モニタリングシート（生活造形学科）№

モニタリング項目

データ

データから見る点検結果（概要）課題

改善へのアクション

・学生の専門希望領域の偏重については、ポイント制を利用した採用人事によりゼミ配属における教員への負担軽減を図ったが、2021 年度入学者数増加の影響のため解消し切れなかった。2022 年度はさら・昨年度の点検・評価では、卒業時アンケートにおいて、 に 入 学 者 数 が 増 え て い る た1

少人数教育・ゼミへの満足度について平均より下回ってめ、早急の対策が必要と思わいたことが課題とされたが、2022 年度は上回っていた。

れる。

上回った原因がどこにあるのかわからないため、今後も・内部質保証推進会議からの注視していく必要がある。

2022 年度の課題への指摘と前年度の向上・改善施策の実施状

・自己点検・評価から見る

１）2019 年入学生資格課程登録；衣料管理士 24 名、一して、特定の領域に学生の希況（成果・課題・継続事項）はど

課題に対する向上・改善施

級建築士 47 名、二級建築士 57 名。2020 年入学生資格課

望が偏ることから、「３部門がのような状況か。

策

程登録；衣料管理士 30 名、一級建築士 51 名、二級建築有機的に融合したカリキュラ士 58 名。2021 年入学生資格課程登録；衣料管理士 32 名、 ムの構築や履修モデルの提示
一級建築士 54 名、二級建築士 66 名。2022 年入学生資格の検討」を求められた。領域の課程登録；衣料管理士 27 名、一級建築士 45 名、二級建融合については、学科の将来築士 51 名。2023 年入学生資格課程登録；衣料管理士 24構想の１つの方向性として検名、一級建築士 33 名、二級建築士 42 名。

討すべきであるが、入学生の多くは資格取得や就職等の観点から履修する授業を決めているため １）、領域の融合が特定の授業への偏りの根本的な解消となるかは疑問であり、他の方策についても検討する必要がある。

・３つの専門領域を持つという生活造形学科の特性を活かし、今後の学科の在り方や卒論の発表形式について検討を行う必要がある。
・ポイント制を使った人事採用により、学生の希望が偏った領域に教員を増やすことができたため、2023 年度入学生以降は（定員内に入学者数が収まれば）偏りが解消されていく可能性があり、経緯を見守りたい。

№

モニタリング項目

データ

データから見る点検結果（概要）課題

改善へのアクション

・一般前期がやや減少率が大きい。また。共通テスト利用
で、ここ２〜３年、志願者減が・各種入試結果

2

経年でみた志願者動向はどのよ（入試区分別・高校ランクうな状況か。

等）大きい。

・志願者が横ばい傾向であることか・「一般前期」合格者は、高校ら、「生活・デザイン・ものづくり」のランク２〜６で 58%を占め分野については社会の動向に左右され・経年変化で志願者数を見ると、横ばいではあるが、じりる。また「一般前期」入学者は、 ない固定的な志願者層が一定いると思じりと減少している。

高校ランク２〜６で 43%を占われる。今後、他大学の同系統学科と・高校ランクは、志願者・合格者・入学者のすべてで、「指める。
「公募」合格者は、高校どのように差別化できるかが重要と考定校」が最も低く、「一般前期」が最も高い。ただし「一ランク４〜８で 57%を占めえる。

般前期」合格者の中で、ランクの特に高い受験生は抜け、 る。また「公募」入学者は、高・高校ランク２〜８の受験生が今後も入学者は「公募」とそれほど変わらない。

校ランク 4〜8 で 53%を占め「一般前期」や「公募」で入学してく・「一般前期」で地方からの志願者が減っている。

る。

れるよう教育の質を保つ必要があり、それに対し「指定校」合格者・ そのためにも学力的にやや劣る「指定入学者は、高校ランク９〜12校」からの入学生への手厚いサポートで 69%を占める。

が必要である。

・地方からの志願者減は特に「中国」「東海」「北陸」で顕著である。

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モニタリング項目

データ

データから見る点検結果（概要）課題改善へのアクション・2014 年度より産官学連携プロジェク
ト等を中心とする実践教育に力を入れており、受験生へのアピールという点で一定の効果を得て来たと思われるが、志願者が微減の状況であることを

２）・本学を選んだ理由として、例年「学びたい学問がある」という回答が１位である。
・本学への期待として、「資格取得」「専門的な知識が身につく授業が多い」が例年上位を占めている。

3

経年でみた新入生の動向はどのような状況か。

・新入生アンケート（第一志望・選択理由・本学への期待等）

・キャリアプランについては、結婚・出産等のライフイベントに関係なく、「仕事を続ける」と回答した学生が過半数を占める。一方、「結婚したら仕事を辞める」と回答した学生は１％しかいない。
・希望進路については、「資格を活かした職業」の回答が他の選択肢を引き離して最も多く、2021 年が 89%、2022年が 78%、2023 年が 85%となっている。また本学の中では「起業家・自営業」も多く、例年１割程度を占める。

考えれば、更に対策強化或いは代替策
・入学生は仕事を生涯続けよを検討する必要がある。

うと考えており、そのために

２）「建築一般構造（１回生前期必修）」

専門的な知識・資格を身につで 2023 年度に実施したアンケートでけたいと考えている。そのたは、「他大学に同様な学科がある中で本め、専門教育をしっかり行う学に入学した理由（複数回答）」に対し、こと、またそれを受験生にア「資格が得られるから」が最も多く 62

ピールすることが必要であ名、次に「興味のある領域が１つあっる。そのうえで、他大学との差たから」が 47 名、「３つの領域が入学別化を図る必要がある。

後に自由に選べるから」が 46 名、「産学連携のプロジェクトに興味があるから」は 42 名だった（実際の設問では「デザインの産学連携」「アパレルの産学連携」「空間のリノベーション」と分けて聞いており、延べ人数にすると 52名であった）。№

モニタリング項目

データ

データから見る点検結果（概要）課題

改善へのアクション

・リテラシー能力とコンピテンシー能力は個々の能力のバランスの問題で、学科として・選抜機能評価(各入試方4傾向を見出すことは難しい。

式とその後の GPA/単位・ジェネリックスキル測定テストの傾向は年度によって・入試区分別に分析できるデ

入学者選抜が入学者受け入れの修得状況/留年･中退状況かなり異なる。

ータが少ないため、ニーズの方針（AP）で求める学生を適切にとの関係)

・入試区分別に分析できるデータが少なく分析できなか差を見出すのは難しい。ただ選抜するものとなっているか。

・ジェネリックスキル測った（「01.選抜機能評価」ファイルに何も入っていなかっし前述の通り、「指定校」から定テスト（１回生）た）。の入学生は「公募」「一般前期」

・新入生アンケート

・入試区分による入学生のニーズの違いについて明らかにする必要がある。に比べ明らかに学力が落ちるため、そこに教育に対するニーズの差が存在すると推測できる。
・これまでの DP・CP は大学のフォーマットに沿って作

DP・CP と連関したカリキュラム5が各学位プログラムレベルで適切に設計されているか。

文しており、学科カリキュラムとの対応は整理されてい・同時並行で進んでいる新しなかった。ただし、カリキュラムとカリキュラムマップのい DP や CP が、カリキュラ

・カリキュラムマップの関係については、１・２回生では「知識・理解」中心で、 ムおよびカリキュラムマップ

状況

年次が上がるにつれて「思考・判断」「社会性・自律性」と対応できているかの整理が・同時並行で進んでいる DP や CP を

・ALCS 学修行動比較調査「自立性」に重きを置く授業が増えるように配置してい追いついていない。

カリキュラムおよびカリキュラムマッ（経験）る。

・ALCS 学修行動比較調査のプと整合させる作業を行う必要があ

・卒業時アンケート（経・ALCS 学修行動比較調査において、「身についた力」と結果は、現時点では新しく検る。

験）

して例年、
「特定の専門分野に関する理解力」「プレゼンテ討している DP・CP に合致しーションを準備し発表する力」「ものごとの本質を見て判たものとなっているが、今後断する力」「自分と異なる意見や考え方を柔軟に理解するの推移を見守る必要がある。

力」が上位に来ている。

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モニタリング項目

データ

データから見る点検結果（概要）課題

改善へのアクション

・授業アンケートでは、授業に対する満足度平均（「非常に満足」「満足」合計；2020~2022 年平均）は 86%と高6・授業アンケートい。授業の難易度については、「とても難しかった」「難し・ALCS 学修行動比較調査

かった」の合計が平均 60％となっているものの、「教員の・現時点で、学科全体への満足・新しい CP に即した学位プログラム

カリキュラム・授業は、適切に運（経験）説明」「資料のわかりやすさ」「フィードバック」がいずれ度は高いが、個々の教員・授業を構築し、カリキュラムに加えこれま営されているか。

・卒業時アンケート（経も高い満足度を示していることから授業全体への満足度ごとに検証を行う必要があで学生に提示してきた履修モデルにつ験）につながっていると思われる。

る。

いても検証する必要がある。

・最低修業年限卒業率

・ALCS 学修行動比較調査では、例年「総合的に見た大学での学び」「教員の対応」「授業の履修人数」「授業の多様性」が評価の上位に来ている。
・学科内では「学生の個々の能力と言うより、DP の設定

7

DP にもとづく学修成果の到達度

内容（例えばゼミの中で「対話・相互理解」「社会性・自・新しい DP について学科での状況。

律性」に対応する活動がない等）によって評価に差が出検討中である。

・ジェネリックスキル測る」との指摘があった。

定テスト
（３回生）
・ALCS 学修行動比較調査
（修得度）

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進路・就職及び免許・資格取得状
況。

・卒業時アンケート（修得度）・進路・就職結果データ
・免許・資格取得状況

・新しい DP のもとでは、各教員がその内容を意識した教育・研究を行う必要がある。

・資格の左欄データで 2022 年
・就職については、就職決定率だけでは満足度を計ることができないため、領域別・職種別（専門・総合職か一般職か等）のデータが必要である。
・資格の取得状況は、2019 年度が衣料管理士 15 名、建築士 48 名、2020 年度が衣料管理士 22 名、一級建築士 27名、二級建築士 39 名、2021 年度が衣料管理士 20 名、一級建築士 25 名、二級建築士 36 名、2022 年度が衣料管理士 18 名、一級建築士 38 名、二級建築士 60 名である。

度卒業生が、前述データの2019 年度入学生にあたるため（2019 年入学生資格課程登録；衣料管理士 24 名、一級建築士 47 名、二級建築士 57 名）、両者を比較すると衣料管理士取得者が入学時より８名、一級建築士が 9 名減っている（ただし二級建築士は３名増えている）。

・資格取得を目指して入学したものの、断念した学生の事情を把握し、場合によっては対策を講じる必要がある。

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データ

データから見る点検結果（概要）課題

改善へのアクション

・複数教員で実施している科
目については共通のルールを・「課題が締切日までに提出できない」設定してはいるが、最終的に「論文が決められた水準以上のものには個々の教員に判断が委ねら達しない」ことが、教員の指導不足に・各科目の成績分布・卒業論文・研究の判定は学科の教員全員で行っている。 れるため、その部分を透明化よるものでないよう教員間での情報共・卒業論文・研究の判定結

そのため、多様な専門領域から構成されている学科ではして行く必要がある。

有を日頃から行なっておく必要があ

果

あるが、一定の水準以上の卒業研究・制作が保たれてい・一定の水準以上の卒業研究・ る。

る。

制作を学生に求める以上は、・実習等、複数教員で実施している科目が多い。

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各科目の成績および卒業論文・研究が適切に評価されているか。

・問題を抱える学生に対しては、１人水準に満たないものを「保留」 の教員で抱え込まないよう学科で情報として加筆を求める必要が出てくる。

を共有する必要がある。

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モニタリング項目

データ

データから見る点検結果（概要）課題

改善へのアクション

・教授職の後任人事では、できるだけ若い教員を採用し、内部から昇任できる余地を作る必要がある。
・それぞれの領域で教員が必・現在、教授率が 54.5%となっており、次に教授への昇任人事があると 60%を超える。
・年齢については、60 代以上が６名と最も多い。
・性別は、男女比が５割ずつでバランスが良い。
・３領域あるため、すべての領域で十分な専門教育を行う

職位・年齢のバランス、非常勤比

10率に留意し、かつ、カリキュラム・所属教員の状況に基づく教員組織となっている

・科目群別非常勤比率

か。

だけの教員数が足りていない。
・他学科と比較して、もともと非常勤率は高くなかったが、2021 年度に 138 名、2022 年度に 159 名と定員を大きく上回って入学していても非常勤率は 2021・2022 年
度ともに 26%で、以前とほぼ変わっていない。
・特定の領域の授業に学生の希望が偏っていたが、ポイン
ト制を利用した採用人事によりどこまで解消したか推移を見守っている。

要最低限しかいないにも関わらず、ALCS 学修行動比較調査や授業アンケートで学生の満足度が高いのは、個々の教員の努力によるものであり、そこに頼り過ぎるのは危険である。
・実践教育に時間を割いている教員が昇任しにくい仕組みになっている。これは、大学としては「研究」「教育」「社会貢献」で教員の業績を評価することになっているものの、実際には「研究」（生活造形では・現在、学科内で長期的人事構想の検討 WG を立ち上げている。
・ポイント制を利用した採用人事によりどこまで解消したかを確認し、場合によっては次の対策を打つ必要がある。
・前述の通り、生活造形学科では実践教育として産学連携のプロジェクトを行うことが受験生への一定のアピールとして機能してきたが、それを担う教員に対しての評価が低いと今後の継続は難しくなるため、学科内での検討が必要である。

「作品」も含む）での評価が最も大きく、実践的な「教育」やそこから派生する「社会貢献」に対しての評価が低いためである。
学科個別の FD について、課題認

11識および今後の方向性、外部環境を踏まえた FD を実施できているか。

・FD の取り組み状況

・すべてを同時並行的に行うのは難し

・前年度点検シート

・卒業論文・研究については、FD 活動の効果で一定の水・上記課題に関連して FD をく、まずは DP、CP、カリキュラムの・自己点検・評価から見る準が保たれているものの、他の科目については領域ごと計画・実施するに至っていな

見直し、カリキュラムマップの再検討

課題に対する向上・改善施の判断に委ねられている。

い。

を行い、そのうえで FD の検討を行い

策たい。

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モニタリング項目

データ

データから見る点検結果（概要）課題

改善へのアクション

・2022 年度卒業時アンケートにおいて、満足度が全体平均

上記以外で「継続すること」「課題」

12「次へのアクション」「全学レベルで検討すべき事項（提案）」があれば入力

・各種データ−より 10 ポイント以上低かった項目は、「パソコン・インターネット等の情報設備」であった。

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