（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和5年7月1日 ※1（前回公表年月日：令和4年7月1日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

所在地

横浜テクノオート専門学校

昭和56年4月1日

佐藤 健一郎

設置者名

設立認可年月日代表者名

学校法人 五大平成18年3月31日

分野

所在地
〒
221-0075（住所） 神奈川県横浜市神奈川区白幡上町9番3号（電話） 045-650-6811

佐藤 健一郎

認定課程名

工業

232-0033〒（住所） 神奈川県横浜市南区中村町5丁目315番地（電話） 045-261-0520

認定学科名

工業専門課程１級自動車整備科

専門士

高度専門士

-

平成22年文部科学省告示
第156号

学科の目的

最新の自動車整備技術と知識、顧客対応力を習得し、1級小型自動車整備士資格を取得する。自動車業界を牽引する優秀な人材を供給していくことで自動車産業の発展に寄与することを目的とする。

認定年月日

平成28年2月19日

修業年限

昼夜

0

全課程の修了に必要な
総授業時数又は総単位
数

講義

演習

実習

実験

実技

4050

1093

―

3017

―

―

昼間

年

時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内

専任教員数

80人

70人

0人

4人

■前

期 ： 4月 1日 ～ 10月15日■後

期 ： 10月 16日 ～ 3月31日

学期制度

長期休み

学修支援等

成績評価
■学 年 始 ： 4月 1日 ～ 4月 6日■夏 季 ： 8月 1日 ～ 8月 31日■冬 季 ： 12月 25日 ～ 1月 7日■学 年 末 ： 3月 25日 ～ 3月 31日

卒業・進級
条件

■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
担任から家庭への連絡、保護者面談、家庭訪問

・進学者数：

0人

4人

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
80%(1，2年次は70％)以上の得点をもって科目の終了とす
評価の基準：
る
評価の方法：
履修判定試験
平素の成績を評価し、かつ学年末において試験による認定を行い、学生が本校の教育課程を修了したと認められるとき
は、校長が卒業証書を授与する。
■課外活動の種類

課外活動

宿泊研修、球技大会（ただしコロナ禍においては他の研修等受講をもってこれを代替する）
有■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等（令和3年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）

資格・検定名1級小型(筆記)
1級小型(口述)
２級ガソリン
２級ディーゼル■就職指導内容
複数回の進路面談、校内企業説明会、就職指導担当者による授業（履歴書、面接） 等

就職等の
状況※２

総教員数

（例）学生自治組織・ボランティア・学園祭等の実行委員会等■主な就職先、業界等（令和3年度卒業生）
国産・輸入自動車ディーラー、メーカー派遣開発職 等■卒業者数■就職希望者数
■就職者数
■就職率
：
■卒業者に占める就職者の割合
：
■その他

兼任教員数

12
11
11
100

人
人
人
％

91.6

％

種別

②
②
②
②

受験者数
12
6
20
20

合格者数
6
6
20
20

主な学修成果
（資格・検定等）※３

1人※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等

0（令和

4 年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）■中途退学者

■中退率

0 名

0 ％

令和4年4月1日時点において、在学者70名（令和4年4月1日入学者を含む）
令和5年3月31日時点において、在学者70名（令和5年3月31日卒業者を含む）

中途退学
の現状

■中途退学の主な理由
0■中退防止・中退者支援のための取組
基礎学力向上のための補習授業実施、保護者面談の実施(家庭との連携)■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：

無※有の場合、制度内容を記入

経済的支援
制度

0
■専門実践教育訓練給付：

非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載

0■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による ※有の場合、例えば以下について任意記載
学校評価
評価団体： 0
当該学科のホームページ httpｓ://www.ytc.ac.jp/
ＵＲＬ

無受審年月： 0

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

0１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
新車を取り扱う自動車ディーラーや技術講習を主催する自動車整備振興会をはじめ様々な企業・団体等から、教育課程編成委員にご就任いただく。
委員会開催時に実社会で必要となる実務に関する知識、技術、技能などを十分に把握、分析した上で新たな授業科目の開設または授業内容・方法の改善・工夫を行う。
教育課程編成委員所属企業・団体以外にもインターンシップ受入にご協力いただいている企業・団体等に対しヒアリングやアンケートを依頼し、その結果を教育課程の編成にフィードバックをする。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

委員会は学内に永続的に設置するものとし、自動車に関わる業界団体、自動車の販売や整備に携わる企業等から広く委員を選出する。種々な角度から学校の教育課程に対し意見、提案を行っていただき、校内委員が意見や提案の反映をさせるために討議、状況に応じて新たな教育科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫を行う。それを次回の委員会で報告しさらに意見をいただく。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年5月1日現在

名 前
国分 秀貴
藤本 淳司

所
属
いすゞ自動車首都圏株式会社
人事部人事課 係長
神奈川スバル株式会社 営業本部
サービス・部品部 部長

任期

種別

令和4年4月1日～令和6年3月
31日（2年）③

令和4年4月1日～令和6年3月
31日（2年）③

令和4年4月1日～令和6年3月
31日（2年）③

清 宏一郎

神奈川ダイハツ販売株式会社 総務部 次長

野田 誉雄

神奈川三菱ふそう自動車販売株式会社
経営管理部 部長

令和4年4月1日～令和6年3月
31日（2年）③

𠮷村 政夫

株式会社 関東マツダ サービス営業部
技術グループ グループ長

令和4年4月1日～令和6年3月
31日（2年）③

関野 智玲

株式会社 湘南マツダ 常務取締役

令和4年4月1日～令和6年3月
31日（2年）③

山口学

株式会社スズキ自販神奈川
サービス部 部長

令和4年4月1日～令和6年3月
31日（2年）③髙橋 未華

株式会社スズキ自販神奈川
総務部総務課 採用担当

令和4年4月1日～令和6年3月
31日（2年）③

浦西 利雄

南関東日野自動車株式会社
技術部 技術グループ マネージャー

令和4年4月1日～令和6年3月
31日（2年）③

小林 俊明

南関東日野自動車株式会社
管理部 人事グループ マネージャー

令和4年4月1日～令和6年3月
31日（2年）③

安西 重昭

神奈川県自動車整備商工組合 経営委員

令和4年4月1日～令和6年3月
31日（2年）③

中西 洋次

一般社団法人神奈川県自動車整備振興会
鎌倉支部 第二地区長

令和4年4月1日～令和6年3月
31日（2年）③

佐藤 健一郎

横浜テクノオート専門学校 校長－

岩永

横浜テクノオート専門学校 副校長

－

久留島 勲

横浜テクノオート専門学校 教頭

－

中村 利之

横浜テクノオート専門学校 教務部 部長

－

剛

布川 義明
佐藤 勇伸

横浜テクノオート専門学校
戦略推進室 室長
横浜テクノオート専門学校
１級自動車整備科 科長－－

小林 聡一郎
新井 鉄郎
深澤 英貴

横浜テクノオート専門学校
国際エンジニア科 科長
横浜テクノオート専門学校
自動車整備科 係長
横浜テクノオート専門学校
ボディ・エンジニア科 学科主任

－
－
－

飯田 知久

横浜テクノオート専門学校 学務部 次長

－

鈴木 誠

横浜テクノオート専門学校 学務部 課長

－

比翼 理

横浜テクノオート専門学校 学務部 係長－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （7月、3月）（開催日時（実績））
第１回 令和5年7月26日 18：00～20：00
第２回 令和6年3月12日 16：00～18：00
0（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

・自動車整備士資格制度の改正について委員企業の捉え方
・外国籍エンジニアの採用、教育について
・女性エンジニアの採用、教育について
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
企業様にご協力いただき、授業時間の枠内で、自動車の新技術に関する研修・講習や日常実務等を、当校教室及び実習場、もしくは企業様の工場や研究施設等を活用して実施していただく。その研修・講習等の受講態度や報告書等を成績評価に反映させる。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

新形コロナウィルス感染拡大のため見合わせていた企業内実習を再開。
学生自らが希望する企業の店舗工場にて自動車整備実務の見学および作業補佐、新技術の見学・研究。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要自動車工学
カスタマーサービス

連 携 企 業 等
神奈川トヨタ、ホンダカーズ横浜、
整備作業現場での就業体験。実習企業での職場体験から
湘南マツダ、神奈川ダイハツ販
業務の流れを理解する。
売、スズキ自販神奈川 等 全25社
神奈川トヨタ、ホンダカーズ横浜、
内定先企業でのインターンシップ。
湘南マツダ、神奈川ダイハツ販作業補佐等を通じて社会に出る準備を行う
売、スズキ自販神奈川 等 全8社

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

自動車の最新技術と人間力とを両輪と捉え、知識や技術だけでなくバランスよく向上させられるよう計画的に研修を実施する。
各自動車メーカー／ディーラー主催の研修、自動車整備振興会やＪＡＭＣＡ主催の技術講習会、外部団体主催による指導
力や学校運営に係る研修を受講する。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： CNG自動車点検整備責任者講習会

連携企業等： 神奈川県自動車整備振興会

期間：

令和5年7月10日

内容

ＣＮＧ自動車を取り扱う整備工場で必要となる資格取得講習

研修名：

技術講習会

連携企業等： 日産自動車
令和5年8月1日期間：
内容

日産自動車の先進技術開発の取り組み

研修名：

新技術・車両診断研修会期間：

令和５年８月７日～１０日

対象： 教員連携企業等： 職業教育・キャリア教育財団

令和５年８月９日・１０日

対象： 教員

新任指導力(メンタリング）研修
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： CNG自動車点検整備責任者講習会

連携企業等： 神奈川県自動車整備振興会

期間：

令和5年7月10日

内容

ＣＮＧ自動車を取り扱う整備工場で必要となる資格取得講習

研修名：

技術講習会
日産自動車の先進技術開発の取り組み

研修名：

新技術・車両診断研修会期間：

令和５年８月７日～１０日

ハイブリッド車、電動車の構造、新技術解説、実習
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 中堅教職員研修会期間：

令和５年８月９日・１０日

内容

新任指導力(メンタリング）研修

対象： 教員連携企業等： 日産自動車

45139

期間：
内容

対象： 教員連携企業等： 全国自動車大学校整備専門学校協会

ハイブリッド車、電動車の構造、新技術解説、実習
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 中堅教職員研修会
期間：

対象： 教員

対象： 教員連携企業等： 全国自動車大学校整備専門学校協会
対象： 教員連携企業等： 職業教育・キャリア教育財団
対象： 教員４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
当校の卒業生や元職員、企業や関連団体の職員、地域住民等から参画した学校関係者評価委員会を組織する。自己点検・評価の結果がまとまった時期に、委員長が招集して開催する委員会において、自己点検・評価の妥当性を評価するとともに現状の課題について論じ、改善提案を行う。学校側の委員は意見を集約し全職員に課題を共有させる。校内で対策会議を開催し運営の改善に活かす。

（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
理念・目的・育成人材像、職業教育の特色、将来構想 等（２）学校運営

目的、事業計画に沿った運営方針、人事給与体制、意志決定システ
ム、コンプライアンス、情報公開、業務効率化 等（３）教育活動

理念に沿った教育課程の編成、実践的な職業教育の視点に立った教育方法の工夫、企業等との連携、職員の資質向上 等（４）学修成果（５）学生支援（６）教育環境（７）学生の受入れ募集

就職率、資格取得率、退学率、卒業生の社会的評価 等
学生相談体制整備、経済的支援、課外活動、保護者連携、卒業生への支援体制、社会人の再教育訓練、高等学校・高等専修学校との連
携 等
施設・設備、インターンシップ、海外研修、防災体制 等
適正な募集活動、妥当な学納金 等
財政基盤の安定性、予算収支計画、適正な会計監査、財務情報公開
体制の整備 等（８）財務
（９）法令等の遵守

専修学校設置基準等の遵守、個人情報保護方針、自己評価による問
題点の改善、結果の公表 等
社会貢献・地域貢献、学生のボランティア奨励、教育訓練の受託 等
留学生受入の戦略性、適正な在籍管理、学習成果の評価体制 等（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
留学生の在籍者数が増加することによる影響として考えられることとして在留管理体制の強化が必要との意見があり、研修の受講により在留手続きができる職員を増やす計画。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前

所
属
任期
種別
令和4年4月1日～令和6年3月
神奈川県自動車整備商工組合 経営委員
安西 重昭
卒業生
31日（2年）
安西自動車 代表
令和4年4月1日～令和6年3月
神奈川トヨタ自動車株式会社
大田 直輝
卒業生
31日（2年）
お客様関連部 係長
令和4年4月1日～令和6年3月 企業等委
神奈川県自動車整備振興会
中西 洋次
31日（2年）
鎌倉支部 第二地区長
員※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://ytc.ac.jp/disclosure/disclosure01/
公表時期：
令和5年7月1日
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
下記ガイドラインに基づく情報提供とのほか、委員会にて個人情報を伏せた状態で個別の案件を詳細に報告、対策についても外部からの情報や意見を聴取している。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
１．学校の概要、目標および計画（２）各学科等の教育
２．各学科等の教育
1級自動車整備科シラバス（３）教職員２．各学科等の教育（４）キャリア教育・実践的職業教育
２．各学科等の教育（５）様々な教育活動・教育環境
２．各学科等の教育（６）学生の生活支援
３．学生の生活支援（７）学生納付金・修学支援
４．学生納付金・修学支援（８）学校の財務
令和4年度財務情報（９）学校評価
自己点検・評価報告書(令和4年度)（１０）国際連携の状況
７．国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（
））

URL：
公表時期：

https://ytc.ac.jp/disclosure/disclosure01/
令和5年7月1日

授業科目等の概要（工業専門課程１級自動車整備科）
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

1 ○

教養

2 ○

自動車
工学

3 ○

自動車
整備

4 ○

機器構造
・取扱

5 ○

自動車
検査

6 ○

自動車
法規

7 ○

サービス
マネジ
メント

8

○

選択科目
(2輪)

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授業方法
実
単
験
業
講 演 ・
位
実
時
習
数 義 習 ・
数実
技授

自動車業界の仕事について知識を得る。社 １
後
会人としての礼儀・マナー、時間活用・コ・ 45
スト意識、ビジネス文書作成、コンプライ ２
アンス及び自動車関連企業視察を行う。
自動車の成り立ち、材料、エンジン、シャ 通
１
シ、電装の構造や役割、作動、機能、自動 通車力学、振動・騒音発生原理、ハイブリッ ・ ##ド車などの新技術、電気回路、外部診断機 ２通の性能及び機能を理解する。
２

○

○

場所

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携

○

△

教員

○

○ ○ ○

通

エンジン、シャシ、電装品について、整備・ ##法、点検方法及び故障探究法を学ぶ。
３
整備の基礎知識を理解し、整備士としての 通
１
仕事を通しての心構えと社会との関係を学 前
ぶ。工具、計測器、機器類の目的・機能と ・使用方法を学ぶ。検査用機械装置の構造・ ２
後機能・使用目的・取扱方法を理解する。
１
道路運送車両法の検査の流れ、基準、考え 後方について学ぶ。1級自動車整備士試験に出 ・
３題される自動車の保安基準を理解する。
自動車整備士と関係法令との関連を習得 後１し、道路運送車両法、保安基準、保安基準 後の細目を定める告示、自動車の点検基準、 ・道路運送車両法の保安基準、自動車Nox・PM ２
法を理解する。1級自動車整備士試験に出題 通
社会人として、また1級自動車整備士としてふさわしい立ち居振る舞いができるよう、 ３
一般常識を理解し実践することができるよ 前
うにする。

○

○

○

51

○

○

○

30

○

○

○

52

○

○

○

22

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

１
前
二輪自動車の歴史から、現代にいたる新材
・ 20
料や新技術の基本となる構造を理解する。 ２
通
ガス溶接を学習することにより安全作業を １
前心掛けられるようにする。ボルトナットを・ 30切ることによりねじの仕組みを理解する。 ３
鈑金・塗装作業の流れを理解する。
ノギス、マイクロメータ、ダイヤルゲー 後
１ジ、シックネスゲージ、プラスチゲージ、 前シリンダゲージ、サーキットテスタの取り ・ 59
扱い、読み取り方法を理解する。各測定機 ３
前器及び測定物の名称を覚える。サーキッ

9 ○

工作作業

10 ○

測定作業

11 ○

自動車
検査作業

車検整備及び整備に伴う多頻度作業の修得、完成検査手順の修得と道路運送車両法 ２60の保安基準に照らした保安基準適合性の確 後
認を行う。

選択科目
(2輪)

二輪自動車の分解・組付けから、正確な作 前
業と仕組みや原理を習得する。完成車両の ・ 40
２試運転と燃費の計測を行う。

工作作業

ガス溶接を学習することにより安全作業を １
前心掛けられるようにする。ボルトナットを・ 30切ることによりねじの仕組みを理解する。 ３
鈑金・塗装作業の流れを理解する。
後

１

12

○

通

13 ○

○

14 ○

測定作業

15 ○

自動車
整備作業

16 ○

自動車
検査作業

17 ○

サービス
マネジ
メント

18

○

選択科目
(2輪)

ノギス、マイクロメータ、ダイヤルゲー １
ジ、シックネスゲージ、プラスチゲージ、 前シリンダゲージ、サーキットテスタの取り ・扱い、読み取り方法を理解する。各測定機 ３
前器及び測定物の名称を覚える。サーキッエンジン、シャシ、電装それぞれについ １
通て、分解／組付け作業を通じて構造や作動・を理解し名称を覚える。交換作業・調整作 ２
業を習得する。
車検整備及び整備に伴う多頻度作業の修 通２得、完成検査手順の修得と道路運送車両法 後の保安基準に照らした保安基準適合性の確 ・認を行う。自動車検査ラインの使用方法を ３
知り、検査実務を理解する。
機器の使用方法、パワーポイントを使った 後
３
説明方法、定期点検整備全般を理解する。 通
下級生への講義を通して部下の教育技能を ・身につける。整備士に求められる説明力、 ４
通サービス内容を身につける。
１
二輪自動車の分解・組付けから、正確な作 前
業と仕組みや原理を習得する。完成車両の ・
２
試運転と燃費の計測を行う。

59

○

○

○

##

○

○

○

71

○

○

○

##

○

○

○

40

○

○

○

○

○

○

○

○

○

通

19 ○

評価実習

点検実務と多頻度作業の体得、より高度な故障診断、最新技術の調査、接客対応、こ ４##れまでの復習を通し、1級自動車整備士にふ 通
さわしい知識と技術を身につける。

20 ○

体験実習

認証工場での実務と接客、サービスマネジ ４##通
メント力を身につける。

合計

16 科目

○

4110 単位（単位時間）

卒業要件及び履修方法
授業期間等
全教育課程の修了と認められるときは、校長が卒業証書を授与す
卒業要件：
１学年の学期区分
2期る。
各学年の教育課程の修了は、学生の平素の成績を評価し、かつ学年
履修方法： 末においてすべての必修科目について規定の出席数を満たし、試験
１学期の授業期間
26 週
点数１００点中７０点以上をもって履修を認定する。
（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。