2022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

評価項目
１

表現文化専攻(ア) 体系的な履修を促す科目編成となっているか(イ) 開講科目数は履修登録者数、専任教員の担当状況から見て適切か
・開講科目・講義数の状況（科目区分別・3 カ年程度）
・単位修得要領（カリキュラムマップ）

参照資料

・カリキュラムマップ集計データ（アセスメントブック）
・卒業時アンケート（経年比較）
・ALCS 学修行動比較調査（他大学比較・3 カ年）
・その他参照した資料（本専攻所属院生修士論文）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】(ア) 教育課程編成・実施の方針の下、学士課程での学修を基礎として、高度な専門性を身につけられる教育課程を体系的に編成している。また「大学院人材養成・教育 研究上の目的に関する規程」において大学院学則 12 条の２の要件を満たし、あわせて学位論文基準を満たした者に対して、修士（表現文化）の学位を授与することが明示され、教育目標に基づき習得すべき学修成果も明記されている。
特に本専攻においては、教育課程編成に際し、①言語、音楽、造形、運動・舞踊の各領域の専門性を深める科目群②４領域を統合する２科目（表現文化基礎論、表現文化演習）を開設していることが大きな特徴として挙げられる。①、②を有機的に関連させることにより、教育・研究上の効果を引き出している。
(イ) 2021 年度は開講科目数 40 に対し、非常勤比率は 14.5%である。2020 年度は、開講科目数 40 に対して非常勤比率は 24.2%であったことから、前年度比で非常勤比率が 9.7 ポイント低くなっている。
（「大学院開講科目数と非常勤比率（2019－2021）」より）開講された授業の受講者数は、最大で 4 名、最小で 1 名である。大学院での教育を遂行するに当たり、一人一人の課題に応じたきめ細かな指導を行うためには、少人数の授業体制が必須であり、現状の開講科目数は妥当と言える数値になっていると考える。
なお、科目選択の柔軟性を確保するために、表現文化特論(言語、音楽、造形、運動・舞踊)を開講しており、講義を中心としたコースワークだけでなく、演習、研究指導、修士論文指導を通じたリサーチワークにより、高度な知識と研究手法を体得しうる教育課程を体系的に編成している。
【成果が上がっている点】(ア) 上記検証結果（全体概要）の（ア）に述べたような本専攻の教育課程の特徴は、院生の修士研究の質の高まりに端的に表れていると言える。具体例を挙げると、修士研究「ドイツ歌曲の歌唱法について〜ロベルト・シューマン《女の愛と生涯》Op.42 に表された言葉と表現に着目して〜」では、専門領域である音楽の研究を高度に進める過程において、歌詞の翻訳と解釈を行うに当たり、言語領域の「読12022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

表現文化専攻者論」の観点を取り入れて考察することにより、表現者としての解釈を一層深いものとし、研究成果として結実させることができている。
他の院生の研究についても、中心的な専門領域を深めるに当たり、他の領域のアプローチや知見を十分に生かし、本専攻ならではの研究成果を十分に挙げていると言える。こうした特徴をさらに生かすためにも、また本学大学院の魅力を広く入学を検討する学生に伝えるためにも、今後、院生の研究成果をより広く発信する場を工夫していくこととする。
(イ)開講科目数については維持し、引き続き開講科目についての授業の質を向上させる取り組みを、FD 等を取り入れつつ進めていく。
【課題となっている点】(ア) 課題としては、上記のような特色ある教育課程により、引き続き院生の質の高い研究を実現していくために、大学院改組において具体的な方向性を見定めていく必要があるということが挙げられる。
本専攻の教育課程の特色と質を担保し、さらなる充実を図る観点も交え、改組以降の体制のあり方について、専攻内に設置している改組に向けた小委員会を中心に検討を重ねたい。
（イ）特筆すべき事項なし

評価項目2

各種アンケート結果等から見る、教育上で「成果があがっている点」
・「課題となっている点」についての検証（※アセスメントブック検証結果から流用）
・卒業時アンケート（経年比較）
・ALCS 学修行動比較調査（他大学比較・3 カ年）
・ジェネリックスキル測定テスト結果（1→3 回生の伸長・3 カ年）

参照資料

・アセスメントブック・授業アンケート結果（学位プログラムレベル・3 カ年）
・大学院アンケート
・その他参照した資料（専攻所属院生への意見聴取）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】

発達教育学研究科所属院生の、大学院アンケート結果からは、主に次のような状況が得られた。

〇授業内容及び授業レベルについては、いずれも「大変当てはまる」との回答が 5 割を超えている。また「やや当てはまる」の回答率も含めると、いずれも 100 ％となっており、すべての回答者が比較的肯定的な回答をしていることがわかる。これらの結果から、本研究科の授業内容や授業レベルは、ある程度、院生のニーズに応えることができていると言えるかもしれない。昨年度と比較すると、いずれも特に「大変当てはまる」の数値が上昇しており、より満足度が高まっていると考えられる。
〇教室や図書館の施設・設備教室や図書館の施設・設備については、肯定的な評価が 83.3％となってい2

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担当部局

表現文化専攻る。令和 2 年度 100％から若干低下している（その分、否定的な評価の比率が上昇している）。さらに
大学院学生研究室の設備については、肯定的な評価が幾分高まってはいるものの、「全く当てはまらない」の比率がかなり上昇している（11.1％→25.0％）。自由記述欄にも比較的多くの具体的な意見が寄せられているが、共通点として挙げられるのが「教員の研究室や講義室から遠い」という立地の問題である。この立地の問題は、院生の研究環境にかなりマイナスの影響をもたらしているため、利便性の高い場所への変更等早急な改善策の検討が求められる。
〇ティーチング・アシスタントの有用性については、「大変当てはまる」の比率が大きく上昇している（11.1％→58.3％）一方で、「あまり当てはまらない」の比率も高まっている（11.1％→25.0％）。
〇満足度については、定的な評価が 100％となっており、全体的にみて、院生は本研究科での学びが「自分のためになった」と感じているようである。
上述のような結果を踏まえると、研究科全体のアンケート結果ではあるが、授業内容及び授業レベルについてはおおむね肯定的な評価を得ており、このことが全体的な満足度の高まりに結び付いているものと考えられる。
【成果が上がっている点】

上記のような結果を得た要因としては、次のようなことが挙げられる。

〇授業計画を入念に行っている。具体的には、シラバスに授業の到達目標、授業計画、評価方法、授業時間外の学習、教科書・参考書等を明記した上で、京女 AL 区分も示し、大学院生が主体的に学ぶことを目指している。また、授業科目に柱となる 4 領域（言語、音楽、造形、運動・舞踊）に通底する内容及び統合する内容を学ぶ科目（「表現文化基礎論」、「表現文化演習」）を開講するとともに、その他の科目についても積極的に他領域との関連を図り、受講者の専門の深まりと表現文化の理解の広がりを目指した授業が行われている。大学院生はこれらの履修を通して、表現文化専攻の特色と独自性を理解している。
〇修士論文作成に向けて、1 回生より年 2 回の修士論文中間発表会を設定し、大学院生が運営も発表も自主的に進め、教員も含めた有意義で熱心な質疑応答が行われている。加えて、大学院生は、TA として、実技の授業準備や後輩の指導補助を行うことを通して、指導方法を学ぶとともに指導スキルも身につけている。

評価項目
3

(ア)

成績評価、フィードバックは、シラバスに基づき、適切に実施されているか。

(イ)

成績分布に偏りは生じていないか。

・成績分布（ＧＰＡ・得点）（科目群別・3 カ年）
参照資料

・ALCS 学修行動比較調査（対象設問）・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】(ア)各授業において、シラバスに基づき、学修の目的及び成績評価方法を院生と事前に共有するなど、
3

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担当部局

表現文化専攻

きめ細かな指導を行っている。また少人数指導の利点を生かし、フィードバックについても一人一人の院生が実感をもって自らの学びを振り返り、更に学修を深めていくことができるよう配慮している。
通常の授業に加えて、各学年における年 2 回の中間発表会、修士研究発表会においても、指導担当教員のみならず、専攻所属の各教員から指導助言を得て研究を深められるようにしている。
(イ)比較的成績上位層が厚くなる傾向があるが、少人数授業であるため、また学生の熱心な取組の結果としてそのようになっていると考えられる。
【成果が上がっている点】(ア) 前述の通り、各学年において年 2 回ずつ、通算で 4 回の中間発表会を実施している。所属院生全員が中間発表会に向けて入念な準備をして臨むとともに、各教員も院生の研究に対して、専門分野や領域を超えて的確な指摘や助言を行っている。更に院生は、修士課程修了試験に加えて、修士研究発表会を行う。この発表会では、論文発表のみならず演奏等、各自の研究領域の特性を踏まえて、自らの 2 年間の研究成果を発表するものであり、院生にとっては晴れの場である。ここでも、修了後を見据えつつ、はなむけとしての指導助言を各教員が行っている。
(イ) 特筆すべき事項なし【課題となっている点】(ア) 特筆すべき事項なし(イ) 特筆すべき事項なし

評価項目4

(ア)

カリキュラム上主要な科目には専任教員を配置しているか。

(イ)非常勤比率の高いカリキュラムとなっていないか。

・授業担当一覧
参照資料

・科目群別非常勤比率（3 カ年程度）
・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】(ア)4 領域を統合する科目である「表現文化基礎論」「表現文化演習」は、令和 3 年度からは、担当者全員が専任教員となっている。また修士研究の柱となる「表現文化入門演習Ⅰ・Ⅱ」「表現文化課題研究
Ⅰ・Ⅱ」についても、専任教員のみで指導する体制を取っている。更に、科目選択の柔軟性を確保するために開講している「表現文化特論」(言語、音楽、造形、運動・舞踊)についても、専任教員のみが担当する体制となっている。
(イ) 2021 年度は開講科目数 40 に対し、非常比率は 14.5%である。2020 年度は、開講科目数 40 に対42022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

表現文化専攻して非常勤比率は 24.2%であったことから、前年度比で非常勤比率が約 10 ポイント低くなっている。
非常勤比率の高いカリキュラムとはなっていない状況である。
【成果が上がっている点】(ア)主要科目において専任教員が担当できる配置にしていることにより、本専攻の特徴でもある領域を相互に関係付けた指導がしやすくなっていると言える。具体的には、年 4 回行う修士論文中間発表には原則として専任教員のみが参加するが、この場において、指導を担当していない他領域の院生の研究についてもその内容を深く把握することができる。ここで得られた院生の修士研究の内容に関する情報を基に、各担当の科目においても、院生一人一人の研究課題に応じた、担当領域の知見を効果的に提供できる仕組みが確立されている。
(イ) 特筆すべき事項なし【課題となっている点】(ア) 特筆すべき事項なし(イ) 特筆すべき事項なし

評価項目
5

学科・専攻等個別の FD 活動について、どのような内容・目的で実施しているか。
・FD の取り組み状況

参照資料

・前年度点検シート
・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】

2021 年度は専攻独自のテーマを掲げた FD 活動が行われたわけではないが、教員の資質向上を図るため、教員の業績開示、学生によるアンケート調査などを通して継続的に方策が講じられている。教育活動（授業の分かりやすさ、履修指導、修士研究指導等）に対する学生の満足度については、大学院生を対象とした「授業アンケート」や「学生生活実態調査」を基に、定期的に開催される専攻会議等の場において専攻内で情報を共有し検証を行っている。
また、直接的な FD の取組ではないものの、年 2 回、専攻として入学希望者向け説明会を実施している。この場において、参加者からの求めに基づいて、授業上の工夫について説明したり、専攻の魅力を解説したりすることを通して、相互の授業実践の工夫を交流できるようにしている。
更に、2016 年度から、学部における「京都女子大学教員業績評価に関する規程」に基づいて、前年度業績の評価が継続的に行われていることも、教員および教員組織の資質向上・改善活動に繋がっていると言えるであろう。
5

2022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

表現文化専攻【成果が上がっている点】
特筆すべき事項なし【課題となっている点】
特筆すべき事項なし評価項目
6(ア)

職位、年齢、性別のバランスに配慮した教員組織編成をおこなっているか。

(イ)

カリキュラムに基づく教員組織となっているか

・教員組織編制方針
参照資料

・専任教員の状況
・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】(ア) 表現文化専攻における専任教員組織（10 名）の年齢的なバランスを見ると、60 歳代が ２ 名で全体の 20％、50 歳代が 5 名で全体の 50％、40 歳代が 3 名で全体の 30％となっており、顕著な偏りは見られず、年齢構成に配慮したバランスよい編成であると言える。これまで、本専攻で新規に必要な人員が生じた場合、学部教員の募集・ 採用にあたって、大学院の指導教員、指導補助教員、授業担当教員としての適格者であることを条件とした上で「京都女子大学大学院研究科担当教員選考内規」に明記されている手続きや基準に従って厳正に審査してきた。また、授業担当教員が指導補助教員、指導補助教員が指導教員になる場合等も、その適切性について選考委員会を設置して審査したうえで、研究科委員会が承認するなど、教員の募集・採用・昇任は適切に行われている。しかし、職位構成としては、教授が 8 名で比率 が 80％とやや偏りがあるため、後任採用にあたっては 30～40 歳代の講師・准教授の採用を積極的に進めていくことも考慮すべき点であろう。
(イ) カリキュラムとの関連については、カリキュラム・ポリシーを踏まえ、言語領域、音楽領域、造形領域、運動・舞踊領域で構成されるカリキュラムに対し、すべての領域の主要な研究分野において指導教員もしくは指導補助教員を 1 名以上配置する編制方針を定め、この方針に基づいた教員配置となっている。各々の専門性を深めながら他領域との統合的・横断的な表現を追究していくカリキュラムと、各研究分野および教員組織には整合性が見られる。
【成果が上がっている点】(ア)特筆する事項なし(イ) 特筆する事項なし
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表現文化専攻【課題となっている点】(ア) 特筆する事項なし(イ) 特筆する事項なし

実施責任者からの具体的な向上・改善施策（案）
具体的な向上・改善施策（案）について
教育課程の特色と質を担保し、さらなる充実を図る観点も交え、改組以降の体制のあり方についての具体的な検討。
学習支援や質問の機会など日常的に研究交流できるように、院生と教員との研究室配置の改善。教員組織編成における職位や年齢、性別の適正化に向けた教員採用計画の継続的な実施。

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