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【原著】

大学入試研究ジャーナル第 34 号，1-7，2024

総合型選抜・学校推薦型選抜における選抜方法の傾向調査――情報系学科を対象として――
槫松 理樹，天野 哲彦（岩手県立大学）
総合型選抜，学校推薦型選抜では，出願書類や面接，小論文等，各大学が多様な選抜方法を実施しており，出願資格や推薦要件も異なる。これらの選抜区分の動向を把握するには網羅的な調査が必要であるが，その数はまだ少ない。この課題に対し，我々は国公立大学の情報系学科を対象に両選抜の選抜方法の傾向について調査分析した。その結果，情報系学科の特色は出願資格・推薦要件に一部見られる程度であったが，全体としては「両選抜を実施している学科は 4 割程度」
「総合型選抜の半数以上で既卒の出願が可能」「受験生に発言を求める選抜方法が主流」「大学入学共通テストは国立大学で利用が多い」等の傾向を得た。また出願書類等から得られる情報が，各大学の入試制度設計に活用できることを示唆した。
キーワード：総合型選抜，学校推薦型選抜，情報系学科，出願資格，選抜方法
1 はじめに日以降で一般選抜の試験期日の 10 日前まで（学校推『令和 5 年度大学入学者選抜実施要項について（通薦型選抜で大学入学共通テストを活用する場合は前日

知）
』
（以後，
実施要項）（文部科学省，2022）によれば，までのなるべく早い期日）に発表する」と規定されて我が国の大学入学者選抜試験（以後，入試）は，大きいる。これらに加え，実施要項第 4 条において，総合く一般選抜とその他の選抜に分類される。その他の選

型及び推薦型において教科・科目の学力検査を課す場

抜の中には，総合型選抜（以後，総合型），学校推薦

合の期日が「令和 5 年 2 月 1 日から 3 月 25 日までの間」

型選抜（以後，推薦型）等が含まれる。

と規定されている。

これらの選抜のうち，一般選抜の選抜方法は，大学

以上のような要件を踏まえ，各大学では，総合型，入学共通テスト（以後，共通テスト）と個別学力検査

推薦型において多様な選抜方法を実施している。個々等の利用が多く，募集人数等に違いはあるが，日程もの選抜方法については，進学情報誌での紹介や，ドリ

限定されている為，大学間の共通点は多い。

コム .net（株式会社日本ドリコム，2023）のようなこれに対し，総合型は「詳細な書類審査と時間をかWeb サイトでの一覧公開があるが，網羅的な傾向調

けた丁寧な面接等を組み合わせることによって，入学

査は，荒井らの調査（荒井ほか，2023）等極少数であ志願者の能力・適性や学習に対する意欲，目的意識等る。
『令和 4 年度国公私立大学入学者選抜実施状況』（文を総合的に評価・判定する入試方法」，推薦型は「出部科学省，2023）によれば，令和 4 年度入学者におけ身高等学校長の推薦に基づき，調査書を主な資料としる推薦型及び総合型の割合は，国立大学が 17.3%，公つつ，以下の点に留意して評価・判定する入試方法」

立大学が 29.6%，私立大学が 57.5% を占めていることと実施要項で述べられており，各選抜に係る留意事項

から，両選抜の傾向調査は，今後の両選抜区分におけとして，総合型には「入学志願者自らの意志で出願でる入試制度設計の一助となると考えられる。

きる公募制という性格に鑑み，『見直しに係る予告』

以上の背景から本稿では，考察がしやすいことから，で示した入学志願者本人の記載する資料を積極的に活筆頭著者が所属する国公立大学の情報系学科を対象

用する」，推薦型には「推薦書の中に，入学志願者本に，総合型，推薦型の選抜方法について傾向分析を行う。

人の学習歴や活動歴を踏まえた第１に示す三つの要素に関する評価や，生徒の努力を要する点等その後の指2 分析対象および分析方法

導において特に配慮を要するものがあればその内容に

2.1 対象とする学科ついて記載を求める」が挙げられている。また実施日

本研究では，情報系学科として，『超スマート社会

程について，総合型は「入学願書受付を令和 4 年 9 月における情報教育の在り方に関する調査研究』（一般

1 日以降とし，その判定結果を令和 4 年 11 月 1 日以社団法人情報処理学会，2017）において，日本の情報降に発表する」，推薦型は「入学願書受付を令和 4 年

系学科として挙がっている学科の中から，現在も設置

11 月 1 日以降とし，その判定結果を令和 4 年 12 月 1

されている学科，名称等は変更されたが同系統と考え-1-

大学入試研究ジャーナル第 34 号

られる学科に，筆頭筆者の所属する学科及び，近年設評価書，志願者調書等がある。「志願者作成」の書類置が増えている「データサイエンス」を名称に含む学としては，志望理由書，活動報告書，学習計画書等が科を加えたものを用いる。また選抜方法は，令和 5 年挙げられる。また出願書類に含まれるが，書類評価で度入試で定員が設定されている選抜を対象とする。

用いる等の配点が明記されている場合，面接の参考とする場合，取り扱いに明確な表記が見あたらない場合

2.2 収集・分析方法

等選抜区分での利用方法は分かれる。そのため本研究分析では，実施要項をもとに「（1）募集・選抜区分

では，選抜方法に明記している書類を対象とする。

単位毎の総合型・推薦型の実施数」「（2）出願資格， （6）個別選抜
推薦要件の記載項目」「（3）試験日数」「（4）選抜期間」

個別選抜については，「面接」「口頭試問」「プレゼン」「（5）出願書類」「（6）個別選抜」について，各大学の「小論文等」「テスト」「共通テスト」「資格」「その他」

Web ページで公開されている選抜要項及び学生募集に分類する。選抜要項や募集要項における表記を基本

要項から人手で抽出する。抽出した各項目について，とするが，次に示すように説明内容に応じて表記と異次に示す方法で人手により分類し，その傾向として実なる分類とする場合もある。なお実施要項においては施数を中心に分析する。

選抜方法として「実技」もあるが，該当する選抜区分（1）募集・選抜区分単位毎の総合型・推薦型の実施数がなかったため，今回は含めない。

募集単位は，学科やコース等入学者の募集を行う単「面接」は，志望動機や活動実績等を問うものとす

位，選抜区分は，定員が設定されている単位を意味する。
「口頭試問を含む」という記載がある場合は，「面る。選抜区分単位においては，県内・全国等複数の枠

接」と「口頭試問」両方にカウントする。またプレゼが設定され，各々に定員を設定している場合は別々にンテーションと表記されている場合でも，内容が志望カウントする。また「内 20 名は県内」というような動機や活動実績の場合は「面接」に分類する。

内数がある場合も，別にカウントする。

「プレゼン」は，上記で「面接」に分類しなかった（2）出願資格，推薦要件の記載項目

プレゼンテーションに加え，自らの考えに基づく論や記載項目は「既卒」
「成績」
「履修」
「学科」
「地域」
「資

調査した内容等を報告するものをカウントする。

格等」の 6 項目とする。項目によっては，出願資格に「小論文等」は，小論文の他，教科・科目との関係記載する大学と推薦要件に記載する大学があるため，を明記していない筆記試験，講義受講後に作成するレ本研究では出願資格と推薦要件の両方からこれらの項

ポートのうち講義内容が教科・科目ではないもの等，目を抽出する。ここで「既卒」は令和 4 年 4 月以前に自らの考えに基づき論を立てて記述させる評価方法と卒業した者が出願可能な選抜区分を示す。「成績」は，著者が判断した選抜方法を含む。なお各教科・科目と全体の学習成績の状況（旧評定平均値）及び特定の科の関係が明確な場合は，後述の「テスト」とする。

目に対し，評定点の条件が記載されている選抜区分を「テスト」は，共通テストを除き，教科・科目が名示す。
「履修」は特定の科目名が，「学科」は特定の学称に含まれるものや出題範囲として挙げている選抜方

科名が，「地域」は指定校を含め出願可能な地域がそ

法が含まれる。また共通テストは「共通テスト」としれぞれ記載されている選抜区分を示す。
「資格等」にてカウントする。

ついては，英語検定等の資格のほか，科学系コンテス「資格」は，各種資格や検定試験について，配点やト，大学独自教育プログラムや出願に向けたプレゼミ

加点が明記されている場合をカウントする。

への参加等をカウントする。

「その他」は，上記に含まれない選抜方法であり，（3）試験日数

グループワークやグループディスカッション等をカウ

共通テストを除き，筆記試験や面接試験等，受験生ントする。

が大学等の受験会場に赴き試験を受ける日数を示す。
（4）選抜期間

3 分析結果3.1 募集・選抜区分単位毎の総合型・推薦型の実施数

選抜期間は，入学願書受付開始時期から最終合否判

3.1.1 収集結果

定確定時期までとし，月単位で示す。
（5）出願書類

表 1 に，募集・選抜区分単位毎の実施数を示す。募出願書類については「調査書」は必須であることか

集単位数の丸括弧内の数は，総合型，推薦型のどちら

ら除外し，
「推薦書」
「他者評価」「志願者作成」の 3

かのみを実施している数を示し，大学数，募集単位数，

つに分類する。
「他者評価」の書類としては，志願者

選抜区分数の合計は，総合型，推薦型両方を実施して-2-

総合型選抜・学校推薦型選抜における選抜方法の傾向調査

いる場合は 1 としてカウントする。

03.1.2 分析結果

‫ع‬ଖ

表 1 で示すように，国立大学は総合型，推薦型を実施している大学数，募集単位数，選抜区分数は同程度

੔੹である。一方，公立大学は推薦型を実施している大学

20

40

སर

大学の推薦型 23 選抜区分のうち，12 選抜区分において地域指定はない。これは設置者の位置づけが反映さ

69.6

総合型，推薦型の両方を実施している募集単位の割合が国立大学では 43.2%，公立大学では 41.7% と半数

0.0

ஏҮ

2.2
0.0

ࣁ֪౵

の大学においても，同一大学の他学部や学科では推薦

28.3

ࠅཱི ૱߻‫ܗ‬ࠅཱི ਬપ‫ܗ‬

6.5
0.0

以下である。また総合型，推薦型の両方を実施していても，選抜日程が重なっている場合，総合型のみ実施

11.1
14.3

ָՌ

れているためと考えられる。

51.1

0.0

て地域指定がある。一方，国立大学は，推薦型におい

100

57.1

0.0
17.4

80
80.4

33.3

が多い。これは公立大学が地域における進学先となることが求められているためと考えられる。実際，公立

60

22.2

ࠅཱི ૱߻‫ܗ‬26

ޮཱི ਬપ‫ܗ‬
14.3

52.2

9
11.1
14.3
21.7

型を実施している場合，定員を若干名として設定して
図 1 出願資格・推薦要件の記載割合（%）

いる場合がある。このように両選抜の実施は，大学毎に多様化している。
また選抜区分は募集単位より多い。これは募集単位

一方，推薦型では国立大学の 45 選抜区分中 15 選抜

内で出願資格や選抜方法等により細分化されているこ

区分で既卒を認めている。ただし，卒業後 1 年以内やとを示している。全体的傾向として，公立大学の推薦

学科指定等の制約がある場合が多い。この制約は，推型を複数に分ける傾向があり，分割としては，指定校

薦書作成労力や卒業後の動向把握等，高校側への負担を含む地域や学科に基づく場合が多い。

を考慮していると考えられる。
「成績」については，推薦型で設定されている選抜
区分が多い。その理由としては，高校側の推薦者決定

表 1 募集・選抜区分単位毎の実施数
設置者
選抜区分
大学数
募集単位数
選抜区分数

国立大学
公立大学
合計 総合型 推薦型 合計 総合型 推薦型
33
23
25
11
6
10
44
27
36
11
6
11
（8） （17）（1） （6）
91
46
45
30
7
23

の明確さ，基礎学力の確認が考えられる。成績の設定については，全体の学習成績の状況に対し，A や 4.0という基準を定めている場合，数学や物理等の特定科目を指定している場合がある。情報や工業等の科目については，履修についてはあるが，成績についてはない。これは教科の科目数や科目構成の影響が考えられ

3.2 出願資格，推薦要件の記載項目る。また成績要件を明記している 47 選抜区分中 33 選

3.2.1 収集結果

抜区分は共通テストを課さない。これは共通テストの2.2 節で記載した条件の元，各項目について記載が目的が基礎学力の確認とすれば，「成績」により確認ある割合を設置者・選抜区分別に図 1 に示す。

するため不要とみなしていると考えられる。
「履修」については，設定している割合は少ない。

3.2.2 分析結果

設定している場合，数学や理科のほか，理数や工業，

総合型において「既卒」を認めている選抜区分が多情報等，学科の学習内容と関連深い科目を指定する傾い。これは自己推薦型が前身であることや，より受験向がある。

の機会を多くするためと考えられる。ただし，本学の指定校も含む「地域」については，公立大学の推薦出願傾向から類推すれば，既卒の出願者は少ないと予型に多い傾向がある。これは公立大学の役割から見て想される。これは出願者の認知度や予備校等での進路も妥当と言える。

指導が要因と考えられる。総合型の志願者確保の面か「資格等」としては，英語や情報処理関係の資格がら，この点をアピールすることは有用と考えられる。

あげられており，成績等との選択であることが多い。

-3-

大学入試研究ジャーナル第 34 号

各種資格は，TOEIC や実用英語検定，基本情報処理等，目である。総合型は 9 月入学願書受付 11 月最終合否

学外で受験可能な資格が多く，複数の資格から選択可

確定が最も多く，推薦型は 11 月入学願書受付 12 月最能な場合が多い。また大学独自プログラムの参加やプ

終合否確定が最も多い。これは実施要項に示された実レゼミ受講を記載する大学もある。高大接続の在り方

施日程と一致している。またどちらも入学願書受付開に変革が求められていることや，コロナ禍によりオン始時期が，実施日程の開始時期に集中していることか

ライン環境整備が進んだ点を鑑みれば，この種の取りら，入試期間をできるだけ早めに設定する傾向がうか

組みは今後増えると予想される。

がえる。これは，早く合否を決めることで受験生が大学入学後に備えられること，大学としてはできるだけ3.3 試験日数早く受験生を確保することが理由と考えられる。
また，

3.3.1 収集結果

共通テストを課す場合でも，10 月から 12 月に出願時

試験日数の割合を図 2 に示す。0 日は，選抜方法が期を設定している場合がある。

書類審査及び共通テストのみの選抜区分である。

このように選抜期間は，1 ヶ月から 2 ヵ月が多いが，9 月から 2 月までの約半年かける選抜区分もある。受

0

20
6.5

0ೖ

0.0

40

60

までは他大学の受験を控える，受験の結果が気になる
間が長い場合は，その大学への志望が強い受験生が出ࠅཱི ૱߻‫ܗ‬

8.7

8.9
14.3

等の拘束が発生すると予想される。そのため，選抜期

ࠅཱི ਬપ‫ܗ‬13.3

願することが考えられる。

ޮཱི ਬપ‫ܗ‬
56.5

0.0

験生からすれば，特に推薦型においては，結果が出る

100

ࠅཱི ૱߻‫ܗ‬

1ೖ

2ೖ

80

0.0

77.8
85.7
91.3

37

図 2 試験日数の割合（%）
3.3.2 分析結果
書類審査ではなく，筆記試験や面接試験を受験生が受ける日数は，1 日が全体の 72.7% を占めている。これは受験生への負担や選抜者側の運営を考慮しているためと考えられる。またプレゼミを除けば，最長でも国立大学，さらにそのうちの 17 件が総合型である。
このことから，国立大学の総合型は選考の日数を多くする傾向が見受けられる。
3.4 選抜期間
3.4.1 収集結果

40.0

60.0

80.0

50.0

09→11

0.0
0.0

09→12

2.2
0.0
0.0
0.0

09→02

0.0
0.0
0.0

10→11

2.2
0.0
0.0
0.0

10→12

6.5
4.4
0.0
0.0

10→02

2.2
0.0
0.0

11→12

2 日である。また 2 日実施する 22 選抜区分中 21 件は

20.0

85.7

ࠅཱི ૱߻‫ܗ‬

6.5

ࠅཱི ਬપ‫ܗ‬ࠅཱི ૱߻‫ܗ‬ޮཱི ਬપ‫ܗ‬

14.3
8.7

0.0
0.0

100.0

11→02

2.2
0.0
0.0

12→02

4.4
0.0
4.3

01→02

0.0

31.1
24.4

10.9

8.7
17.4

35.6

選 抜 期 間 の 割 合 を 図 3 に 示 す。 図 3 に お い て，
X → Y は X が入学願書受付開始日を含む月，Y が最図 3 選抜期間の割合（%）

終合否確定日を含む月を示す。
3.5 出願書類

3.5.1 収集結果

3.4.2 分析結果

出願書類については，選抜方法に明記のある割合を選抜期間は，総合型と推薦型の違いが最も明確な項-4-

総合型選抜・学校推薦型選抜における選抜方法の傾向調査

3.6 個別選抜求めた。図 4 にその結果を示す。

3.6.1 収集結果
3.5.2 分析結果

図 5 に収集結果を示す。なお 2.2 節で述べた通り「そ「推薦書」については，推薦型では全選抜区分で提の他」には「実技」は含まれない。

出を課しているが，選抜方法に明記されていない場合
3.6.2 分析結果もある。これは評価より主に推薦要件の確認として利用していると考えられる。

選抜方法として多用されているのは「面接」である。

「他者評価」については，推薦型で課している大学「面接」については，募集要項や選抜要項において，は無い。これは推薦型の位置づけを考えれば妥当であ

質問内容や方法が記載されていることが多い。それらる。一方で総合型では 10% 弱が求めている。高校教の内容によれば「面接」と記載されているが，教科・諭以外の評価により，その受験生を多角的に評価でき科目に関することのみを問う「口頭試問」に相当する

る反面，受験生に依頼など作成の負担がかかるため，

方式や模擬講義受講後にその内容について発表する方

比較的少数にとどまっていると考えられる。

式がある。このように「面接」と記載されていても実「志願者作成」の書類については，実施要項におい施内容に選抜区分毎による違いがあるため，受験生はて「入学志願者本人の記載する資料を積極的に活用す

その内容を理解するとともに，事前に対策をする必要る」との記載もあることから，ほぼ全選抜区分で求めがある。強い志望があれば，高校 1 年次から対策を取ている。求めていない場合は，共通テストと調査書等ることも可能である。

で判断する方法が多い。記載内容としては，志望理由

また面接やプレゼン等で解答を求める内容の公開情の他，自らについて述べる活動報告や自己推薦，自己報は，出願書類同様に，入試制度設計を行う際に，有評価がある。また入学後の学習計画も複数の選抜区分

効活用可能な情報といえる。

で課している。さらに特定の課題に関するレポートの「口頭試問」は「面接」に含む場合も併せて推薦型提出を求め，その内容を面接で確認する選抜もある。

での利用が多い。これは『平成 33 年度大学入学者選

これらのように出願書類については，項目が明確であ

抜実施要項の見直しに係る予告の改正について（通ることから，受験生はそれらをもとに志望大学への対知）』（文部科学省，2018）において，学力の 3 要素を策が可能になると考えられる。

評価することが求められ，その評価方法として「口頭またこれらの書類は，受験生が作成する関係上，公試問」が挙げられていることが大きいと考える。

開されている。求める人材像とも関連付け，それらの「 プ レ ゼ ン 」 に つ い て は， 公 立 大 学 の 総 合 型 の内容を吟味することは，各大学の入試制度設計におい28.6% で実施しているが，他は少ない。特に推薦型でて有用と考えられる。

は 0% である。著者の経験に基づけば「プレゼン」は時間管理や機器の不具合への対応等が必要となる。ま

0

20

40

60

80

100

た実施要項では「「見直しに係る予告」で示した評価

120

方法等又は大学入学共通テストのうち少なくともいず

21.7
ਬપॽ

ଠं඲Ճ

57.1

0.0
0.0

ࢦ‫ࡠंب‬੔

8.7
14.3

れか一つを必ず活用」と記載されており，「プレゼン」

84.4

は「見直しに係る予告」で示された評価方法に含まれ，実施が必須ではない。これらのことから，運営コスト

78.3が大きい「プレゼン」を避け，他の評価方法を選択しࠅཱི ૱߻‫ܗ‬ている可能性が考えられる。

ࠅཱི ਬપ‫ܗ‬「小論文等」「テスト」については，どちらも実施ࠅཱི ૱߻‫ܗ‬

していない選抜区分が 61 件と最多である。一方「小ޮཱི ਬપ‫ܗ‬71.1

論文等」のみは 27 選抜区分，「テスト」のみは 28 選
抜区分とほぼ同数である。また両方実施している選抜

95.7

区分も 5 件ある。

100.0

82.6

図 4 選抜方法に明記のある出願書類の割合（%）-5-大学入試研究ジャーナル第 34 号

0

20

40

60

80

17.8
28.6
13

޳ಆࢾ໲

ঘ࿨ช౵

2.2
0.0
0.0
0.0

ͨ͹ଠ

ではあるが出願資格の「教科」や試験の出題範囲において教科「情報」の記述がある点が挙げられる。筆頭ࠅཱི ਬપ‫ܗ‬30.4

著者が所属する学科においては，資格は推薦型の出願ࠅཱི ૱߻‫ܗ‬

資格の一部に用いるが，必須ではない。また「教科」

ޮཱི ਬપ‫ܗ‬は総合型の「口頭試問」の出題範囲に留まっている。
しかし，全体的に教科「情報」も含め，情報に関す

26.1
43.5
30.4

‫ڠ‬௪τηφ

者試験等の情報関係の資格が記載されている点，一部

ࠅཱི ૱߻‫ܗ‬

39.1

15.6

合，特色と言える点としては，資格に，情報処理技術

41.3

28.6

15.6

τηφ

ࣁ֪

筆頭著者が所属する情報系学科入試として捉えた場

78.7
77.8
85.7
91.3

໚ં

ϕϪκϱ

3.7 情報系学科としての特色

100

14.3
21.7

る活動実績は受験生の活動実績の 1 つであり，その点57.1を必須とする選抜区分は極少数である。これは情報系

64.4の技能・知識は入学後に学ぶことであり，出願時に有していることは求めないという考えがあると予想され

4.3
0.0
0.0
0.0
2.2
0.0
0.0

る。
一方，令和 7 年度入試から「情報 I」が共通テスト

26.1の出題科目となることが決定していることから，各選抜区分において情報の扱いが見直され，選抜方法に反映されることが予想される。英語の CBT 同様に，今図 5 実施する選抜方法の割合（%）

後「実技」を課すことも考えられる。

両方実施している場合，第 1 段階選抜で「テスト」，
4 おわりに第 2 段階選抜で「小論文等」を課している選抜区分が4 件ある。基礎学力の確認が求められるため「小論文本稿では，国公立大学の情報系学科の総合型，推薦

等」「テスト」の実施している選抜区分が多いと予想

型の選抜方法について分析した。情報系学科の特色はしたが，実際は半数程度に留まった。

出願資格の一部でみられる程度であるが，全体としてまた英語の「テスト」において CBT を利用する大「既卒の出願が可能」，「受験生に発言を求める方法が学が複数ある。CBT が採点の効率化等の利点がある

多い」という傾向が見られた。また出願書類に加え，一方，機器トラブルへの対応，操作方法の確認等の対面接での質問内容等が公開されており，それらの内容

応が必要になる。

から，実績重視・能力重視の 2 つの方向性が読み取れ「共通テスト」は，国立大学において利用する傾向

る。また受験生は，公開されている内容をもとに，自がある。推薦型では 64.4% であり，公立大学の 2 倍以分の志望する選抜区分に対応する必要があり，早くか上である。これは一般選抜における学力の均衡化，高ら特定の大学に志望を絞ることが求められていると考校での学習の継続を意図していると考えられる。またえられる。

選抜時には利用しないが，合格後に受験を求め，結果各大学の入試制度設計への活用に視点を置けば，今の報告を課している選抜区分が，国立大学の総合型で回の調査結果は，各大学の選抜方法の位置づけを検討

8.7％，公立大学の推薦型で 13.0％ある。これらは自するための情報になると考える。また出願書類等の公己申告ではなく，成績請求書の提出を求めている。

開情報は，選抜方法の検討・設計において有益な情報「資格」については配点を明記している選抜区分がである。例えば，情報系学科で言えば，情報に着目し少数であり，多くの大学では活動実績の一部として評た「テスト」や「実技」を導入することが特色ある選価していると推察される。また「その他」は，その内抜方法に繋がる可能性がある。

容から協働力に着目していると考えられる。

今後の課題としては，出願書類や面接の質問項目等

出願書類と個別選抜を総合してみた場合，実績重視，能力重視の 2 つの方向性があると考えられる。書類ののより詳細な分析を行うとともに，他学科系統における調査分析を進め，分類することが挙げられる。

記載内容や面接の質問等についてさらに分析が必要で
ある。

-6-

総合型選抜・学校推薦型選抜における選抜方法の傾向調査

参考文献
荒井清佳・伊藤圭・椎名久美子・桜井裕仁・大塚雄作・花井
渉（2023）．「令和 3 年度の総合型選抜・学校推薦型選抜における知識・技能，思考力・判断力・表現力等の評価資料の利用実態」『大学入試研究ジャーナル』33，226 － 232
一般社団法人情報処理学会（2017）．「超スマート社会における情報教育の在り方に関する調査研究［文部科学省先導的
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