LTESとは︖
尾⾼煌之助

本プロジェクトの名称に登場するLTESとはいったい何か︖以下では、その簡単な解説を試みよう。 概 要 通称「⻑期経済統計（LTES、 Long-term Economic Statistics）」とは、⽇本の近代経済成⻑（Modern Economic Growth）を定量的・解析的に叙述する⽬的で、体系的に作成された歴史統計のことである。
「近代経済成⻑」とは、クズネッツ（Simon Kuznets）の概念で、⼈⼝の持続的増加、科学的発⾒の⽣産活動に対する意識的応⽤、および社会経済の急速な構造変化を特徴とする経済発展過程をいう。⼯業化開始以来の経済成⻑を指すと思ってよい（ModernEconomic Growth, Yale University Press, 1966［塩野⾕祐⼀訳『近代経済成⻑』上下、東洋経済新報社、1968年］）。
「体系的」というのは、経済諸統計を国⺠的規模で（マクロ的に）統合するために国⺠経済計算（national income accounting︔social accountingともいう）の概念枠組みを利⽤するという意味である。
さて、固有の意味におけるLTESは、明治期から戦間期（1868年01940年）を網羅する⽇本の経済統計の集成に付けられた名称である。俗称「⼤川推計」ともいう。この統計は、第２次⼤戦後、⽶国のロックフェラー財団（Rockefeller Foundation）の⽀援を得て、当時⼀橋⼤学経済研究所員だった（故）⼤川⼀司・篠原三代平・梅村⼜次の三⽒をリーダーとして、⼀橋⼤学内外の多数の研究者の協⼒を得て作成された。
成果

LTES推計の成果は、『⻑期経済統計』全14巻として、1967年から1989年にわたり、東洋経済新報社から刊⾏された（本⽂は⽇本語のみであるが、付属統計表にはすべて英⽂の添え書きがつけられている）。いまそのタイトルと編著者とを記せば、以下の通りである。
第１巻︓国⺠所得（⼤川⼀司、⾼松信清、⼭本有造）
第２巻︓労働⼒（梅村⼜次、⾚坂敬⼦、南亮進、⾼松信清、新居⽞武、伊藤繁）
第３巻︓資本ストック（⼤川⼀司、⽯渡茂、⼭⽥三郎、⽯弘光）
第４巻︓資本形成（江⾒康⼀）
第５巻︓貯蓄と通貨（江⾒康⼀、伊東政吉、江⼝英⼀）

第６巻︓個⼈消費⽀出（篠原三代平）第７巻︓財政⽀出（江⾒康⼀、塩野⾕祐⼀）
第８巻︓物価（⼤川⼀司、野⽥孜、⾼松信清、⼭⽥三郎、熊崎実、塩野⾕祐⼀、南亮進）
第９巻︓農林業（梅村⼜次、⼭⽥三郎、速⽔佑次郎、⾼松信清、熊崎実）
第10巻︓鉱⼯業（篠原三代平）第11巻︓繊維⼯業（藤野正三郎、藤野志朗、⼩野旭）
第12巻︓鉄道と電⼒（南亮進）
第13巻︓地域経済統計（梅村⼜次、⾼松信清、伊藤繁）
第14巻︓貿易と国際収⽀（⼭澤逸平、⼭本有造）
これらのうち、国⺠所得とその要素との推計に直接かかわるのは、１、４、６、７ - 10、14の諸巻で、その他は関連の重要統計を扱っている。ただし、重要な注意事項として、これらの諸系列は、すべて⽇本本⼟（Japan proper）のみを対象としていることを記しておかねばならない。
以上14巻に対応する英⽂報告書は、Kazushi Ohkawa and Miyohei Shinohara, eds., Patternsof Japanese Economic Development, New Haven: Yale University Press, 1979⼀巻である。
本書は、東洋経済新報社版報告書の著者たちがその成果を英語圏の読者のため新たに書き下ろしたたもので、推計要約と統計集とから成る。ただし、ここに盛られた統計数値は、東洋経済新報社版と完全に同じではないところがある。
これらLTESの統計数値は、のちに⽇本経済統計情報センター（旧称⽇本経済統計⽂献センター）の⼿で電算機可読型データファイルに編集された（そのための利⽤者⼿引として、秋⼭凉⼦
『LTESデータベース解説』⼀橋⼤学経済研究所⽇本経済統計⽂献センター、1989年および松⽥芳郎・安⽥聖・有⽥富美⼦（編）『LTESデータベース検索システム解説』同上センター、1991年がある）。
以上のほかに、上記の諸書と関連が深い⻑期推計として、藤野正三郎と五⼗嵐副夫とによる景気動向指数（『景気指数︓1888-1940年』⼀橋⼤学経済研究所⽇本経済統計⽂献センター、1973年）ならびに藤野正三郎と寺⻄重郎とによるマネーフロー表がある。ただし後者は、現在のところまだ最終結果が公表されるに⾄っておらず、その全貌が図によって窺えるにとどまる（藤野正三郎『所得理論』改訂版、東洋経済新報社、1984年、244-45⾴）。
ところで、以上の推計結果がほぼまとまった段階で、その姉妹編として、⽇本旧植⺠地のマクロ経済統計シリーズを作成するプロジェクトが実施されたことを記しておかなくてはならない。この共同研究は、再び⼀橋⼤学経済研究所所員を中⼼に遂⾏され、いったん中間報告書（篠原三代平・⽯川滋（編）『台湾の経済成⻑』アジア経済研究所、1972年）にまとめられたうえで、梅村⼜次・溝⼝敏⾏（編著）『旧⽇本植⺠地経済統計』（東洋経済新報社、1988年）として公刊された。

LTES前史LTESの直接の先⾏業績は、⼭⽥雄三『⽇本国⺠所得推計資料』（東洋経済新報社、1951年）である。LTESは、この著書に刺激を受け、その精神を引き継ぐとともにそのカバレッジを⼤幅に拡⼤して実施されたものといっていい。
LTESの推計作業は、主に算盤を利⽤し、⼿書きの集計表を丹念に積み重ねながら進められた。もちろん、時とともに卓上型の⼿動計算機（タイガー）や電動計算機（モンロー、フリーデン、その他）が⽤いられ、のちにはテープ⼊⼒式⼩型電算機（バーローズ）や電⼦式卓上電算機（ソバックス、その他）が使⽤された部分もある。推計・計算などは、⼀橋⼤学経済研究所内に共同作業室を設けて実施されたが、その他にも資料検索・収集、データ⼊⼒ならびに校正等々のため、研究所統計係（現在の統計情報サービス係ならびに電算機室）、助⼿・事務職員はもちろん、臨時職員などを含む多⼤の労⼒が費やされた。
きわめて労働集約的なこれら推計作業の結果は、まずワークシートとしてまとめられ、謄写版による仮印刷に付されたうえで改めて検討され、検討の済んだ部分から逐次統合、整理されて公開された。（これらのワークシートは、国⺠所得研究会資料として、⽇本経済統計情報センターに所蔵されている。）
LTESの第⼀次成果は、⼤川⼀司ほか『⽇本経済の成⻑率』岩波書店、1956年、同英⽂版KazushiOhkawa, in association with Miyohei Shinohara, Mataji Umemura, Masakichi Ito andTsutomu Noda, The Growth Rate of the Japanese Economy, Tokyo: Kinokuniya
Bookstore, 1957として結実した。LTESが完結したいま、これらの⼆著はもちろん、前述の⼭⽥著がひもとかれることはほとんどなくまたその必要もないが、⼭⽥推計に包含されている諸統計のなかでLTESの中に採録されていない例外的な系列の例として法⼈留保がある。
LTESの推計成果を積極的にとりいれて執筆された近代⽇本経済史の通史には、中村隆英⽒の諸著（『戦前期⽇本の経済成⻑』岩波書店、1971年、『⽇本経済』第２版、東京⼤学出版会、1980年）をはじめ、藤野正三郎『⽇本の景気循環』勁草書房、1965年、同『所得理論』東洋経済新報社、第２版、1984年、南亮進『⽇本の経済発展』東洋経済新報社、1981年、⻄川俊作『⽇本経済の成⻑史』東洋経済新報社、1985年などがあげられる。
また、LTESと直接の関係はないが、戦前から国⺠所得推計を試みた先駆的業績として⼟⽅成美のものがある。さらに、歴史統計を集⼤成した類似の統計刊⾏物として注⽬すべきもののなかには、
⽇本銀⾏『明治以降本邦主要経済統計』1966年、『⽇本労働運動史史料』第10巻、中央公論社、1959年、総務庁統計局『⽇本⻑期統計総覧』５巻、⽇本統計協会、1987年
東洋経済新報社『貿易精覧』1935年、『明治⼤正国勢総覧』1927年、等々がある。

同LTESの推計的特質
LTESは、本格的に国⺠経済計算に準拠して作られた⽇本のマクロ経済史統計として初めてのものである。その推計にあたっては、⽐較的豊富な⽇本の統計資料が丹念に掘り起こされ、その作成過程や精度が詳細に吟味された。
⽇本の経済統計資料は、国際的にみても⽐較的豊富な部類に属する。これは明治以降、統計資料の整備に⼼を砕いた政府内外の専⾨家とその協⼒者たちの努⼒のおかげであると同時に、それらが⾏政上ないしは政治的な必要に合致したからに違いない。統計資料の渕源や整理様式が江⼾時代に遡るものも当然ある。（この辺の事情は、たとえば相原茂・鮫島⿓⾏（編）『統計⽇本経済』（経済学全集28、筑摩書房、1971年）、松⽥芳郎『データの理論』（岩波書店、1978年などが詳しい）。
これらの統計資料を初めて活⽤したのは、（主としてマルクス主義的⽅法論にもとづく）経済史家たちだった。特筆に値するのは、古くは⼭⽥盛太郎『⽇本資本主義分析』（岩波書店、1932年、岩波⽂庫版1977年）や、やや新しくは古島敏雄の諸業績（たとえば『産業史 III』第２版、⼭川出版社、1977年）などである。LTESは、これらの諸業績が発掘した諸資料を改めて異なる視点から利⽤し、また統合をはかった。もちろん、LTES推計の努⼒の副産物として、それ以前に利⽤されたことのない資料が発掘された場合（⼈⽂地理学者⿊崎⽒の⽰唆によって利⽤された徴発物件の統計など）もあった。
LTESの⽋陥⽇本のLTESには、次の三つの⽬だった⽋陥がある。
（１）⻑期間にわたって、多数の著者によって担当されたため、LTES各巻の間に概念の不統⼀が⽣じた箇所があるのはやむを得ない。同⼀の概念でも、推計⽅法によって異なった結果が得られたところもある。たとえば、投資系列は、⽣産統計から求めたものと、資本ストック系列から導出されたものとでは必ずしも⼀致しない。
（２）さらに、系列相互間の整合性チェックや、あり得べき⽭盾の検討などは実施されていない箇所の⽅が多い。たとえば、産業相互間の投⼊と産出の関係は、これを資料的に吟味する⼿だてがないため、まだ⼗分実施されていない。（もっとも、LTESと投⼊産出表との関係を論じた先駆者的業績として、H. Chenery,Shuntaro Shishido, and Tsunehiko Watanabe, "The Patternsof Japanese Growth, 1914-1954," Econometrica, Jan. 1962, pp.98-139 や、新⾕正彦『戦前期産業連関構造の変化に関する数量的研究』⻄南学院⼤学学術研究所、1968年がある。）（３）推計の網羅性が不⼗分な箇所がある。全巻にわたって年次データのみが対象になっているのはやむを得ないが、その他にも、たとえば（既述のように）在庫統計や法⼈留保統計が含まれていない。また、（梅村教授の意⾒によれば）農作物のうち雑穀の⽣産統計は著しく過⼩だろう
し、エネルギー産業の⽣産が⼗分捕捉できていないなどの不満もある。⼀層⼤きな⽋陥として、商業・サービス産業の⽣産量には不明な点が多いが、この最後の点に関しては残念ながら改善の余地は少ない。 なお、LTESの全成果を展望した短⽂に、⻄川俊作「「⻑期経済統計」の計量経済学」『季刊理論経済学』1976年８⽉号、126-34⾴などがある。
LTESの課題
最後に、⽇本の⻑期経済統計の課題としては、以下の２点をあげることができよう。
（１）第２次⼤戦前・⼤戦中・⼤戦後を継続する系列に仕⽴てること。このためには、とりわけ⼤戦中の諸系列を推計・加⼯する必要がある。（その準備作業には、中村隆英、原朗、溝⼝敏⾏などの諸教授によってすでに試みられたものがある。）（２）明治以後と維新以前との両時期が⽐較可能な系列を作成すること。この課題を果たすのはきわめて難しい。江⼾時代は、統計作成の原理が異なっていたからである。けれども、限られた諸系列、たとえば⼀定の地域の⼈⼝や出⽣率、卸売物価、ある種の賃⾦、地域的・ミクロ的な特産物の⽣産⾼などについては、継続した観察が可能である。それらを根気よく積み上げれば、江⼾から明治への「移⾏期」を観察するための経済統計がある程度はまとめられよう。