別は一般職 50 名、役職 9 名であった。9 つのモチベータのうち「人間関係」「プライベート」「業務遂行」「適職」は、2 年度とも全体平均の上位の項目であり、一般職、男女とも同様の傾向であった。
「期待・評価」においてはどの分類においても最下位となった。
「環境適応「職務管理」においては、2 年度とも経験年数 1～3 年目と 10 年以上に有意な差を認めることとなった。
【考察】2019 年度、2020 年度間において、職員平均のモチベータ傾向には差を認めず、当院の状況を表す指標になり得ると考える。また経験年数別の比較では傾向の違いを認めた為、育成過程において重要なモチベータを捉える事ができ、今後の当院の課題としても捉えることができた。役職者間でこれらの傾向を共有することによって、仕事に対するモチベーションが異なる役職者と一般職員間においても、職員個々にあわせた育成が可能ではないかと考える。
3

一般演題 3
理学療法士養成校学生の個人防護具の着脱技術の実態調査ならびに指導による変化
上田清史 1）2），小野田公 2），久保晃 2）
1）国際医療福祉大学病院 リハビリテーション室
2）国際医療福祉大学大学院

保健医療学専攻 医療福祉教育・管理分野【目的】
理学療法士養成校学生に対して標準予防策の個人防護具（personal protective equipment：以下 PPE）の着脱技術の指導は卒前教育や臨床実習で行われることは少ない．しかし COVID-19 感染拡大の影響でPPE 着脱技術の指導が広く求められている．本研究は学生を対象に PPE の着脱技術の実態調査ならびに指導方法の違いによる影響を検討した．
【対象と方法】
対象は国際医療福祉大学理学療法学科学部生の 3・4 年生 34 名とした．PPE の着脱技術の指導前，指導直後と指導 10 日後で着脱の様子をビデオで撮影し着脱時間の測定および着脱手順チェックシートで点数化した．また指導は動画視聴群（PPE の着脱方法の説明動画を視聴；以下動画群）と対面口頭指導群（再度 PPE を着脱させて間違いを指導者が指導；以下対面群）にランダムに分け指導を実施した．他に学生の過去の PPE の指導および着脱経験を確認した．統計解析は，2 群の指導前，指導直後，指導 10 日後をFriedman 検定にて分析した．有意水準は 5％とした．なお本研究は国際医療福祉大学倫理審査委員会の承認を得ている（承認番号 20-Io-95）．
【結果】
着衣ならびに脱衣時間は，動画群および対面群ともに有意な差を認めた．着衣時間は両群ともに，指導前より指導直後に時間が短縮した．脱衣時間は両群ともに，指導前より指導直後に時間が延長した．着衣時間は，動画群で指導前より指導 10 日後で時間が短縮した．脱衣時間は，動画群で指導直後より指導 10日後で時間が短縮した．動画群および対面群ともに指導前と指導直後には着衣点数及び脱衣点数に有意な差を認めた．両群ともに指導前と指導 10 日後には着衣および脱衣点数に有意な差を認めた．34 名の学生の PPE の指導および着脱経験はなかった．
【考察】
PPE 着脱の経験及び指導がないために学生の PPE 着脱技術が低いことが分かった．着脱時間では着衣手順は脱衣手順よりも簡単なため，慣れると動作速度が速くなり，脱衣手順は着衣手順よりも複雑なため，慎重になり速度が遅くなると考える．また着衣手順は簡単なため，10 日後まで向上した動作速度に変化がなく，脱衣手順は複雑なため指導直後は慎重に行っていたが，10 日後は手順への注意が低下したため速度が速くなった．着衣および脱衣点数については，両群ともに指導前と比べて，指導直後及び指導 10日後も点数が高かった．これは着脱手順のような簡単な課題に対しては，対面による口頭指導および動画視聴でも指導による効果は変わらないと考える．このことより学習環境や用途に合わせて，どちらの指導方法も有効活用できることが示唆された．
4

一般演題 4

学生教育におけるスマートフォン使用による身体や生活習慣に及ぼす影響について
平賀康嗣 1）2），堀本ゆかり 2），丸山仁司 2）1）国際医療福祉大学病院
2）国際医療福祉大学大学院

リハビリテーション室

保健医療学専攻 医療福祉教育・管理分野【はじめに】
学生教育や日常生活において，スマートフォンの普及率や使用頻度は極めて高い状況である．ス
マートフォンは連絡用通信機能に特化したフューチャーフォンと異なり動画視聴,ゲームなどさまざまな機能を持ち，携帯型パーソナルコンピュータに近い存在であるため，長時間の使用による肩痛，腰痛，頭痛といった身体症状や不眠等の生活習慣に及ぼす影響が懸念される．
今回、専門学校理学療法学科学生の身体症状における肩痛，腰痛，頭痛それぞれに対してスマートフォンの使用等が症状の発生リスクの有無となりうるかどうかを調査し，学生教育の参考資料とすることを目的とした．
【対象及び方法】
対象は，A 専門学校の理学療法学科学生の 3 年次生 59 名を対象とした．そのうち記入状況に不備のあるものを除き，56 名を解析対象とした．調査として，スマートフォン使用の一般アンケート，Young のネット依存のアンケート，アテネ不眠尺度，スマートフォン利用時の肩・腰・頭痛に関するアンケート，心理的ストレス反応測定尺度（以下 SRS-18 と略記）の 5 つの質問紙調査を，講義の時間のおよそ 20 分程度を利用して，集合法にて行った．分析方法は，肩痛，腰痛，頭痛それぞれに対し各アンケート項目にて単変量分析を行い，有意差を認めた項目をロジスティック回帰分析にて検討した．統計学的有意水準は単変量解析では p<0.1，ロジスティック回帰分析は p＜0.05 を有意とした．本研究は高知リハビリテーション学院研究倫理委員会にて審査を受け承認を得た．アンケート
調査の対象には，文書にて研究の方法，目的，研究への参加は自由意志であることを伝え，同意を得た．
【結果】
肩痛に関しては，スマートフォンのアプリケーションであるインスタグラム，スポーツゲーム利用時間， FPS ゲーム利用時間，アテネ不眠尺度，SRS-18 は単変量解析にて痛みの有り群と無し群間で有意な差を認めた．ロジスティック回帰分析の結果，アテネ不眠尺度のみ強い影響を認めた（p<0.05）．腰痛に関してはロジスティック回帰分析の結果，有意な要因は抽出されなかった．頭痛に関しては，RPG ゲーム利用時間，Young の依存度は単変量解析にて痛みの有り群と無し群間で有意な差を認めた．ロジスティック回帰分析の結果，Young の依存度のみ強い影響を認めた（p<0.05）．
【考察】
肩痛に関しては本研究の結果，肩痛には不眠が強く影響を及ぼしていた．不眠の原因としてはスマートフォンの過度の使用が影響しているという報告があり，今回不眠の原因としてスマートフォンの使用が何らかの影響を及ぼしていることが推測される．頭痛に関しては Young の依存度が強く影響を及ぼしており，スマートフォンを含めたネット依存が頭痛を引き起こす要因となっていることが示唆された．
5

一般演題 5

新人理学療法士に対する長下肢装具適合の卒後教育における指導方法の検討
成毛修平 1)2)，堀本ゆかり 2)，柊幸伸 2)1) 医療法人社団 千葉秀心会

東船橋病院

2) 国際医療福祉大学大学院 医療福祉教育・管理分野【目的】
理学療法士の装具分野の卒後教育について、先行研究において実践的な内容に方向転換するべきとされており、当院の新人理学療法士でも長下肢装具の装着自体が行えない・調節が出来ないといった状況を経験する。そこで、新人理学療法士に対し、長下肢装具の高さの調節の内容と方法・手順について介入研究を行い、臨床現場の中でより正確に装具の高さの調整を行える様になるための指導方法の検討を行った。
【対象・方法】
対象は 2020 年 4 月に当院に入職した新人理学療法士 6 名とした。長下肢装具はゲイトイノベーション（株式会社パシフィックサプライ製) を使用し、模擬患者(当院の理学療法士)に対して左右それぞれ大腿カフ、膝継手軸、下腿カフの高さを調節し長下肢装具の装着を行った。長下肢装具の適合性評価は以下の基準(以下、チェックポイント)を用いて設定した。チェックポイントは 1)大腿カフの外側が大転子より 2-3cm 遠位、2)大腿カフの内側が会陰部に不快を感じない程度に 2-3cm 遠位、
3)下腿半月の上縁は腓骨頭より 2-3cm 遠位、4)膝継手の高さは大腿骨内外顆の最も膨らんでいる高さかつ前額面より内転筋結節と膝関節内側・外側裂隙の中間点を通り床面に平行(下肢正中線に直交)とした。一度目の測定終了後、対象をランダム化によって 2 群（Ⅰ群、Ⅱ群）に分け、Ⅰ群に対して長下肢装具の調整手順と高さの調整時のチェックポイントについて口頭での教示を行った。Ⅱ群に対しては口頭教示に加え実際の長下肢装具を使用しながら観察学習とモデリングによる教示を行った後、二回目の測定を実施した。三回目の測定は、Ⅰ群・Ⅱ群共に測定前・測定中にチェックポイントの知識不足が生じない様にチェックポイントを記載した紙面で確認しながら測定を行った。
測定後に正解数を確認し、記録を行い群間で正答数に有意な差が生じているか検討を行った。研究実施にあたり研究への参加は自由意志によるものとし、対象には口頭・文書で説明し同意を得た。
倫理審査については、所属先である東船橋病院倫理委員会の承認を得た(承認番号 1579)。
【結果】
一回目の測定では新人理学療法士 6 名全員が正答数 0 であった。二回目の測定では 2 群間の正答数については有意な差は認めなかったが両群ともフィードバック・教示を行ったにも関わらず、正答数は低い状態であった。三回目の測定では得られた 2 群間の正答数についてχ2 独立性検定を行い、2 群間に有意な差を認めた(p<0.05)。
【考察】
本研究の結果、長下肢装具の高さの調整について、実際に長下肢装具を使用した観察学習・モデリングによる指導方法がより有効であると考えられた。臨床で装具に関わる機会は減少しており、技術として定着するまでに段階的な教示が必要と考えられ今後更なる検討が必要と考えられる。

6

第 11 回 日本リハビリテーション教育学会学術大会会長

堀本 ゆかり（理学療法士）

委員

丸山 仁司（理学療法士）
柊 幸伸 （理学療法士）
鈴木 真生（言語聴覚士）
寺田 佳孝（教育学）
小野田 公（理学療法士）
鈴木 啓介（理学療法士）
佐藤 珠江（理学療法士）
和田 三幸（理学療法士）
後藤 純信（医師）編集：NPO 法人リハビリテーション学術センター
日本リハビリテーション教育学会〒173-0004
東京都板橋区板橋 1-11-7-901
日本リハビリテーション教育学会 事務局
2020 年 12 月 15 日発行

URLhttp://rehaac.org/professional.html