JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラム
2023 年 4 月 1 日改訂

作成者：内科専門研修プログラム管理委員会
統括責任者・プログラム管理者
笠井
目次
はじめに
Ａ．専門研修プログラム詳細
1.理念・使命・特性
2.募集専攻医数
3.専門知識・専門技能とは
4.専門知識・専門技能の習得計画
5.プログラム全体と各施設におけるカンファレンス
6.リサーチマインドの養成計画
7.学術活動に関する研修計画
8.コア・コンピテンシーの研修計画
9.地域医療における施設群の役割
10.地域医療に関する研修計画
11.内科専攻医研修（モデル）
12.専攻医の評価時期と方法
13.専門研修管理委員会の運営計画
14.プログラムとしての指導者研修（FD）の計画
15.専攻医の就業環境の整備機能（労務管理）
16.内科専門研修プログラムの改善方法
17.専攻医の募集および採用の方法
18.内科専門研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件
19.JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修施設群（P18～）
20.専門研修施設群の構成要件
21.専門研修施設（連携施設）の選択
22.専門研修施設群の地理的範囲
23.専門研修施設概要（P23～）
24.JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラム管理委員会（P61～）
別表 1 疾患群症例病歴要約到達目標（P63）1

昭吾

はじめに：研修を希望する皆さんへ
基幹施設である JCHO 東京山手メディカルセンターは、病床数 418 床の地域基幹型の総合病院です。東京都区西部を医療圏とし、新宿区の大久保地区で創立以来 60 年以上、高い専門性を持ちつ
つ、地域医療・介護施設と連携し地域包括ケアにも努めています。2014 年 4 月より、社会保険中央
総合病院改め JCHO 東京山手メディカルセンターとして新たなスタートを切りました。内科病床数
は 154 床、内科専門領域として、消化器、循環器、呼吸器、血液、腎臓、糖尿病・内分泌、リウマ
チ・膠原病、救急・総合診療の 8 領域を有します。基幹施設での研修で、12 領域、61 疾患群の経験が可能、12 領域で専門領域別専門医・指導医が在籍しています。なお、不足する 1 領域（神経）に関しては、連携施設で研修を行い経験出来る体制を整えています。
当院内科の一番の特徴は、高い専門性を有しつつ、その中で「総合内科」として 1 つにまとまっており、専門領域間の「垣根が低い」のではなく「垣根がない」チームワーク・総合力を持っています。専門領域研修中も、総合内科として初診外来、救急診療を経験し、内科全体で CC や CPC などを行っています。「高い専門性を持ちつつも、総合医・家庭医マインドを持つ医師を育成する」
ことを私たちは目指しています。また、内科以外の診療科、そしてコメディカルとの垣根が低いのも当院の伝統であり、顔の見える環境の中で多職種と協調してのチーム医療を学び、実践します。
3 年間の研修では、1 年目に、内科各領域をローテーション研修します（基幹施設中心、神経内科は連携施設）。内科各領域ローテーション後の 2 年目および 3 年目は基幹あるいは連携施設でSubspecialty 領域研修を行います。専門領域に関して、患者数 3000 名以上と国内屈指の診療実績を誇る炎症性腸疾患センターをはじめとして、それぞれの領域で高いレベルの医療を提供しています。詳細は、是非当院ホームページをご覧下さい（http://yamate.jcho.go.jp/）。

1.理念・使命・特性
理念【整備基準 1】
1） 独立行政法人地域医療機能推進機構（JCHO）は「地域医療、地域包括ケアの要として、超高齢社会における地域住民の多様なニーズに応え、地域住民の生活を支える。」、「地域医療・地
域包括ケアの要となる人材を育成する。」を機構の基本方針としています。JCHO 東京山手メディカルセンターの内科専門研修プログラムでは、この基本方針のもと、高い専門性を持ちつつも、総合医・家庭医マインドを持つ医師の育成を行います。本プログラムでは、新宿区の地域
基幹型急性期病院である JCHO 東京山手メディカルセンターを基幹施設として、都内および地方の連携施設を含めた病院群での内科専門研修を経て、都市部および地方の医療事情を理解し、地域の実情に合わせた実践的な医療も行えるように訓練され、基本的臨床能力獲得後は必要に応じた可塑性のある内科専門医として東京都のみならず地域医療を支える内科専門医の育成を行います。
2） 初期臨床研修を修了した内科専攻医は、本プログラム専門研修施設群での 3 年間（基幹施設 2
年間＋連携施設 1 年間）に、豊富な臨床経験を持つ指導医の適切な指導の下で、内科専門医制度研修カリキュラムに定められた内科領域全般にわたる研修を通じて、標準的かつ全人的な内科的医療の実践に必要な知識と技能とを修得します。
内科領域全般の診療能力とは、臓器別の内科系 Subspecialty 分野の専門医にも共通して求められる基礎的な診療能力です。また、知識や技能に偏らずに、患者に人間性をもって接すると同時に、医師としてのプロフェッショナリズムとリサーチマインドの素養をも修得して可塑性が高く様々な環境下で全人的な内科医療を実践する先導者の持つ能力です。幅広い疾患群を順2

次、経験してゆくことによって、内科の基礎的診療を繰り返して学ぶとともに、疾患や病態に特異的な診療技術や患者の抱える多様な背景に配慮する経験とが加わることに特徴があります。
そして、これらの経験を単に記録するのではなく、病歴要約として、科学的根拠や自己省察を含めて記載し、複数の指導医による指導を受けることによってリサーチマインドを備えつつも全人的医療を実践する能力を涵養することを可能とします。
使命【整備基準 2】1） 内科専門医の使命は１）高い倫理観を持ち、２）最新の標準的医療を実践し、３）安全な医療を心がけ、４）プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を提供し、臓器別専門性に著しく偏ることなく全人的な内科診療を提供すると同時にチーム医療を円滑に運営できることであり、本プログラムではこのような能力を有する内科専門医を育成します。
2） 本プログラムを修了し内科専門医の認定を受けた後も、内科専門医は常に自己研鑽を続け、最新の情報を学び、新しい技術を修得し、標準的な医療を安全に提供し、疾病の予防、早期発見、早期治療に努めることが重要です。そのために自ら学習して自身の診療能力を高めることができるように、
自ら学習項目を発見して問題解決に向かうプロセスをサポートできる研修を行います。

3） 疾病の予防から治療に至る保健・医療活動を通じて地域住民の健康に積極的に貢献できる研修を行います。
4） 将来の医療の発展のためにリサーチマインドを持ち臨床研究、基礎研究を実際に行う契機となる研修を行います。
特性1） 本プログラムは、東京都区西部の急性期病院である JCHO 東京山手メディカルセンターを基幹施設として、東京都中心の首都圏および地方（愛媛県）にある連携施設とで内科専門研修を経て超高齢社会を迎えた我が国の医療事情を理解し、必要に応じた可塑性のある、地域の実情に合わせた実践的な医療も行えるように訓練されます。研修期間は基幹施設 2 年間＋連携施設 1 年
間の 3 年間を原則とします。
2） 本プログラムでは、症例を主担当医として入院から退院（初診・入院～退院・通院）まで可能な範囲で継続的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景、療養環境調整をも包括する計画を立て実行する能力の習得をもって目標への到達とします。

3） 基幹施設である JCHO 東京山手メディカルセンターは、東京都新宿区の中心的な急性期病院であるとともに、地域の病診・病病連携の中核であります。当院は東京の中心、新宿区の大久保地区で創立以来 60 年以上、地域医療・介護施設と連携し地域包括ケアに努めてきました。大久保
地区は、昭和 40 年代に建築された都営住宅（総戸数 3000 戸）などの大規模団地が多く、高齢化率が進んでいます。また韓流で有名ですが、韓国系だけでなく、中国、フィリピン、タイ、
インドなどアジア全体から人が集まり、それぞれのコミュニティーが形成されています。近隣には複数の小中学校があり、また新宿副都心にも近く、小児～高齢者とすべての年齢層、国際色に富んだ患者層が診療対象です。ほとんど日本語を話せない人もいます。所得が高く、複数の専門医にかかる人もいれば、生きるために医療費を削り受診を控える人もいます。このような地域特性の中、「地域密着型」の研修を行い、都市部ならではの地域医療が学べます。コモン
ディジーズの経験はもちろん、超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき、高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できます。
4） 基幹施設および連携施設での 2 年間（専攻医 2 年目修了時）で、「研修手帳（疾患群項目表）」

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に定められた 70 疾患群のうち、少なくとも通算で 45 疾患群、120 症例以上を経験し、日本内科学会専攻医登録評価システムに登録できます。そして、専攻医 2 年修了時点で、指導医による形成的な指導を通じて、内科専門医ボードによる評価に合格できる 29 症例の病歴要約を作成できます（P.59 別表 1「JCHO 東京山手メディカルセンター疾患群症例病歴要約到達目標」参照）。
5） 内科研修施設群を構成する連携施設の各医療機関が地域においてどのような役割を果たしているかを経験するために、専門研修 1～2 年目のうち計 1 年間、立場や地域における役割の異なる医療機関で研修を行うことによって、内科専門医に求められる役割を実践します。
6） 専攻医 3 年修了時で、「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群のうち、少なくとも通算で 56 疾患群、160 症例以上を経験し、日本内科学会専攻医登録評価システムに登録できます。可能な限り、「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群、200 症例以上の経験を目標とします（P.59 別表１「JCHO 東京山手メディカルセンター疾患群症例病歴要約到達目
標」参照）。
専門研修後の成果【整備基準 3】
１）総合医・家庭医マインドを持ったサブスペシャリスト：病院での内科系のサブスペシャルティを受け持つ中で、総合内科（generalist）の視点から、全人的、臓器横断的に診断・治療を行う基本的診療能力を有する内科系サブスペシャリストとして診療を実践する。
２）病院での総合内科（generality）の専門医：病院での内科系診療で、内科系の全領域に広い知識・洞察力を持ち、身体・精神の統合的・機能的視野から診断・治療を行う能力を備えた総合内科医療を実践する。
３）内科系救急医療の専門医：内科系急性・救急疾患に対してトリアージを含めた適切な対応が可能な、地域での内科系救急医療を実践する。
４）地域医療における内科領域の診療医（かかりつけ医）：地域において常に患者と接し、内科慢性疾患に対して、生活指導まで視野に入れた良質な健康管理・予防医学と日常診療を任務とする全人的な内科診療を実践する。
５）上記の研修中に、病態に関する基礎研究やさまざまな臨床研究に触れたり、実際に研究に参加して学会・論文発表をすることによりリサーチマインドの素養も修得する。

内科専門医の使命は、１）高い倫理観を持ち、２）最新の標準的医療を実践し、３）安全な医療を心がけ、４）プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を展開することです。内科専門医のかかわる場は多岐にわたりますが、それぞれの場に応じて、
1）地域医療における内科領域の診療医（かかりつけ医）2）内科系救急医療の専門医
3）病院での総合内科（Generality）の専門医
4）総合内科的視点を持った Subspecialistに合致した役割を果たし、地域住民の信頼を獲得します。それぞれのキャリア形成やライフステー
ジ、あるいは医療環境によって、求められる内科専門医像は単一でなく、その環境に応じて役割を果たすことができる、必要に応じた可塑性のある幅広い内科専門医が必要です。
JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修施設群での研修終了後はその成果として、内科医としてのプロフェッショナリズムの涵養と General なマインドを持ち、それぞれのキャリア形成やライフステージによって、これらいずれかの形態に合致することもあれば、同時に兼ねることも可4

能な人材を育成します。そして、東京都に限定せず、超高齢社会を迎えた日本のいずれの医療機関
でも不安なく内科診療にあたる実力を獲得していることを要します。また、希望者は Subspecialty
領域専門医の研修や高度・先進的医療、大学院などでの研究を開始する準備を整えうる経験をできることも、本施設群での研修が果たすべき成果です。

2.募集専攻医数【整備基準 27】
下記 1)～7)により、JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラムで募集可能な内科専攻医数は 1 学年 4 名とします。
1） JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修 PG では、2018 年度～2022 年度で毎年 3 名の専攻医を迎えています。
2） 剖検体数は 2019 年度 10 体、2020 年度 10 体、2021 年度 11 体です。
表．JCHO 東京山手メディカルセンター診療科別診療実績
２０２２年度実績

1 日平均入院患者数

消化器内科

47.8 人呼吸器内科

19.5 人循環器内科

21.9 人

血液内科

6.8 人

糖尿病・内分泌内科

6.2 人

リウマチ・膠原病科

8.7 人

腎臓内科

5.6 人

合計

116.5 人3）神経、アレルギー、内分泌領域の入院患者は少なめですが、外来患者診療を含め、1 学年 3 名に対し十分な症例を経験可能です。神経領域では、連携施設での研修を行います。代謝・内分泌領域
は、入院症例数は少なめですが、当院糖尿病・内分泌内科は、外来患者数 2000 名以上おり、外来研修で経験可能、同領域の 9 疾患群の内、少なくとも 7 疾患群は経験可能です。
4）基幹施設には 13 領域の専門医が、神経領域を除き少なくとも 1 名以上在籍しています。連携施設を合わせると、13 領域全ての専門医が在籍となります（P.18「JCHO 東京山手メディカルセンタ
ー内科専門研修施設群」参照）。
5） 1 学年 3 名までの専攻医であれば、専攻医 2 年修了時に「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 45 疾患群、120 症例以上の診療経験と 29 病歴要約の作成は達成可能です。

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6） 3 年間のうちに原則計 1 年間研修する連携施設には、高次機能・専門病院 8 施設、地域基幹病院 22 施設、計 30 施設あり、専攻医のさまざま希望・将来像に対応可能です。
7） 専攻医 3 年修了時に「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた少なくとも 56 疾患群、160 症
例以上の診療経験は達成可能です。

3.専門知識・専門技能とは
1） 専門知識【整備基準 4】［「内科研修カリキュラム項目表」参照］
専門知識の範囲（分野）は、「総合内科」、「消化器」、「循環器」、「内分泌」、「代謝」、「腎臓」、「呼吸器」、「血液」、「神経」、「アレルギー」、「膠原病および類縁疾患」、「感染症」、ならびに「救急」で構成されます。
「内科研修カリキュラム項目表」に記載されている、これらの分野における「解剖と機能」、「病態生理」、「身体診察」、「専門的検査」、「治療」、「疾患」などを目標（到達レベル）とします。
2） 専門技能【整備基準 5】［「技術・技能評価手帳」参照］
内科領域の「技能」は、幅広い疾患を網羅した知識と経験とに裏付けをされた、医療面接、身体診察、検査結果の解釈、ならびに科学的根拠に基づいた幅の広い診断・治療方針決定を指します。さらに全人的に患者・家族と関わってゆくことや他の Subspecialty 専門医へのコンサル
テーション能力とが加わります。これらは、特定の手技の修得や経験数によって表現することはできません。

4.専門知識・専門技能の習得計画
1） 到達目標【整備基準 8～10】（P.40 別表 1「JCHO 東京山手メディカルセンター疾患群症例病歴
要約到達目標」参照）主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し、200 症例以上経験することを目標とします。内科領域研修を幅広く行うため、内科領域
内のどの疾患を受け持つかについては多様性があります。そこで、専門研修（専攻医）年限ごとに内科専門医に求められる知識・技能・態度の修練プロセスは以下のように設定します。
○専門研修（専攻医）１年:∙ 症例：「研修手帳（疾患群項目表）」に定める 70 疾患群のうち、少なくとも 20 疾患群、60 症
例以上を経験し、日本内科学会専攻医登録評価システムにその研修内容を登録します。以下、全ての専攻医の登録状況については担当指導医の評価と承認が行われます。
∙ 専門研修修了に必要な病歴要約を 10 症例以上記載して日本内科学会専攻医登録評価システムに登録します。
∙ 技能：研修中の疾患群について、診断と治療に必要な身体診察、検査所見解釈、および治療方
針決定を指導医、Subspecialty 上級医とともに行うことができます。
∙ 態度：専攻医自身の自己評価と指導医、Subspecialty 上級医およびメディカルスタッフによる360 度評価とを複数回行って態度の評価を行い担当指導医がフィードバックを行います。
○専門研修（専攻医）２年:∙ 症例：「研修手帳（疾患群項目表）」に定める 70 疾患群のうち、通算で少なくとも 45 疾患群、120 症例以上の経験をし、日本内科学会専攻医登録評価システムにその研修内容を登録します。
∙ 専門研修修了に必要な病歴要約をすべて記載して日本内科学会専攻医登録評価システムへの登6

録を終了します。
∙ 技能：研修中の疾患群について、診断と治療に必要な身体診察、検査所見解釈、および治療方
針決定を指導医、Subspecialty 上級医の監督下で行うことができます。
∙ 態度：専攻医自身の自己評価と指導医、Subspecialty 上級医およびメディカルスタッフによる∙ 360 度評価とを複数回行って態度の評価を行います。専門研修（専攻医）1 年次に行った評価についての省察と改善とが図られたか否かを指導医がフィードバックします。
○専門研修（専攻医）３年:
症例：主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し、200 症例以上経験することを目標とします。修了認定には、主担当医として通算で最低 56 疾患群以上の経験と計 160 症例以上（外来症例は 1 割まで含むことができます）を経験し、日本内科学会専攻医
登録評価システムにその研修内容を登録します。なお初期研修中に経験した症例を登録する場合には、主担当医として、専攻医レベルと同等以上の診療、考察を行ったと指導医が確認できた場合に限り、最低限の範囲で認められます（最大 80 症例まで）。

∙ 専攻医として適切な経験と知識の修得ができることを指導医が確認します。
∙ 既に専門研修 2 年次までに登録を終えた病歴要約は、日本内科学会病歴要約評価ボードによる査読を受けます。査読者の評価を受け、形成的により良いものへ改訂します。但し、改訂に値しない内容の場合は、その年度の受理（アクセプト）を一切認められないことに留意します。
∙ 技能：内科領域全般について、診断と治療に必要な身体診察、検査所見解釈、および治療方針
決定を自立して行うことができます。
∙ 態度：専攻医自身の自己評価と指導医、Subspecialty 上級医およびメディカルスタッフによる360 度評価とを複数回行って態度の評価を行います。専門研修（専攻医）2 年次に行った評価についての省察と改善とが図られたか否かを指導医がフィードバックします。また、内科専門医としてふさわしい態度、プロフェッショナリズム、自己学習能力を修得しているか否かを指導医が専攻医と面談し、さらなる改善を図ります。
専門研修修了には，すべての病歴要約 29 症例の受理と、少なくとも 70 疾患群中の 56 疾患群以上で計 160 症例以上の経験を必要とします。日本内科学会専攻医登録評価システムにおける研修ロ
グへの登録と指導医の評価と承認とによって目標を達成します。
JCHO 東京山手メディカルセンター内科施設群専門研修では、「研修カリキュラム項目表」の知識、技術・技能修得は必要不可欠なものであり、修得するまでの最短期間は３年間（基幹施設 2 年間＋連携施設 1 年間）とするが、修得が不十分な場合、修得できるまで研修期間を１年単位で延長します 。 一 方 で カ リ キ ュ ラム の 知 識 、 技 術 ・ 技 能を 修 得 し た と 認 め ら れた 専 攻 医 に は 積 極 的 に
Subspecialty 領域専門医取得に向けた知識、技術・技能研修を開始させます。
2） 臨床現場での学習【整備基準 13】内科領域の専門知識は、広範な分野を横断的に研修し、各種の疾患経験とその省察とによって獲得されます。内科領域を 70 疾患群（経験すべき病態等を含む）に分類し、それぞれに提示されているいずれかの疾患を順次経験します。この過程によって専門医に必要な知識、技術・技能を修得します。代表的なものについては病歴要約や症例報
告として記載します。また、自らが経験することのできなかった症例については、カンファレ
ンスや自己学習によって知識を補足します。これらを通じて、遭遇する事が稀な疾患であって7

も類縁疾患の経験と自己学習によって適切な診療を行えるようにします。
① 内科専攻医は、担当指導医もしくは Subspecialty の上級医の指導の下、主担当医として入院症例と外来症例の診療を通じて、内科専門医を目指して常に研鑽します。主担当医として、入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します。
② 定期的（毎週 1～2 回）に開催する各診療科あるいは内科クリニカルカンファレンスを通じて、担当症例の病態や診断過程の理解を深め、多面的な見方や最新の情報を得ます。また、プレゼンターとして情報検索およびコミュニケーション能力を高めます。
③ 総合内科外来（初診を含む）と Subspecialty 診療科外来（初診を含む）を少なくても週 1 回、
1 年以上担当医として経験を積みます。
④ 救急科・総合診療科外来で、週 1 回以上内科領域の救急診療の経験を積みます。
⑤ 月に 3 回程度、内科当直医として休日・夜間の救急診療や病棟急変などの経験を積みます。
⑥ 必要に応じて、Subspecialty 診療科検査を担当します。
<内科研修プログラムの週間スケジュール：呼吸器内科の一例>

3） 臨床現場を離れた学習【整備基準 14】１）内科領域の救急対応、２）最新のエビデンスや病態理解・治療法の理解、３）標準的な医療安
全や感染対策に関する事項、４）医療倫理、医療安全、感染防御、臨床研究や利益相反に関する事
項、５）専攻医の指導・評価方法に関する事項、などについて，以下の方法で研鑽します。
① 定期的（月 1 回程度）に開催する各診療科での抄読会② 医療倫理・医療安全・感染防御に関する講習会（基幹施設 2021 年度実績 5 回）
※ 内科専攻医は年に 2 回以上受講します。
③ CPC（基幹施設 2021 年度実績 5 回）

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④ 研修施設群合同カンファレンス（2023 年度：年 2 回開催予定）⑤ 地域参加型のカンファレンス（基幹施設：新宿肺感染症研究会、リウマチ肺研究会、東京ｲﾝﾌｪｸｼｮ
ﾝｶﾝﾌｧﾚﾝｽ、区西部地域救急会議、城西消化器研究会、東京山手メディカルセンター・JR 東京総合病院合同消化器研究会；2017 年度実績 24 回）⑥ JMECC 受講（基幹施設：2022 年度開催実績 1 回：受講者 5 名）
※ 内科専攻医は必ず専門研修 1 年もしくは 2 年までに 1 回受講します。
⑦ 内科系学術集会（下記「７．学術活動に関する研修計画」参照）⑧ 各種指導医講習会/JMECC 指導者講習会など
4） 自己学習【整備基準 15】「研修カリキュラム項目表」では、知識に関する到達レベルを A（病態の理解と合わせて十分に深く知っている）と B（概念を理解し，意味を説明できる）に分類、技術・技能に関する到達レベ
ルを A（複数回の経験を経て、安全に実施できる、または判定できる）、B（経験は少数例ですが、指導者の立ち会いのもとで安全に実施できる、または判定できる）、C（経験はないが，自己学習
で内容と判断根拠を理解できる）に分類、さらに、症例に関する到達レベルを A（主担当医として自ら経験した)、B（間接的に経験している（実症例をチームとして経験した、または症例検討会を通して経験した）、C（レクチャー、セミナー、学会が公認するセルフスタディやコンピューター
シミュレーションで学習した）と分類しています（「研修カリキュラム項目表」参照）。自身の経験がなくても自己学習すべき項目については、以下の方法で学習します。
① 内科系学会が行っているセミナーの DVD やオンデマンドの配信② 日本内科学会雑誌にある MCQ③ 日本内科学会が実施しているセルフトレーニング問題など。指導医は、定期的に上記自己学習の進捗状況の確認とセルフトレーニング問題のフィードバ
ックを行います。
5） 研修実績および評価を記録し、蓄積するシステム【整備基準 41】
日本内科学会専攻医登録評価システムを用いて、以下を web ベースで日時を含めて記録します。
∙ 専攻医は全 70 疾患群の経験と 200 症例以上を主担当医として経験することを目標に、通算で最低 56 疾患群以上 160 症例の研修内容を登録します。指導医はその内容を評価し、合格基準に達したと判断した場合に承認を行います。
∙ 専攻医による逆評価を入力して記録します。
∙ 全 29 症例の病歴要約を指導医が校閲後に登録し、専門研修施設群とは別の日本内科学会病歴
要約評価ボードによるピアレビューを受け、指摘事項に基づいた改訂を受理（アクセプト）されるまでシステム上で行います。
∙ 専攻医は学会発表や論文発表の記録をシステムに登録します。
∙ 専攻医は各専門研修プログラムで出席を求められる講習会等（例：CPC，地域連携カンファレ
ンス、医療倫理・医療安全・感染対策講習会）の出席をシステム上に登録します。

5.プログラム全体と各施設におけるカンファレンス【整備基準 13,14】
JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修施設群でのカンファレンスの概要は、施設ごとに実績を記載した（P.18「JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修施設群」参照）。プログラ9ム全体と各施設のカンファレンスについては、基幹施設である JCHO 東京山手メディカルセンターのプログラム管理委員会が把握し、定期的に E-mail などで専攻医に周知し、出席を促します。

6.リサーチマインドの養成計画【整備基準 6,12,30】
内科専攻医に求められる姿勢とは単に症例を経験することにとどまらず、これらを自ら深めてゆく姿勢です。この能力は自己研鑽を生涯にわたってゆく際に不可欠となります。
JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修施設群は基幹施設、連携施設のいずれにおいても、① 患者から学ぶという姿勢を基本とする。
② 科学的な根拠に基づいた診断、治療を行う（EBM;evidencebasedmedicine）。
③ 最新の知識、技能を常にアップデートする（生涯学習）。
④ 診断や治療の evidence の構築・病態の理解につながる研究を行う。
⑤ 症例報告を通じて深い洞察力を磨く。
といった基本的なリサーチマインドおよび学問的姿勢を涵養します。併せて、⑥ 初期研修医の指導を行う。
⑦ 後輩専攻医の指導を行う。
⑧ メディカルスタッフを尊重し、指導を行う。
を通じて、内科専攻医としての教育活動を行います。

7.学術活動に関する研修計画【整備基準 12】
JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修施設群は基幹病院、連携病院のいずれにおいても、① 内科系の学術集会や企画に年 2 回以上参加します（必須）。
※日本内科学会本部または支部主催の生涯教育講演会 、年次講演会、CPC および内科系
Subspecialty 学会の学術講演会・講習会を推奨します。
② 経験症例についての文献検索を行い、症例報告を行います。
③ 臨床的疑問を抽出して臨床研究を行います。
④ 内科学に通じる基礎研究を行います。
を通じて、科学的根拠に基づいた思考を全人的に活かせるようにします。
内科専攻医は、学会発表あるいは論文発表を筆頭者として 2 件以上行います。

8.コア・コンピテンシーの研修計画【整備基準 7】「コンピテンシー」とは観察可能な能力で、知識、技能、態度が複合された能力です。これは観察可能であることから、その習得を測定し、評価することが可能です。その中で共通・中核となる、
コア・コンピテンシーは倫理観・社会性です。
JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修施設群は基幹施設、連携施設のいずれにおいても指導医、Subspecialty 上級医とともに下記①～⑩について積極的に研鑽する機会を与えます。プロ
グラム全体と各施設のカンファレンスについては、基幹施設である JCHO 東京山手メディカルセン
ターの総合診療研修部が把握し、定期的に E-mail などで専攻医に周知し、出席を促します。
内科専門医として高い倫理観と社会性を獲得します。
① 患者とのコミュニケーション能力② 患者中心の医療の実践

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③ 患者から学ぶ姿勢④ 自己省察の姿勢⑤ 医の倫理への配慮⑥ 医療安全への配慮⑦ 公益に資する医師としての責務に対する自律性（プロフェッショナリズム）⑧ 地域医療保健活動への参画⑨ 他職種を含めた医療関係者とのコミュニケーション能力⑩ 後輩医師への指導※ 教える事が学ぶ事につながる経験を通し、先輩からだけではなく後輩、医療関係者からも常に学ぶ姿勢を身につけます。

9.地域医療における施設群の役割【整備基準 11,28】
内科領域では、多岐にわたる疾患群を経験するための研修は必須です。JCHO 東京山手メディカル
センター内科専門研修施設群研修施設は、主に東京都内の医療機関で構成されています。
JCHO 東京山手メディカルセンターは、東京都区西部の中心的な急性期病院であるとともに、地域の病診・病病連携の中核です。新宿区の大久保地区で創立以来 60 年以上、地域医療・介護施設と連携し地域包括ケアに努めてきました。新宿区は高齢者の独居率が東京 23 区で最も高く、大久保地区は韓流で有名ですが、韓国系だけでなく、中国、フィリピン、タイ、インドなどアジア全体から人が集まり、それぞれのコミュニティーが形成されています。近隣には複数の小中学校があり、また新宿副都心にも近く、小児～高齢者とすべての年齢層、国際色に富んだ患者層が診療対象です。
このような地域特性の中、「地域密着型」の研修を行い、都市部ならではの地域医療が学べます。
コモンディジーズの経験はもちろん、超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき、高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できます。また、臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を身につけます。
連携施設には、内科専攻医の多様な希望・将来性に対応し、地域医療や全人的医療を組み合わせて、急性期医療、慢性期医療および患者の生活に根ざした地域医療を経験できることを目的に、高次機能・専門病院である東京医科大学病院、東京女子医科大学病院、東京大学医科学研究所付属病院、
日本医科大学付属病院、東京大学医学部附属病院、国立国際医療研究センター病院、地域基幹病院である JCHO 東京新宿メディカルセンター、JR 東京総合病院、東京逓信病院、東京都保健医療公社
豊島病院、JCHO 宇和島病院、東京都立広尾病院、国立病院機構災害医療センター、武蔵野赤十字病院、青梅市立総合病院、湘南鎌倉総合病院、聖母病院、地方独立行政法人東京都健康長寿医療セン
ター、日本赤十字社医療センター、がん・感染症センター都立駒込病院、独立行政法人国立病院機
構東京病院、JCHO 埼玉メディカルセンター、JCHO 横浜中央病院、JCHO 船橋中央病院、聖マリアン
ナ医科大学病院、日本医科大学千葉北総病院、関東労災病院、さいたま赤十字病院、埼玉医科大学
総合医療センター、新百合ヶ丘総合病院で構成しています。
高次機能・専門病院では、高度な急性期医療、より専門的な内科診療、希少疾患を中心とした診療経験を研修し、臨床研究や基礎的研究などの学術活動の素養を身につけます。地域基幹病院では、JCHO 東京山手メディカルセンターと異なる環境で、地域の第一線における中核的な医療機関の果たす役割を中心とした診療経験をより深く研修します。また、臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を積み重ねます。
JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修施設群(P.18)は、東京都内の医療機関を中心に構11

成しています。多くの施設は電車を利用して、60 分以内程度の移動時間であり、移動や連携に支障をきたす可能性は低いです。

10.

地域医療に関する研修計画【整備基準 28,29】

JCHO 東京山手メディカルセンター内科施設群専門研修では、症例をある時点で経験するということだけではなく、主担当医として、入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践し、個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得を目標としています。また退院がゴールではなく、医療―介護・福祉の連携も重要と考え、総合医・家庭医マインドを持ち、地域包括ケアを実践する能力の修得も目標としています。主担当医として診療・経験する患者を通じて、高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できます。

11. 内科専攻医研修（モデル）【整備基準 16】
図：JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラムの研修モデル

専攻医 1 年目は、基幹施設である JCHO 東京山手メディカルセンターにて、内科各専門領域ローテーション研修を 1 年行います（神経内科研修に関しては希望者は連携施設での研修も可能です）。
2～3 年目は、基幹施設および連携施設にて Subspecialty 領域の専門研修を 1 年ずつ行います。
専攻医 2 年目の秋に専攻医の希望・将来像、研修達成度およびメディカルスタッフによる 360 度
評価（内科専門研修評価）などを基に、専門研修（専攻医）3 年目の研修施設を調整し決定します。
病歴提出を終える専門研修（専攻医）3 年目は希望する Subspecialty 領域の専門研修を、連携施設
で 1 年間行います（上図）。

12. 専攻医の評価時期と方法【整備基準 17,19～22】

12

（1）JCHO 東京山手メディカルセンター総合診療研修部の役割∙ JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修管理委員会の事務局を行います。
∙ JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラム開始時に、各専攻医が初期研修期間などで経験した疾患について J-OSLER を基にカテゴリー別の充足状況を確認します。
∙ 3 か月ごとに J-OSLER にて専攻医の研修実績と到達度を適宜追跡し、専攻医による J-OSLER への登録を促します。また、各カテゴリー内の研修実績と到達度が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促します。
∙ 6 か月ごとに病歴要約作成状況を適宜追跡し、専攻医による病歴要約の作成を促します。また、各カテゴリー内の病歴要約が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促します。
∙ 6 か月ごとにプログラムに定められている所定の学術活動の記録と各種講習会出席を追跡します。
∙ 年に複数回（9 月と 3 月、必要に応じて臨時に）、専攻医自身の自己評価を行います。その結果は日本内科学会専攻医登録評価システムを通じて集計され、1 か月以内に担当指導医によって専攻医に形成的にフィードバックを行って、改善を促します。
∙ 総合診療研修部は、メディカルスタッフによる 360 度評価（内科専門研修評価）を毎年複数回（9 月と 3 月、必要に応じて臨時に）行います。担当指導医、Subspecialty 上級医に加えて、看護師長、看護師、臨床検査・放射線技師・臨床工学技士、薬剤師、事務員などから、接点の多い職員 5 人を指名し、評価します。評価表では社会人としての適性、医師としての適正、コ
ミュニケーション、チーム医療の一員としての適性を多職種が評価します。評価は無記名方式
で、総合診療研修部もしくは統括責任者が各研修施設の研修委員会に委託して 5 名以上の複数職種に回答を依頼し、その回答は担当指導医が取りまとめ、J-OSLER に登録します（他職種はシステムにアクセスしません）。その結果は J-OSLER を通じて集計され、担当指導医から形成的にフィードバックを行います。
∙ 日本専門医機構内科領域研修委員会によるサイトビジット（施設実地調査）に対応します。
（2）専攻医と担当指導医の役割∙ 専攻医 1 人に 1 人の担当指導医（メンター）が JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研
修プログラム管理委員会により決定されます。
∙ 専攻医は J-OSLER にその研修内容を登録し、担当指導医はその履修状況の確認をシステム上で行ってフィードバックの後にシステム上で承認をします。この作業は日常臨床業務での経験に応じて順次行います。
∙ 専攻医は、1 年目専門研修終了時に研修カリキュラムに定める 70 疾患群のうち 20 疾患群、60症例以上の経験と登録を行うようにします。2 年目専門研修終了時に 70 疾患群のうち 45 疾患
群、120 症例以上の経験と登録を行うようにします。3 年目専門研修終了時には 70 疾患群のうち 56 疾患群、160 症例以上の経験の登録を修了します。それぞれの年次で登録された内容は都度、担当指導医が評価・承認します。
∙ 担当指導医は専攻医と十分なコミュニケーションを取り、研修手帳 Web 版での専攻医による症例登録の評価や総合診療研修部からの報告などにより研修の進捗状況を把握します。専攻医はSubspecialty の上級医と面談し、専攻医が経験すべき症例について報告・相談します。担当指導医と Subspecialty の上級医は、専攻医が充足していないカテゴリー内の疾患を可能な範囲で経験できるよう、主担当医の割り振りを調整します。

13∙ 担当指導医は Subspecialty 上級医と協議し、知識、技能の評価を行います。
∙ 専攻医は、専門研修（専攻医）2 年修了時までに 29 症例の病歴要約を順次作成し、J-OSLER に登録します。担当指導医は専攻医が合計 29 症例の病歴要約を作成することを促進し、内科専
門医ボードによる査読・評価で受理（アクセプト）されるように病歴要約について確認し、形成的な指導を行う必要があります。専攻医は、内科専門医ボードのピアレビュー方式の査読・形成的評価に基づき、専門研修（専攻医）3 年次修了までにすべての病歴要約が受理（アクセプト）されるように改訂します。これによって病歴記載能力を形成的に深化させます。
（3）評価の責任者年度ごとに担当指導医が評価を行い、基幹施設あるいは連携施設の内科研修委
員会で検討します。その結果を年度ごとに JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログ
ラム管理委員会で検討し、統括責任者が承認します。
（4）修了判定基準【整備基準 53】
1）担当指導医は、J-OSLER を用いて研修内容を評価し、以下ⅰ)～vi)の修了を確認します．
i）主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し、計 200 症例以上を経験することを目標とします。その研修内容を日本内科学会専攻医登録評価システムに登録します。修了認定には、主担当医として通算で最低 56 疾患群以上の経験と計 160 症例以上の症例（外来症例は登録症例の 1 割まで含むことができます）を経験し、登録済み（P.59 別表1「JCHO 東京山手メディカルセンター疾患群症例病歴要約到達目標」参照）。
ii）29 病歴要約の内科専門医ボードによる査読・形成的評価後の受理（アクセプト）iii）所定の 2 編の学会発表または論文発表iv）JMECC 受講v）プログラムで定める講習会受講vi）日本内科学会専攻医登録評価システムを用いてメディカルスタッフによる 360 度評価（内科
専門研修評価）と指導医による内科専攻医評価を参照し、社会人である医師としての適性
2）JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラム管理委員会は、当該専攻医が上記修了要件を充足していることを確認し、研修期間修了約 1 か月前に JCHO 東京山手メディカルセン
ター内科専門研修プログラム管理委員会で合議のうえ統括責任者が修了判定を行います。
（5）プログラム運用マニュアル・フォーマット等の整備「専攻医研修実績記録フォーマット」、「指導医による指導とフィードバックの記録」および「指導者研修計画（FD）の実施記録」は、日本内科学会専攻医登録評価システムを用います。なお、「JCHO 東京山手メディカルセンター内科専攻医研修マニュアル」【整備基準 44】および「JCHO 東
京山手メディカルセンター内科専門研修指導者マニュアル」【整備基準 45】を別に示します。

13. 専門研修管理委員会の運営計画【整備基準 34,35,37～39】（P.58 「JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラム管理委員会」参照）
1）JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラムの管理運営体制の基準
i）内科専門研修プログラム管理委員会にて、基幹施設、連携施設に設置されている研修委員会との連携を図ります。内科専門研修プログラム管理委員会は、統括責任者（院長補佐）、副統
括責任者（診療部長 1 名）、プログラム管理者（臨床研修委員長）（いずれも総合内科専門医

14

かつ指導医）、事務担当（総務企画課係長）、内科 Subspecialty 分野の研修指導責任者（診療科部長）および連携施設担当委員で構成されます。また、オブザーバーとして専攻医を委員
会会議の一部に参加させます（P.58 JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラ
ム管理委員会参照）。JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラム管理委員会の事務局を、JCHO 東京山手メディカルセンター総合診療研修部におきます。
ii）JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修施設群は、基幹施設、連携施設ともに内科専門研修委員会を設置します。委員長 1 名（指導医）は、基幹施設との連携のもと、活動するとともに、専攻医に関する情報を定期的に共有するために、毎年 6 月と 12 月に開催する JCHO 東京
山手メディカルセンター内科専門研修プログラム管理委員会の委員として出席します。
基幹施設、連携施設ともに、毎年 4 月 30 日までに、JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラム管理委員会に以下の報告を行います。
① 前年度の診療実績
a) 病院病床数、b)内科病床数、c)内科診療科数、d)１か月あたり内科外来患者数、e)1 か月あたり内科入院患者数、f)年間剖検数② 専門研修指導医数および専攻医数a)前年度の専攻医の指導実績、b)今年度の指導医数/総合内科専門医数、c)今年度の専攻医数、d)次年度の専攻医受け入れ可能人数。
③ 前年度の学術活動
a) 学会発表、b)論文発表④ 施設状況
a) 施設区分、b)指導可能領域、c)内科カンファレンス、d)他科との合同カンファレンス、e)抄
読会、f)机、g)図書館、h)文献検索システム、i)医療安全・感染対策・医療倫理に関する研修会、j)JMECC の開催。
⑤ Subspecialty 領域の専門医数
日本消化器病学会消化器専門医数、日本循環器学会循環器専門医数、日本内分泌学会専門医数、
日本糖尿病学会専門医数、日本腎臓病学会専門医数、日本呼吸器学会呼吸器専門医数、日本血液学会血液専門医数、日本神経学会神経内科専門医数、日本アレルギー学会専門医（内科）数、
日本リウマチ学会専門医数、日本感染症学会専門医数、日本救急医学会救急科専門医数

14. プログラムとしての指導者研修（FD）の計画【整備基準 18,43】
指導法の標準化のため日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」を活用します。
厚生労働省や日本内科学会の指導医講習会の受講を推奨します。指導者研修（FD）の実施記録として、日本内科学会専攻医登録評価システムを用います。

15. 専攻医の就業環境の整備機能（労務管理）【整備基準 40】
労働基準法や医療法を順守することを原則とします。
基幹施設である JCHO 東京山手メディカルセンターあるいは連携施設群で研修先の就業環境に基づき、就業します。本プログラムでは、連携施設にて 1 年間の研修がありますが、研修先では後期研修医あるいはレジデントとして労務環境が保証されており、専攻医が安心して研修を行えるよう、諸手続きは施設毎の事務担当者が責任をもって行う体制が整っています（P.18「JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修施設群」参照）。

15

基幹施設である JCHO 東京山手メディカルセンターの整備状況：
・研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
・当院シニアレジデントとして労務環境が保障されています。
・メンタルストレスに適切に対処する部署（健康管理室）があります。
・ハラスメント委員会が整備されています。
・女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備されています．
・敷地内に院内保育所はありませんが、専攻医が利用を希望した場合は、保育施設との提携も含
め、専攻医が仕事と育児の両立をできるよう病院としてサポートします。
専門研修施設群の各研修施設の状況については、P.18「JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門施設群」を参照。また、総括的評価を行う際、専攻医および指導医は専攻医指導施設に対する評価も行い、その内容は JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラム管理委員会に報告されますが、そこには労働時間、当直回数、給与など、労働条件についての内容が含まれ、適切に改善を図ります。

16. 内科専門研修プログラムの改善方法【整備基準 48～51】
1） 専攻医による指導医および研修プログラムに対する評価日本内科学会専攻医登録評価システム
を用いて無記名式逆評価を行います。逆評価は年に複数回行います。また、年に複数の研修施設に在籍して研修を行う場合には、研修施設ごとに逆評価を行います。その集計結果は担当指導医、施設の研修委員会、およびプログラム管理委員会が閲覧します。また集計結果に基づき、JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラムや指導医、あるいは研修施設の研修
環境の改善に役立てます。
2） 専攻医等からの評価（フィードバック）をシステム改善につなげるプロセス専門研修施設の内科専門研修委員会、JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラム管理委員会、および日本専門医機構内科領域研修委員会は J-OSLER を用いて、専攻医の逆評価、専攻医の研修状況を把握します。把握した事項については、JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラム管理委員会が以下に分類して対応を検討します。
① 即時改善を要する事項② 年度内に改善を要する事項③ 数年をかけて改善を要する事項④ 内科領域全体で改善を要する事項⑤ 特に改善を要しない事項
なお、研修施設群内で何らかの問題が発生し、施設群内で解決が困難である場合は、専攻医や指導医から日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします。
∙ 担当指導医、施設の内科研修委員会、JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラ
ム管理委員会、および日本専門医機構内科領域研修委員会は日本内科学会専攻医登録評価シス
テムを用いて専攻医の研修状況を定期的にモニタし、JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラムが円滑に進められているか否かを判断して JCHO 東京山手メディカルセンタ
ー内科専門研修プログラムを評価します。
∙ 担当指導医、各施設の内科研修委員会、JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログ

16

ラム管理委員会、および日本専門医機構内科領域研修委員会は日本内科学会専攻医登録評価シ
ステムを用いて担当指導医が専攻医の研修にどの程度関与しているかをモニタし、自律的な改善に役立てます。状況によって、日本専門医機構内科領域研修委員会の支援、指導を受け入れ、改善に役立てます。
3） 研修に対する監査（サイトビジット等）・調査への対応
JCHO 東京山手メディカルセンター総合研修診療部と JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門
研修プログラム管理委員会は、JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラムに対する日本専門医機構内科領域研修委員会からのサイトビジットを受け入れ対応します。その評価を基に、必要に応じて JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラムの改良を行います。
JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラム更新の際には、サイトビジットによる評価の結果と改良の方策について日本専門医機構内科領域研修委員会に報告します。

17. 専攻医の募集および採用の方法【整備基準 52】
本プログラム管理委員会は、website での公表や説明会などを行い、内科専攻医を募集します。
翌年度のプログラムへの応募者は、JCHO 東京山手メディカルセンターの website の JCHO 東京山手
メディカルセンター医師募集要項（JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラム：内科専攻医）に従って応募します。その後（全国一斉）に書類選考および面接を行い、JCHO 東京山手
メディカルセンター内科専門研修プログラム管理委員会において協議の上で採否を決定し、専攻医登録システムにて通知します。募集・採用試験・結果通知のスケジュール詳細は日本専門医機構の専攻医登録システム等で公表されます。
(問い合わせ先) JCHO 東京山手メディカルセンター
E-mail：main@yamate.jcho.go.jp、 HP： http://yamate.jcho.go.jp/
JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラムを開始した専攻医は、遅滞なく J-OSLERにて登録を行います。

18. 内科専門研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件【整備基準 33】
やむを得ない事情により他の内科専門研修プログラムの移動が必要になった場合には、適切に日本内科学会専攻医登録評価システムを用いて JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プロ
グラムでの研修内容を遅滞なく登録し、担当指導医が認証します。これに基づき JCHO 東京山手メ
ディカルセンター内科専門研修プログラム管理委員会と移動後のプログラム管理委員会が、その継続的研修を相互に認証することにより、専攻医の継続的な研修を認めます。他の内科専門研修プロ
グラムから JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラムへの移動の場合も同様です。
他の領域から JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラムに移行する場合、他の専門研修を修了し新たに内科領域専門研修をはじめる場合、あるいは初期研修における内科研修において専門研修での経験に匹敵する経験をしている場合には、当該専攻医が症例経験の根拠となる記録を担当指導医に提示し、担当指導医が内科専門研修の経験としてふさわしいと認め、さらにJCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラム統括責任者が認めた場合に限り、日本内科学会専攻医登録評価システムへの登録を認めます。症例経験として適切か否かの最終判定は日本専門医機構内科領域研修委員会の決定によります。
疾病あるいは妊娠・出産、産前後に伴う研修期間の休止については、プログラム終了要件を満た17しており、かつ休職期間が 6 ヶ月以内であれば、研修期間を延長する必要はないものとします。これを超える期間の休止の場合は、研修期間の延長が必要です。短時間の非常勤勤務期間などがある
場合、按分計算（1 日 8 時間，週 5 日を基本単位とします）を行なうことによって、研修実績に加算します。留学期間は、原則として研修期間として認めません。

19.JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修施設群
研修期間：3 年間（基幹施設 2 年間＋連携施設 1 年間）

JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修施設群研修施設（30 施設）
基幹施設：東京山手メディカルセンター
研修連携施設：東京医科大学病院、東京女子医科大学病院、東京大学医科学研究所附属病院、日本
医科大学病院、JCHO 東京新宿メディカルセンター、JR 東京総合病院、東京逓信病院、東京都保健医療公社豊島病院、東京大学医学部附属病院、国立国際医療研究センター病院、JCHO 宇和島病院、
東京都立広尾病院、国立病院機構災害医療センター、武蔵野赤十字病院、青梅市立総合病院、湘南
鎌倉総合病院、聖母病院、地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター、日本赤十字社医療セン
ター、がん・感染症センター都立駒込病院、独立行政法人国立病院機構東京病院、JCHO 埼玉メディカルセンター、JCHO 横浜中央病院、JCHO 船橋中央病院、聖マリアンナ医科大学病院、日本医科大学千葉北総病院、関東労災病院、さいたま赤十字病院、埼玉医科大学総合医療センター、新百合ヶ
丘総合病院

18

19

表.各内科専門研修施設の内科 13 領域の研修の可能性∙

各研修施設での内科 13 領域における診療経験の研修可能性を 3 段階（○、△、×）に評価しました。【○：研修できる、△：時に経験できる、×：ほとんど経験できない】∙

大学病院は全領域をカバーしていますが、連携施設として研修可能領域のみ○としています。

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20.専門研修施設群の構成要件【整備基準 25】
内科領域では、多岐にわたる疾患群を経験するための研修は必須です。JCHO 東京山手メディカル
センター内科専門研修施設群研修施設は東京都内の医療機関で構成されています。
JCHO 東京山手メディカルセンターは、東京都区西部の中心的な急性期病院です。ここでの研修は、地域における中核的な医療機関の果たす役割を理解し実践します。また医療―介護・福祉の連携、地域包括ケアを実践し、総合医・家庭医マインドを身につけます。更に、臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を身につけます。
連携施設は、内科専攻医の多様な希望・将来性に対応し、地域医療や全人的医療を組み合わせて、急性期医療、慢性期医療および患者の生活に根ざした地域医療を経験できることを目的に、高次機能・専門病院である東京医科大学病院、東京女子医科大学病院、東京大学医科学研究所付属病院、
日本医科大学病院、東京大学医学部附属病院、国立国際医療研究センター病院、地域基幹病院である JCHO 東京新宿メディカルセンター、JR 東京総合病院、東京逓信病院、東京都保健医療公社豊島病院、JCHO 宇和島病院、東京都立広尾病院、国立病院機構災害医療センター、武蔵野赤十字病院、
青梅市立総合病院、湘南鎌倉総合病院、聖母病院地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター、
日本赤十字社医療センター、がん・感染症センター都立駒込病院、独立行政法人国立病院機構東京病院、JCHO 埼玉メディカルセンター、JCHO 横浜中央病院、JCHO 船橋中央病院、聖マリアンナ医科
大学病院、日本医科大学千葉北総病院、関東労災病院、さいたま赤十字病院、埼玉医科大学総合医療センター、新百合ヶ丘総合病院で構成しています。高次機能・専門病院では、高度な急性期医療、より専門的な内科診療、希少疾患を中心とした診療経験を研修し、臨床研究や基礎的研究などの学
術活動の素養を身につけます。地域基幹病院では、JCHO 東京山手メディカルセンターと異なる環境
で、地域の第一線における中核的な医療機関の果たす役割を中心とした診療経験をより深く研修します。また、臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を積み重ねます。

21

21.専門研修施設（連携施設）の選択∙ 専攻医 1 年目に行われる連携施設での研修は、基幹施設で不足する神経領域研修を 3 か月行います。専攻医 3 年目には Subspecialty 研修を 1 年間行う予定です。研修先は複数の候補から選択可能としています。
∙ 専攻医 2 年目の夏に専攻医の希望・将来像、研修達成度およびメディカルスタッフによる内科専門研修評価などを基に、研修施設を調整し決定します。

22.専門研修施設群の地理的範囲【整備基準 26】
東京都新宿区を中心に近隣医療圏、主に都内にある施設から構成しています。最も距離が離れている病院も、電車を利用して 60 分程度の移動時間であり、移動や連携に支障をきたす可能性は低いです。なお JCHO 宇和島病院に関しては、愛媛県と遠隔地にありますが、僻地医療の経験を希望する専攻医のニーズに応えられるよう施設群に加えています。JCHO グループ病院として密な連携が可能であり、安心して研修が受けられるよう研修環境の整備に努めています。

23.専門研修施設概要
1)専門研修基幹施設
2)専門研修連携施設
以下に記載（次頁より）。

22

1)専門研修基幹施設
JCHO 東京山手メディカルセンター
認定基準•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です．
【整備基準 23】
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
1)専攻医の環境•当院任期付職員（レジデント）として労務環境が保障されています．
•メンタルストレスに適切に対処する部署（健康管理室）があります．
•ハラスメント委員会が整備されています．
•女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，仮眠室，シャワ
ー室，当直室が整備されています．
•敷地内に院内保育所はないが，専攻医が利用を希望した場合は，保育施設との提携も含め，専攻医が仕事と育児の両立をできるよう病院としてサポート
します．
認定基準
•指導医は 26 名在籍しています（下記）．
【整備基準 23】
•内科専門研修プログラム管理委員会（統括責任者（院長補佐），副統括責任者 22) 専 門 研 修 プ ロ グ 名（診療科部長で構成），プログラム管理者（院長補佐）にて，基幹施設，連携
ラムの環境
施設に設置されている研修委員会との連携を図ります．
•基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員会と総合診療研修部を設置します．
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2021 年度実績 医療倫
理 1 回，医療安全 2 回，感染対策 2 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•研修施設群合同カンファレンスを定期的に主催し，専攻医に受講を義務付け，
そのための時間的余裕を与えます．
•CPC を定期的に開催（2021 年度実績 5 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•地域参加型のカンファレンス（ 基幹施設：新宿肺感染症研究会、新宿 CRC、リ
ウマチ肺研究会、東京ｲﾝﾌｪｸｼｮﾝｶﾝﾌｧﾚﾝｽ、区西部地域救急会議、城西消化器研究会、東京山手メディカルセンター・JR 東京総合病院合同消化器研究会；2018 年
度実績 24 回）を定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．コロナ禍で 2020 年度以降開催が困難となっていますが、2021
年度、2022 年度は連携講演会を 1 回開催しました。
•プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講（2021 年度開催実績 1 回：受講者5 名）を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•日本専門医機構による施設実地調査に総合診療研修部が対応します．
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち 12 分野（少なくても 7 分野以上）【整備基準 23/31】 で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています（上記）．
3)診療経験の環境•70 疾患群のうち 61 疾患群について経験できます（上記）．
•専門研修に必要な剖検（2021 年度実績 11 体，2020 年度実績 10 体）を行っています．
認定基準•臨床研究に必要な図書室，などを整備しています．
【整備基準 23】
•倫理委員会を設置し，定期的に開催（2021 年度実績 12 回）しています．
4)学術活動の環境•治験管理室を設置し，定期的に受託研究審査会を開催（2021 年度実績 12 回）しています．
•日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表（2019年度実績 5 演題）をしています．
指導責任者
笠井昭吾
【内科専攻医へのメッセージ】
当院内科は総勢約 40 名の各臓器別専門領域医師で構成され、患者数 3000 名以上と国内屈指の診療実績を誇る炎症性腸疾患センターをはじめとして、各専門領

23

指導医数
（常勤医）

外来・入院患者数
経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）

域で多くの専門医を有し、それぞれの領域で高いレベルの医療を提供しています。そして、高い専門性を有しつつ、その中で「総合内科」として 1 つの科にまとまっており、専門領域間の「垣根が低い」のではなく「垣根がない」チームワーク・総合力を持っています。スペシャリストが集まり、チームとして行う総合
診療は、他の病院にはない、当院総合内科の大きな特徴です。総合内科として初診外来、救急診療、地域連携、研修医教育を行うとともに、地域医療・介護機関と連携し地域包括ケアの実践と、総合医マインドを持った研修医の育成に努めています。東京の中心、新宿で 70 年以上の長い歴史で培ってきた地域医療機関との連携を生かした、「地域密着型」の研修を行います。
日本内科学会指導医 26 名，日本内科学会総合内科専門医 11 名，日本消化器病学
会消化器専門医 9 名，日本循環器学会循環器専門医 6 名，日本糖尿病学会専門医
1 名，日本腎臓病学会専門医 3 名，日本呼吸器学会呼吸器専門医 4 名，日本血液学会血液専門医 2 名，日本アレルギー学会専門医（内科）2 名，日本感染症学会
専門医 2 名，日本肝臓学会 3 名，日本救急医学会救急科専門医 2 名，日本リウマチ学会専門医 1 名、日本消化器内視鏡学会専門医 5 名ほか
外来患者 101,000 名（2021 年度） 入院患者 3,341 名（2021 年度）
きわめて稀な疾患を除いて，研修手帳（疾患群項目表）にある 12 領域，61 疾患
群の症例（神経以外）を幅広く経験することができます．
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます．
急性期医療だけでなく，超高齢社会に対応した地域に根ざした医療，病診・病病連携なども経験できます．総合内科：地域診療・救急部門では、地域の家庭医と密な連携のもと、急性期医療から、医療介護の連携まで、地域包括ケアの実践を経験できます。
日本内科学会認定医制度教育病院
日本アレルギー学会認定準教育施設
日本感染症学会認定研修施設
日本血液学会認定研修施設
日本呼吸器学会認定施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本消化器病学会認定施設
日本腎臓学会研修施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本透析医学会認定医制度認定施設
日本消化器内視鏡学会認定指導施設
日本呼吸器内視鏡学会認定施設
日本肝臓学会認定施設
日本消化管学会胃腸科指導施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本不整脈学会・日本心電学会認定不整脈専門医研修施設
日本超音波医学会認定超音波専門医制度研修施設
日本大腸肛門病学会専門医修練施設
日本ﾌﾟﾗｲﾏﾘｹｱ連合学会認定施設
日本病院総合診療医学会認定施設
エイズ治療拠点病院
東京都災害拠点病院など

242)専門研修連携施設
1．東京医科大学病院
認定基準•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
【整備基準 23】
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
1)専攻医の環境•労務環境が保障されています。
•臨床心理士によるクンセリング（週 1）を実施しています•ハラスメントに関する委員会が整備されています。
•休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備されています。
•保育施設（つくしんぼ保育園、京王プラザ リトルメイト)が利用可能です。
認定基準•指導医 40 名が在籍しています。
【整備基準 23】
•研修管理委員会を設置し、基幹施設との連携により専攻医の研修支援体制を構築し2)専門研修プログラ ています。
ムの環境•「医療安全」「感染対策」「個人情報保護」「コンプライアンス」に関する講習会を定期的に開催しています。
•病院倫理委員会（月 1）を実施しています。
•JMECC 院内開催を実施しています。
認定基準•カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち、すべての分野で定常的に専門研修が可【整備基準 23/31】
能な症例数を診療しています。
3)診療経験の環境
認定基準•臨床研究が可能な環境が整っています。
【整備基準 23】
•臨床研究支援センター、治験管理室が設置されています。
4)学術活動の環境•日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で 3 演題以上の学会発表をしています。
指導責任者
専門研修プログラム統括責任者 相澤 仁志（脳神経内科主任教授）＜メッセージ＞
新宿区西新宿駅に位置する特定機能病院で、内科系診療科（総合診療科、血液内科、呼吸器内科、循環器内科、糖尿病･代謝･内分泌内科、リウマチ･膠原病内科、神経内科、消化器内科、腎臓内科、高齢診療科、臨床検査医学科、感染症科）および救急領
域での研修が可能です。
特定機能病院の特長として症例数が豊富で、幅広い症例を経験できます。最新治療や設備のもと、内科専門医として必要な技術を習得できる環境を提供します。他科との風通しも良く、他職種とのチームワークの良さも特長のひとつです。
専攻医（後期研修医）の採用は 2013 年 27 名、2014 年 18 名、2015 年 16 名

指導医数
（常勤医）

当院では新病院建設に着工しており、2019 年春に竣工予定です。
日本循環器学会〔専門医、指導医〕、日本集中治療医学会専門医、日本脈管学会専門医、日本不整脈学会・日本心電学会認定不整脈専門医、日本心血管インターベンショ
ン治療学会専門医、日本血液学会〔専門医、指導医〕、日本呼吸器学会〔専門医、指導医〕、日本甲状腺学会専門医、日本神経学会〔専門医、指導医〕、日本消化器病学
会〔専門医、指導医〕、日本肝臓学会〔専門医、指導医〕、日本消化器内視鏡学会〔専門医、指導医〕、日本超音波医学会〔専門医、指導医〕、日本消化管学会専門医、日本腎臓学会〔専門医、指導医〕、日本透析医学会専門医、日本高血圧学会〔専門医、指導医〕、日本病態栄養学会専門医、日本認知症学会〔専門医、指導医〕、日本脳卒中学会専門医、日本老年医学会専門医、日本リウマチ学会〔専門医、指導医〕、日本アレルギー学会〔専門医、指導医〕、がん薬物療法〔専門医、指導医〕、

25日本糖尿病学会〔専門医、指導医〕、日本内分泌学会専門医、人間ドック健診指導医、日本プライマリ・ケア連合学会〔専門医、指導医〕、日本プライマリ・ケア連合学会家庭医療〔専門医、指導医〕、日本臨床検医学会専門医、査日本エイズ学会指導医、日本感染症学会〔専門医、指導医〕、日本化学療法学会抗菌化学療法指導医、日本結核病学会結核・抗酸菌症指導医、厚生労働省医政局長指導医、日本人類遺伝学会〔専門医、指導医〕、日本アフェレシス学会血漿交換療法専門医、日本がん治療認定
医機構指導医、日本禁煙学会〔専門医、指導医〕、日本頭痛学会専門医、日本成人病（生活習慣病）学会管理指導医日本東洋医学会〔専門医、指導医〕、日本気管食道科
学会専門医 他
外来・入院患者数
2014 年度
総入院患者数（実数） 23,473 名 総外来患者数（実数）695,029 名経験できる疾患群
きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の症例を幅広く経験することができます
経験できる技術・技 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきな
能
がら幅広く経験することができます。
経験できる地域医 急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診、病病連携療・診療連携なども経験できます。
学会認定施設非血縁者間骨髄採取・移植認定施設（内科系）
臨床遺伝専門医制度研修施設
日本血液学会認定血液研修施設
日本内科学会認定教育病院
日本呼吸器学会認定施設
日本心血管インターベンション学会認定研修施設
日本高血圧学会専門医認定施設
日本糖尿病学会認定教育施設
内分泌代謝科認定教育施設
日本甲状腺学会認定専門医施設
日本リウマチ学会認定教育施設
日本超音波医学会認定超音波専門医研修施設
日本消化器病学会認定施設
日本肝臓学会認定施設
日本腎臓学会認定研修施設
日本透析医学会認定施設
日本睡眠学会認定睡眠医療認定医療機関
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本不整脈学会・日本心電学会認定 不整脈専門医研修施設証
日本神経学会認定教育施設
日本呼吸療法専門医研修施設
日本認知症学会認定教育施設
日本老年医学会認定施設
日本脳卒中学会専門医認定制度研修教育病院
認定輸血検査技師制度指定施設
日本臨床検査医学会認定病院
日本輸血学会指定施設

26

2．東京女子医科大学病院
認定基準•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です．
【整備基準 23】
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
1)専攻医の環境•当院後期研修医として労務環境が保障されています．
•メンタルストレスに適切に対処する部署（安全衛生管理室）があります．
•ハラスメント委員会が整備されています．
•女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，仮眠室，シャワー室，当直室が整備されています．
•敷地内に院内保育所が設置されています。また、育児、介護における短時間勤務制
度及び看護、介護休暇を導入しております．
認定基準•指導医が 95 名在籍しています（下記）．
【整備基準 23】
•内科専攻医研修委員会を設置して，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，基幹
2)専門研修プログラ 施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります．
ムの環境•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2015 年度実績 医療倫理 5回，医療安全 3 回，感染対策 2 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•研修施設群合同カンファレンス（2018 年度予定）を定期的に参画し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•CPC を定期的に開催（2015 年度実績 9 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
認定基準【整備基準 23/31】
3)診療経験の環境認定基準【整備基準 23】
4)学術活動の環境
指導責任者

カリキュラムに示す内科領域 13 分野のすべての分野で定常的に専門研修が可能な症
例数を診療しています．
日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 1 演題以上の学会発表（2015 年度
実績 8 演題）をしています．

川名 正敏【内科専攻医へのメッセージ】
東京女子医科大学病院の大きな特徴は高度先進医療を担う診療科が揃っており、充実した診療科と優秀な指導医による研修システムが可能なことです。外来、入院患者数および手術件数等は国内トップクラスであり、他の医療施設では経験できない
ような臨床症例も多く、診療および研究能力を高めるためには最高の研修病院であります。
より良い研修を行えるよう、スタッフ一同努力しています。誠実で慈しむ心を持
ち、意欲に満ちた若い人たちを心よりお待ちしております。
指導医数
日本内科学会認定内科医 82 名，日本内科学会総合内科専門医 55 名，日本消化器病（常勤医）
学会消化器専門医 14 名，日本肝臓学会専門医 6 名.，日本循環器学会循環器専門医
19 名，日本内分泌学会専門医 5 名，日本糖尿病学会専門医 14 名，日本腎臓病学会
専門医 11 名，日本呼吸器学会呼吸器専門医 5 名，日本血液学会血液専門医 7 名，日本神経学会専門医 8 名，日本アレルギー学会専門医（内科）3 名，日本リウマチ学会専門医 14 名，日本感染症学会専門医 1 名
外来・入院患者数
外来患者 1,017,186 名（2015 年度） 入院患者 24,212 名（2015 年度）経験できる疾患群
研修手帳（疾患群項目表）にある全領域，すべての疾患群を経験することができます．
経験できる技術・技 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づき
能ながら幅広く経験することができます．
経験できる地域医 Subspecialty 分野に支えられた高度な急性期医療、多岐にわたる疾患群の診療を経験

27

療・診療連携
学会認定施設（内科系）

し、地域の実情に応じたコモンディジーズに対する診療を経験することができます。
日本内科学会認定教育施設
日本消化器病学会認定教育施設
日本呼吸器学会認定教育施設
日本内分泌学会認定教育施設
日本腎臓学会認定教育施設
日本アレルギー学会認定教育施設
日本老年医学会認定教育施設
日本消化器内視鏡学会認定教育施設
日本循環器学会認定教育施設
日本血液学会認定教育施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本肝臓学会認定教育施設
日本感染症学会認定教育施設
日本神経学会認定教育施設
日本高血圧学会認定教育施設
日本呼吸器内視鏡学会認定教育施設
日本緩和医療学会認定教育施設
日本リウマチ学会認定教育施設
日本病理学会認定教育施設
日本救急医学会認定教育施設
日本がん治療認定医機構認定教育施設 他

3．東京大学医科学研究所附属病院
認定基準
・研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
【整備基準 23】
・専攻医として労務環境が保障されています。
1)専攻医の環境
・メンタルストレスに適切に対処する部署（産業医、なんでも相談室）があります。
・東京大学ハラスメント相談所が整備されています。
・女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備されています。
・敷地内に院内保育所があり、利用可能です。
認定基準
・内科学会指導医が 16 名在籍しています（下記）。
【整備基準 23】
・内科専攻医研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理し、基幹施設
2)専門研修プログラム に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります。
の環境・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2015 年度実績 4 回（各複数回開催））
し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・研究倫理研修会、臨床試験研修会を定期的に開催しています（2015 年度実績 1 回）
・研修施設群合同カンファレンス（2017 年度予定）を定期的に参画し、専攻医に受講を義
務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・CPC を定期的に開催（2015 年度実績 11 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時
間的余裕を与えます。
認定基準
カリキュラムに示す内科領域１３分野のうち、感染症、アレルギーおよび膠原病、血液の【整備基準 23/31】
分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています。
3)診療経験の環境認定基準
日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計１演題以上の学会発表（2015 年度実績４【整備基準 23】
演題）を予定しています。
4)学術活動の環境

28

指導責任者

四柳 宏【内科専攻医へのメッセージ】
東京大学医科学研究所附属病院は感染症、膠原病、血液疾患に関して専門的な診療を行っている病院です。医科学研究所の附属病院という性格をもち、新しい医療の開発を目指した臨床研究や先端医療の開発にも力を入れています。小規模病院の特徴を活かして各科の連携も緊密であり、患者様に質の高い医療を提供しています。アカデミックな雰囲気に触れながら、専門的な診療にじっくりと取り組んでみたい内科専攻医の方々を歓迎いたします。
指導医数
日本内科学会指導医 16 名、日本内科学会総合内科専門医 14 名（常勤医）
日本感染症学会血液専門医 5 名、日本リウマチ学会専門医 4 名、
日本血液学会専門医 10 名、日本消化器病学会消化器専門医 3 名、日本内分泌学会専門
医 2 名、日本肝臓学会専門医 2 名
外来・入院患者数
外来患者 121 名(1 ヶ月平均）
入院患者数
69 名（1 ヶ月平均）経験できる疾患群
きわめて稀な疾患を含めて、研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域のうち、「血液」「感染症」「膠原病および類縁疾患」において十分な症例の経験ができ、それに付随する疾患に関しても経験することができます。
経験できる技術・技 技術・機能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら能幅広く経験することができます。
経 験 で き る 地 域 医 近隣のクリニックからの紹介症例や、総合病院との診療連携なども経験できます。
療・診療連携学会認定施設日本内科学会認定教育施設（内科系）
日本感染症学会認定研修施設
日本血液学会認定研修施設
日本リウマチ学会認定教育施設
日本消化器病学会認定施設
日本消化器内視鏡学会認定指導施設
日本肝臓学会認定施設など

29

4．日本医科大学病院
認定基準•東京都文京区にある 870 床の私立医科大学付属病院です。
【整備基準 23】
•初期臨床研修制度の基幹型研修指定病院であり、内科専門医研修のための基幹施設
1)専攻医の環境でもあります。
•研修に必要な図書室、自習室とインターネット環境があります．
•当院後期研修医と同等の労務環境が保障されています．
•メンタルストレスに適切に対処する部署があります．
•ハラスメント委員会が整備されています．
•女性専攻医が安心して勤務できるように，更衣室，シャワー室が整備されています．
•敷地外（徒歩１分）に保育施設が有り、事前登録により利用可能です
認定基準•指導医が 69 名在籍しています．
【整備基準 23】
•内科専攻医研修委員会を設置し，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，基幹施2)専門研修プログラ 設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります．
ムの環境•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し，専攻医に受講を義務付
け，そのための時間的余裕を与えます．．
•CPC を定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
• 地域参加型のカンファレンスを定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます。
• プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講の機会を与え，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
• 施設実地調査に対応可能な体制があります．
• プログラムに指導医の在籍していない施設（特別連携施設：診療所や過疎地病院、あるいは研究施設等を想定）での専門研修が含まれる場合には，指導医がその施設での研修指導を行えるような工夫をしています．
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野全ての専門研修が可能な症例数を診療してい【整備基準 23/31】
ます．
3)診療経験の環境・2014 年度の実績では，70 疾患群のうち 63 の疾患群について研修可能でした。
・専門研修に必要な剖検を行っています．
認定基準•日本内科学会講演会あるいは同地方会に多数の学会発表をしています．
【整備基準 23】
•倫理委員会を設置し，定期的に開催（2014 年度実績 12 回）しています．
4)学術活動の環境•治験管理室を設置し，定期的に受託研究審査会を開催（2014 年度実績 24 回）しています．
•専攻医が国内・国外の学会に参加・発表する機会があり，和文・英文論文の筆頭著者としての執筆も定期的に行われています．
指導責任者
鶴岡秀一
【内科専攻医へのメッセージ】
幅広い分野の内科系疾患、救急疾患について数多い症例と、優秀な多くの指導医を有しています。学閥も少なくアットホームな雰囲気の中で指導を受けることが可能です。
指導医数
日本内科学会指導医 66 名，日本内科学会総合内科専門医 38 名（常勤医）
日本消化器病学会消化器専門医 18 名，日本循環器学会循環器専門医 2 名，
日本糖尿病学会専門医 2 名，日本呼吸器学会呼吸器専門医 6 名，
日本血液学会血液専門医 10 名，日本化学療法学会抗菌化学療法指導医 1 名，
日本集中治療医学会専門医 3 名，ほか
外来・入院患者数
外来患者約 85000 名（年間） 入院患者約 15000 名（年間）経験できる疾患群
1）研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，63 疾患群の領域において広い研修を受

30

けることができます。一部の悪性腫瘍においては緩和ケア治療，終末期医療等についても経験できます．
経験できる技術・技 1）技術・技能評価手帳に示された内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に能基づきながら幅広く経験することができます.
2）総合診療科において、１次・２次救急疾患の治療および walk-in 初診外来での診療を指導医の監督下で経験できます。
経験できる地域医 緩和ケア，終末期医療などを通じて，地域に根ざした医療，病診・病病連携なども経療・診療連携験できます。
学会認定施設日本内科学会認定医制度教育病院（内科系）
日本肝臓学会認定施設
日本血液学会認定血液研修施設
日本呼吸器学会認定施設
日本呼吸器内視鏡学会認定施設
日本消化管学会胃腸科指導施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本消化器病学会専門医制度修練施設
日本大腸肛門病学会認定施設
日本胆道学会認定指導医制度指導施設
日本超音波医学会認定超音波専門医制度研修施設
日本乳癌学会認定施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本集中治療医学会専門医研修施設など

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5．JCHO 東京新宿メディカルセンター
認定基準•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です．
【整備基準 23】
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
1)専攻医の環境•当院シニアレジデントとして労務環境が保障されています．
•メンタルストレスに適切に対処する部署があります．
•ハラスメントに対しては相談担当者を選任し、相談・苦情を受け付けています．
•女性専攻医が安心して勤務できるように，女性専用の当直室が整備されています．
•敷地内に院内保育所はないが，専攻医の要望に応じて，終業時間の調整など専攻医が仕事と育児の両立をできるよう病院としてサポートします．
認定基準•指導医が１7 名在籍しています（下記）．
【整備基準 23】
•内科専攻医研修委員会を設置して，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，基幹
2)専門研修プログラ 施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります．
ムの環境•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2015 年度実績 医療倫理 1
回，医療安全 2 回，感染対策 2 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•研修施設群合同カンファレンス（2018 年度予定）を定期的に参画し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•CPC を定期的に開催（2015 年度実績 10 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•地域参加型のカンファレンス：医療連携講演会を定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
認定基準
カリキュラムに示す内科領域 13 分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療して【整備基準 23/31】
います．
3)診療経験の環境認定基準
日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 1 演題以上の学会発表（2015 年度実【整備基準 23】
績 3 演題）をしています．
4)学術活動の環境
指導責任者
関根 信夫
【内科専攻医へのメッセージ】
都心のビジネス街に在って、旧くて新しい街、神楽坂近くの総合病院です。急性期病院でありながら回復期リハ・地域包括ケア・緩和ケア病棟を有し、都内屈指の在宅医療体制との連携を含め、時代のニーズに応えるべく幅広い診療を提供しています。
内科は各専門分野に指導医・スタッフを揃える一方、当院が誇る総合内科診療チーム（通称‘チーム G’）が複数科の指導医のもと活躍しており、オールラウンドな内科専門医を目指す先生方にとって最適の研修環境となることでしょう。
指導医数
日本内科学会指導医 17 名，日本内科学会総合内科専門医 14 名，日本消化器病学会消（常勤医）
化器専門医 6 名，日本循環器学会循環器専門医 4 名，日本内分泌学会専門医 3 名，日本糖尿病学会専門医 3 名，日本腎臓病学会専門医 2 名，日本神経学会専門医１名，日本呼吸器学会呼吸器専門医 2 名，日本血液学会血液専門医 2 名，日本緩和医療学会専門医 1 名，日本救急医学会救急科専門医 1 名，ほか
外来・入院患者数
外来患者 284807 名（2015 年度） 入院患者 9611 名（2015 年度）経験できる疾患群
きわめて稀な疾患を除いて，研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾患群の症例を経験することができます．
経験できる技術・技 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づきな
能
がら幅広く経験することができます．
経験できる地域医 急性期医療だけでなく，超高齢社会に対応した地域に根ざした医療，病診・病病連携療・診療連携なども経験できます．都市部ならではの「地域密着型の研修」を行ないます．
学会認定施設日本内科学会認定医制度教育病院

32

（内科系）

日本血液学会認定研修施設
日本呼吸器学会認定施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本リウマチ学会教育施設
日本消化器病学会認定施設
日本腎臓学会研修施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本内分泌学会認定教育施設
日本神経学会准教育施設
日本消化器内視鏡学会認定指導施設
日本呼吸器内視鏡学会認定施設
日本肝臓学会認定施設
日本消化管学会胃腸科指導施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本大腸肛門病学会専門医修練施設
日本脳卒中学会認定研修教育病院
日本ﾌﾟﾗｲﾏﾘｹｱ連合学会認定施設
東京都災害拠点病院など

33

6．JR 東京総合病院：
認定基準【整備基準 23】
1)専攻医の環境

・初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です．
・研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
・JR 東京総合病院非常勤医師として労務環境が保障されています．
・メンタルストレスに適切に対処する部署（総務課）があります．
・ハラスメント委員会が総務課に整備されています．
・女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，仮眠室，シャワー室，当直室が整備されています．
・敷地内に院内保育所があり，利用可能です．
認定基準
・指導医は 15 名在籍しています（下記）．
【整備基準 23】
・当施設において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修プログラム管理委
2)専門研修プログラム 員会は、現行設置されている臨床研修委員会の中に盛り込むこととします。
の環境・内科専門研修プログラム委員会（統括責任者・血液腫瘍内科杉本部長、プログラ
ム管理者・呼吸器内科山田部長）において、基幹施設、連携施設に設置されている研修委員会との連携を図ります。
・医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2014 年度実績各 2 回）
し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間を確保しています。
・研修施設群合同カンファレンスを定期的に主催（2017 年度予定）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
・CPC を定期的に開催（2015 年度実績 8 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間を確保しています。
・地域参加型カンファレンス（JR 東京総合病院・地域連携の会（2014 年度実績 1回）、渋谷区医師会・JR 東京総合病院合同研修会（2014 年度実績 3 回））、JR・
JCHO 呼吸器カンファレンス、新宿肺感染症研究会、新宿呼吸器研究会、新宿呼吸器放射線科カンファレンス、新宿循環器カンファランス、メトロポリタン循環器内科臨床研修連絡会合同研修医セミナー、渋谷区医師会循環器パス勉強会、城南消化器検討会、城西消化器病研究会、東京山手メディカルセンター・JR 東京総合病院
合同消化器症例検討会、JR 東京総合病院消化器セミナーなど）を定期的に開催し、専攻医に参加を義務付け、そのための時間を確保しています。
・年 1 回当院において JMECC プログラムを開催し、当院に所属する全専攻医に受講を義務付け、そのための時間を確保しています。
・日本専門医機構による施設実地調査に事務部総務課が対応しています。
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野（少なくても 7 分野以上）で【整備基準 23/31】
定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています．
3)診療経験の環境
・70 疾患群のほぼ全疾患群（少なくても 9 割以上の疾患群）について研修できます．
•専門研修に必要な剖検（2015 年度実績 12 体，2014 年度 9 体）を行っています．
認定基準
・臨床研究に必要な図書室を整備しています．
【整備基準 23】
・倫理委員会を設置し，定期的に開催（2015 年度実績 6 回）しています．
4)学術活動の環境・治験管理委員会を設置し，定期的に開催（2015 年度実績 6 回）しています．
・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表（2015 年
度実績 2 演題）をしています．
指導責任者
杉本耕一
【内科専攻医へのメッセージ】
JR 東京総合病院は、新宿区と接する渋谷区代々木において地域医療の中心的な急性期病院であるとともに、東京都区西南部地域の近隣医療圏との連携により幅広
い内科専門研修を行っています。学問的な裏付けに基づいた診療を行えるとともに個々の患者さんの必要や環境に応じた適切な医療を提供できる内科専門医の育成を34

行っています。
主担当医として入院から退院までの診断・治療の流れを経時的に経験するとともに、外来および救急診療にも定期的に参加して、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践できる内科専門医を育てます。
指導医数
日本内科学会指導医 15 名（常勤医）
日本内科学会総合内科専門医 16 名
日本神経学会専門医 3 名（うち指導医 1 名）
日本呼吸器学会専門医 6 名（うち指導医 2 名）
日本呼吸器内視鏡学会専門医 4 名（うち指導医 3 名）
日本循環器学会専門医 3 名
日本消化器病学会専門医 11 名（うち指導医 2,名）
日本消化器内視鏡学会専門医 7 名（うち指導医 1 名）
日本肝臓学会専門医 3 名
日本糖尿病学会専門医 3 名（うち指導医 1 名）
日本血液学会専門医 4 名（うち指導医 3 名）
日本リウマチ学会専門医 2 名
日本超音波医学会専門医 2 名（うち指導医 1 名）
日本がん治療認定医機構がん治療認定医 9 名
日本救急医学会専門医 1 名 （うち指導医 1 名）
ほか
外来・入院患者数
外来患者 1,5171 名（1 日平均）（2015 年度実績）
入院患者 315 名（1 日平均）（2015 年度実績）
経験できる疾患群
きわめて稀な疾患を除いて，研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾患群の症例を幅広く経験することができます．
経験できる技術・技能 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます．
経験できる地域医療・ 急性期医療だけでなく，超高齢社会に対応した地域に根ざした医療，病診・病病連
診療連携
携なども経験できます．
学会認定施設日本内科学会認定医制度教育病院（内科系）
日本消化器病学会認定施設
日本消化器内視鏡学会認定専門医指導施設
日本呼吸器学会認定施設
日本呼吸器内視鏡学会専門医認定施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
不整脈専門医研修施設制度認定施設
日本神経学会専門医制度准教育研修施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本リウマチ学会教育施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本超音波医学会認定超音波専門医制度研修施設
日本臨床検査医学会認定研修病院など

35

7．東京逓信病院：
認定基準【整備基準 23】
1)専攻医の環境•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
•東京逓信病院非常勤医師として労務環境が保障されています。
•メンタルストレスに適切に対処する部署があります。
•ハラスメント担当者がいます。
認定基準•指導医は２３名在籍しています（下記）．
【整備基準 23】
•内科専門研修プログラム管理委員会（統括責任者（診療科部長），副統括責任者
2)専門研修プログラ （診療科部長））にて，基幹施設，連携施設に設置されている研修委員会との連携を
ムの環境
図ります．
•基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する研修委員会（研究教育委員会）と臨床研修センター（経営管理課総務係）を設置します．
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2017 年度実績２回）し，専
攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•研修施設群合同カンファレンスを定期的に主催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•CPC を定期的に開催（2017 年度実績 13 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•地域参加型のカンファレンス（四病院消化器研究会、東京チェストカンファレン
ス、臨床内分泌代謝研究会等）を定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講（2017 年度より開催）を義務付け，
そのための時間的余裕を与えます．
•日本専門医機構による施設実地調査に臨床研修センターが対応します．
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野（少なくても 7 分野以上）で定【整備基準 23/31】
常的に専門研修が可能な症例数を診療しています（上記）．
3)診療経験の環境•70 疾患群のうちほぼ全疾患群（少なくても 35 以上の疾患群）について研修できます（上記）．
•専門研修に必要な剖検（2017 年度実績 19 体）を行っています．
認定基準
臨床研究に必要な図書室を整備しています．
【整備基準 23】
•倫理委員会を設置し，定期的に開催（2017 年度実績 6 回）しています．
4)学術活動の環境•治験事務局を設置し，定期的に治験審査委員会を開催（2017 年度実績 11 回）しています．
•日本内科学会講演会あるいは同地方会に２年間で１０演題以上の学会発表（2016 年
度及び 2017 年度実績合計 34 演題）をしています．
指導責任者
大石展也
【内科専攻医へのメッセージ】
東京逓信病院は，東京都区中央部医療圏の中心的な急性期病院の１つであり，東京
都および東京隣接県の医療圏にある連携施設とで内科専門研修を行い，必要に応じた
可塑性のある，地域医療にも貢献できる内科専門医を目指します。
主担当医として，入院から退院まで経時的に，診断・治療の流れを通じて，社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践できる内科専門医になります。
指導医数
日本内科学会指導医２３名、日本内科学会総合内科専門医１９名、（常勤医）
日本消化器病学会消化器専門医１１名、日本肝臓学会肝臓専門医４名、
日本循環器学会循環器専門医５名、日本内分泌学会内分泌代謝科専門医２名、
日本腎臓学会腎臓専門医２名、日本糖尿病学会糖尿病専門医２名、
日本呼吸器学会呼吸器専門医５名、日本血液学会血液専門医２名
日本神経学会神経内科専門医５名、日本アレルギー学会アレルギー専門医２名、36

日本リウマチ学会専門医２名、日本感染症学会感染症専門医 1 名、
日本救急医学会救急専門医 1 名
外来・入院患者数
入院患者数 4,804 人（1 か月平均）外来患者数 9,039 人（1 か月平均）経験できる疾患群
きわめて稀な疾患を除いて，研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾患群の症例を幅広く経験することができます．
経験できる技術・技 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づきな
能
がら幅広く経験することができます．
経験できる地域医 急性期医療だけでなく，超高齢社会に対応した地域に根ざした医療，病診・病病連携療・診療連携なども経験できます．
学会認定施設日本内科学会認定教育施設教育病院（内科系）
日本内分泌学会認定教育施設
日本肥満学会認定肥満症専門病院
日本動脈硬化学会専門医制度教育病院
日本脳卒中学会認定研修教育病院
日本臨床神経生理学会教育施設（脳波・筋電図）
日本肝臓学会認定医施設
日本消化器病学会専門医研修施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本呼吸器学会認定施設
日本腎臓学会研修施設
日本透析医学会認定施設
日本神経学会認定教育施設
日本アレルギー学会アレルギー専門医準教育研修施設
日本消化器内視鏡学会認定指導施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本感染症学会認定研修施設
日本超音波医学会認定超音波専門医研修施設
日本リウマチ学会教育施設
日本病院総合診療医学会認定施設
日本高血圧学会専門医認定施設
日本救急医学会救急科専門医指定施設

8．豊島病院：
認定基準【整備基準 23】
1)専攻医の環境

・初期臨床研修制度基幹型研修指定病院である。・研修に必要な図書室とインターネット環境がある。
・メンタルストレスやハラスメントに適切に対処する部署(庶務課職員担当)がある。
・女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備されている。
・指導医が１３名在籍している(下記)。
認定基準
・内科専攻医研修委員会を設置して,施設内で研修する専攻医の研修を管理し,基幹 施設に設【整備基準 23】2)専門研修プログラ 置されるプログラム管理委員会と連携を図る。
・医療倫理･医療安全･感染対策講習会を定期的に開催(2014 年度実績；医療倫理１回、医療安全
ムの環境
２回、感染対策３回) し､専攻医に受講を義務付け､そのための時間的余裕を与える。
・研修施設群合同カンファレンス(2014 年度実績 1 回)を定期的に参画し､専攻医に受講を義務付け､そのための時間的余裕を与える。
・CPC を定期的に開催(2014 年度実績６回)し､専攻医に受講を義務付け､そのための時間的余裕を与える。
カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち、総合内科、消化器、循環器、内分泌、代謝、腎
認定基準

37

【整備基準 23/31】
3)診療経験の環境認定基準【整備基準 23】
4)学術活動の環境
指導責任者

指導医数
（常勤医）
外来・入院患者数

臓、呼吸器、血液、神経、アレルギー、感染症、救急の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療している。
日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計６演題以上の学会発表(2014 年度実績８演題)を予定している。
畑 明宏【内科専攻医へのメッセージ】 東京都保健医療公社豊島病院は東京都区西北部の中心的な急性期病院の１つであり、近隣医療圈にある連携施設･特別違携施設とで内科専門研修を行い､必要に応じた可塑性のある､地域医療にも貢猷できる内科専門医を目指します。当院の研修の特徴
は、多施設に比べ技術習得の機会が多いことにあり、今後のサブスペシャリティを目指す上で有利です。また看護師、検査技師等のコメディカル、各科、各部署の連携が取りやすく医療が円滑に行われます。主担当医として入院から退院まで自主性が求められますが、必要に応じて上級医が細かく指導し、社会的背景･療養環境調整をも包括する全人的医療を実践できる内科専門医になります。
日本内科学会指導医１３名、日本内科学会総合内科専門医１０名、日本消化器病学会消化器専
門医３名、日本肝臓学会専門医 3 名、日本循環器学会循環器専門医４名、日本内分泌学会専門
医 1 名、日本腎臓病学会専門医２名、日本呼吸器学会呼吸器専門医４名、日本血液学会血液専門医１名、日本神経学会専門医２名、日本感染症学会専門医２名
外来患者１ヶ月平均 総 15,254 名／うち内科 4,685 名
入院患者１ヶ月平均 総 844 名／うち内科 235 名経験できる疾患群

きわめて稀な疾患を除いて､研修手帳(疾患群項目表)にある 13 領域､70 疾患群の症例を幅広く経験することができます。
経験できる技術・技 技術･技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術･技能を､実際の症例に基づきながら能幅広く経験することができます。
経験できる地域医 急性期医療だけでなく､超高齢社会に対応した地域に根ざした医療､病診･病病連携など
療・診療連携も経験できます。
学会認定施設日本呼吸器学会認定施設（内科系）
日本内科学会認定医制度教育病院
日本消化器病学会専門医制度認定施設
日本消化器内視鏡学会専門医制度指導施設
日本腎臓学会研修施設
東京都区部災害時透析医療ネットワーク正会員施設
日本内分泌学会内分泌代謝科専門医制度認定教育施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本老年医学会認定施設
日本輸血細胞治療学会Ｉ＆Ａ認証施設
日本血液学会認定血液研修施設
日本神経学会専門医制度准教育施設
日本心血管インターベンション治療学会研修関連施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本緩和医療学会認定研修施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本感染症学会研修施設
日本透析医学会専門医制度教育関連施設

38

9．東京大学医学部附属病院：• 臨床研修制度基幹型臨床研修病院です。
認定基準• 研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
【整備基準 23】
• 東京大学医学部附属病院として労務環境が保障されています。
1)専攻医の環境• メンタルストレス・ハラスメントに適切に対処する部署があります。
• 敷地内にキャンパス内保育施設があり、利用可能です。
• 指導医は 190 名以上在籍しています。
認定基準• 内科専攻医研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理し、基幹施設に設【整備基準 23】2)専門研修プログラ 置されるプログラム管理委員会と連携を図ります。
• 医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのたムの環境
めの時間的余裕を与えます。
• CPC を定期的に開催します。
• カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち、全分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診認定基準療しています。
【整備基準 23/31】

3)診療経験の環境認定基準【整備基準 23】
4)学術活動の環境
指導責任者

指導医数
（常勤医）
学会認定施設（内科系）• 日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 25 演題以上の学会発表をしています。

南学正臣（内科部門長）【内科専攻医へのメッセージ】
東京大学医学部附属病院は 150 年余りの歴史を持つ病床数 1,200 床強を持つ我が国でも最大規模の総合病院で、特に内科は１１の専門診療内科よりなります。当院内科では、初期研修の終了
後、さらに内科学に関する知識と技能を広く向上させ、より専門的なトレーニングを行うことを可能としております。各内科診療科において、若手医師から教授にいたるまで、多くの熱心なスタッフが揃い、充実した専攻医のトレーニングを受けることが可能です。また、外科、放射線科、病理診断科とも密な連携が形成されており、カンファレンスなども広く行われております。
日本内科学会指導医 191 名

日本内科学会認定医制度教育施設、日本消化器病学会認定施設、日本循環器学会認定
循環器専門医研修施設、日本内分泌学会認定教育施設、日本腎臓学会研修施設、日本呼吸器学会認定施設、日本血液学血液研修施設、日本神経学会教育施設、日本アレルギー学会認定教育施設、日本リウマチ学会教育施設、日本老年医学会認定教育施設、
日本感染症学会研修施設

10. 東京都立広尾病院（2019 年 7 月 8 日現在）
・初期臨床研修制度基幹型研修指定病院である。
・研修に必要な図書室とインターネット環境がある。
・東京都非常勤医員として労務環境が保障されている。
認 定 基 準 【 整 備 基 準 ・メンタルヘルスに適切に対処する部署がある。（庶務課担当職員）24】1）専攻医の環境
・ハラスメント委員会が東京都庁に整備されている。
・女性専攻医が安心して勤務できるように､休憩室､更衣室､仮眠室､シャワー室、当直室が整備されている。
・敷地内に院内保育所があり、利用可能である。

39

・指導医が 19 名在籍している。
・内科専門研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理し,基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図る。
･医療倫理・医療安全･感染対策講習会を定期的に開催(2015 年度実績 36 回)し､専攻医に受講を義務付け､そのための時間的余裕を与える。
・研修施設群合同カンファレンスを定期的に参画し､専攻医に受講を義務付け､その認定基準【整備基準
ための時間的余裕を与える。
24】2）専門研修プログ
・CPC を定期的に開催(2018 年度実績 3 回)し､専攻医に受講を義務付け､そのためのラムの環境
時間的余裕を与える。
・地域参加型のカンファレンスを定期的に開催(2018 年度実績 １１回)し､専攻医に受講を義務付け､そのための時間的余裕を与える。
・プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講(2018 年度開催実績 1 回:受講者 6 名)を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・日本専門医機構による施設実地調査にプログラム管理委員会が対応する。
カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち、膠原病を除く、総合内科、消化器､循
認 定 基 準 【 整 備 基 準 環器、内分泌､代謝､腎臓､呼吸器､血液、神経､アレルギー､感染症および救急の分野
24】3）診療経験の環境 で定常的に専門研修が可能な症例数を診療している。また、剖検例についても定常的に専門研修可能である。（2018 年度実績 １１症例）
日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計３演題以上の学会発表を予定して認定基準【整備基準
いる。内科系学会の発表総数は１０６演題。卒後３～６年目の内科専門研修（旧制24】4）学術活動の環境度含む）中の医師が筆頭の演題は４６演題。

指導責任者

指導医数(常勤医)

外来・入院患者数
経験できる疾患群

田島 真人【内科専攻医へのメッセージ】 広尾病院は東京都区西南部医療圏の中心的な急性期病院であり、基幹施設として内科専門研修を行い、内科専門医の育成を行います。また東京都に二つある基幹災害拠点病院でもあり、災害に係る研修も可能です。さらに東京都島嶼部（大島、八丈島をはじめとする島々）の後方支援病院であり、島嶼医療に関わる研修を行うことも可能です。
日本内科学会指導医１9 名
日本内科学会総合内科専門医１９名
日本消化器病学会消化器専門医 6 名
日本肝臓学会認定肝臓専門医 4 名
日本消化器内視鏡学会認定専門医４名
日本循環器学会循環器専門医７名
日本呼吸器学会呼吸器専門医６名
日本腎臓病学会専門医３名
日本透析医学会透析専門医３名
日本神経学会認定神経内科専門医３名
日本内分泌学会内分泌代謝科専門医２名
日本糖尿病学会糖尿病専門医１名
日本感染症学会感染症専門医１名
漢方専門医１名ほか
内科系外来患者 57,120 名(2018 年度)
内科系入院患者 3,476 名(2018 年度)
きわめて稀な疾患を除いて､連携施設と協力し研修手帳(疾患群項目表)にある 13 領域､70 疾患群の症例を幅広く経験することができます。

40

経験できる技術･技能

技術･技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術･技能を､実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。

経験できる地域医療・診 急性期医療だけでなく､高齢者医療に対応した地域に根ざした医療､病診･病病連携、療連携
東京都島嶼部の後方病院として島嶼医療機関との連携も経験できます。

学会認定施設(内科系)

日本内科学会認定医制度教育病院
日本内分泌学会認定教育施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本消化器病学会専門医制度関連施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本神経学会准教育施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本心血管インターベンション治療学会研修施設
日本不整脈学会認定不整脈専門医研修施設
日本呼吸器学会認定施設
日本呼吸器内視鏡学会関連施設
日本腎臓学会研修施設
日本透析医学会専門医制度教育関連施設
日本救急医学会指導医専門医指定施設設ほか

11. 国立病院機構災害医療センター
認定基準
・臨床研修指定病院である。
【整備基準 23】
・研修に必要な図書室とインターネット環境がある。
1)専攻医の環境・専攻医の安全及び衛生並びに災害補償については、労働基準法や労働安全衛生法に準じる。給与（当直業務給与や時間外業務給与を含む）、福利厚生（健康保険、年金、住居補助、健康診断など）、労働災害補償などについては、本院の就業規則等に従う。
・女性専攻医が安心して勤務できるよう､女性医師用の休憩室､更衣室､仮眠室､シャワー室、当直室が整備されている。
・院内の保育園が利用可能である。
認定基準
・内科指導医が 17 名在籍している。
【整備基準 23】
・研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理し、基幹施設に設2)専門研修プログラ 置されるプログラム管理委員会と連携を図る。
ムの環境
・医療安全･感染対策講習会を定期的に開催し､専攻医に受講を義務付け､そのための時間的余裕を与える。
・CPC を定期的に開催し､専攻医に受講を義務付け､そのための時間的余裕を与える。（2017 年度開催実績 5 回）・地域参加型のカンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講の機会を与え、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える予定である。
・施設実地調査についてはプログラム管理委員会が対応する。
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療【整備基準 23/31】
している。
3)診療経験の環境
・70 疾患群のうち、ほぼすべての疾患群について研修できる。
・専攻研修に必要な剖検数については本院での実施の他、連携施設において補完も

41

する。
認定基準
・臨床研究が可能である。
【整備基準 23】
・倫理委員会が設置されている。
4)学術活動の環境・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で 6 題の学会発表を行っている。
（2017 年度実績）
・内科系学会の講演会等で多数の学会発表を行っている。
指導責任者
大林 正人 【内科専攻医へのメッセージ】
災害医療センター内科は、3 次救急病院である強みを生かした豊富な急性期症例から稀少疾患まで研修が可能です。東京および周辺県の関連病院と連携して、医療の最先端を担う研究志向の内科医から、地域の中核病院で優れた専門診療を行う医師まで幅広い内科医を育成しています。
新制度のもとでは、さらに質の高い効率的な内科研修を提供し、広い視野、内科全体に対する幅広い経験と優れた専門性を有する内科医を育成するプログラムを構築
しました。
指導医数
日本内科学会指導医 17 名，日本内科学会総合内科専門医 18 名（常勤医）
日本消化器病学会消化器専門医 3 名，
日本循環器学会循環器専門医 5 名，
日本腎臓病学会専門医 2 名，
日本呼吸器学会呼吸器専門医 3 名，日本血液学会血液専門医 3 名，
日本神経学会神経内科専門医 2 名， 日本リウマチ学会専門医 1 名，
日本感染症学会専門医 1 名，日本救急医学会救急科専門医 6 名，ほか
外来・入院患者数
外来患者実数 177,070 名（年） 入院患者 133,728 名（年）
内科系外来患者実数 77,810 名（年） 入院患者 61,051 名（年）経験できる疾患群
極めて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の症例を幅広く経験することができる。
経験できる技術・技 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づき
能ながら幅広く経験することができる．
経験できる地域医 急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・病病連
療・診療連携
携なども経験できる。
学会認定施設日本血液学会認定血液研修施設、（内科系）
日本腎臓学会研修施設、
日本透析医学会認定医認定施設、
日本神経学会教育施設、
日本呼吸器学会認定施設、
日本呼吸器内視鏡学会認定施設、
日本消化器病学会認定施設、
日本肝臓学会認定施設、
日本循環器学会専門医研修施設、
日本心血管インターベンション学会研修施設、
日本不整脈・心電学会認定不整脈専門医研修施設、
日本輸血細胞治療学会認定指定施設、
日本内科学会認定教育施設、
日本リウマチ学会教育認定施設など

42

12. 武蔵野赤十字病院
認定基準
・初期臨床研修病院基幹型研修指定病院【整備基準 23】
・専攻医の研修に必要な、図書室、机、机上のインターネット環境がある
1)専攻医の環境・専攻医として従来の後期研修医同様、常勤嘱託の身分になる・メンタルストレスに対応する部門があり、定期検査があり、相談も可能
・ハラスメント委員会があり、種々のハラスメントに対応している・女性医師、薬剤師、技師なども多く、女性が働き易い環境がある
・敷地内に託児所があり夜迄預ける事は可能
認定基準
・指導医は 33 名在籍（2018 年 4 月時点）
【整備基準 23】
・内科専攻医研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理し、基幹
2)専門研修プログラ 施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります。
ムの環境・医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・研修施設群合同カンファレンス（2017 年度予定）を定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・CPC を定期的に開催（2018 年度実績 5 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・地域参加型のカンファレンスを定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野の全てにで定常的に専門研修が可能な症例数【整備基準 23/31】
を診療しています。
3)診療経験の環境
・専門研修に必要な剖検（2017 年度実績 14 体）を行っています。
認定基準【整備基準 23】
4)学術活動の環境・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表（2014 年
度実績９ 演題）をしています。

指導責任者

第 3 消化器科副部長 中西 裕之【内科専攻医へのメッセージ】
武蔵野赤十字病院は東京都の西側多摩南部地域にある、基幹病院です。
31 診療科があり、内科系診療科も 11 あり、充実した臨床環境にあります。
本プログラムは二次医療圏の２病院、および専門領域としてがん研有明病院とも連携したプログラムで、内科系の救急医療、専門医療はもとより、地域に根ざした慢性期医療等を研修する機会もあり、幅広い内科研修が可能です。
さらに、当院は全国でも有数の研修教育病院でもあり、毎年全国からやる気のある有望な初期研修が集って来ますが、彼らを教え彼らに教えられながらさらに学びを深くする事ができます。
また、医療安全に関しては 20 年以上前から航空業界などを手本としたインシデント
システムを早くから取り入れる等先駆的な試みをしております。
内科系診療科は医師数が 70 名を超え、指導医若手医師とも多数いて、和気あいあいとした雰囲気で楽しく臨床ができます。そのような環境で是非ご自身のスキルアップを目指して我々と一緒に臨床をやってみませんか？

指導医数
（常勤医）

内科学会指導医 27 名、内科学会認定総合内科専門医 19 名、日本消化器病専門医 9名、日本肝臓病学会専門医 7 名、日本循環器病専門医 5 名、日本心血管インターベン
ション療学会専門医 3 名、日本内分泌学会専門医 2 名、日本糖尿病専門医 3 名、日本腎臓病学会専門医 3 名、日本透析医学会専門医 3 名、日本呼吸学会専門医 4 名、日本血液学会専門医４名、本神経学会専門医 3 名、日本腫瘍学会癌薬物療法専門医 3 名、

43

外来・入院患者数経験できる疾患群

日本リウマチ病学会専門医 1 名、日本感染症学会専門医 1 名、日本アレルギー学会専門医 1 名、日本救急医学会専門医 6 名
外来患者数 316,955 名（うち内科系診療科 141,024 名）
入院患者数 19,988 名（うち内科系診療科 8,762 名）
研修手帳に記載してある１３疾患群７０症例すべて経験が可能

経験できる技術・技 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきな
能
がら幅広く経験することができます。

経験できる地域医 急性期医療だけでなく、地域の連携病院、診療所、在宅診療医と連携した、高齢化社
療・診療連携会に対応して医療も経験できます。

学会認定施設（内科系）■ 日本内科学会（認定医制度教育病院）■ 日本腎臓学会（研修施設）■ 日本透析医学会（認定医制度認定施設）■ 日本腎臓財団透析療法従事職員研修実習指定施設■ 日本血液学会（血液研修施設）■ 日本内分泌学会（内分泌代謝科認定教育施設）■ 日本循環器学会（循環器専門医研修施設）■ 日本心血管インターベンション治療学会（研修施設）■ 日本超音波医学会（超音波専門医制度研修施設）■ 日本消化器病学会（認定施設）■ 日本肝臓学会（認定施設）■ 日本消化器内視鏡学会(指導施設）■ 日本呼吸器学会（認定施設）■ 日本呼吸器内視鏡学会（認定施設）■ 日本神経学会（教育施設）■ 日本脳卒中学会（認定研修教育病院）■ 日本糖尿病学会（認定教育施設）■ 日本救急医学会（専門医指定施設・指導医指定施設）■ 日本集中治療医学会（専門医研修施設）■ 日本精神神経科学会（研修施設）■ 日本静脈経腸栄養学会（ＮＳＴ稼働施設）（実地修練認定教育施設）■ 日本臨床腫瘍学会（研修施設）■ 日本栄養療法推進協議会（NST 稼働施設）■ 日本リウマチ学会（教育施設）■ 日本がん治療認定医機構（認定研修施設）■ 日本不整脈・日本心電学会（不整脈専門医研修施設）■ 日本認知症学会（教育施設）■ 日本緩和医療学会（認定研修施設）■ 日本高血圧学会（専門医認定施設）

4413. 青梅市立総合病院
認定基準•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です．
【整備基準 23】
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
1)専攻医の環境•青梅市非常勤医師として労務環境が保障されています．
•メンタルストレスに適切に対処する部署（管理課職員担当）があります．
•ハラスメント委員会が青梅市役所に整備されています．
•女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，仮眠室，シャワー室，当直室が整備されています．
•隣接する敷地に病院保育所があり，利用可能です．
認定基準•指導医は 22 名在籍しています．
【整備基準 23】
•内科専攻医研修委員会を設置して，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，基幹
2)専門研修プログラ 施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります．
ムの環境•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2019 年度実績 4 回）し，専
攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•基幹施設で企画される研修施設群合同カンファレンスに，専攻医に受講を義務付
け，そのための時間的余裕を与えます．
•CPC を定期的に開催（2019 年度実績 6 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•地域参加型のカンファレンス（西多摩地域救急医療合同カンファレンス，西多摩医師会共催内科症例勉強会，循環器研究会，呼吸器研究会，消化器病研究会、糖尿病内分泌研究会、脳卒中連携研究会など；2019 年度実績 33 回）を定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野（少なくても 7 分野以上）で定常【整備基準 23/31】
的に専門研修が可能な症例数を診療しています（上記）．
3)診療経験の環境•70 疾患群のうちほぼ全疾患群（少なくても 35 以上の疾患群）について研修できます（上記）．
•専門研修に必要な剖検（2019 年度 11 体、2018 年度 10 体，2017 年度 11 体）を行って
います．
認定基準
•臨床研究に必要な図書室，写真室などを整備しています．
【整備基準 23】
•倫理委員会を設置し，定期的に開催（2019 年度実績 5 回）しています．
4)学術活動の環境•治験管理室を設置し，定期的に受託研究審査会を開催（2019 年度実績 11 回）しています．
•日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表（2018 年度
実績 7 演題）をしています．
指導責任者
長坂憲治
【内科専攻医へのメッセージ】
青梅市立総合病院は，東京都西多摩医療圏の中心的な急性期、３次救急病院です。山
岳部を抱え、核家族化による高齢者一人身世帯、都区内の後方病院、介護施設が多く、超高齢化する地方と同様の問題を抱え、急性期医療を行うと同時に地域医療を行っています。●○病院を基幹施設とする内科専門研修プログラムの連携施設として内科専門研修を行い，内科専門医の育成を行います．
指導医数
日本内科学会指導医 23 名，日本内科学会総合内科専門医 20 名（常勤医）
日本消化器病学会消化器専門医 3 名，日本肝臓病学会専門医 3 名
日本循環器学会循環器専門医 7 名，
日本糖尿病学会専門医 3 名，日本内分泌学会専門医 3 名
日本腎臓病学会専門医 3 名，
日本呼吸器学会呼吸器専門医 2 名，日本血液学会血液専門医 1 名，
日本神経学会神経内科専門医 1 名，日本アレルギー学会専門医（内科）1 名，

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日本リウマチ学会専門医 2 名，
日本救急医学会救急科専門医 4 名
外来・入院患者数
外来患者数（延）293,887 名（年） 入院患者 11,202 名（年）
内科系外来患者数（延）124,545 名（年） 入院患者 5,863 名（年）経験できる疾患群
きわめて稀な疾患を除いて，研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾患群の症例を幅広く経験することができます．
経験できる技術・技 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づきな
能
がら幅広く経験することができます．
経験できる地域医 急性期医療だけでなく，超高齢社会に対応した地域に根ざした医療，病診・病病連携療・診療連携なども経験できます．
学会認定施設日本内科学会認定医制度教育病院（内科系）
日本救急医学会指導医指定施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設、日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本消化器病学会認定施設、日本肝臓学会認定施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本循環器学会専門医研修施設
日本心血管ｲﾝﾀｰﾍﾞﾝｼｮﾝ治療学会研修施設、日本不整脈心電学会研修施設
日本呼吸器学会認定施設、日本呼吸器内視鏡学会専門医認定施設
日本血液学会認定血液研修施設
日本腎臓学会研修施設、日本透析医学会教育関連施設
日本リウマチ学会教育施設
日本神経学会准教育施設、日本認知症学会教育施設
日本糖尿病学会認定教育施設、日本内分泌学会認定教育施設
日本甲状腺学会認定専門医施設など
年報
http://www.mghp.ome.tokyo.jp/ome/pdf/27-nenpou_all.pdf
14：湘南鎌倉総合病院
認定基準・629 床の初期臨床研修制度基幹型研修指定病院である。
【整備基準 23】
・「ＪＣＩ」（米国の国際医療機能評価機関）認定病院、「ＪＭＩＰ」（外国人患者
1）専攻医の環境受入れに関する認定制度）認証病院である。
・研修に必要な図書室とインターネット・WiFi 環境がある。
・メンタルストレスに適切に対処する部署（総務課、臨床心理室）がある。
・ハラスメント委員会が院内に整備され、月一回開催されている。
・女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備され、HOSPIRATE 認証病院となっている。
・敷地内に院内保育所（24 時間・365 日運営）があり、利用可能である。
※「ＪＣＩ」とは・・・米国の医療施設を対象とした第三者評価機関 Joint
Commission（元 JCAHO：1951 年設立）の国際部門として 1994 年に設立された、国際非営利団体 Joint Commission International の略称である。世界 70 カ国 700 の医療施設が JCI の認証を取得している。JCI のミッションは、継続的に教育やコンサル
テーションサービスや国際認証·証明の提供を通じて、国際社会における医療の安全性と品質を向上させることである。
日本でＪＣＩを取得している医療機関は、当院を含めて 13 機関（2015 年 12 月時点）で、当院は、病院施設として日本では 4 番目に認定を取得した病院である。
※「ＪＭＩＰ」とは・・・Japan Medical Service Accreditation for International
Patients の略称であり、日本語での名称は外国人患者受入れ医療機関認証制度となる。厚生労働省が「外国人の方々が安心・安全に日本の医療サービスを享受で

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認定基準
【整備基準 23】2）専門研修プログ
ラムの環境

認定基準
【整備基準 23/31】
3）診療経験の環境認定基準【整備基準 23】
4）学術活動の環境

指導責任者

きる ように」、外国人患者の円滑な受け入れを推進する国の事業の一環として策定し、一般社団法人日本医療教育財団が医療機関の外国人受け入れ体制を中立・公平 な立場で評価する認証制度である。
※「HOSPIRATE 認証病院」とは・・・この評価認定は、働く職員にとって、家事・育児・仕事の両立【ワークライフバランス(仕事と家庭の両立)】を病院側がどのように工夫し、「働きやすい環境」を整備しているかを第三者側から評価するものである。
・内科指導医は 33 名在籍している。
・内科専門研修プログラム管理委員会（統括責任者（副院長）、プログラム責任者（診療部長）（ともに総合内科専門医かつ指導医）；専門医研修プログラム委員会
にて、基幹施設、連携施設に設置されている研修委員会との連携を図る。
・基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員会と臨床研修センター／内科専門研修センターを設置する。
・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・CPC を定期的に開催（2020 年度実績 10 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・地域参加型のカンファレンスを定期的に開催し、専攻医には受講を原則的に義務付
け、そのための時間的余裕を与える。
・プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講（2020 年度開催実績１回、受講者 4名）を義務付けそのための時間的余裕を与える。
・日本専門医機構による施設実施調査に臨床研修センターが対応する。
・英国人医師による問診聴取や身体所見の取り方を研修するとともに、英語によるコ
ミュニケーション能力を向上させる。
・特別連携施設の専門研修では、電話やインターネットを通じて月 1 回の湘南鎌倉総合病院での面談・カンファレンスにより、指導医がその施設での研修指導を行う。
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野（少なくても 11 分野以上）で定常的に専門研修が可能な症例数を診療している。
・70 疾患群のうちほぼ全疾患群（少なくても 35 以上の疾患群）について研修できる。
・専門研修に必要な剖検（2019 年度実績 21 体）を行っている。
・臨床研究に必要な図書室、写真室などを整備している。UpToDate、Dynamed、今日の臨床サポートの医療検索ツールも充実しており、Mobile を用いた検索も全内科医師が可能な環境である。
・倫理委員会を設置し、定期的に開催（2020 年度実績 24 回 内訳；徳洲会全体 12回、院内 12 回）している。
・治験管理室を設置し、定期的に受託研究審査会を開催（2020年度実績13回開催されている）している。再生医療のための特定認定再生医療等審査委員会も設置されCPC(cell processing center)が用意され今後の展開が可能。
・臨床研究センターが設置されており、症例報告のみならず臨床研究への積極的な参画を推進する。
・日本内科学会講演会あるいは同地方会での学会発表（2020 年度実績 10 演題）をしている。
小林修三【内科専攻医へのメッセージ】
湘南鎌倉総合病院は、神奈川県横須賀・三浦医療圏の中心的な急性期病院であり、神奈川県横須賀・三浦・湘南医療圏・近隣医療圏にある連携施設・特別連携施設とで内科専門研修を行い、必要に応じた可塑性のある、地域医療にも貢献できる内科専門

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指導医数

外来・入院患者数
経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設医を目指します。
内科領域全般の診療能力として、知識や技能に偏らずに、患者に人間性をもって接すると同時に、医師としてのプロフェッショナリズムとリサーチマインドの素養をも修得して可塑性が高く様々な環境下で全人的な内科医療を実践します。内科の専門研
修では、幅広い疾患群を順次、経験してゆくことによって、内科の基礎的診療を繰り返して学ぶとともに、疾患や病態に特異的な診療技術や患者の抱える多様な背景に配慮することを経験します。そして、これらの経験を単に記録するのではなく、病歴要約として、科学的根拠や自己省察をふくめて記載し、複数の指導医による指導をうけることによってリサーチマインドを備えつつも全人的医療を実践する能力を涵養することが可能となります。主担当医として、入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで経時的に、診断・治療の流れを通じて、社会的背景・療養環境調整をも包括する
全人的医療を実践できる内科専門医になります。
日本内科学会指導医 33 名、日本内科学会総合内科専門医 26 名
日本消化器病学会消化器専門医 7 名、日本循環器学会循環器専門医 15 名、
日本糖尿病学会専門医 1 名、日本腎臓学会専門医 6 名、
日本呼吸器学会呼吸器専門医 2 名、日本血液学会血液専門医名 3 名、
日本神経学会神経内科専門医 2 名、日本リウマチ学会専門医 3 名、
日本救急医学会救急科専門医 16 名
外来患者 497,915 名 新入院患者 22,040 名
きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の症例を幅広く経験することができます。
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。
急性期医療だけでなく、訪問診療も行っており、また福祉施設などの関連施設も持ち緩和ケアや超高齢社会に対応した医療も行っており、地域に根ざした医療、病診・病病連携なども経験できます。
日本内科学会認定医制度教育病院、日本消化器病学会認定施設、日本循環器学会認定
循環器専門医研修施設、日本呼吸器学会認定施設、日本血液学会認定血液研修施設
日本腎臓学会研修施設、日本リウマチ学会教育施設、日本透析医学会専門医制度認定施設、日本神経学会教育関連施設、日本救急医学会救急科専門医認定施設、日本呼吸器内視鏡学会専門医認定施設、日本消化器内視鏡学会指導施設、日本がん治療認定医
機構認定研修施設、日本高血圧学会専門医認定施設、日本病態栄養学会認定施設、日本急性血液浄化学会認定施設、日本アフェレシス学会認定施設、日本脳卒中学会専門医認定研修教育病院、日本脳神経血管内治療学会専門医制度研修施設、日本心血管イ
ンターベンション治療学会研修施設、日本認知症学会教育施設認定、日本不整脈学会・日本心電学会認定不整脈専門医研修施設、日本肝臓学会認定施設、日本胆道学会
認定指導施設、日本消化管学会胃腸科指導施設

15．社会福祉法人聖母会 聖母病院
認定基準
【整備基準 23】
1)専攻医の環境

・初期臨床研修制度協力型研修指定病院です．
・Wi-Fi 環境が整備されており，施設内に研修に必要なインターネットの環境が整備されています．また，図書室があります．
・労働基準法に準拠した適切な労務環境が保障されています．
・院内でのメンタルヘルス支援体制マニュアルに則り，産業医，院内メンタルヘルス推進担当者など事業場内産業保健職員による支援をおこなっております．また，メンタルストレスに適切に対処するため基幹施設と連携できています．
・ハラスメント委員会が整備されています．
・女性専攻医が安心して勤務できるように，医局配置，更衣室等が配慮されています．

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認定基準
【整備基準 23】2)専門研修プログラム
の環境

認定基準
【整備基準 23/31】
3)診療経験の環境認定基準【整備基準 23】
4)学術活動の環境
指導責任者

指導医数
（常勤医）
外来・入院患者数
経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携
学会認定施設（内科系）

・敷地内に院内保育所はないが，保育手当の支給制度があり，専攻医が仕事と育児の両立をできるよう病院としてサポートします．
•指導医が 1 名在籍しています．
•内科専攻医研修委員会を設置して，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります．
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2020 年度実績 医療倫理 2 回，医療安
全 12 回，感染対策 12 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•研修施設群合同カンファレンスを定期的に参画し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•CPC は院内で定期的に開催していないが，基幹施設で行う CPC，もしくは日本内科学会が企画する CPC の受講を専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•地域参加型のカンファレンス：医療連携講演会（2020 年度実績 1 回）を定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち，総合内科，消化器，循環器，内分泌・代謝，呼吸器，および救急の 7 分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています．
日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 1 演題以上の学会発表をしています．

南郷 栄秀【内科専攻医へのメッセージ】
当院内科は 9 名の常勤医と 11 名の非常勤医を抱え，多彩な専門領域で専門医を有し，それぞれの領域で高いレベルの医療を提供しています．また，2 名の常勤医を擁する総合診療科が急性期病棟では総合内科としての役割を，地域包括ケア病棟では家庭医療科としての役割を担っています．内科と総合診療科は密に連携しており，急性期～回復期，また退院後の外来診療や訪問診療も含めた一貫した診療を提供しています．このように，地域医療・介護機関との密な連携を通じた地域包括ケアの実践と，疾患マネジメントに留まらず心理社会的な側面を重視して，生活の質を向上するための包括的な診療を通じて，研修医の育成に努めています．内科研
修は主に総合診療科に所属し，適宜専門診療の教育を各内科専門医のもとで地域に根ざした診療日本内科学会指導医 1 名，日本内科学会総合内科専門医 6 名，日本消化器病学会消化器専門医 1
名，日本循環器学会循環器専門医 0 名，日本糖尿病学会専門医 2 名，日本呼吸器学会呼吸器専
門医 2 名，ほか
外来患者 38,388 名（2020 年度） 入院患者 18,862 名（2020 年度）
きわめて稀な疾患を除いて，研修手帳（疾患群項目表）にある 11 領域，59 疾患群（神経・膠原病以外）の症例を経験することができます．
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます．
DPC 病棟での急性期医療，地域包括ケア病棟での回復期医療だけでなく，超高齢社会に対応した地域に根ざした医療，病診・病病連携なども経験できます．都市部ならではの「地域密着型の研修」を行ないます．
東京都肝臓専門医療機関
日本内科学会認定医制度専門研修連携施設
日本プライマリ・ケア連合学会認定施設

16. 東京都健康長寿医療センター
認定基準
東京都健康長寿医療センターの整備状況：臨床研修指定病院である。
【整備基準 23】
∙ 研修に必要な図書室とインターネット環境がある．
1)専攻医の環境∙ 非常勤医師として労務環境が保障されている．
∙ メンタルストレスに適切に対処する部署（総務課職員担当）がある．
∙ ハラスメント委員会が整備されている．（H28 年度より）

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∙ 女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，仮眠室，シャワー室，当直室が整備されている．
認定基準
・内科指導医が 31 名在籍している。
【整備基準 23】
・研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理し、基幹施設に設2)専門研修プログ 置されるプログラム管理委員会と連携を図る。
ラムの環境
・医療倫理･医療安全･感染対策・保険診療に関する講習会を定期的に開催し､専攻医に受講を義務付け､そのための時間的余裕を与える（基幹施設 2020 年度実績 8 回）・CPC を定期的に開催し､専攻医に受講を義務付け､そのための時間的余裕を与える（2014 年度実績 16 回）。
・研修施設群合同カンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。
・地域参加型のカンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える。（地域連携カンファレンス，板橋区の循環器研究会，
呼吸器研究会，神経内科研究会、消化器病症例検討会；2020 年度実績 8 回）
・プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講の機会を与え、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与える
・定期的（毎週 1 回程度）に開催する各診療科での抄読会への参加の時間的余裕を与える。
・施設実地調査についてはプログラム管理委員会が対応する。
・特別連携施設は当院の近隣施設であり、施設責任者と指導医の連携が可能である。
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療【 整 備 基 準 している。
23/31】
・70 疾患群のうち、すべての疾患群について研修できる。
3)診療経験の環境 ・2020 年度の年間の剖検数は 43 件で専攻研修に必要な剖検数が確保できる。
認定基準
・内科系学術集会の参加および発表を促し、指導する体制があり、そのための時間【整備基準 23】
的余裕を与える。
4)学術活動の環境指導責任者
副院長（内科総括部長兼務） 荒木 厚
東京都健康長寿医療センターは高齢者専門の急性期病院(550 床）として日本の高齢者医療の診療と研究をリードするとともに、内科は毎年初期研修医（約 20 名）と専攻医（約 20 名）を受け入れてきました。内科はほぼすべての分野の専門医を有する
指導医がいて、かつ救急医療にも力を入れており、①地域の中核病院として高度の専門的医療を行う医師、②併設する研究所と協力して臨床研究を行うことができる医師、③地域との連携により退院支援や在宅医療との連携を行うことができる総合的な視点を持った医師、④我が国の将来の高齢者医療における診療や研究をリードする医師など幅広い医師を育成しています。
新病院となってから若い人を診療することも増えてきています。内科医としてのプ
ロフェッショナリズムと General なマインドを持ち、超高齢社会を迎えた日本において、患者中心の内科診療と高齢者診療ができる医師を育成するために、新制度のもとではさらに質の高い内科研修ができる指導体制とプログラムを作成しました
指導医数
日本内科学会指導医 31 名，日本内科学会総合内科専門医 29 名（常勤医）
日本消化器病学会消化器専門医 6 名，日本循環器学会循環器専門医 14 名，
日本腎臓病学会専門医 3 名，日本呼吸器学会呼吸器専門医 6 名，
日本血液学会血液専門医 7 名，日本リウマチ学会専門医 4 名，ほか
外来・入院患者数 外来患者数 207,12 名 入院患者数 150,435 名

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経験できる疾患群 研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の症例を幅広く経験することができる。
経験できる技術・ 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づき技能ながら幅広く経験することができる。
その他、① 定期的（毎週 1 回程度）に開催する各診療科での抄読会② 医療倫理・医療安全・感染防御に関する講習会③ クルズス（週 1 回）
④CC（週 1 回）と CPC（2 週に 1 回）
⑤地域参加型のカンファレンス（地域連携カンファレンス，板橋区の循環器研究会，呼吸器研究会，神経内科研究会、消化器病症例検討会）⑥内科救急外来（週１コマ）、救急外来当直、JMECC 受講などを通じて、疾患を鑑別する基本的能力だけでなく、分析能力、プレゼンテーション能力、病院での安全管理能力、チーム医療を行う技能、救急診療の技量を幅広く見につけることができる。
経験できる地域医 主担当医として、患者の全身状態，心身の機能状態、栄養、薬物、家族や社会サポ
療・診療連携ート状況を考慮し、多職種によるチーム医療により療養環境を調整する包括的かつ全人的医療を実践し、個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得を目標としている。また、地域包括ケアを経験することを含め、高齢者を急性期病院から回復期、慢性期、在宅の医療の流れで、地域全体中で見る視野を養い、それぞれの病院・施設の中で果たすべき内科医の役割を実践し、身につける．
主担当医として診療・経験する患者を通じて，高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験する．
学会認定施設日本内科学会認定教育特殊施設、（内科系）
日本老年医学会認定施設
日本消化器病学会認定医制度認定施設
日本神経学会認定教育施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本呼吸器学会認定医制度認定施設
日本血液学会認定血液研修施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本超音波医学会認定超音波専門医研修施設
日本リウマチ学会教育施設
日本臨床細胞学会教育研修施設
日本高血圧学会専門医認定研修施設
日本認知症学会専門医教育施設
日本総合病院精神医学会一般病院連携精神医学専門医研修施設
日本臨床検査医学会認定研修施設 など多数
17. 日本赤十字社医療センター•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です．
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
•日本赤十字社常勤嘱託医師として労務環境が保障されています．
認定基準【整備基準 23】 •メンタルストレスに適切に対処する部署（総務課職員担当）があります．
1）専攻医の環境•ハラスメント委員会が日本赤十字社医療センター内に整備されています．
•女性専攻医が安心して勤務できるように更衣室，シャワー室，当直室が整備されています．
•敷地内に託児所があり，利用可能です．

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認定基準【整備基準 23】2）専門研修プログラムの環境認定基準【整備基準 24】3）診療経験の環境認定基準【整備基準 24】
4）学術活動の環境

指導責任者•指導医は 26 名在籍しています．
•内科専門研修プログラム管理委員会によって，基幹施設，連携施設に設置されている研修委員会との連携を図ります．
•基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する研修委員会と臨床研修推進室を設置しています．
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2018 年度実績 2 回）
し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•研修施設群合同カンファレンスを定期的に主催し，専攻医に受講を義務付
け，そのための時間的余裕を与えます．
•CPC を定期的に開催（2018 年度実績 9 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•地域参加型のカンファレンス（渋谷区医師会日赤合同カンファレンス，循環器科渋谷区パス大会，循環器科渋谷区公開クルズス，東京循環器病研究会，
城南呼吸器疾患研究会，城南気道疾患研究会，城南間質性肺炎研究会，渋谷
目黒世田ヶ谷糖尿病カンファレンス，城南消化器検討会，東京肝癌局所治療研究会，都内肝臓臨床検討会，東京神奈川劇症肝炎研究会，消化器医療連携研究会，臨床に役立つ漢方勉強会，など）を定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講（2015～2018 年度開催実績各年1 回）を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•日本専門医機構による施設実地調査に臨床研修推進室が対応します．
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野で定常的に専門研修が可
能な症例数を診療しています．
•70 疾患群のうちほぼ全疾患群について研修できます．
•専門研修に必要な剖検（実績：2019 年 14 体）を行っています．
•臨床研究に必要な図書室などを整備しています．
•倫理委員会を設置し，定期的に開催（2018 年度実績 11 回）しています．
•治験管理室を設置し，定期的に受託研究審査会を開催（2018 年度実績 11回）しています．
•日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 1 演題以上の学会発表（2018 年度実績 4 演題）をしています．
池ノ内浩【内科専攻医へのメッセージ】
日本赤十字社医療センターは日本赤十字社直属の総合病院であり、救急医
療、がん治療、周産期を三本柱とする東京中心部の急性期病院です。救命救急センターにおける三次救急、二次救急には研修医の先生に積極的に参加していただいております。当院は癌拠点病院であり、外科治療はもちろん、サイバーナイフ治療、化学治療、そして緩和病棟と一貫した体制がとられ、各科が協力して、とくに内科と外科は密接に関係しながら治療にあたっています。当院は都内有数の周産期病院であり、年間 3000 件を超える出産があり、妊婦や婦人科に関連した疾患も内科において経験することが可能です。その他ほとんどすべての診療科を有し、多種多彩な疾患、症例を経験することが可能となっています。スタッフは各分野のエキスパートであり、指導体制も確立しております。症例報告、各種学会発表、臨床研究、論文作成も積極的に行われております。これまで、当院で研修された数多くの諸先輩医師が各分野における日本の医療を支える立場で活躍しておられます。当院出身の先輩医師の皆さんは当院の出身であることに誇りを持ち、その経験を生かしつ
つ最前線で医療に携わっております。また、さらに経験を積んだうえで当院

52

指導医数(常勤医)に戻られる先生方も多数おられます。新しい内科専門医制度の採用により、実際の症例件数や実技の修達度も明らかとなり、これまでより一層研修の質を向上させてくれることと思います。またさらには関連施設での一定期間の研修を組み入れることにより、一つの施設にとらわれない広い視野を持った医師の育成にも良い影響があると考えられます。当院のプログラムは、十分な症例経験、実技経験、地域医療や関連施設での研修を通して、これまで以上に日本の医療に貢献できる医師の育成に寄与すべく作成されております。
少しでも多くの専攻医のみなさんが、当院のプログラムに参加されることを期待しております。
日本内科学会指導医 26 名，日本内科学会総合内科専門医 18 名
日本消化器病学会消化器病専門医 7 名，日本肝臓学会肝臓専門医 3 名
日本糖尿病学会糖尿病専門医 2 名，日本内分泌学会内分泌代謝科専門医 2名，
日本腎臓学会腎臓専門医 4 名，日本呼吸器学会呼吸器専門医 3 名，
日本血液学会血液専門医 5 名，日本神経学会神経内科専門医 2 名，
日本循環器学会循環器専門医 4 名, 日本リウマチ学会リウマチ専門医 2 名，
日本救急医学会救急科専門医 5 名 など

外来・入院患者数

外来患者 6,508 名（内科 1 ヶ月平均） 入院患者 14,968 名（内科 1 ヶ月平均）経験できる疾患群

研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾患群の症例を幅広く経験することができます．

経験できる技術･技能

技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます．

経験できる地域医療・診療連携

急性期医療だけでなく，超高齢社会に対応した地域に根ざした医療，病診・病病連携なども経験できます．

学会認定施設(内科系)

日本内科学会認定医制度教育病院
日本消化器病学会認定施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本呼吸器学会認定施設
日本血液学会認定血液研修施設
日本腎臓学会研修施設
日本リウマチ学会教育施設
日本透析医学会専門医制度認定施設
日本神経学会教育関連施設
日本アレルギー学会認定教育施設
日本救急医学会救急科専門医指定施設
日本呼吸器内視鏡学会専門医認定施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本内分泌学会認定教育施設

53

日本緩和医療学会認定研修施設 など

18. がん・感染症センター都立駒込病院
認定基準
・初期臨床研修制度基幹型研修指定病院である。・研修に必要な図書室とインター【整備基準 23】
ネット環境がある。・東京都非常勤医師として労務環境が保障されている。・メン
1)専攻医の環境
タルストレスに適切に対処する部署(庶務課)がある。・ハラスメント相談窓口が庶務課に整備されている。・女性専攻医が安心して勤務できるように､休憩室､更衣室､仮眠室､シャワー室、当直室が整備されている。・敷地内に院内保育所があり、利用可能である。
認定基準
・指導医が 30 名在籍している(下記)。・内科専攻医研修委員会を設置して,施設内【整備基準 23】
で研修する専攻医の研修を管理し,基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連
2)専門研修プログラ 携を図る。
ムの環境
・医療倫理･医療安全･感染対策講習会を定期的に開催(2014 年度実績：医療倫理１
回、医療安全研修会 9 回、感染対策講習会 3 回) し､専攻医に受講を義務付け､そのための時間的余裕を与える。
・研修施設群合同カンファレンス(2017 年度予定)を定期的に参画し､専攻医に受講を義務付け､そのための時間的余裕を与える。
・CPC を定期的に開催(2014 年度実績：10 回)し､専攻医に受講を義務付け､そのための時間的余裕を与える。・地域参加型のカンファレンス(2014 年度実績：地区医師会・駒込病院研修会 12 回)を定期的に開催し､専攻医に受講を義務付け､そのための時間的余裕を与える。
認定基準
カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち、総合内科､消化器、腎臓､呼吸器､血液､【整備基準 23/31】
神経、アレルギー、膠原病、感染症の 9 分野で定常的に専門研修が可能な症例数を
3)診療経験の環境
診療している。
認定基準
日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計１演題以上の学会発表(2021 年度実【整備基準 23】
績：関東地方会 9 演題)をしている。
4)学術活動の環境
指導責任者
大橋一輝【内科専攻医へのメッセージ】東京都立駒込病院は総合基盤を備えたがんと感染症を重視した病院であるとともに、東京都区中央部の２次救急病院でもあります。都立駒込病院を基幹施設とする内科専門研修プログラムの達携施設として内科専門研修を行い、内科専門医の育成を行います。
指導医数
日本内科学会指導医 30 名、日本内科学会総合内科専門医 25 名、日本消化器病学会（常勤医）
消化器専門医 13 名、日本消化器内視鏡学会専門医 13 名、日本循環器学会循環器専
門医２名、日本腎臓病学会専門医 4 名、日本透析医学会専門医 4 名、日本呼吸器学
会呼吸器専門医 4 名、日本呼吸器内視鏡学会専門医 2 名、日本血液学会血液専門医
9 名、日本造血細胞移植学会専門医 4 名、日本アレルギー学会専門医(内科)１名、
日本リウマチ学会専門医 2 名、日本神経学会専門医 3 名、日本肝臓学会肝臓専門医
3 名、日本糖尿病学会専門医 3 名、日本内分泌学会専門医 1 名、日本感染症学会専門医 3 名、日本臨床腫瘍学会指導医 1 名；暫定指導医 3 名、がん治療認定医機構指導医 33 名、日本プライマリケア関連学会専門医 1 名
外来・入院患者数
外来患者 14,862 名(R2 年度年間) 入院患者 13,863 名(R2 年度年間)経験できる疾患群
きわめて稀な疾患を除いて､研修手帳(疾患群項目表)にある 13 領域､70 疾患群の症例を幅広く経験することができます。
経験できる技術・技 技術･技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術･技能を､実際の症例に基づきなが能ら幅広く経験することができます。
経験できる地域医 急性期医療だけでなく､超高齢社会に対応した地域に根ざした医療､病診･病病連携な54

療・診療連携
学会認定施設（内科系）

ども経験できます。
日本内科学会認定内科専門医教育病院
日本リウマチ学会教育施設
日本肝臓学会認定施設
日本消化器内視鏡学会認定指導施設
日本消化器病学会認定施設
日本輸血細胞治療学会認定医制度指定施設
日本呼吸器学会認定医制度認定施設
日本腎臓学会認定施設
日本血液学会認定血液研修施設
日本透析医学会認定医制度認定施設
日本神経学会認定医制度教育施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本内分泌学会内分泌代謝科認定教育施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本感染症学会モデル研修施設
日本プライマリケア関連学会認定医研修施設
日本腎臓学会専門医制度研修施設
日本胆道学会指導施設

19. 国立病院機構東京病院
認定基準• 初期臨床研修制度協力型研修指定病院です。
【整備基準 23】
• 研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
1)専攻医の環境• 独立行政法人国立病院機構専攻医として労務環境が保障されています。
• メンタルストレス・ハラスメントに適切に対処する部署があります。
• 女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備されています。
• 敷地内に院内保育所があり、利用可能です。
認定基準• 指導医は 27 名在籍しています。
【整備基準 23】
• 内科専門研修プログラム管理委員会（委員長：副院長、研修委員長：呼吸器センタ
2)専門研修プログラ ー部長）にて、基幹施設、連携施設に設置されている研修委員会との連携を図りまムの環境す。
• 基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員会と臨床研修センターを設置します。
• 医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（年 12 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
• 研修施設群合同カンファレンスを定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
• CPC を定期的に開催（2020 年度内科系 CPC 実績 5 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
• 地域参加型のカンファレンスを定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
• プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
• 日本専門医機構による施設実地調査に臨床研修センターが対応します。
認定基準• カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち、8 分野以上で定常的に専門研修が可能【整備基準 23/31】
な症例数を診療しています。
3)診療経験の環境• 70 疾患群のうち少なくても 49 以上の疾患群について研修できます。

55

• 専門研修に必要な剖検（2018 年度内科領域の剖検実績 11 体、2019 年度 10 体、2020
年 5 体）を行っています。
認定基準• 臨床研究に必要な図書室、写真室などを整備しています。
【整備基準 23】
• 倫理委員会を設置し、定期的に開催（年 12 回）しています。
4)学術活動の環境• 治験管理室を設置し、定期的に受託研究審査会を開催（年 12 回）しています。
• 日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で 3 題以上の学会発表（2019 年度 6
題、2020 年度 3 題）を行っています。・
・内科系学会発表数は 2019 年度 74 題、2020 年度 57 題で、うち内科専門研修中の医師が筆頭演者の発表数は 2019 年度 17 題、2020 年度 8 題です。
指導責任者
田村厚久
【内科専攻医へのメッセージ】
国立病院機構東京病院は、東京都北多摩北部医療圏の中心的な急性期病院です。19 の標榜科を擁する 512 床の総合病院ですが、特に呼吸器内科については、昭和初期の結核療養所を起源とする長い歴史と伝統を有しています。現在では 300 床の呼吸器内科
病床（一般病床 200 床、結核病床 100 床）を持ち、高い技術を有する呼吸器外科と連携した、日本における有数の呼吸器診療医療機関となっています。肺癌、閉塞性肺疾
患（喘息、COPD）、びまん性肺疾患や肺結核・非結核菌抗酸菌症を含む呼吸器感染症の他、アレルギー疾患の診療も得意とし、subspecialty 専門医の取得にも重点的に取り組んでいます。また、消化器内科、循環器内科、神経内科、感染症内科などについても専門医による指導が行われており、当該科での subspecialty 専門医取得にも道が開けています。また、外科、放射線科、病理診断科との密な連携が形成されていることも当院の特徴です。
指導医数・日本内科学会指導医 27 名（常勤医）
・日本内科学会総合内科専門医 16 名・日本消化器病学会消化器専門医 5 名・日本循環器学会循環器専門医 4 名、・日本呼吸器学会呼吸器専門医 19 名・日本神経学会神経内科専門医 4 名・日本アレルギー学会専門医（内科）7 名
・日本感染症学会専門医 4 名、他
外来・入院患者数
・外来患者 92781/76064 名（2019/2020 年度）
・入院患者 5040/3359 名（2019/2020 年度）
経験できる疾患群・研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域のうち 総合内科Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ、消化器、循
環器、呼吸器、神経、アレルギー、感染症、救急の 8 領域について症例を幅広く経験することができます。
経験できる技術・技 ・技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づき
能ながら幅広く経験することができます。
経験できる地域医 ・地域医療支援病院として、地域の中核病院としての機能を果たしていることから、
療・診療連携病病・病診連携や地域の医療機関との交流を通して、地域医療の経験を深めることができます。
学会認定施設・日本内科学会認定医制度教育施設（内科系）
・日本消化器病学会認定施設
・日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
・日本呼吸器学会認定施設
・日本神経学会教育施設
・日本アレルギー学会認定教育施設
・日本呼吸器内視鏡学会専門医認定施設
・日本臨床腫瘍学会専門研修特別連携施設

56

・日本消化器内視鏡学会指導施設
・日本がん治療認定医機構認定研修施設
・日本感染症学会研修施設
20. 新百合ヶ丘総合病院
認定基準•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です．
【整備基準 23】
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
1)専攻医の環境•新百合ヶ丘総合病院内科研修医として労務環境が保障されています．
•メンタルストレス、ハラスメントに適切に対処する部署（総務課）があります．
•女性専攻医が安心して勤務できるように，更衣室，シャワー室，当直室が整備されています．
•病院に関連する保育施設があり，利用可能です．
認定基準•内科指導医は 34 名在籍しています．
【整備基準 23】
•内科専門研修プログラム管理委員会（統括責任者（消化器・肝臓病研究所所長），プロ
2)専門研修プログラム
グラム管理者（消化器内科部長）が，基幹施設，連携施設に設置されている研修委員会の環境との連携を図ります．
•基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員会を設置します．
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（年計 5 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•研修施設群合同カンファレンスを定期的に主催（2023年度から予定）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•CPC を定期的に開催（2021年度実績 5 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•地域参加型のカンファレンス（新百合ヶ丘病診連携の会；年 2回, 川崎北部 心臓血管病
フォーラム；年 1回, 新百合ヶ丘循環器フォーラム；年 1回, 新百合ヶ丘イブニングカンフ
ァレンス；年 1回, 新百合ヶ丘がんセミナー；年 1回など）を定期的に開催していますが，専攻医に受講のための時間的余裕を与えます．
•プログラムに所属する全専攻医に JMECC受講（年 1 回開催を予定）を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•日本専門医機構による施設実地調査に内科専門研修委員会が対応します．
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野で定常的に専門研修が可能な症例【整備基準 23/31】
数を診療しています（上記）．
3)診療経験の環境•70 疾患群のうちほぼ全疾患群（少なくても 56 以上の疾患群）について研修できます（上記）．
•専門研修に必要な剖検（2020 年度実績 2 体，2021年度 6体）を行っています．
認定基準•臨床研究に必要な図書室，カンファレンスルームなどを整備しています．
【整備基準 23】
•研修医専用の研修医室があります.
4)学術活動の環境•倫理委員会を設置し，年 1-2 回開催しています．
•治験管理室を設置しています．
•日本内科学会講演会あるいは同地方会に 2021 年度に計 2 演題の学会発表をしています．内科専攻医の内科系学会での発表数は 6 演題です。
指導責任者
篠崎 倫哉

57

【内科専攻医へのメッセージ】
新百合ヶ丘総合病院は，神奈川県川崎北部医療圏の中心的な急性期病院であり，近隣医療圏にある連携施設とで内科専門研修を行い，必要に応じた可塑性のある，地域医療にも貢献できる内科専門医を目指します．
主担当医として，入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで経時的に診療しま
す．診断・治療の流れを通じて，社会的背景・療養環境調整も包括する全人的医療を実践できる内科専門医になれるよう指導します．
指導医数
（常勤医）

日本内科学会指導医 34 名，日本内科学会総合内科専門医 26 名
日本消化器病学会専門医 11 名，日本循環器学会専門医 6名，
日本糖尿病学会専門医 2 名，日本腎臓病学会専門医 2 名，
日本呼吸器学会呼吸器専門医 6 名，日本血液学会血液専門医 1 名，
日本神経学会専門医 7 名，日本アレルギー学会専門医（内科）1 名，
日本内分泌学会専門医 1 名，日本老年医学会専門医 2 名，ほか

外来・入院患者数

2021 年 総外来患者 310,039 名, 総入院患者 184,672 名（のべ）経験できる疾患群

きわめて稀な疾患を除いて，研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾患群の症例を幅広く経験することができます．

経験できる技術・技能

技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づきなが経験できる地域医療・診療連携急性期医療だけでなく，超高齢社会に対応した地域に根ざした医療，病診・病病連携な学会認定施設（内科系）

日本内科学会認定医制度教育関連病院

ら幅広く経験することができます．
ども経験できます．
日本消化器病学会認定施設
日本肝臓学会認定施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本不整脈心電学会認定不整脈専門医研修施設
日本脈管学会認定研修関連施設
日本呼吸器学会関連施設
日本神経学会教育施設
日本脳卒中学会研修教育病院

日本腎臓学会研修施設
日本血液学会認定血液研修施設
日本静脈経腸栄養学会 NST稼働施設
日本病院総合診療医学会認定施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本消化器内視鏡学会認定専門医制度認定指導施設
日本認知症学会教育施設など

58

21．JCHO 埼玉メディカルセンター
認定基準•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
【整備基準 23】
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
1)専攻医の環境•JCHO 埼玉メディカルセンターの常勤医師として労務環境が保障されています。
•セクシャルハラスメント委員会が院内に整備されています。
•女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、 シャワー室、当直室が整備されています。
•敷地内に院内保育所があり、利用可能です。
認定基準•指導医は 22 名在籍しています。
【整備基準 23】
•内科専門研修プログラム管理委員会（統括責任者：副院長 久保典史
2)専門研修プログ ラム プログラム管理者：内科部長山路安義）を設置し、基幹施設、連携施設に設置の環境されている研修委員会と連携を図ります。
•基幹施設において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員会と臨床研修センターを設置します。
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2022 年度実績 5 回）
し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•CPC を定期的に開催（2022 年度実績 5 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•地域参加型のカンファレンス：JCHO 埼玉メディカルセンター・さい
たま市立病院・浦和医師会合同カンファレンス（年３回）、浦和医師会 内科医会
消化器カンファレンス(年 1~2 回)を定期的に開催し、専攻医 に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•日本専門医機構による施設実地調査に臨床研修センターが対応します。
認定基準【整備基準 29/31】
3)診療経験の環境•カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野（少なくとも 7 分野以上）で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています。
•70 疾患群のうちほぼ全疾患群（少なくとも 35 以上の疾患群）につい て研修できます。
•専門研修に必要な剖検（2022 年度実績 4 体）を行っています。

認定基準【整備基準 23】
4)学術活動の環境･臨床研究に必要な図書室、インターネット環境などを整備していま す。
•倫理委員会を設置し、定期的に開催（2022 年度実績 10 回）していま す。
•治験管理室を設置し、定期的に IRB 委員会を開催（2022 年度実績 10 回）しています。
•日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発 表（2022年度実績）をしています

指導責任者

久保 典史
JCHO 埼玉メディカルセンターは、首都圏の政令指定都市であるさいたま市の基幹病院です。さいたま市は人口 127 万人の大都市ですが、 390 床以上の病院は当院を含め 4 病院しかありません。また当院は、 JR 北浦和駅より徒歩 3 分と交通の便がよく外来患者が 1 日 1300 人と 多く、common disease からまれな疾患まで、多くの疾患を経験することができます。当院のプログラムでは近隣の基幹病院であるさいたま市立病院、さいたま市民医療センター、そして地域の大学病院である自治医大さいたま医療センター、埼玉医科大学総合医療センター、東京の慶応大学病院と連携し、いずれも転居せずに 3 年間研修が可能であり、地域医療と高度医療を幅広く経験することができます。

59

指導医数 （常勤医）（常勤医）
日本内科学会指導医 22 名、日本内科学会総合内科専門医 18 名、日本消 化器病学
会消化器専門医 6 名、日本循環器学会循環器専門医 4 名、日本神経学会神経内科
専門医 3 名、日本呼吸器学会呼吸器専門医 3 名、日本糖尿病学会専門医 4 名、日本腎臓学会専門医 5 名、日本血液学会専門医 2 名ほか

外来患者 77,317 名/年 入院患者 3,646 名/年
きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、30 疾患
群 70 疾患群の症例を幅広く経験することができます。
経験できる技能技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の 症例に基づきながら幅広く経験することができます。
経験できる地域医 療・ 急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、地域包括ケ
診療連携
ア病棟、 病診・病病連携なども経験できます。
学会認定施設日本内科学会認定医教育病院
内科系
日本消化器病学会専門医認定施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本呼吸器学会関連施設
日本神経学会専門医教育関連施設
日本心血管インターベンション治療学会研修関連施設
日本不整脈学会・日本心電学会認定不整脈専門医研修施設
日本呼吸器内視鏡学会認定施設
日本消化管学会胃腸科指導施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本腎臓学会研修施設
日本透析医学会専門医認定施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本プライマリ・ケア連合学会認定施設
外来・入院患者数
経験できる疾患群60

24.JCHO 東京山手メディカルセンター内科専門研修プログラム管理委員会（2023 年 4 月現在）

⚫
⚫
⚫
⚫
⚫

統括責任者
副統括責任者
プログラム管理者
研修委員会委員長
領域別研修責任者

院長補佐
部長
部長
部長

専門領域
消化器内科（消化管）
消化器内科（肝臓）
消化器内科（炎症性腸疾患）
循環器内科
糖尿病・内分泌内科
腎臓内科
呼吸器内科
血液内科
総合診療科・救急科
リウマチ・膠原病科
JMECC ディレクター
看護担当
メディカル担当
事務担当（総務企画課）
事務担当（医事課）症例数管理

笠井
三浦
笠井
笠井

昭吾
英明、薄井宙男
昭吾
昭吾

研修責任者
齋藤 聡
三浦 英明
深田 雅之
薄井 宙男
山下 滋雄
鈴木 淳司
大河内康実
米野由希子
笠井 昭吾
金子 駿太
市川健一郎
伊藤 直美
吉村 陽子
勢田 徹也
井戸上 忠弘

連携施設担当委員長
連携施設名
東京医科大学病院
東京女子医科大学病院
東京大学医科学研究所附属病院
日本医科大学病院
JCHO 東京新宿メディカルセンター
JR 東京病院
東京逓信病院
豊島病院
東京大学医学部附属病院
国立国際医療研究センター病院
JCHO 宇和島病院
東京都立広尾病院
国立病院機構災害医療センター
武蔵野赤十字病院
青梅市立総合病院
湘南鎌倉総合病院
聖母病院
東京都健康長寿医療センター
日本赤十字社医療センター
がん・感染症センター都立駒込病院
国立病院機構東京病院
JCHO 埼玉メディカルセンター
JCHO 横浜中央病院

研修委員長
相澤 仁志
馬場園哲也
四柳 宏
石渡 明子
大瀬 貴元
杉本 耕一
椎尾 康
畑 明宏
泉谷 昌志
放生 雅章
三好 一宏
田島 真人
大林 正人
杉山 徹
長坂 憲治
守矢 英和
南郷 栄秀
荒木 厚
出雲 雄大
瀬戸口 京吾
田村 厚久
久保 典史
大岩 功治

61

役職
部長
部長
部長
部長
部長
医長
部長
部長
部長
部長
院外講師
看護師長
主任
係長
係長

JCHO 船橋中央病院
聖マリアンナ医科大学病院
日本医科大学千葉北総病院
関東労災病院
さいたま赤十字病院
埼玉医科大学総合医療センター
新百合ヶ丘総合病院

深澤
出雲
宮内
並木
甲嶋
植松
広石

元晴
昌樹
靖史
淳郎
洋平
和嗣
和正

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別表 1

各年次到達目標※1 消化器分野では「疾患群」の経験と「病歴要約」の提出のそれぞれにおいて、「消化管」、「肝臓」、「胆・膵」が含まれること。
※2 修了要件に示した分野の合計は 41 疾患群だが、他に異なる 15 疾患群の経験を加えて、合計 56
疾患群以上の経験とする。
※3 外来症例による病歴要約の提出を 7 例まで認める (全て異なる疾患群での提出が必要）。
※4「内分泌」と「代謝」からはそれぞれ 1 症例ずつ以上の病歴要約を提出する。
例）「内分泌」2 例+「代謝」1 例，「内分泌」1 例+「代謝」2 例※5 初期臨床研修時の症例は、例外的に各専攻医プログラムの委員会が認める内容に限り、その登録が認められる（最大 80 症例）。ただし初期研修時の症例による病歴要約提出数は最大 14 症例までとする。

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