CSROperations
CSR の展開

東京エレクトロンの基本理念と CSR
基本理念

東京エレクトロンにおける CSR の推進は、創立以来大切にしている基本理念を体現する取り組みです。当社では、企業統治や法令遵守、倫理などの観点から持続可能なオペレーションを追求するとともに、製品やサービスの提供による新たな価値の創造により、社会的課題の解決に貢献すべく CSR 活動を展開しています。これからも CSR 活動を通してステークホルダーの皆さまとの信頼関係の構築に努め、企業価値を向上させることで、持続可能な夢のある社会の発展に貢献したいと考えています。

基本理念

持続可能なオペレーション
重要分野

経営理念

（マテリアリティ）

CSR方針

事業活動における展開

社会的課題の解決に貢献

新たな価値の創造

夢のある社会の発展
企業価値の向上TELバリュー

CSR 方針当社は、基本理念を実現するために、CSR 活動の基本となる考え方や価値観を CSR 方針として策定しています。
1

企業活動

世界中の顧客に、安全かつ高品質な製品とサービスを提供し、質の高い社会の実現に貢献していきます。

2

企業倫理各国の法令や国際的なルールの遵守はもちろんのこと、高い企業倫理に基づいて行動します。公正かつ自由な市場の競争を妨げる一切の行為は行いません。

3

個人の尊重

個人の人格や個性を尊重します。従業員の多様性を認めるとともに、使命感を共有し、活力ある職場づくりを推進していきます。

4

環境

地球環境との調和を目指します。自らの環境負荷低減に努めるとともに、環境に配慮した製品を開発・提供し、顧客を通じた環境負荷低減に寄与していきます。

ステークホルダーとの当社に関する情報を公平・公正かつタイムリーに発信するとともに、双方向のコミュニケーションに努め、ステーコミュニケーションクホルダーの期待に適切に対応していきます。

社会貢献

地域社会の発展のため、企業市民活動などの社会貢献活動を国内外で展開していきます。

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TOKYO ELECTRON Sustainability Report 2016

CSR 推進体制
東京エレクトロンでは、CSR 推進担当取締役、執行役員および関連部門長で構成される「CSR 推進会議」を年二回開催し、CSR 課題の検討や目標の設定、アクションプランの進捗確認などに取り組んでいます。月次連絡会議では各部署におけるCSR 課題を共有し、改善活動を推進しています。これらの会議に加え 2016 年度より、代表取締役社長・CEO、取締役および本部長で構成される「CSR 定例会議」を年二回開催するとともに、「CSR 推進会議」を「CSR グローバル推進会議」と改称し、グローバルレベルでの CSR 活動をさらに推進していきます。
テーマ
高品質経営

2015 年度の目標
CSR 経営●●2015 年度の実績

マネジメントシステムの活用・継続経営会議での定期活動報告

担当役員・執行役員を含むマネジメント会議を実施、活動のレビューと次年度目標を設定●
CSR 活動の重要項目について全社経営会議で報告●

ステークホルダーコミュニケーション
企業活動は、ステークホルダーの皆さまや社会とのコミュニケーションにより成り立っています。当社は、事業の展開には、ステークホルダーの皆さまと信頼関係を構築することが不可欠だと考えています。事業活動の進捗や将来の方向性について理解を深めていただくため、定期的な説明会やウェブサイトなどを通じて、公正で即時性の高い情報開示を心がけています。また、さまざまな分野の交流会や連絡窓口を通じて、ステークホルダーの皆さまの意見や期待を的確に把握し、早い段階で事業活動の検討や展開に反映させるよう努めています。
これらの取り組みを通じ、事業活動における潜在的な社会的課題や環境課題を軽減するとともに、将来の優位性や競争力の向上を目指し、継続的な事業活動に取り組んでまいります。
テーマ
コミュニケーション

2015 年度の目標
ステークホルダー
エンゲージメント
情報開示

●

●

2015 年度の実績

ステークホルダーエンゲージメントの全社方針と実行計画を設定する
主要な社会貢献活動の発信範囲の拡充●●

ステークホルダーの位置づけや重要性についての検討を実施。
方針・実行計画設定については 2016 年度も継続
国内外含め社会貢献活動の情報を拡充

当社の主なステークホルダー

主管部門

主なコミュニケーション手段

株主・投資家

経営層、IR 室

決算説明会（四半期ごと）、中期経営計画説明会、個別面談、工場見学会

お客さま

営業部、開発部、マーケティング部

個別面談、エグゼクティブミーティング、顧客満足度調査（年一回）、技術交流会

取引先さま調達部、資材部

生産動向説明会（半年ごと）、TEL パートナーズデイ（年一回）、STQA ※ 監査、個別面談

社員

経営層、人事部社員集会、技術交流会、個別面談、グローバル・エンゲージメント・サーベイ（年一回）

地域社会

各拠点管理部門

工場見学会、地域活動への参加、行政機関への訪問・面談、社会貢献活動

行政機関・各種団体

各拠点管理部門

法規制への遵守と届出・モニタリングと提言、業界団体活動、外部機関との連携※ STQA: Supplier Total Quality Assessment の略事例
技術交流会
当社では、ビジネスユニット別、マーケット別、地域別など年間を通して大小さまざまな技術交流会を実施しています。これらの技術交流会は情報共有や多面的なコミュニケーションの場として、参加されたお客さまおよび当社の社員から好評を得ています。このようなコミュニケーションネットワークにより情報資産を有効活用し、イノベーションの創出や付加価値の高い製品やサービスの提供に努めています。

TOKYO ELECTRON Sustainability Report 2016

7

CSR Operations
CSR の展開

国際的 CSR イニシアティブへの参画
東京エレクトロンは、国際的な CSR の枠組みである国連グローバルコンパクトと電子業界のCSR アライアンスである EICC® ※に積極的に参画しています。
2015 年度は、EICC 行動規範の実効的な展開を進めるため、EICC 推進担当者を日米拠点に配置し、当社事業拠点であるアジア地区および欧米地区の体制を強化しました。また、調達金額の 80％以上を占める取引先さまに対し、EICC 行動規範の必須準拠事項を盛り込んだ「サプライチェーンCSR アセスメント」を実施し、EICC 行動規範に基づくサプライチェーン管理を実践しました。
※ EICC® は Electronic Industry Citizenship Coalition Incorporated の登録商標です。

テーマ
高品質経営

2015 年度の目標
EICC●

2015 年度の実績

EICC のグローバル推進体制構築と教育活動の実施●

海外拠点担当者を任命し体制を構築。教育活動に着手

外部機関からの評価
当社は、外部評価を企業活動に取り入れることにより、中長期的な企業価値の向上を推進しています。2015 年度は、DJSI（Dow Jones Sustainability Index）の格付けを手がけている調査機関、

RobecoSAM 社※よりサステナビリティ・イヤーブックメンバーおよびインダストリームーバーに選定されました。また、社会的責任投資（SRI）の代表的な指数である FTSE4Good Global Index の構成銘柄に 2003 年以来継続して選定されている他、MSCI（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）社の MSCI ACWI ESG Index および MSCI World ESG Index の構成銘柄にも選定されています。
※ RobecoSAM 社 : 1995 年に設立されたサステナビリティ投資に特化した投資専門会社

事業を取り巻く社会的課題
持続可能な社会の実現に向けて、SDGs やパリ協定など国際規模での取り組みが始まっています。企業においても、事業活動における強みを生かし、グローバルレベルで諸問題の解決に貢献していくことが求められています。
当社が参入する半導体製造装置産業は、たゆまぬ技術革新によりこれまで目覚ましい発展を遂げ、人々の豊かな生活に貢献してきました。一方、半導体加工技術の発展と多様化は、開発コストの増加リスクにつながり、また顧客ニーズへの対応の遅れは、市場参入機会を損なうリスクとなる可能性があります。また、気候変動に関連する各国法規制への対応が不十分な場合には、販売機会の損失リスクやレピュテーションリスクが想定されます。加えて下記に示したとおり、事業活動を取り巻くさまざまな社会的課題が存在しています。このような課題に対し、計画的に準備し対応策を講じていくことは、当社事業における成長の確実性を高めるために、また持続可能な社会の実現において重要であると認識しています。
当社と関連性の高い社会的課題

回避・対策

テクノロジーの多様化と進化研究開発継続投資、オープンイノベーション

気候変動

環境対応製品、事業活動における地球温暖化防止・省エネルギーの取り組み

不慮の事業継続リスク：自然災害、戦争、テロ、感染症

BCP 活動腐敗防止、公正なビジネスガバナンス強化のための継続的な取り組み、倫理・コンプライアンス教育

サプライチェーン CSR

CSR 調達、紛争鉱物問題対応、グリーン調達、調達 BCP

国内外での人材確保、重要人材の流出

活力ある職場の実現、各種制度の充実、人材開発

健康・安全

安全に対する取り組み、社員の健康と職場環境の改善

政府などによる法規制の厳格化

法令に関する情報収集、政策などに関する提言（アドボカシ―活動）、法令遵守

政策などに関する提言（アドボカシー活動）
企業にとって、自社の製品や技術が社会の秩序と相反することなく社会に受け入れられることは必須条件です。当社は、企業と社会が共生しながら半導体業界を発展させ社会的課題を解決することを目指し、SEMI ※やその他の半導体業界団体の一員として、アドボカシー活動を展開しています。この活動は、政府や自治体などに働きかけを行うことにより、社会にとって現実的で合理的な公共政策や規制の形成を促すことを目的としています。法規制の動向を的確に把握し、アドボカシー活動に積極的に参加することは、自社だけでなくお客さまの生産活動の持続性におけるリスク低減につながると考えています。
※ SEMI：半導体・FPD（フラットパネルディスプレイ）・ナノテクノロジー・MEMS・太陽光発電・その他関連技術の製造装置・材料・関連サービスを提供している企業の国際的な工業会

8TOKYO ELECTRON Sustainability Report 2016

事業機会と中期ビジョン
IoT のもたらす未来
中長期的な視点でみると、エレクトロニクス業界は､ すべてのものがインターネットにつながる IoT（Internet of Things）
時代 を近未来に迎えようとしています。インターネットに接続される機器の台数は 2020 年には 500 億台に達し、世界のネットワーク上で送受信される情報量は、年平均成長率 23％と飛躍的に増加すると予想されています。情報処理能力の向上、データ転送速度の高速化､ 低消費電力化､ 画面の高精細化への要求はこれからも高まるばかりです。
これらを背景に、さらなる微細加工技術の追求に加え、新構造や新材料技術の導入､ 新しい素子技術を利用した新メモリ､新たなパッケージ技術などの研究開発が同時並行で進められています。半導体製造装置メーカーとして、多様な技術を保有する東京エレクトロンの総合力がますます必要とされる時代になっています。

2025年 IoTの経済効果

最大1,350兆円（2015年 109兆円）

2020年 インターネットにつながるモノ500億台（2014年 142億台）

2020年 半導体市場

自動車

47兆5,600億円

交通（2015年 40兆5,400億円）
データセンター
スマートホーム

メモリ
プロセッサ
センサー

クラウド

データセンター

スマートシティAI（人工知能）

データセンター

ビッグデータ分析
産業用機器

ウェアラブル端末

2020年 WFE市場

IPトラフィックCAGR 23％

4兆4,500億円※1（2014年～2019年）

モバイル端末医療・ヘルスケア（2015年 3兆8,100億円）

Source: CISCO, McKinsey & Company,
半導体市場および WFE ※ 2 市場（W.W.）: Gartner, Forecast Semiconductor Wafer-Level Manufacturing Equipment Worldwide 1Q16 Update. April. 14. 2016
為替レート 2015 年 : 1$=121.02 円、 2020 年 /2025 年 : 1$=121.64 円※ 1 CAGR: Compound Annual Growth Rate
※ 2 WFE: Wafer Fab Equipment

中期ビジョン
革新的な技術力と、多様なテクノロジーを融合する独創的な提案力で、半導体産業と FPD 産業に高い付加価値と利益を生み出す真のグローバルカンパニー

製造装置メーカーとしての総合力を結集し、お客さまに対して革新的なソ製品競争力強化

リューションを提供するためには、高度な技術開発力、お客さまの課題を迅速に解決するサービス力と技術力、グローバル水準の収益力獲得が重要であると考えています。当社は、2020 年 3 月期の中期経営計画達成に向けて、これら 3 項目を強化項目とし、プロジェクトを推進してまいります。

顧客対応力強化

利益体質
強化

TOKYO ELECTRON Sustainability Report 20169

CSR Operations
CSR の展開

マテリアリティ（重要課題）の特定
マテリアリティ特定プロセス
東京エレクトロンは、下記プロセスに基づいてマテリアリティを特定しています。

STEP1

社会的課題の確認
CSR 関連部門において、SDGs やグローバルコンパクト、GRI などから社会的課題を検討●

国連 SDGs

し、リスク管理部門や経営戦略部門とともに、●国連グローバル・コンパクト 10 原則

当社と関連性の深い社会的課題の絞込みを行

●

いました。

STEP2

EICC 行動規範
GRI 第 4 版
● SRI からの期待と当社格付け●●

社会通念、市民社会の関心●

ステークホルダーコミュニケーションからのインプット●

報告書・インターネットからのご意見・ご要望●

第三者マテリアリティ分析支援機関の助言

事業課題の関連性検証と優先順位づけ
STEP1 で確認した社会的課題と事業課題との関連性を確認し、当社における重要課題の優先づけを行いました。

STEP3＜参照したご意見・評価＞＜参照した当社の理念・事業環境・方針など＞
●

基本理念

●

経営理念

●

CSR 方針●中期ビジョンの強化項目

●

投資動向

●

新規事業計画●

TEL バリュー（東京エレクトロンの価値観）●

事業を取り巻く社会的課題と機会●

同業他社ベンチマーク

妥当性の検証
昨年度特定したマテリアリティをもとに外部有識者を交えたマテリアリティレビュー会議＜得られた主な見解・助言＞●

会的課題の観点をより注視し、経営上の優先事項をより明確にすべきであるを開催し、各項目の妥当性について検討しました。会議の中で得た重要な見解・助言は右記のとおりです。

●

●

●

●

マテリアリティレビュー会議

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TOKYO ELECTRON Sustainability Report 20162015 年度のマテリアリティの改善点として、経営戦略や社顧客対応力に関しては、装置設計の段階からアフターサービスに至るまで機会が拡大している。エンゲージメントの重要性はさらに高まる
テクノロジーの進歩に伴い、イノベーションや新技術、スピードなどの点において市場からの期待に応える必要がある
サプライチェーンマネジメントにおける価値創造は重要であり、今後も取引先企業との良好な関係を維持していく必
要がある
労働人口が減る中で、グローバル経営の観点から社員の国籍や文化にかかわらず知的生産性をさらに向上させるための環境づくりに努めていく必要があるマテリアリティの特定
東京エレクトロンは国連グローバルコンパクトを支持し、国連により持続可能な開発目標（SDGs）として設定された社会的課題の解決に努めることで、国際社会における企業の役割と責任を果たします。そのためマテリアリティ（重要課題）の検討においては、自社を取り巻く事業環境やリスクを的確に把握するとともに、社会的課題と事業との関連性を明確にすることに重点を置きました。

マテリアリティマトリクス

当社は半導体製造装置メーカーとして、市場環境の変化やお客さまの真のニーズへの理解を深め、付加価値の高い次世代製品を継続的に製品競争力の強化きると考えています。また、持続的な成長と中長期的な事業価値の向顧客対応力の強化上を実現するため、オペレーションの効率化を進め、グローバル水準の収益力獲得を目指すとともに、コンプライアンスやガバナンスの充実、労働や人権に配慮し、成長に向けてチャレンジを続けることができる夢と活力のある職場を実現していくことが重要であると考えています。

ステークホルダーの視点創出することにより、人々の豊かな生活を支える技術の発展に貢献で利益体質の強化
夢と活力の最大化
持続可能なオペレーションの構築

このような考えのもと網羅性や簡潔性を考慮し、また 2015 年度のマテリアリティとも照らし合わせながら今年度のマテリアリティを特定しました。
事業継続・成長の視点

2016 年度の CSR 目標
2016 年度は、5 つのマテリアリティに基づき、16 の目標を設定しました。目標達成に向けた取り組みを推進していきます。
マテリアリティ
製品競争力の強化

顧客対応力の強化

利益体質の強化

夢と活力の最大化

持続可能なオペレーションの構築

テーマ

目標イノベーション

開発費

製品の環境貢献

ウェーハ当たりのエネルギー使用量・純水使用量を 2018 年度までに10％削減するための取り組みを継続（2013 年度比）

顧客満足

顧客満足度調査 4 点満点中すべての項目で 3 点以上を獲得

品質PDCA ※ 1 教育の実施と TEL 6 − Step（8D 問題解決手法※ 2）の普及

情報セキュリティ

対象社員における情報セキュリティ教育受講率 100％

収益性の向上詳細はアニュアルレポートに掲載

オペレーションの効率化

TPM 活動におけるプログラム数 前年度水準を維持

活力ある職場の実現

成長に向けた継続的な挑戦を支える職場環境づくりおよび成果に応じた公正な処遇の徹底

社会貢献

社会貢献プログラム数

コーポレートガバナンス

年一回実施する実効性評価を通じた取締役会の運営向上

コンプライアンス・倫理

企業倫理・コンプライアンス教育受講率 100％

事業継続マネジメント

主要な生産拠点および本社における BCP 訓練・BCP マニュアルの見直し
・安否確認システムの訓練の実施（それぞれ年一回）

安全TCIR ※ 3 0.5 未満

環境マネジメント
サプライチェーンマネジメント

前年度水準を維持

エネルギー使用量
水使用量前年度水準を維持

前年度比 1％削減（原単位※ 4）

2011 年度水準を維持（原単位）

サプライチェーン CSR アセスメントを通じたマネジメントの強化＊＊ 調達額 80％以上の取引先さま※ 1 PDCA: Plan（計画）・Do（実行）・Check（評価）・Act（改善）の 4 段階を繰り返すことにより、業務を継続的に改善する手法※ 2 8D 問題解決手法 : 品質改善のための問題解決を 8 つのプロセスで行う手法※ 3 TCIR: Total Case Incident Rate の略。労働時間 20 万時間当たりの人身事故（Occupational Safety and Health Administration 基準）の発生率※ 4 原単位 : 生産数量、人員、建物延床面積など、環境負荷量と密接な関係をもつ値で、環境負荷量を除した数値

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