新潟大学産婦人科教室

工藤 理沙

新潟大学産婦人科教室 教授

榎本 隆之＜ 緒言 ＞
ヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチンは、本邦にお様々な症状に関するセンセーショナルな報道が相次ぎ、4 価ワクチンであるガーダシルが 2011 年に認可され、国的に 70%程度を示していたワクチン接種率は 1 年足2010 年に 13-16 歳女性を対象に自治体ごとの公費助成らずで 1%未満まで激減し、現在も HPV ワクチンは定が開始された。その後、2013 年４月に 12-16 歳女性を期接種の一つに含まれ、対象年齢の女性は無料でワクチいて、２価ワクチンであるサーバリックスが 2009 年に、 厚生労働省から積極的勧奨の一時中止が発表された。全

対象として、国が定める定期接種の一つに含まれたが、 ン接種を受けられるにもかかわらず、接種率はほぼ 0%
その２ヶ月後にはワクチン接種後に生じたとされるの状態が続いている。1,2＜ HPV ワクチンの有効性に関する研究 ＞
現在、日本の HPV ワクチン事業は頓挫している状況齢、性交経験人数) の因子を 2 群間で調整することで、であるが、世界では HPV ワクチンが認可されてから 10さらに正確なワクチン有効性を算出した。総登録者年以上が経過しており、ハイリスク HPV 感染率の減少、 2073 名のうち、最終的に自治体記録から確認された接前がん病変だけでなく浸潤癌発生率の減少も発表され

種群 1355 名と非接種群 459 名で比較を行い、年齢で調始めている。本邦でも積極的勧奨が中止される前の高い整した HPV16/18 型に対するワクチン有効率は 91.9%

頸がん検診対象年齢となり、HPV ワクチン有効性のデ評価するため、初交前にワクチンを接種した登録者に解ータが発表されてきている。

析対象を限定し、さらに年齢と性的活動性を加味した多接種率を示していた公費接種世代が 20 歳を超えて子宮(p<0.01)を示した（図 1）。ワクチンの効果をより正確にその一つは筆者らが行っている NIIGATA STUDY変量解析を行ったところ、 HPV16/18 型に対する有効であり、新潟県内の公費接種世代を中心とした 20 歳代率は 93.9% (p=0.01)に上昇し、ワクチンの交叉防御効し、HPV ワクチン接種による HPV 感染率と前がん病チン有効率は 67.7% (p=0.01)を示した（図 2）。この結変発生率の減少を検証するもので、この度中間解析結果

果から、HPV ワクチンの主標的である HPV16/18 型感を発表した。3 ワクチン接種歴は、アンケートによる自染に対する高い有効性に加えて、HPV31/45/52 型に対の 2014-2017 年度自治体子宮頸がん検診受診者を登録

己申告に加えて自治体の接種記録も確認することで、よ果が示唆されている HPV31/45/52 型に対してもワクしても交叉防御効果を認めることが明らかになり、両者

り正確なワクチン接種群と非接種群の割り付けを行っを合わせると、日本における子宮頸癌に関与するハイリハイブリットキャプチャーⅡ法を使用し、HPV ジェノが示唆された。今後はさらにデータを蓄積して細胞診おた。HPV 感染のスクリーニング検査としてキアゲンのタイプ判定検査はメブジェンの HPV kit を使用した。アンケートから得られた登録者の性的活動性(初回性交年

スク HPV 型のうち約 80%の感染を予防できる可能性
よび組織診の結果についても報告する予定である。
その他にも本邦から発表された HPV ワクチンの有効性に関する報告がある。地域の子宮頸がん検診データをちらも接種群で有意に細胞診異常率が低く(p=0.01)、ワ用いて、細胞診における有効性に関する報告は宮城県とクチンの有効性は 88.1%と報告している。5 組織診にお秋田県より発表されている。宮城県からは ASC-US 以ける有効性に関しては、今野らが全国 16 か所の対がん上の細胞診異常は接種群では 2.41%、非接種群では協会の子宮頸がん検診のデータを用いて報告しており、5.03%であり、接種群で有意に細胞診異常率が低く

HSIL 以上の組織診異常は接種群で 0.20%、非接種群で（p=0.03）、リスク低減効果は 52.1%であったと報告しは 0.66%であり、接種群で HSIL 以上の組織診異常率はている。 また、秋田県からは ASC-US 以上の細胞診異有意に低く(p=0.01)、リスク低減効果は 69%であった

常は接種群では 0.24%、非接種群では 2.04%であり、ことしている。64

図１

HPV-16,18 型に対する子宮頸がんワクチンの効果（NIIGATA STUDY より）

図２

初回性交渉前の子宮頸がんワクチン接種の効果（NIIGATA STUDY より）

＜ わが国における問題点 ＞
子宮頸がんは、ワクチンによる一次予防と検診による二次予防により撲滅が可能ながんといわれている。7 本
邦においても HPV ワクチンが導入されて 10 年が経過し、上述のような有効性に関する多くの報告がされている一方で、いまだ積極的勧奨の再開の目処は立っていな

い。このような状況の中、本邦における検診制度の見直しは急務であり、子宮頸がん検診に関する最新の適正な情報を提供することを目的として、2009 年度版ガイドラインの更新作業が進行している。
HPV 検査による子宮頸がん検診については海外から

ン－HPV-DNA 検査併用検診に向けて－10 を2011 年に提唱しているが、コンセンサスが得られているとは言えない状況である。要精検者の大半を占める HPV 陽性かつ細胞診陰性者に対してのフォローアップが適切に行われないと、従来の細胞診単独法による検診よりも効果が低下する懸念がある。以上の問題点から、HPV 検査の導入についてはまだ議論しなければならない点が多く、新しいガイドラインの発刊によりさらに議論が進むことを期待したい。

細胞診単独と同等の浸潤癌罹患率減少効果の報告がされており、先進国の一部では HPV 単独検診が導入されている。8 しかしながら、HPV 単独検診は陽性者に対する長期の追跡を含む精度管理の構築が前提であり、遵守出来ない場合は細胞診単独法を下回る可能性があることと、要生検率が上昇してコルポスコピー件数が増加する問題がある。細胞診・HPV 検査併用法では、検診結果毎のアルゴリズムの開発とともに、そのアルゴリズムが実臨床の中で適切に行われるかどうかが大きな課題である。本邦における HPV 検査を行う場合の管理指針
は、産婦人科診療ガイドライン婦人科外来編 20179 や、日本産婦人科医会が子宮頸がん検診リコメンデーショ

筆者・新潟大学産婦人科教室 / 工藤 理沙

文献
1.Hanley SJ, Yoshioka E, Ito Y, Kishi R. HPV vaccination crisis in Japan. Lancet 2015; 385(9987): 2571.
2.Tanaka Y, Ueda Y, Egawa-Takata T, Yagi A, Yoshino K, Kimura T. Outcomes for girls without HPV vaccination in Japan. The Lancet
Oncology 2016; 17(7): 868-9.
3.Kudo R, Yamaguchi M, Sekine M, et al. Bivalent Human Papillomavirus Vaccine Effectiveness in a Japanese Population: High VaccineType-Specific Effectiveness and Evidence of Cross-Protection. J Infect Dis 2018.
4.Ozawa N, Ito K, Tase T, Metoki H, Yaegashi N. Beneficial Effects of Human Papillomavirus Vaccine for Prevention of Cervical
Abnormalities in Miyagi, Japan. Tohoku J Exp Med 2016; 240(2): 147-51.
5.Tanaka H, Shirasawa H, Shimizu D, et al. Preventive effect of human papillomavirus vaccination on the development of uterine cervicallesions in young Japanese women. J Obstet Gynaecol Res 2017.
6.Konno R, Konishi H, Sauvaget C, Ohashi Y, Kakizoe T. Effectiveness of HPV vaccination against high grade cervical lesions in Japan.
Vaccine 2018.
7.Simms KT, Steinberg J, Caruana M, et al. Impact of scaled up human papillomavirus vaccination and cervical screening and the potential for
global elimination of cervical cancer in 181 countries, 2020-99: a modelling study. Lancet Oncol 2019; 20(3): 394-407.
8.Jeronimo J, Castle PE, Temin S, et al. Secondary Prevention of Cervical Cancer: ASCO Resource-Stratified Clinical Practice Guideline. JGlob Oncol 2017; 3(5): 635-57.

9.日本産科婦人科学会, 日本産婦人科医会. 産婦人科診療ガイドライン ―婦人科外来編 2017.
https://minds.jcqhc.or.jp/docs/minds/Gynecological-practice/Gynecological-practice.pdf10.日本産婦人科医会. 子宮頸がん検診リコメンデーション. 2011. http://www.cczeropro.jp/assets/files/ikai.pdf