環境東京エレクトロングループは、Technology for Eco Life のスローガンのもと、最先端の技術とサービスで、環境問題の解決を目指します。あらゆる事業活動において、環境負荷低減と地球環境保全を目指し、更に生物多様性にも配慮した

CO2（千t-CO

環境活動により、持続可能な社会の実現に貢献します。

2）

バリューチェーン全体のCO2 排出量
昨今、企業が直接的に排出する温室効果ガスだけでなく、バリューチェーン（製品やサービスをお客さまに提供するつながり。調達／開発／製造／販売／サービスといった連鎖的活動のこと）全体における CO2 排出量を把握し、管理することが国際的な潮流となっています。当社グループでは、国際的な GHG（Greenhouse Gas）算定基準であるGHGプロトコルに準拠してこれを把握しています。

スコープ3 下流
自社以外の排出3,191千 t
スコープ3 上流
自社以外の排出377千 t

スコープ1、2
自社の排出160千 t
販売した製品の廃棄後の処理

1千t

従業員の通勤燃料・ガス使用による直接排出

15千t
購入した
製品・サービススコープ1

出張10千t

7千t304千t

電力使用と熱購入による間接排出

資本財

33千t
燃料とエネルギー 輸送・流通
関連活動 （上流）

12千t

事業から発生する廃棄物

スコープ2

150千t

1千t

販売した製品の使用

3,122千t

輸送・流通（下流）

68千t

5千t

GHGプロトコルではバリューチェーンにおけるGHG 排出量の捉え方として、3つのスコープに分類しています。
スコープ 1：自社が所有または管理する燃料・ガス使用の排出源から発生する温室効果ガスの直接排出
スコープ 2：自社が購入した電気、蒸気、熱の使用に伴う温室効果ガスの間接排出
スコープ 3：スコープ１、2を除く製品輸送、社員の業務上の移動、アウトソーシングした主な生産工程など企業のバリューチェーンからの排出
なお、スコープ 3 は、上流活動（購入または取得した製品・サービスに関連する排出）と下流活動（販売した製品とサービスに関連する排出）に分けられます。

当社グループの燃料・ガス使用に伴う直接排出（スコープ1）
および電力使用と熱購入による排出（スコープ2）の合計は160 千トンで全体の約4%となっています。一方、自社以外の間接的排出（スコープ3）は、合計3,568千トンと全体の約96%を占め、特に当社グループに関連のある10 カテゴリーのうち、販売した製品の使用で3,122千トンと全体の84％を占めています。そのため、装置本体および周辺機器のエネルギー使用量削減、装置システムの効率的な運用、お客さまの工場全体の省エネルギー運用などによりCO2 排出量削減を推進しています。これからも持続可能な社会の実現に向けて環境負荷低減の取り組みを続けます。

22環境環境マネジメント
環境活動推進体制

EHS推進体制代表取締役社長

環境活動をグループ全体で推進するため、東京エレクトロン本社に EHS推進室を設置しています。そして、グループ各社の役員が「製品環境価値会議」「製品環境開発・製造統括本部長コンプライアンス会議」「事業所環境価値会議」のメンバーを任命し、これら会議体

E H S会 議で環境目標達成に向けた活動を行っています。年 2 回開催される「EHS会議」では、環境目標の進捗を確認し、継続的に改善を進めています。
また、1997年より環境マネジメントシステム ISO14001認証の取得を進めており、現在、製造子会社を中心に8 拠点が取得しています。今後も認証の取得・維持装置安全推進会議

作業安全推進会議

製品環境価値会議

製品環境事業所環境コンプライアンス
価値会議
会議を進めていきます。
このような体制のもと、環境法令や排出基準などの法規制の遵守および一部の自主基準をチェック・維持した結果、2014 年度は環境関連の事故・違反、これらに関わる訴訟はありませんでした。

330【環境適合設計要領講座受講者数】

環境教育
環境法規制遵守および製品の環境負荷低減の重要性から、2014年度は、実務管理職を対象とした環境適合設計要領講座を開設しました。環境法規制やその法規制が要求する手続きおよび罰則、製品使用時の省エネルギー・省資源・リサイクルの方法など、環境に配慮した製品を製造することの重要性について講習会を行い、330名が受講しました。2015年度は海外7拠点へ展開し、また受講対象者を拡げてウェブ教育を行う予定です。

製品環境価値会議

名

製品環境事業所環境コンプライアンス
価値会議
会議

法規制を遵守しより環境負荷低減を目指した製品をお客さまに提供するために、環境適合設計要領講座を開設しました。2014
年度は330名が受講しました。

生物多様性
当社グループの事業活動は、生物多様性がもたらす恩恵を受ける一方で、生物多様性に少なからず影響を与えています。この認識に基づき、生物多様性の保全・体制の整備に努めています。
2014年度は、国内事業所において生態観察会を2 回以上行うことを目標として活動しました。山梨事業所ではバイオミミクリー講座を開設し、ふくろうの羽根に付着している粉が水をはじく様子を観察したり、くもの糸がさまざまな性質を持つことを学びました。また、実際に自然観察を行うことで、自然から業務に役立つヒントを見つけるきっかけづくりを行いました。なお、この講座では、研修会の実施と交通にかかった CO2 排出についてカーボン・オフセット※を実施しました。
今後も継続して生物多様性保全活動を推進していきます。
※ カーボン・オフセット：他の場所で行われる温室効果ガスの排出削減活動に対して投資することにより、自身の排出量の全部または一部を埋め合わせること。

T o p i c s 〈環境報告会〉

東北事業所では、2009年より近隣の住民（自治会等代表者）や企業・行政・大学の方をご招待して「地域とはじめる環境報告会」を開催し、意見を交換して相互理解に努めています。環境・社会報告書を元に当社グループの環境・社会に対する姿勢や目標、実績をご報告し、当社グループへの理解を深めていただくため工場設備や製造現場の見学を行っています。2014 年度までにのべ137名に参加いただきました。

23生態観察会

環境

製品における取り組み
地球温暖化防止に向けた取り組み

代表的な省エネルギーモデル

東京エレクトロングループではライフサイクルアセスメントをベースに、お客さまにおける製品使用時の環境負荷を削減すべく製品の省エネルギー化に取り組んでいます。2013年度には、代表機種において消費エネルギー 50%低減（2007年度比、ウェーハ1 枚当たり）を達成しました。対象エネルギーとしては電力、水、窒素、熱処理成膜装置
TELINDYTM PE

ドライエア、排気を電力換算（SEMI S23ガイドラインに準拠）し、総合エネルギーとして評価しています。また、製品のエネルギー消費量削減に伴い省エネルギーモデル＊の売上比率も上昇し、2014 年度は72％となりました。
今年度は、2013年度を基準として 2018 年度までにエネルギーおよび純水の使用量を10％削減するという目標を設定しました。目標達成に向けて、新たな技術を開発し、さらなるエネルギー・水・化学物質の削減を推進するとともに、温暖化ガス対策にも積極的に取り組むことによって、環境にやさしいものづくりを進めます。

プラズマエッチング装置
TactrasTM VigusTM

コータ／デベロッパ
CLEAN TRACKTM
LITHIUS ProTM Z＊自社基準による製品におけるエネルギー消費量率（平均）と省エネルギーモデル売上比率

メタル成膜装置
Triase +TM EX -ⅡTM TiN【単位：%】

100.093.2
72.0

68.7

60.2

27.0

55.7

38.0

52.0
44.7

枚葉洗浄装置CELLESTATM -i

52.0
40.2

40.2

7.0
2007

2008

ガスケミカルエッチング装置
Certas LEAGATM

2009

2010

2011

2012

2013

2014（年度）

エネルギー消費量率（平均）（2007年度を100とする。
ウェーハ1枚当たり）
省エネルギーモデル売上比率（2009年度よりデータを開示）

製品の環境負荷低減の取り組み
装置カテゴリー
熱処理成膜装置

機種TELINDYTM PE

プラズマエッチング装置 Tactras
メタル成膜装置

省エネルギーヒーターの導入

Vigus

高周波電源の効率改善
チラーのスリープモード運用

主な削減

電力 水 窒素 ドライ
エア 排気◎○◎○○○○

CLEAN TRACKTM LITHIUS ProTM Z 高スループットによる生産性向上 ○

○

○

○

○

○

○

TM

コータ／デベロッパ

主な内容

スクラバー
NS300ZTM

Triase +TM EX-IITM TiN

枚葉プラズマ処理装置

Trias e +TM SPA i

枚葉洗浄装置CELLESTATM - i

プロセスの低温化
高スループットによる生産性向上
チラーの不使用排気システムの最適化

◎◎

○

○

高スループットによる生産性向上 ○○ガスケミカルエッチング装置 Certas LEAGATM

高スループットによる生産性向上 ◎○

○

スクラバー

NS300Z

高スループットによる生産性向上◎○

ウェーハプローバ

PrecioTMシリーズ

露点監視によるドライエアの削減 ○ウェーハプローバ
PrecioTM シリーズ○○○◎

チャンバー概略図
チャンバー内部品

プラズマ電極ウェーハ

廃棄物削減に向けた取り組み
当社グループでは、製品における廃棄物削減の取り組みを積極的に進めています。エッチング装置では継続してプラズマプロセス処理などを行うことにより、断熱パーツなどのチャンバー内部品が劣化し、定期的な交換が必要となります。
そこで、チャンバー内部品が劣化した場合には、再びファインセラミックをコーティングすることによって、繰り返し利用できるようにしました。これにより、廃棄物の発生を最小限にとどめるとともにコスト削減も実現しています。

24

ファインセラミック
使用によりファインセラミックが劣化

ファインセラミックを再コーティング

環境【国内取引先さまに対する JAMP AIS 調査開始】

製品含有化学物質における取り組み
環境に配慮した製品づくりのために、製品に含まれる有害化学物質の管理体制を構築しています。各国法規制については早期に情報を収集し、法令を遵守すべく適切な対応を行っています。たとえば、REACH規則※ 1 の要請に基づき、製品に高2015 年 4 月

懸念化学物質が 0.1％以上含まれる場合に情報提供を行っています。また、GHS ※2
規制の要請に基づき化学物質等安全データシート（（M）SDS）を提供しています。
法規制遵守はもとより、独自基準を定めて化学物質の削減にも取り組んでいます。
東京エレクトロングループの製品は欧州 RoHS指令※ 3 の適用外ですが、製品にこの基準を満たす部品を98.5％以上使用するという取り組みを 2006 年より推進しています。この結果、2014年度にはほぼすべての製品でこの基準を達成しました。
さらには、欧州 RoHS指令、REACH規則、中国RoHSなどの法規制にもより効率的に対応するために、2015 年4 月から国内取引先さまに対しJAMP AIS※4 による含有化学物質調査を開始しています。
今後も、各国法規制情報を迅速に把握するとともに適切な対応に努め、有害化学物質の削減に向けたグローバルな取り組みを推進していきます。

※ 1 REACH 規則：Registration, Evaluation, Authorization and Restriction of Chemicals の略。化学物質の登録、評価、認可、制限に関する規則。
※ 2 GHS：Globally Harmonized System of Classification and Labeling of Chemicals の略。化学品の分類および表示に関する世界調和システム。
※ 3 欧州RoHS指令：Restriction of the use of certain Hazardous Substances in electrical and electronicequipment の略。欧州に輸出する電機電子製品について、鉛、水銀、六価クロム、PBB、PBDE、カドミウムの含有を制限。
※ 4 JAMP AIS：JAMP(Joint Article Management Promotion-consortium の略。アーティクルマネジメント推進協議会）が推奨する製品含有化学物質情報を伝達するための基本的な情報伝達シート（AIS：Article Information Sheet の略）。

物流における取り組み

物流に伴うCO2排出量と海運利用率の推移

物流における環境負荷低減の活動として、国内・海外向け輸送のモーダルシフト※5や環境負荷の少ない梱包方法の採用などを行っています。2014 年度は FPD製造装置の出荷で用いてきた棚式台車を半導体製造装置の出荷にも取り入れ、トラックの積載率向上による CO2 排出量およびコスト削減を図りました。
2014年度の国内および海外への製品物流のCO2 排出量は 73 千トンと、2013 年【単位：千 t 】

32.0704

半導体製造装置の出荷量が増加したことによります。

6666

2010

※ 5 モーダルシフト：輸送手段の転換を図ること。自動車や航空機による輸送に替えて、より環境負荷の低い鉄道や船舶による輸送に転換することをいう。

T o p i c s 〈業界団体とのグローバルな連携〉

当社グループは、1990年代より、EHSおよび CSR分野において業界団体とのグローバルな連携を積極的に展開しています。SEMI※ 6 では、EHS 活動を統括する会議体のメンバーを務めるほか、環境および安全関連法規制の各委員会に参加し、省エネルギー、省資源および安全の活動紹介や規格の標準化を推進しています。
2014年12月に開催された業界の展示会SEMICON Japanでは、中心的コーディネー
ターとしてサステナブルフォーラムの実施に携わり、SEMI 台湾関係者の方々に日本企業の環境安全に関する技術や製品を紹介しました。
※ 6 SEMI：半導体・FPD（フラットパネルディスプレイ）・ナノテクノロジー・MEMS・太陽光発電・その他関連技術の製造装置・材料・関連サービスを提供している企業の国際的な工業会。

25733632011

海外向け物流

引き続き、環境負荷低減のための取り組みを推進していきます。

31.0

25.9

度と比較して約35%増加しました。海外向けの海運利用率は 31%となり、2013 年度と比較して11ポイント減少しました。これは 2013年度と比較して空輸で運ばれる

42.2

37.8

60

25468582012

国内物流

53512013

海外向け物流の海運利用率【%】

2014

（年度）

環境

電力使用量の推移

事業所における取り組み【単位：10万kWh】

2,301

2,236

205

278

2,230

2,216

2,087

地球温暖化防止に向けた取り組み
東京エレクトロングループは、事業所ごとに選択した原単位をベースとして、722エネルギー使用量を前年度比１％削減するという目標を設定しています。この達成に向け、クリーンルームの省エネルギー運転、オフィス冷暖房の適正な温度設定、省エネルギー性能に優れた機器の導入など、さまざまな取り組みを行っています。
また、国内外の一部事業所において太陽光発電システムを導入し、2014年度は4,559MWｈの再生可能エネルギーを発電しました。これは一般家庭の約1,260軒分 *

2010

2011

国内

2012

海外

エネルギー起源CO2排出量の推移
117,396

これらの取り組みにより、2014 年度は目標を定めた国内外12 事業所のうち、11事業所で目標を達成しました。2014 年度の電力使用量は274GWｈ（前年度比＊ 1 軒あたり3,600kWh/ 年として換算＊＊ 2014 年度の日本国内の電力使用量の排出係数は電気事業者別の調整後の排出係数を使用し、海外の電力使用量の排出係数は電気事業連合会が国際エネルギー機関（IEA）の公表値をもとに試算した排出係数を使用。
●

取り組み事例
製造拠点である合志事業所では、冷水を作るためのターボ冷凍機および熱回収

2010

2011

2012

海外

国内

125,92136,31734,51323,316

15,063

12,0467％減）、
エネルギー起源 CO2 排出量 ** は160 千ｔ（前年度比約 2％増）となりました。

120,913

87,124

84,847電力を継続的に購入しており、2014年度は2,405MWh分を購入しました。

量は、2010 年度より9.5％減少しています。

2014（年度）

2013【単位：t 】に相当します。さらにTokyo Electron U.S. Holdings, Inc. では2001年よりグリーン

2010年度と同等の電力係数を用いて試算すると国内のエネルギー起源 CO2 排出656405

2014（年度）

2013＊ 2011年度は、国内クレジット（中小企業などが大企業などからの資金や技術を活用してCO2排出削減に取り組み、その削減分を取引できるしくみ）の活用により、87,124tからクレジット償却分の5万トンを削減しました。

2010年度と同じ電力係数を用いた場合の国内CO2排出量推移【単位：t】
84,847

82,13781,067

81,592

76,791

201020112012

20132014 （年度）

1,0781,058

1,043

チラーを使用しています。2014年度は、これらの消費電力割合の高い熱源機器を高効率型へ更新し、改修前と比較してエネルギー使用量を約50％削減しました。
この設備改修にかかわる費用回収は 5 年以内と試算しています。

水使用量削減に向けた取り組み

水使用量の推移

当社グループでは、各事業所で設定した原単位をもとに 2011年度レベルと同等以下にすることを目標として掲げています。2014年度は、国内外の事業所で設定した15の目標のうち10 目標を達成しました。目標達成のための取り組みとして、生活使用水の節水器具の設置、雨水を利用した植栽への散水、食堂における水道蛇口の間欠運用の徹底を継続して実施し、国内水使用量は1,043 千㎥と前年度比 1% 削減しました。海外においては、買収した 4 社の水使用量を加算したため2013 年度は613千㎥となりましたが、2014 年度は503千㎥と、2013年度比で18% 削減しています。
●【単位：千m3】

1,122

1,026199315

300

297506

466

471

416

301

70 312104 290

300

613
531

296

6420102011

工業水（国内）
海外使用量

取り組み事例

燃焼後のガスPH

水質汚濁防止法

8.0mg/L以下

5.8～8.6

山梨県公害防止条例

1.0mg/L以下

5.8～8.6

穂坂事業所独自基準

0.8mg/L以下

6.0～8.4

循環水タンク

燃焼式除害装置

ドレインタンク
排水（基準値以下）

排水 ふっ素イオン・PHチェック

燃焼除害排水回収設備

廃水処理設備26

排水（基準値以上）

ふっ素およびその化合物

設備排水

回収

1.5 年以内と試算しています。
＊独自基準

2014 （年度）

水 使用可能な水（再利用水）

スクラバー

備で適切に処理した後、川に放水しています。この設備改修にかかわる費用回収は2013

地下水（国内）ろ過・RO設備
燃焼ユニットました。基準値以上の排水は、法令基準を上回る独自基準 * に基づいて廃水処理設

装置排ガスプロパンガス
酸素

な水を分離し再度燃焼式除害装置に戻すしくみを整え、水使用量を約70％削減し2012

上水（国内）

503

処理排ガス

半導体製造装置から排出される排気ガスを無害化する燃焼式除害装置は、水を大量に使用します。穂坂事業所ではこの水をすべて廃水としていましたが、使用可能

327

環境

廃棄物削減に向けた取り組み
東京エレクトロングループでは廃棄物の分別回収、廃棄物が発生しない生産工程への変更などにより廃棄物の削減に努め、排出した廃棄物は可能な限りリサイクルリサイクル率と単純焼却・埋立処分量の推移（国内）
98.1

97.4

し、再利用できない廃棄物は適正に処理するよう取り組んでいます。2014 年度の

98.9

98.0

97.3

目標：リサイクル率97％以上の維持

廃棄物排出量は全体で94ｔと、2013年度と比較して45％減少しました。また、単純331

焼却や埋め立て処分を行う廃棄物量が2%未満の事業所をゼロエミッション事業所

245

215172と定義しており、2014 年度はすべての当社グループ国内工場でゼロエミッション94を達成しました。これらの取り組みにより、2014年度の国内事業所リサイクル率※ 1は 98.9％となり、リサイクル率97％以上という目標を2006年度より9年間継続して達成しています。海外事業所におけるリサイクル率は 88.2％と、昨年より上昇しました。
※ 1 リサイクル率：（再資源化量／廃棄物排出量）× 1002010201120122013

2014 （年度）

単純焼却・埋立処分量【単位：t 】
リサイクル率【%】PRTR法第一種対象物質取扱量の推移（国内）【単位：kg】

13,709

化学物質の管理14,361
1,617

169

当社グループでは、主に製品の開発や製造時に化学物質を使用しており、PRTR

11,732※2

5,071

12,6652,059 10,781

2,031

4,541

法の対象となる化学物質について、取扱量、排出量などを継続して把握・管理して

1,035

3,787

4,144

2,408

6,4627,338

います。また、化学物質を新規に使用したり使用方法を変更する際には、環境・安全
衛生上のリスクを事前チェックし、必要な対策を施してから使用を開始しています。

8,469

8,203
5,914

さらに、使用後の危険・有害物質は、廃棄物として専門業者への委託もしくは社内処理設備の使用により適切に処理しています。

2010※ 2 PRTR：Pollutant Release and Transfer Register の略。人体や生態系に害を与える恐れのある化学物質について、その使用量と環境への排出量、廃棄物に含まれて事業所以外に移動した量を把握・集計し、公表するしくみ。

2011

2012

2013

2014

ふっ化水素およびその水溶性塩
その他

（年度）

メチルナフタレン

グリーン調達当社グループは、取引先さまと協働して環境負荷低減を推進しています。2001年にグリーン調達ガイドラインを策定し、2012年に改訂しました。また、取引先さまにおける環境負荷の把握・低減を目的として、2013年度より主要取引先さまに対し取引先さまにおける環境負荷（2014年度調査結果）

使用・排出量

CO2排出量303 千tへの取り組み」「製品への環境コンプライアンス」「製品における環境への取り組み」

水使用量

3,029 千㎥の 3 分野についてアンケートを実施し、取引先さまからいただいた回答を6段階で廃棄物排出量てグリーン調達アンケートを実施しています。2014 年度は「事業所における環境評価・分析した結果、46％の取引先さまで取り組みが改善されていることが確認できました。アンケートの結果は、その評価とともにフィードバックを行っています。
これらの取り組みを通じて、取引先さまとともに環境活動に取り組んでいきます。

T o p i c s 〈オースチンエネルギー社よりグリーンチョイスプログラムで表彰〉

Tokyo Electron U.S. Holdings, Inc.
（TEH）オースチン事業所は、グリーンチョイスプログラムを支援しています。2015年4月には、オースチン事業所でかかる全エネルギーの20％について風力発電による再生可能エネルギーを購入しているとして、オースチンエネルギー社より表彰されました。表彰式ではオースチン市長
Steve Adler氏（写真右）からTEH サポートサービス部長 Tom Campbell に記念品が授与されました。

27

うちリサイクル量

42 千t
22 千t