ISSN 1880‒2109

心的トラウマ研究第12号

平成28年11月

巻 頭 言… ……………………………………………………………………… 亀岡

智美［研究論文］● 効果的な DPAT 活動に向けての論点－ Delphi 調査における自由記述の分析－… ……………………………… 福井

貴子

1

正人

23

● 2004 年スマトラ沖地震の被災者の精神保健に関する文献レビュー… ……… 田中

英三郎

31

● PTSD に対する認知行動療法の神経生理学的基盤に関する文献研究… … 高田

紗英子

41

●職場いじめの予防的介入に関する文献レビュー… …………………………… 山本

沙弥香

51

智子

59

● 被災地域での支援者研修による影響の検討－住民への対応とセルフケアへの意識について－…………………………… 赤澤［総説］［実践報告］● DPAT 制度における活動拠点本部の業務～熊本地震における活動から～… …………………………………………… 大澤

兵庫県こころのケアセンター研究紀要

Official Journal of Hyogo Institute for Traumatic Stress心的トラウマ研究第12号

平成28年11月

兵庫県こころのケアセンター研究紀要

Official Journal of Hyogo Institute for Traumatic Stress巻頭言
思いがけず「失敗の本質」（中公文庫）という本を読む機会があった。大東亜戦争での日本軍の敗戦の原因を、組織論の観点から分析した良書である。1984 年に初版が出版され、いまだに読み継がれているのは、先の敗戦を「組織としての日本軍の失敗ととらえなおし、これを現代組織一般
にとっての教訓あるいは反面教師として活用すること」に主眼が置かれているからかもしれない。
本書では、ノモンハン事件・ミッドウェー作戦・ガダルカナル作戦・インパール作戦・レイテ海戦・
沖縄戦の事例を取りあげ、個々のケースにおける失敗の内容を分析している。まず、ノモンハンでは、作戦の目的があいまいであり、中央と現地のコミュニケーションが有効に機能しなかった点が挙げられている。大東亜戦争におけるターニング・ポイントとされているミッドウェーとガダルカ
ナルは、不測の事態に適切に対応できなかったことが主な要因であるという。米軍の成功と比較して、日本海軍の作戦目的の二重性や、陸軍の情報不足と技術戦略開発の欠陥も指摘されている。日
本軍の敗戦が濃厚となった状況下でのインパール・レイテ・沖縄の 3 つの戦いでは、戦略的な合理性を欠いた作戦・依然としてあいまいな作戦目的・各部隊への任務の不徹底と統一指揮の不在・大本営と現地軍の認識のずれや意思の不統一などが、失敗理由として挙げられている。
さらに本書は、日本軍の戦略策定におけるいくつかの問題点の中に、「空気の支配」があることを指摘している。日本軍では、帰納法的にさまざまな事実から法則を見出すことをせず、たぶんに
戦略的合理性を欠いた無謀な作戦であったとしても、科学的検討によってではなく、その場の空気による決定がなされる傾向が強かった。結局、日本軍は、十分な戦略的議論のないままに、場当たり的対応を積み重ね、作戦計画が成功しなかった際にもこれを直ちに立て直すことをせず、自滅的に敗戦に突き進んでしまったのである。
本書の最終章である「失敗の教訓」において、執筆者らは、自己革新組織の原則として、組織は主体的にその戦略を環境の変化に適合するように変化させ、進化し続けなければならないとしている。
折しも、本年 4 月 14 日 21 時 26 分に熊本地震が発生し、全国各地から多くの DPAT（Disaster
Psychiatric Assistance Team, 災害派遣精神医療チーム）が派遣された。DPAT は、自然災害や集団災害が発生した際に、被災地域の精神保健医療ニーズに対応するための精神科専門家チームであり、
平成 25 年に創設されたシステムである。それぞれのチームが各現場で活動するにあたり、厚生労
働省・DPAT 事務局と都道府県の調整本部・被災地の活動拠点本部などが連携し、DPAT が組織として有効に活動できるように、指揮及び調整に当たった。今後、さまざまな災害が予想される中で、DPAT が刻々と状況の変わる災害現場に適切に適合し、有機的に活動できるような組織であり続けることが望まれる。
兵庫県こころのケアセンター副センター長

亀岡智美

心的トラウマ研究第 12 号：1-22,

2016

効果的な DPAT 活動に向けての論点－ Delphi 調査における自由記述の分析－
福井貴子、加藤寛
兵庫県こころのケアセンター

平成 25 年に厚生労働省は「災害派遣精神医療チーム（DPAT）活動要領」を定め、都道府県等に DPAT の体制整備や研修の実施を求めている。しかし、国が示す活動要領や活動マニュアルは都道府県等の行う DPAT の研修カリキュラムについて具体的に示しておらず、各地域で DPAT の体制整備に困難が生じていると推測される。
本研究では先行研究である Delphi 調査の過程における自由記述の分析を行った。この Delphi 調査は、DPATのコンピテンシーの合意を得るために全国の災害精神保健分野の専門家を対象に行ったものである。特に、「身体科治療への関与」「地域精神科医療機関の機能の補完」「支援者支援」の項目に関しては様々な方向性を持つ
意見が示され、効果的な DPAT 活動に向けて、検討に欠かせない論点が示されていると考えられた。被災地において関係者が共通理解のもとで支援活動を展開できるよう、今後も検討を継続していくことが必要である。
Key Words：DPAT、Delphi、被災地支援

されていないことから、各地域で DPAT に関す

Ⅰ . はじめにる認識の違いや温度差が生じ、各地域で手探り

大規模な災害が発生した時、様々な分野での取り組みが続いている状況がある。そのため外部からの支援活動が行われる。阪神・淡路

平成 27 年度、筆者らは DPAT に必要な研修の大震災以降、精神科医療・保健分野において形を探るため、Delphi 法を用いて、全国の災害は、外部からの支援として「心のケアチーム」

精神保健の専門家等を対象として DPAT に求めの 活 動 が 展 開 さ れ て き た。 平 成 23 年 の 東 日られるコンピテンシーとは何かについて調査を

本大震災における活動はこのあり方を見直す

行い、合意を得ることを試みた 1）。コンピテン

契 機 と な り、 平 成 25 年、 厚 生 労 働 省 は「 災シーは「ある役割についた者がその役割を果た

害 派 遣 精 神 医 療 チ ー ム（DPAT） 活 動 要 領 」

すために発揮すべき力。その役割を担うために（ D PAT ： D i s a s t e r P s y c h i a t r i c A s s i s t a n c e

持っておくべき力。」と定義した。

3）Team） を定めた。DPAT 活動マニュアル

Delphi 法はその分野の専門家を調査対象者とも発行されている。活動要領のなかで各都道府

し、繰り返し質問を重ねながら、エビデンスの

県・政令指定都市（以下、都道府県等と表記）は、

蓄積が十分でない事案について合意形成を図る

DPAT の体制整備を進めるよう求められている。

方法である。災害精神保健分野においても、時体制の変更に伴い、DPAT 事務局による先遣

相別の精神保健医療の支援方法について Delphi

隊研修や統括者研修が行われているが、先遣隊

法 を 用 い た 調 査 が 行 わ れ て い る（ 鈴 木 et al.,以降に都道府県等が派遣する DPAT の体制整備2012）。調査を進めるなかで、調査者は回答者

や研修については各都道府県等に一任されていに前回の結果をフィードバックし、それを参考る。しかし、組織化の進め方や研修カリキュラに回答者は自己の回答を見直し、次の回答を行

ムの内容等に関して全国的に一致したものが示う 2）。本研究では、リッカートスケールでの評

4)

―1―

心的トラウマ研究第 12 号

2016

定とともに自由記述欄に記入された意見も査の詳細については、福井 et al.,（2015）に記載

フィードバックの内容に含めた。このことによされている。

り、評定の背後にある個人の意見をふまえて、

Delphi 調査における第 1 回調査では調査対象

回答者はより深い考察のもとで次の回答を行う者のうち、6 名の専門家にインタビュー調査をことができたものと思われる。このように、調行い、分析結果をもとに質問項目を抽出しアン査途中の回答は本来、合意を得るまでの過程にケートを作成した。

おいて活用するものであるが、本研究ではここ

第 2 回調査では、調査対象者として選定したでの自由記述における意見に注目した。最終的

全国の専門家に調査説明書と同意書、同意撤回に合意に至らなかった項目の背景にある様々な書を郵送し、同意書へのサインと調査に使用す意見には、興味深い内容が含まれていた。これるメールアドレスの記入を依頼し、返信を求めらは DPAT のコンピテンシーについて今後の議た。返信された同意書に記入されたアドレスに論の論点となる可能性があると考え、Delphi 調

対してメールを送信し、その後、オンライン調

査を進めるなかで得られた自由記述のテキスト

査ツール Questant（https://questant.jp/）を用いを分析し、検討を行うこととした。

て、アンケートを実施した。「1. 必要でない」
から「5. 必要である」の 5 段階のリッカートス
ケールで評価を求めた。「5. 必要である」に回

Ⅱ . 方法Ⅱ－ 1.

答した割合が 80％以上になった項目を合意基準に達したものとした。さらに中項目のまとまり

調査対象者

災害時のこころのケア活動に関わった経験を毎に、「回答者の意見」を記入する自由記述欄

持つ災害精神保健の専門家、今後災害が起きを設けた。さらに、すべての質問の最後に「DPATたときに DPAT 活動に携わることになる者、に関する考えや意見・アンケートへの意見」（300

DPAT 研修を受けた者を調査対象とした。加え文字）を記入する自由記述欄を設けた。本研究て、災害にとどまらないトラウマケアに関するではこれらの自由記述欄に記入された意見を分

学術的な専門家も対象とした。

析対象とした。

具体的には、日本トラウマティックストレス

第 3 回調査では、第 2 回調査で合意基準を満学会理事や全国の都道府県や政令指定都市の精

たした項目を除外し、オンライン調査ツールを

神保健福祉センター長（センター内担当者）、

用いて、再質問項目と追加項目を加えた質問で

東日本大震災時にこころのケア活動に参加ある

アンケートを実施した。またアンケートと共に、

いは受入れを行った専門職に協力を要請した。

第 2 回調査の自由記述欄で得られた代表的なコ

加えて、平成 26,27 年度に「ひょうご DPAT」

メントと回答者全体の 5 段階評価における回答

研修に参加した兵庫県内の DPAT 構成員や健康分布を示したグラフ資料を添付し、それを参考

福祉事務所（保健所）の保健師に調査を依頼しに回答を促した。第 3 回調査では、3 段階のリッ

た。兵庫県では県内発災時には健康福祉事務所

カートスケールで回答を求め「3. 必要である」

が DPAT 活動拠点本部となり DPAT の受け入れに 80% 以上が回答することを合意基準とした。

先となる。職種は精神科医師、保健師、看護師、

また質問の最後に「DPAT に関する考えや意見・

精神保健福祉士、臨床心理士等であった。

アンケートへの意見」（300 文字）を記入する自由記述欄を設け、これも今回の分析対象とした。

Ⅱ－ 2.

調査方法

研究デザインとして、Delphi 法を用いた。調―2―

効果的な DPAT 活動に向けての論点

Ⅱ－ 3.

調査項目

Ⅲ . 結果

第 1 回調査からアンケートの形にまとめる際、DPAT のコンピテンシーは、大項目 5、中項目

Ⅲ－ 1.

Delphi 調査の経緯

14、小項目は 78 に整理された（第 2 回調査を本研究にいたる調査の経緯を図 1．に示した。

経て小項目は 79）。第 2 回調査で、中項目ごと

第 1 回調査でのインタビュー対象者は 6 名（男に回答者の意見を記入する自由記述欄を設け

性 3 名、女性 3 名）で、平均年齢は 51.8 歳、いた。自由記述欄への回答は任意であり、200 文

ずれも東日本大震災を含む災害時に精神保健活

字までの制限を設けた。今回の調査では、この動に携わった経験を持つ専門家で、職種は精神

第 2 回調査で記入された自由記述のうち、第 3

科医、精神保健福祉士であった。インタビュー

回調査終了時に合意に至らなかった 8 つの中項

結果を分析し、78 の質問項目のアンケートを作目に対して記入された意見を分析対象とした。

成した。

それに加え、第 2 回調査、第 3 回調査の最後に

第 2 回調査では、全国の災害精神保健の専門「DPAT に関する意見や考え」「アンケートへの家 139 名を対象に調査を依頼し、同意書の返信

意見」についてのコメントを求めた自由記述（任があった 79 名（返信率 56.8％）を対象とした。

意回答）も分析対象に加えた。この調査ではオンライン上のアンケートにアクセスするため

DPAT 先遣隊ではなく、各都道府県等が養成、の URL を記したメールを調査協力者に送信し、派遣する DPAT について回答を求めた。

回答を求めた。メールを送信した 79 名中、74名から回答を得た（回答率 93.7％）。

Ⅱ－ 4.

第 3 回調査では、第 2 回調査で回答した 74

テキスト分析の方法

自由記述として記入された意見を文節ごとに名に対し前回と同じようにアンケートの URL分類し、内容の類似したものをK J法にならい、を記したメールを送信し、別メールに添付した内容ごとにまとまりをつけて分析を行い、カテ

第 2 回調査の結果を参照して回答するよう求めゴリー化した。また実際のコメントをニュアンた。回答率は 94.6％で、70 名から回答を得た。

スが損なわれない程度に編集し、表にまとめた。

自由記述欄への記入は任意であったが、第 2

ほぼ同じ内容であると考えられるコメントは省

回調査では 51 名（回答者の 68.9％）が、第 3略した。

回調査では 22 名（31.4%）が自由記述欄に何らかのコメントを記入した。第 2 回調査と第 3 回

Ⅱ－ 5.

調査の回答者属性を表 1. に示した。

倫理的配慮

兵庫県こころのケアセンター倫理委員会の承認（H27.7.11）を受けて実施した。

最終的に合意に至らなかった小項目は 20 項目で、14 の中項目のうち合意に至らなかった小調査協力者に対しては、書面で調査説明を行項目を含む中項目は 8 項目あった（表 2.）。

い、研究の目的、調査への参加は自由であること、調査中いつの時点でも同意の撤回が可能で

Ⅲ－ 2.

テキスト分析の結果あること、撤回しても調査対象者にはなんら不第 3 回調査で合意に至らなかった小項目を含利益を生じることはないことを説明した。さらむ 8 つの中項目に対する自由記述欄に、合意形に調査結果の発表に関して、機関や個人の特徴

成に至らなかった理由と考えられる論点が示さを明らかにすることはないと匿名性の確保につれていると考え、分析の対象とした。8 つの中いて説明した。

項目におけるすべての小項目についての Delphi
調査の結果を表 3.5.7.9.11.13.15.17. で示し、そ―3―

心的トラウマ研究第 12 号

2016

れらの中項目に寄せられた自由記述を質的分析

トの最後に「DPAT に関する意見や考え」「アンにかけ、表 4.6.8.10.12.14.16.18 にまとめた。表ケートへの意見」について求めたコメントをま19. では、第 2 回調査、第 3 回調査のアンケー

とめている。

表 1. 回答者属性
第2回調査
人数

回答率

人数

回答率

74

93.7

70

94.6

回答者数
年齢

第3回調査

平均（歳）
SD
範囲

50.9
8.1
27-64

51.7
7.6
29-65

人数

％

人数

％

性別

男性
女性

36
38

48.6
51.4

33
37

47.1
52.9

職種

精神科医師
保健師
看護師
精神保健福祉士
臨床心理士
事務
精神科以外の医師・その他

36
21
5
6
5
0
1

48.6
28.4
6.8
8.1
6.8
0.0
1.4

33
21
5
6
4
0
1

47.1
30.0
7.1
8.6
5.7
0.0
1.4

所属先

行政機関
教育・研究機関
病院・クリニック等の医療機関
その他

48
13
12
1

64.9
17.6
16.2
1.4

47
11
12
0

67.1
15.7
17.1
0.0

表 2.DPAT のコンピテンシーについての Delphi 調査の結果
大項目

中項目
Ⅰ -1. 基本的な精神科医療Ⅰ . 精神科医療の提供

Ⅰ -2. 災害時特有の精神科医療

小項目の Delphi 結果
合意
合意

Ⅰ -3. 身体科治療への関与

2/4 項目 合意に至らず

Ⅰ -4. 地域精神科医療機関の機能の補完

3/3 項目 合意に至らず

Ⅱ . 地域精神保健活動への支援

Ⅱ -1. 地域精神保健活動への支援

2/6 項目 合意に至らず

Ⅲ . 支援者支援Ⅲ -1. 支援者支援

4/7 項目 合意に至らず

Ⅳ -1. サイコロジカル・ファーストエイド
Ⅳ . 支援に必要なスキル

Ⅴ . あり方合意

Ⅳ -2. DPAT 活動におけるスキル

2/3 項目 合意に至らず

Ⅳ -3. ロジスティクス

3/9 項目 合意に至らず

Ⅳ -4. 各機関との連携合意

Ⅴ -1. 位置づけの理解

2/5 項目 合意に至らず

Ⅴ -2. 被災地の支援者への礼節や配慮
Ⅴ -3. チームのあり方
Ⅴ -4. 後方支援合意
2/7 項目 合意に至らず
合意―4―

効果的な DPAT 活動に向けての論点

第1回調査（インタビュー調査） 対象：6名
インタビュー実施
質的分析
アンケート作成
第2回調査（アンケート1回目） 対象：79名
アンケート
小項目 78（中項目 14）
自由記述

合意

合意に至らず小項目 34

小項目 44（中項目 2）（中項目 12）追加
小項目 1

第3回調査（アンケート2回目） 対象：74名
第2回調査の結果をフィードバック

アンケート
小項目 45（中項目 12）
自由記述

合意

合意に至らず小項目 25

小項目 20（中項目 4）（中項目 8）

本研究
自由記述の分析
8つの中項目と全体に対する自由記述を対象として分析
図1.本研究に至る調査経緯

図 1. 本研究に至る調査経緯―5―

心的トラウマ研究第 12 号

2016

表3.【Ⅰ -3. 身体科治療への関与】
におけるDelphi 調査の結果
中項目

第2回調査 第3回調査
評定5（%) 評定3(%)

小項目①身体的な救急医療の知識や経験を有し、トリアージを行うことができる②身体的な慢性疾患（高血圧、糖尿病など）の治療継続を必要とする時、
Ⅰ -3.
その重症度を判断し、軽症であれば治療を行うことができる
身体科治療への③感冒などの軽症の身体的問題に対応することができる
関与④専門的知識を必要とする場合には他の医療チームなどにつなぐことがで
きる

合意

14.9

28.6

×

21.6

42.9

×

35.1

81.4

○

95.9

○

表4. 【Ⅰ -3. 身体科治療への関与】についての意見カテゴリー

コメント
救命処置を行う

緊急時に身体科の医師がいないかもしれない。救命救急処置を行える事が望ましい。
身体症状を切り口として精神科的介入することもあるため、プライマリケアレベルの対応ができることが望ましい。
悲嘆反応や精神症状に紛れ込む身体医学的な問題についても対応できることが、被災者・支援者・地域との関係づくりに有用であると思う。

基本的な対応を行う

災害時は医療体制が脆弱なため、どんなケースでもある程度の対応ができることが望
ましい。

関与の程度

高血圧等の持病の確認は最低限必要と思われ、その中でかかりつけ医への通院勧奨や専門医療の必要性等の情報提供や トリアージができれば良い。
精神症状の診察に際し、血圧、脈拍、視診、触診によって、ある程度の身体的面の評価を行うことは必要である。
状況によるリスク管理をする

中途半端な知識で軽症高血圧などへの対応、処方を行うのは、低血圧などのリスクがあり避けるべき。ただし、明らかに継続処方で、薬剤名・用量が明確な場合は途切れるリスクを考え、処方することが有用な事もあるだろう。
基本的にＤＭＡＴないし身体医にお任せすべき。

業務外である慢性疾患に対しては慎重な対応が必要なので、安易に処方対応せず専門医へ繋ぐことが必要。
身体科の支援はほぼ必ず入っている。処方の重複を避けるためにも、精神科関係者
が安易な診療や処方を漫然と行うべきではない。
身体面のケアについては、副次的な機能に留めておくべきではないかと考える。
基本的には軽症なものに限られるが，他の身体の医療チームへつなぐことができる体制が求められる。

体制づくり

体制・ルールが必要

他の医療チームや地元の地域資源を事前に情報共有や連携体制しておくことで、身体的ケアの範囲もルール化しておくと現場も混乱しないと思う。
被災地全体のコーディネートがポイントになると考える。提供するケアはできる限り統一した考え方で、医療人がチームとして共通目標をもってあたることが肝要。

チーム構成の再考

精神科の専門家のみのチームと身体的ケアを行う専門家の中に精神科領域の人が加わったチームの両方が必要だと思う。
DPATとDMATでコラボして、ひとつのチームとして厚労省が編成するのはどうか。
DPAT のみで動くのではなく、被災地の保健・医療チームや派遣されている他地域の保健師と情報共有することで身体面の対応が可能になると思う。
精神科のチームとして対応可能かどうかを判断し、別のチームに相談し、調整、連携するスキルの方が必要と考える。

連携・つなぎが大切である

医療チームや保健師等と連携して対応できることが求められる。
外傷と慢性疾患等の優先（重度の糖尿病・透析患者・酸素利用者等と新生児・妊婦）を見逃さないチームワーク
仮設住宅では身体疾患の治療ニーズが高く、生活習慣病など身体的な話を通じて、心理面にアプローチするよう心掛けた。必要に応じて紹介状を作成した。

自信がない

身体面へのケアが重要であることは言うまでもないが、精神科医である自分がそれを担うことに全く自信がない。

―6―

効果的な DPAT 活動に向けての論点【Ⅰ -3. 身体科治療への関与】（表 3. 表 4.）では、成を再考してはどうか」といった意見、「連携や精神科医療チームである DPAT がどこまで身体つなぎができることが大切」といった意見に分科治療を行う必要があるのかが大きなトピック

かれた。
「重要なことであるが、それを担うこととなった。
「救急救命処置を行う」から「DPATには自信がない」といった意見もあった。これの業務外である」まで、関与の程度に対し幅広を受け第 3 回調査では、感冒などの軽症の身体い意見があがった。他にも、「身体科治療に関す的問題への対応までが合意を得る形となった。

る体制づくり、共通のルールが必要」「チーム構
表5.【Ⅰ -4. 地域精神科医療機関の機能の補完】におけるDelphi 調査の結果
中項目

第2回調査 第3回調査
評定5（%) 評定3(%)

小項目①被災した医療機関での外来・入院診療を補助または代行する
Ⅰ -4.
地域精神科医療 ②転院を必要とする入院患者の搬送を補助する機関の機能の補完 ③物資供給（薬品、水、食料など）の調整を補助する

合意

40.5

70.0

×

39.2

57.1

×

23.0

41.4

×

表6. 【Ⅰ-4.地域精神科医療機関の機能の補完】についての意見
カテゴリー

コメント

支援の程度

原則的に協力する求められることは、支援・協力すべき。
地元の医療スタッフ自身が被災者であり、地元で医療を継続させるため代行等の支援は必要。
被災した医療機関の早期の通常診療再開は、地元にとって何よりもありがたい。安心につながる。
地域の精神科医療機関が機能するようなサポート支援が望ましいと考える。
派遣された先のニーズに対して、応えるのが救援チームなので、何をして何をしないというのは特にないと思う。
とくに当直の代行は重要ではないか。

状況に応じて行う

現地の状況で、他に担当する（できる）ものがいなければ、やることになるだろう。
被災の程度によって、支援の方法は大きく異なると思うが、外来受診者の増加や入院患者への対応で支援が必要な場合には、診療の支援をすることは自然なこと。
被災の程度によると思う。
チームの許容範囲もあり、どこまで可能かは状況によると考える。
医療機関の被害状況や支援に入ったチームの数や種類にも影響されるため一概に論じることは困難だが、医療機関支援は想定しておく必要がある。

配慮して実施する

地域の医療機関の状況に配慮した支援
被災直後は支援が必須であるとしても、地元医療との役割分担を明確にしたうえで、連携した支援活動を望む。
被災地に戻すことを基本に、一時的な代替機能であることを念頭に置きながら支援することが重要だと思う。
先方からの要請があれば可能であろう。「やりすぎない」姿勢が重要である。

条件付で行う近隣も含め多くの医療機関が機能しなくなる大規模災害時であり、必要な時期は発災から２～３週間くらいの早期の時期。長期的に必要とは思わない。
地域精神医療機関への支援は、急性期～亜急性期に、あくまで期間を区切って限定的に行うべき。医療過疎地域の医師の補充に順ずるような役割を漫然と担うべきではない。
あくまでも通常の精神医療を補完する役割であるので、地域の精神科医療機関につながるまでの対応であることを意識する事が基本。過剰な医療や特殊な技法での対応は継続性が保てないだけでなく、侵襲的でもある。被災地の震災前の精神医療レベルを踏まえた対応が必要。
被災する前のネットワークに依拠するべきだと考える。例えば元々医療過疎であった地域な
どに精神科患者を多数作り上げる必要はない。収束時をイメージして、地域の規模に留めるのがよいと考える。

必然性なし

物資供給は他のロジ機能がどの程度機能しているか等、必要に応じて対応すべきだが、専門集団として積極的に行うことではないと思う。
その場に不足しており、DPAT が実行可能な事柄は行うと良いと思うが、災害時の危機対応システムとして、これらを DPAT の役割に含める必然性は乏しいと考えます。

―7―

心的トラウマ研究第 12 号2016

支援実施のためにDPAT とは異なる枠組みで行う方がよい

精神科病院の代替機能のみならニーズに応じた派遣が必要と思われる。
被災病院への支援は、個別に対策本部を立ち上げ実情に応じて対策をとる必要がある。
こうした事態はレアケースであり、DPAT 全体の議論をこの対策のために歪めるべきでない。
災害拠点病院との連携についての議論が乏しい。

体制整備が必要である

地域の精神医療を回復させることは重要。ただし DPAT の枠組みは非常時のシステムであるため、災害時であっても、現在の制度下では医療機関への直接支援は難しい。受け
入れ医療機関側でも外部の人達が毎週入れ替わる方法での支援は、むしろ負担になる。
相手からのニーズがあれば、それに応える準備を検討することや、可能な支援の枠組みについて制度を整えておくことが必要。
転院などの支援は、患者像の把握ができていないと困難なケースがあると思う。 転院支援をする場合、対象者の症状や精神状態をある程度限定する必要があるのではないか？
非常時に、他の医療機関で診療を行えるような枠組みが必要（通常の手続きではなく、簡易な手続きですむなど）。

支援の仕組みを検討する

迅速に県内で、支援体制を組む（東日本は例外的だった）
地域精神科医療機関の被災状況や、圏域を越えて他精神科医療機関の受入状況など行
政とのパイプ役が必要である。
医療機関は押し寄せる患者への対応で精いっぱいで、被災の 1 週間後に地域のネットワークが機能していることを把握していなかった。動くことができる支援者が情報を流し、孤立させない配慮が必要と考える。

役割分担・連携が必要

理想としては、対応可能な医療機関への搬送や医療物資なども含め物資供給に力を発揮できるのなら、他の地方自治体や自衛隊などと役割分担などしながら実際の支援を行っていけるとよい。
搬送が必要な患者とは、精神症状のある身体疾患者なのか？、病院が壊れたため搬送が必要な精神疾患の方なのか？付き添う必要があるかはケースバイケース。搬送には移送手段が必要なので、DPAT 単独では困難と考える。DMAT、自衛隊等との連携が必須ではないか。

DPAT の役割を再考

被災病院への支援活動は被災地域全体の精神医療、資源の損失状況や外部支援チームの数等によって大きく変化する。DPAT には、その病院の被災状況や残存患者の精神状態の重症度等の専門的な情報を収集し、被災地医療対策本部や DPAT 調整本部等の判断をサポートする役目がまずは求められると思われる。
外部支援者としての関わりも重要であるが、まずは地域の実情を把握している地域の支援者が精神科医療活動を展開できるよう、サポートが必要と考える。

難しさがある

地域独特の医療文化があるように感じたことがある。やり方や考え方に違いがある。

【Ⅰ -4. 地域精神科医療機関の機能の補完】「地域の支援者をサポートし、連携して活動す（表 5. 表 6.）については、第 3 回調査まで 3 つること」を重視することに分類される意見が多の小項目全てが合意に至らず、自由記述欄にはくあった。また地域精神保健活動については「特数多くの意見が示された。これらは国が示した別な活動ではない」という意見と「日常的に経DPAT 活動マニュアル

による項目で、被災し験するのは難しい」と相反する意見があった。

た精神科医療機関への支援に関する内容であ

概ね、保健師をはじめとする地域の支援者をサる。「原則的に協力する」から「支援実施にはポートし、地域精神保健活動を理解したうえで配慮が必要」「DPAT の役割とする必然性はな

活動を行うという点で了解が得られており、そい」といった意見、また「DPAT とは異なる枠

れに反対する意見は見られなかった。

3）組みで行う方がよい」とする意見等、多くの幅【Ⅲ -1. 支援者支援】（表 9. 表 10.）において広い意見が示された。他にも支援実施のためには、「支援は重要」や「負担にならない形で行う」

は「体制整備が必要」「役割分担や連携が必要」

こと、「客観的にサポーティブに支援をするこ「DPAT はサポート役である」など様々な意見とが大切である」等の意見があった。「③専門があった。

業務外の支援の実施」や「⑥見通しを共に検討【Ⅱ -1. 地域精神保健活動への支援】（表 7. 表する」については賛否双方の意見があった。ま8.）では、「地域精神保健活動を理解すること」

た、Ⅲ -1. で挙げられている全ての小項目につ―8―

効果的な DPAT 活動に向けての論点
表7. 【Ⅱ -1. 地域精神保健活動への支援】
におけるDelphi 調査の結果
中項目

Ⅱ -1.
地域精神保健活動への支援第2回調査 第3回調査
評定5（%) 評定3(%)

小項目①地域精神保健における保健師の役割を理解し、その活動を支援する

82.4②日常的に地域精神保健活動に関心を持ち、保健師などとともに活動する経験を持っている

47.3③こころのケアを前面に押し出すことなく、被災者に抵抗感を与えずに接することができる87.8④被災者の訴える不安や不眠などに対して、適切な心理教育を行うことが
できる

70.3

→ 被災者の訴える不安や不眠などに対して、心理教育（わかりやすい
説明）を行うことができる⑤対応を必要とする住民に対して、医療以外の幅広い支援を行うことがで
きる

44.6

⑥安易に診断したり、投薬をするなどの医療モデルによって、すべての被災者に対応することの危険性を理解している

90.5

合意
○

70.6

×
○

91.4

○

65.7

×
○

表8. 【Ⅱ -1. 地域精神保健活動への支援】についての意見カテゴリー

コメント
一般の地域保健活動ができること。
ＤＰＡＴの活動は被災地の地域精神保健福祉活動に引き継がれるため、地域の活動と共に勧めることが効果的。
地域精神保健活動を理解する保健師などと活動した経験がなくても、活動の理解に努め地域のやり方に合わせて協力してもらえると、地域の保健師はとても助けられる。
地域精神保健福祉活動の知識、経験はチームとして必ず必要。チームリーダーとなる精神科医が、地域精神保健福祉活動について理解しておくことが望ましい。
被災前の地域精神保健活動の状況を熟知すべきである。
地域の特性があるので、ニーズに沿って活動している地域活動を理解した上での活動が望まれる。
保健師等の地域支援者のサポートができること。保健師等の活動を批判したり押しつけがましくなることなく、活動を共にして求められる役割を担い、支援者のメンタル的なサポートも行う。

地域とともにサポート的な
立場をとる

保健師に代表される地元地域精神保健に関わる方々の力量や震災対応による過剰業務による状況等を配慮し、地元支援者をサポート しつつ、協働するスタンスが大切。
地域の保健師が活動できるよう、まずはサポート的な支援を行うことが望ましいと考える。
保健師と活動したことはなくても、保健師の役割を理解しサポートする。
実際にチームが派遣されるときのタイミングにもよりますが、自分が表舞台で働くより現地の支援を行うことが一番大事であることも多いと思う。幅広い活動への認識が重要。
公衆衛生チーム、地元保健師との連携は不可欠。
支援の中で、すぐに地域の特性を理解するのは困難と思われるので、地域の保健師とともに活動してほしい。
被災地では、援助希求できずに自宅にいるメンタルヘルスの問題を抱えたままの人がいる
可能性が高く、地域保健活動との連携は大事である。

地域支援者と連携して活動する医師にも、先導する保健師さんの指示にある程度従える度量と共に作戦・対応策を考えられる姿勢が必要。
被災地の保健活動との共同作業によって円滑に支援が遂行できると考えられる。被災地の保健師等との連携体制をどのように構築するかが課題となろう。
被災地の地域精神保健福祉を担う者との協力体制が欠かせないことを把握して活動することが必要。
「何が必要か」を、住民をよく知っている保健師と情報共有できるとよい。心のケアチームが到着するまでの間に「医師の必要な方」と「医療スタッフが話を聞く方」に分けて調整し、多くの被災者を効率よく支援につなぐことができた。

―9―

心的トラウマ研究第 12 号

2016
心のケアのみならず、住民に安心感を与えるよう接し、出来る範囲の支援を行うことが必要である。

特別な活動ではない

被災地だからといって特別な地域保健活動をするのではなく、世間話や日常生活での困りごとなどを丁寧に対応していくことが大切だと思う。
医療・服薬優先ではなく、広域的な災害時のこころのケアができる人材育成と、平素から保健所等の地域精神保健活動について顔の見える関係づくりが必要である。

日常的に経験するのは難しい

アセスメントが大切

いずれもDPATチームが有しておくべき必須の力量だとは思うが、現実的にはこれらを要求するのは難しいだろうと思う。
普段から経験できている精神科領域の専門家は多くないであろう。むしろ被災地支援での地域精神保健福祉活動を学ぶことにより、日常の仕事に還元できることが望ましいと思う。
災害規模と被災地のネットワークのダメージ度合いにより変化する。その評価が最も大切。
被災地に蔓延するリスク対応であることを意識する必要があると思う。
（個別精神ケアとは区別して考える必要がある。）
チームで役割分担しながら活動を行うことが重要と考える。

役割を分担する方法論が必要。マッサージ、
リラクセーション、子どもであればスポーツや身体遊びなどの活動を提供できることが必要。
地域の医療機関との役割を話しあう連携会議が必要。

中長期に必要特に中長期的対応に求められるものと考える。

いて「全てを行うことのできる支援者は限られ技に関して、パッケージ化されたものを共有でており、一般的な DPAT の業務とは切り離して、きるとよい」という声もあった。

より専門性の高い者が行うことが望ましい。」という意見もあった。

【 Ⅳ -3. ロ ジ ス テ ィ ク ス 】（ 表 13. 表 14.）については、「ロジ活動の重要さ」や、「自己【 Ⅳ -2.DPAT 活 動 に お け る ス キ ル 】（ 表

完結型で行う活動の大切さ」を認識する声の11. 表 12.）では、「スキルは必要」という意見

他、「ロジ担当者の果たす役割の重要性」を認の一方で「できるにこしたことはないが、必須識した意見が多くあがっていた。「事前研修のではない」「得意なメンバーが行えばよい」と必要性」や「今後の課題」について述べる意の意見があった。「メンタルヘルスの講話や実見があった。

表9.

【Ⅲ -1. 支援者支援】
におけるDelphi 調査の結果
中項目

Ⅲ -1.
支援者支援

第2回調査 第3回調査
評定5（%) 評定3(%)

小項目

合意

①支援先の組織がおちいっている機能上の問題や葛藤状況を的確に把握することができる

63.5

82.9

○

②被災地域に入る外部支援者（チーム）のコーディネートを地域の支援者に代わって行う

13.5

14.3

×

③専門外の業務であっても、地域支援者からの求めに応じてマンパワーを
提供する

31.1
61. 4

×

→ 専門外の業務であっても、地域支援者からの求めがあれば可能な支援を行う④地域内の支援者に対する心理的相談を受けることができる

78.4

97.1

○

⑤地域内のさまざまな職種の支援者に対してメンタルヘルスに関する研修を行うことができる

62.2

78.6

×

⑥災害精神保健に関する専門性を持ち、地域の支援者に中長期を見通した課題や方向性を伝えることができる

51.4

77.1

×

98.6

○

⑦惨事ストレスや、支援の長期化などによって生じる支援者の疲弊について理解している―10―効果的な DPAT 活動に向けての論点
表10. 【Ⅲ -1. 支援者支援】
についての意見
カテゴリー

コメント
支援者の心理的ケアを行うことは重要。
地元の支援者自体が被災者であることを理解しておく必要がある。
自身やチームの疲弊等についても関心を持つべきである

支援は重要である

被災後の復旧が遅れるほど支援者への支援の重要度が増すと思う。
二次被害のことも考えに入れて、支援者支援は大切だと考える。

支援への認識心のケアチーム投入直後から「支援者のメンタルケア」を所内で実施していただいた。医療職や消防・警察関係者は覚悟を持っているが、遺体や死亡届けを担当する行政職員へのケアが大きかった。私も共感に大きく勇気づけられ、支援を続けられた。
支援者支援の重要性が理解できていないと、支援が迷惑になってしまうであろう。
被災地は、混乱している中で外部支援者の対応に時間を取られる現状がある。全体の状
況を見ながらアドバイスや支援を受けたい。
支援者も被災者であり、疲弊するのは当然である。交代でやってくる外部支援者が、地域内支援者の負担にならないような構造が望ましい。
負担にならない形で行う支援者を指導する姿勢ではなく寄り添ってほしい。
地域内のさまざまな職種の支援者に対してメンタルヘルスに関する研修を行うことが「できる」ということが重要であり、研修疲れにならないような配慮も必要だと思う。
災害精神保健について、どの程度把握しているかを評価することは困難であるため、安易な知見の提供や意見の押しつけは避けるべきだと思う。
活動が十分に動いていなくても、批判することなくじっくり話を聴いてあげること。そのことが支援に繋がると思う。

③専門外の業務実施

賛成

日々の対応に追われ、支援者自身が心身の健康に目がいかないことが多いと感じる。直接的な支援だけではなく、外部支援者がいることで地元の支援者が仕事を休む機会を持ってもらうことも重要な役割だと思う。
マンパワーが不足している場合は専門外も行う柔軟さは必要。
支援者の休息と負担の軽減につながる支援は、必ずしも精神科領域ではなくとも協力したい。
専門外の支援については，その時々の判断にまかされると考える。

慎重に考えるべき

専門外の業務をすることは、地域支援者とのコミュニケーションの確立のためには時に役に立つかもしれないが、DPATチームはそれ自体貴重な医療資源であることを考えれば、本来の業務に注力すべきとも思う。
専門外の業務をノルマとするのは、メンバーの二次受傷の可能性があり、慎重にすべき。
支援者がコーディネートを担えるとよいが難しい場合もある。担えるようにフォローすることではないか。

②コーディネートの代行

地元支援者の業務をサポートすることは重要だが、業務内容によってどの程度肩代わりでき
るかは異なる。外部支援者のコーディネート等の重要な役割は 全てを肩代わりするのではなく、地元支援者を中心にしつつ、サポートする体制が望ましいと思われる。

マクロな視点

コーディネーターの支援は、支援の連続性と同質性を考えると、かなり困難だと思うが、最も大きな負担はコーディネーターに集中する傾向があると思われる。
コーディネートについては、地域の支援者に代わって行える部分と、そうでない部分とがある。
代替可能な部分についてのコーディネートを行ったり、地域の支援者をサポートするという役割は大切だと考えられる。
被災地における支援者のメンタルヘルスについて、客観的な視点から支援を行うことが望ましいと考える。ただし、全てを被災地の要望に合わせ対応するのではなく、ニーズを冷静に見極める必要がある。

客観性を保つ被災地内をよく知る現地チームの指示に従い行動するが，客観的な判断が必要な場合はむ
しろ被災地域外のチームの方が得意と考える。支援者の能力を高めることもDPAT の役目とも考える。
地域の状況を客観的に判断し、ストレスを軽減させる働きかけを行うリードをしてほしい。

―11―心的トラウマ研究第 12 号2016⑥見通しを共に検討する

被災地のスタッフは、目の前の課題を片付けていくことに精一杯であるため、中長期的な展望の必要性や見通しを、一緒に検討してくれることを望んでいる。
災害精神保健の専門家でなくとも、現状等から中長期の課題や取組を一緒に考えられるこ
とが大事。

賛成

地域でできることや今できること、長期的な方向性等をしめし、今後困った時に相談できる体制ができていれば支援者は心強い。
1週間の派遣期間の中で、現地の支援者の業務の代行として長期の見通しを立てたりすることに意味があるのかわからない。

懐疑的
チームの力量次第である

専門的な支援一般の DPATでなく、特別なチームが行うべき支援チームの特性や専門性に応じた役割を担うべきと考える。
被災地に負担をかけないことを基本に、チームの力量によってくる。
このような支援者支援が行われることが望ましいが、支援者支援の経験や専門性を十分にある方が行うことが必須で、そうでなければ被災地に迷惑になる危険性も孕む。 DPATに
このような専門家が含まれていればよいが、そうとは限らないため、支援者の心理的相談や簡単な研修以外の支援は、DPATとは切り離して支援者支援の専門家が行う方が望ましい。
このような業務は要求される能力が特殊であり、分けて考えたほうがいいかもしれない。両方を兼ね備えるチームは作りにくいと思う。
支援者支援やアドバイザー的能力をすべてのチームが持つことは難しいが、市町村や保健所ごとに一つは，そのような能力を持ったチームが必要である。
全て出来るチームや人は確保が困難であろう。

表11. 【Ⅳ -2.DPAT 活動におけるスキル】
おけるDelphi 調査の結果
中項目

第2回調査 第3回調査
評定5（%) 評定3(%)

小項目①住民が集まる会などで、リラクセーションの仕方や呼吸法などを指導することができる②ボランティアなどが行う茶話会などにスタッフの一員として参加し、場をⅣ -2.
盛り上げることができる
DPAT 活動にお→ ボランティアなどが行う茶話会などにスタッフの一員として参加し、けるスキル会の進行を手伝うことができる③講話などを通じて、被災地域の住民に対しメンタルヘルスに関する普及啓発ができる

33.8

合意

61.4

×

47.1

×

85.7

○

17.6

48.6

表12. 【Ⅳ -2.DPAT 活動におけるスキル】
についての意見カテゴリー

コメント
メンタルヘルスに関する啓発活動は必要と考える。
リラクゼーションなども必要。

スキルを用いることができる

支援者やボランテイアに、被災者のストレス解消、
リラクゼーションの方法などを指導し、様々な活動や集まりで取り入れていけるようにすることも必要。
「自分の話を聞いて欲しい」方々に啓発活動だけでは難しく、啓発活動の前後に相談面接場面もあるとよい。
被災後しばらくたった時に必要とされ、仮設住宅の集会所で様々な講話を行った。チームの紹介をしてから、話をして、ストレスチェックを・・・ということを実施した。
どこまでをDPATが担うかにもよるが、スキルを持っておくに超したことはない。

できるとよいが必須ではない出来るにこしたことは無いが、チーム構成の条件とするのは必ずしも妥当とは思わない。
このようなスキルは実際に被災地でよく求められていると思われる。ただ、DPAT の優先事項ではないかもしれない。
チームのそれぞれのメンバーが得意なこと、できることを行ったらいいと思う。

メンバーによって活動も変化する職種もさることながら、個人個人のパーソナリティーによっても出来る出来ないが異なると思う。
チームのメンバーのなかで、役割分担できると良い。
メンタルヘルスに関する啓発活動の他のスキルはチームによる許容範囲があると思われる。
場をもりあげることができる人をスタッフにいれておくといいが、必須ではない。

―12―

効果的な DPAT 活動に向けての論点
受容共感的な接し方ができることが必須であり、まずはそれだけでも十分だと考える。
現地の活動に寄り添い、活動を通して精神保健の視点で必要な事項を被災地に伝えることができるスキル。
ニーズをアセスメントする力。害にならないよう話をお聞きして、必要な情報を届けることができた
らよいのではないか。
地域に寄り添うことが大切

地域の支援スタッフのサポート的な支援が望ましいと考える。
被災地域住民の中へ入って活動することは大変だが、地域のスタッフとともに活動することで実践できると思う。
活動のスキルを必ずしもコーディネートできなくても、参加することが大切と考えられる。
DPATの活動としては専門性を活かせる部分をきちんとおさえつつ、地域支援者のサポートとして他に何ができるかを考えるべきと思う。
被災地の状況に応じて支援を行う。
派遣前に、メンタルヘルスに関する技術や講話・実技を伝授してもらうことで、派遣先ですぐに用いることができる。

スキルについてマニュアルが必要。
パッケージ化してあるとよい ツールは情報提供も踏まえて、ある程度パッケージ化されてあれば、活動内容が均一化されると思う。
DPAT が一般被災住民への心のケアを担うのであれば、心理教育・ストレスマネジメント技法・時期に応じたストレスチェックのあり方など具体的なツールの共有が必要。

表13. 【Ⅳ -3.ロジスティクス】
におけるDelphi 調査の結果
中項目

Ⅳ -3.
ロジスティクス

第2回調査 第3回調査
評定5（%) 評定3(%)

小項目

合意

① DPATの派遣元である本部（調整本部）と現場の活動拠点との間で連絡調整をする

83.8②関係諸機関と役割や担当地域などの業務内容の調整を行う

75.7

94.3

○

③情報が不足している時、機動力を発揮して精神科医療機関、避難所などに直接出向き、情報を収集する

59.5

71.4

×

④通信インフラが整っていない場合にも無線機や衛星電話を使いこなし、活動を維持することができる

45.9

62.9

×

⑤ DMHISS（災害精神保健医療情報支援システム）の活動記録機能を適切に使うことができる

45.9

61.4

×

⑥活動拠点本部などで開催されるミーティングや地域のキーパーソンから活動に必要な情報を得る

74.3

98.6

○

⑦得られた様々な情報を総合して判断し、活動に活かすことができる

75.7

100.0

○

⑧被災地で得られた情報（特に個人情報）を適切に管理する

91.9○⑨現地での移動、食事、宿泊等を自ら確保し、被災地域に迷惑をかけず自立した活動を行うことができる

94.6

○

○

表14. 【Ⅳ -3.ロジスティクス】
についての意見カテゴリー

コメント
いずれも極めて重要な項目だと思う。

重要である被災地の現状に即した対応として、調整能力が発揮されると、業務をスムースに進めることが出来る。
支援チームが円滑な支援を展開するため、また被災地支援者の邪魔にならないために調整や情報の統合及び伝達が必要である。
被災地に対して生活上の負担を掛けないで支援を行うためには必須の備えである。
被災現地に負担をかけない。

自己完結での活動が大切

自己完結型で活動が行えることが大切である。
被災地に対して生活上の負担をかけないで支援を行うために必須である。

―13―

心的トラウマ研究第 12 号

2016
情報の検索、整理報告を、診療とは別の担当者が行うことは支援の効率を格段に向上させる。
連絡調整は、専門職ではなく（事務）担当者が主となって地元や本部と行うことが望ましい。専
門職だけでの連絡調整や判断は、
しばしば「やりすぎ」を招くように思う。

ロジスティクス担当者の重要性

事務職が不可欠。
ロジスティクス担当者（事務担当者等）
が行うには難しい内容もあると思われる。
縁の下の力持ちで、チーム活動がスムーズにいくために必要不可欠なので、調整能力が高いメンバーが担うことが望ましいと思う。
担当者がチームの中心になり連絡調整や情報収集を行うが、ロジスティクスの役割は複雑で多岐にわたっているため、負担が大きくなりすぎないようチームで検討が必要。

研修の
必要性

平時の準備

ロジスティクスについて研修でも積極的に取り上げられる必要がある。 平時から準備しておか
ねばならない。

衛星電話

衛星電話が必要な場合もあるかもしれないが、そのための研修が欠かせないものとは思えない。

ロジスティックは、最も重要な機能と考えられる。事前の研修は必要と思われる。
チーム自ら動いて情報収集を行い、出来る範囲の活動を行うことは必要と考える。

情報収集の仕方

災害医療チームとして、情報収集の能力などは医療とは異なるが必要なスキルと考える。現場とうまく連携をとりつつ、場合によっては混乱している現場を客観的に分析判断し、調整していくス
キルが必要と考える。
チームによる情報収集は必要なこともあるが、単独で行動することにより、被災地の機関の邪魔になったり、プレッシャーになることがある。できるだけ地元のまとめ役の機関を定め、そこを通して情報を入手すべきだと思う。
被災地支援の全体像の中に位置づけられた形で活動することは重要である。

ロジ業務で留意すること支援を開始すると同時に、（開始する前からでも良い）引き際を考えておくことが重要。
個人情報について被災者のデータは基本的に、被災地に属するものであり、持ち出しにあたっては慎重であるべき。

今後の課題

ロジを育成するには専門性や時間、資金も必要である。そのため、DPATを広めていくためには、
超急性期や急性期に活動を行う上で必要な部分と、全体を通じて必要な部分を区別して、整理していく必要があるのではないか。

DMHISSDMHISSの情報を把握していなかった。

【Ⅴ -1. 位置づけの理解】（表 15. 表 16.）では、DPAT がリーダーシップをとることに反対する「関係者の共通理解の下で自らを位置づけ、ニー意見がある一方で「災害現場は混乱している。

ズに応じて動く姿勢が重要である」という意見

リーダーシップを発揮した支援を望む」との意があった。合意に至らなかった小項目である「④見もあった。⑤では「やむをえない場合のみ」「状

リーダーシップの発揮」と「⑤ 24 時間体制の況に応じて」と、進んで 24 時間体制での活動を活動」については様々な意見が表された。
「リー

支持する意見はなく、「メンバーの健康管理が大ダーシップをとるのは現地の担当者である」と切である」という意見が多くあがっていた。

表15. 【Ⅴ -1. 位置づけの理解】
におけるDelphi 調査の結果
中項目

第2回調査 第3回調査
評定5（%) 評定3(%)

小項目

90.0

合意

①災害において、DPATが派遣されるプロセスを理解している

71.6②被災地における指揮命令系統を理解し、それにしたがって活動する

90.5

○

90.5

○

③派遣先の状況に応じて、チームが果たす役割を見極め、適切に力を提
Ⅴ -1.
供する
位置づけの理解 ④活動の方向性について現場で積極的に意見を主張し、リーダーシップを発揮する⑤被災地域のニーズに即時的に応じる必要がある場合、24時間体制で活動を行うことも視野に入れる

―14―

○

13.5

14.3

×

23.0

31.4

×

効果的な DPAT 活動に向けての論点
表16. 【Ⅴ -1. 位置づけの理解】についての意見
カテゴリー

コメント
DMATともすり合わせが必要。
各自治体の防災計画等の災害対応マニュアルに位置づけてくことが必要。

位置づけ

関係者の共通理解と体制整備が必要である

研修等で継続して医療・保健・行政関係者が一同に理解しておく必要がある。
位置づけに関し、各チーム間での共通理解は必要と考える。
国が各都道府県に整備を求めているなら予算措置してもらえると、研修にも参加しやすい。
自らの位置づけと限界を理解し、被災地と必ず連携しながら活動する。

ニーズに応じて動く

ニーズに応じる姿勢は重要。
隙間を埋める存在という役割が中心になると思う。
被災地でのリーダーシップは現地の精神保健医療担当者が担うべきである。
被災地の人々に対して、一方的に指示するようなリーダーシップは望ましくない。

④リーダーシップをとること

反対

DPATはあくまで補完的な機能であり、現地の方針を最優先して活動することが基本。
リーダーシップは自分達の与えられた業務に関して発揮されるべきであり、地元支援者の活動やシステムに沿うことが望ましい。
被災地における指揮命令系統を理解し、それにしたがって活動するのが基本。勝手なリーダーシップは発揮しない。

例外はあるが概ね反対
賛成
負担をかけない

被災地の行政機関等が麻痺している場合には必要なこともあるが、基本は被災地の行政・医療機関の判断を重視すべき。
まったく被災地が機能しておらず代行の必要があるときは求められるだろうが、被災地の指揮命令に従いながらサポートすること。
災害現場は混乱しているので、リーダーシップを発揮した支援を望む。
積極的な活動は必要であるが、でしゃばったり、邪魔になるなど現地の負担にならないようにすべきであり、状況の判断が必要。
現地支援者に負担のないように考える。
現実的に24時間体制はあまりないが、急性期の患者の受け入れなど、被災地の医療機関が麻痺していれば対応することもあるかもしれない。

⑤

やむをえない場合のみ

DPAT 単独で活動が完結することはありえないので、やむを得ない場合を除き、活動時間については地元支援者の枠に準じることが望ましい。
発災直後には24時間体制もあるかもしれないが、中長期的に効率よく働くためにはそうならないマネージメントが必要。

時間体制での活動

24

状況に応じて弊害の可能性を認識

24時間体制に応じるかは、支援チームの継続性によって異なる。
健康管理も重要であり、無理せず必要であれば交替で24時間体制を作ること。
サービスの質を変容させないため、支援者側のコンディションを整えておくことが重要。このような体制作りは DPATの整備の上でかえって妨げになる危険もある。
支援者として自身の心身に余裕をもって活動することが求められる。

健康管理が大切

自分のチームの特性や限界性についても十分留意するスキルが必要。
先遣隊は別として、活動の限界を認識しておくことが必要。二次被害が生じないように。
チームの士気やメンバーの健康を保つことも大切。

【Ⅴ -3. チームのあり方】（表 17. 表 18.）につ動が望ましい」「急性期を重視した DPAT 体制へ

いては、「よい支援を行うためにチームの健全性の危惧」「多くの人が参加できる体制を整備する」

が重要である」、また「チームとして継続性を保「今後の課題」など、DPAT のあり方に関する意

ち、切れ目のない支援体制が大切である」といっ見があった。また調査を通じて、「災害によってた意見があった。

活動内容は変化すると考えられ、コンピテンシー【「DPAT に関する考えや意見」「アンケートへの同定は難しい」「継続した検討が必要」といっの意見」
についてのコメント】（表 19.）
では、「DPAT

た意見、さらに研修に関して効果的なその進め方の概念がはっきりしない」「中長期を重視した活についての意見等が表されていた。

―15―

心的トラウマ研究第 12 号

2016

表17. 【Ⅴ -3.チームのあり方】
おけるDelphi 調査の結果
中項目

第2回調査 第3回調査
評定5（%) 評定3(%)

小項目

Ⅴ -3.
チームのあり方合意①チームが果たすべき役割について、チーム内で共通認識を持っている

94.6②チームとしての独立性を保ち、信念を持って活動する

35.1

37.1

×

③チームの活動において必要な点を冷静に互いに指摘しあい、改善に向けて努力することができる

74.3

90.0

○

④チームの構成員がお互いの業務をカバーし合うことができる

64.9
85.7

○

65.7

×

→ チームの構成員の誰もが基本的な業務について理解しており、その業務を実施することができる○⑤チームの中に災害後のこころのケアに関する知識や活動経験が豊富なメンバーがいる47.3⑥地域の活動方針を理解し、チーム（班）が交代しても継続性のある活動
ができる

89.2

○

⑦チーム構成員がセルフケアをするとともに、互いをねぎらい、安定した活動を維持することができる

93.2

○

表18. 【Ⅴ -3.チームのあり方】
についての意見
カテゴリー

コメント
ＤＰＡＴ活動では１週間～１０日間行動を共にするので、支援に対する同程度の価値観やある程度の協調性は必須だと思う。

チームやメンバーの健全性が支援に影響を与えるチームの雰囲気は支援に直接影響する。互いを尊重しながら冷静にかつ我慢しすぎないよ
うに思いを共有することが大切。
メンバーの健康を保つことも必要。ストレス下での活動でもあり、お互いが共通認識をもって活動しやすい環境をつくれることが大事だと思う。
多職種によるチーム編成であるため、チーム内での意思疎通や活動の共有が必要であり、チームとしての統率がとれていること。セルフケアは大事。

よりよい支援のために互いへの思いやりがないチームがよい支援をできるとは思えない。
安定した活動は、安定した支援の提供を意味する。もっとも重要なことだと思う。
多職種である意義

多職種チームとしてあらかじめ準備しておくことが必要。
チームが多職種であることで、より効果的な関わりが出来る。
各チームにばらつきがあることは仕方がないが、できるだけ派遣に行った者から派遣前の心構え等を伝授するようにする。

継続性が大切一つのチームが永続的に支援を展開することは困難であることから、チーム内で共通認識を持ちつつ、それを次のチームに引き継ぐ連続性が必要と考える。その際、被災地を置き去りにしたチーム独自の方針にならないよう留意する。
チームとして継続して引継ぎを行い、切れ目ない支援体制をとれたことで被災地では安定した活動ができた。
活動するチームがすべての点を実現できる事は望ましいが、難しいこともあると思われるため、派遣元（DPAT 調整本部など）からの後方支援も重要と思われる。

チーム編成で留意することチーム編成には若干の注意を払いたい。経験が浅くとも問題なく、むしろ過去の経験にとらわれやすい、おせっかい、でしゃばりな経験者の存在は困ったことになりそう。
お互いに意見が言える人間関係で構成されていることが何より望ましいが、そうとばかりもいかないのが現実と思われる。

状況に応じた柔軟性

チーム全体として挙げられた内容を共有できることが望ましいが、「べき論」的に尊重されすぎてチームの自由度が損なわれないことを望む。

疑問

あらかじめ、平常時にチームとして研修等を受けている方が良いのか、流動的にメンバーが替わることを念頭に自分の職種の役割を理解している方が良いのか、どちらがよいのだろうか。

―16―

効果的な DPAT 活動に向けての論点
表19. 「DPATに関する考えや意見」「アンケートへの意見」についてのコメント（第2回、第3回調査を合わせて）
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DPATの定義、支援の期間などの整理が必要。国の考えるものと県の DPATとの整合性が必要。
被災地での役割については、まだ十分に検討がされていないように思われる。
災害直後の支援なのか、ある程度長期にわたる支援を考えるのかがよくわからない。

DPATの概念がはっきりしない

厚労省の発信する内容を調べても、DPATの役割や災害支援の中の位置づけが、よく分からない。どのように整備を進めるべきなのか、例えば地方自治体で財政や人事を司る部署に明確な説明ができないため、進められずに停滞している。
被災地主体の視点で、国全体でほぼ共通したかたちを作っていただきたい。
国政レベルで DPAT 体制を組み立てて行く立場の人達は、災害支援やトラウマケアに関して経験豊富であるか、そのような人達の意見を理解して取り入れることができることが、必要不可欠であると思う。
DPATの対象を精神科医療の対象にするのか、被災者すべての心のケアをめざすのかによって、アプローチが異なる。これを明確にしてから検討したい。DPAT は前者に比重がかかっていると思われる。
DPATの必要性は理解しているが、役割や動きについてはよく理解しているとは言いがたい。
実践的な研修（災害のシミュレーション、ロールプレイなど）を受けてみたい。
イメージとしては、災害直後よりある程度長期のものが望ましいと考える。

中長期を重視ＤＰＡＴによる被災者の心理的ケアはむしろ中長期的なものが求められているのではないか。
地域精神保健福祉における中長期的な視点、トラウマ関連の最低限の知識は必要かと考える。

DPAT のあり方

従来のこころのケアチームの活動をベースに置くことが基本。 現在の DPAT 先遣隊が実際に機能するシチュエーションは限られるように思え、現実感が湧かない。先遣隊ばかりに投資するのは費用対効果が低い。

急性期重視
への危惧

現在の DPAT の議論は先遣隊に特化し過ぎているように思う。被災病院支援や DMAT 等の急性期に特化した支援チームとの連携も重要と思われるが、現場レベルでみるとまずは県内、または隣接県に限局した規模の災害対応が中心になると思われるため、先遣隊以降の DPAT 活動の質の担保や地域レベルでの体制整備をどのようにしていくのかがもっと議論されるべきだと思う。
DPAT 事務局による先遣隊研修が先行していることもあり、超急性期の対応についての認識については深まったと思うが、従来のこころのケアチームが担ってきた急性期の終わりか
ら中長期に関しての対応はどうか。医療だけではない、地域精神保健福祉的対応が望まれるであろうし、そのための研修体制が必要だと思う。
発災直後の支援と中長期支援は分けて考えた方がよい。

急性期と中長期における役割の違い

発災直後しばらくは DPAT（精神科医療）が主となる活動と思うが、その後、中長期的には地域が主となり活動していくことになり、被災者である住民の生活をイメージし、住民が混乱することなく、住民が持っている力を活かした支援ができるよう、関係者は各時期で目指すところを共有し活動することが大切だと思う。
災害時の発生直後の精神的・心理的ケアは、身体的ケアや生活支援を行う援助者が中心となり、その背後でそれら援助者を支援する活動が求められると思う。しかし、精神科疾患
患者への対応はＤＰＡＴが戦力とならなくてはならないと思う。
少数の重厚なチームではなく、薄く広くでも、多くの人を関わらせるための準備や仕組み作
りが必要。

多くの人が
参加できる体制を整備する経験者が支援に行くことで安心や安定があると思うが、人材育成という視点で、経験のないスタッフが不安なく参加できるような研修も必要だと思う。
必要となる知識、経験、装備は、理想を求めればきりがない。基本的に必要な知識、技術、装備、後方支援を示し、今後の研修を通じて、なるべく多くのチームが参加できる体制整備が大切だと思う。
指揮命令系統の確立と、目的を明確にした情報の整理がカギとなる印象がある。

効果的な活動のために

DPATのメンバーは、専門的な知識や技術を持っていることは当然であるが、対人関係能力、協調性、調整能力が高い人が望ましい。
実際には理想的なチームはないため、働きながら学ぶことになる。専門的だとしても寄せ集
めでは凝集性が担保できないので、多少専門的でなくともまとまりがあるチームがよい。とくにリーダーの責任は大きいと考える。

―17―

心的トラウマ研究第 12 号

2016
現在は行政職なので、DPATを受け入れる側として考えておかなければいけないことが多いと感じている。
非常時の対応は通常時の凝縮と考えるが、チーム力の向上（県単位）が重要であると思う。

課題
DPAT のあり方

この調査の回答者は災害精神医療や平時の地域精神保健医療にも前向きな考えを持っていると思われるが、DPATを今後広く展開していくためには一般的な精神医療の従事者を想定しなくてはいけないと思う。
いわゆる精神科病院内での医療活動をそのまま災害時の活動に持ち込むことの危うさを感じる。 一般精神医療と災害時の精神科救護活動との違いを整理していくことが重要。
被災地からするとDPATの支援は大変重要であると考える。

地域とDPAT

平素から（DPATは）地域精神医療への働きかけをしてほしい。
あくまでも被災地で実施されている地域活動を支援するという視点を大切にした活動が望まれる。

得意分野を生かす

DPAT は精神科医にとって「非常事態」の活動を意味するものではなく、精神科医本来の知識経験が役立つような活動を想定すべきではないかと思う。

長期的視点

長期の視点をもった急性期支援が必要。災害後の心理支援・精神保健は長期的な支援及び支援体制の構築が必要で、それは急性期に整備しておかないと１年後以降では予算措置など新たな政策を掲げるのは困難である。
被害規模により活動内容が変わるため、事前に細かいことまで決めておくことは難しい。指
揮命令系統と協力の枠組みだけは決めておき、PFA や災害精神科医療について理解を深めておくことが事前にできることだと思う。

決めきれない難しさ支援チームとしてあくまでも被災地の求め、状況に応じての活動が必要であるものの、現場の混乱や今までの被災経験、対応する力量によって必ずしも必要か必要でないに分類できるものばかりではない。

調査を通じて

発災後どの時期に行くのかによってかなり違うことが要求されるし、その時期の被災者の状
況は？インフラは？と一つ一つの災害で異なり、一貫したイメージでは答えられない。理想を述べるのか、現状で可能なレベルだけを述べるのかによっても異なる。具体的に記述することと、一般的なDPATの基準について考えることが、相容れないという気もした。むずかしい。
できるにこしたことはない

ほとんどの項目で「必要である」としてしまった。ほとんどの項目がコンピテンシーとして有す
るならそれに越したことはないものだと感じた。
｢あればいい｣といった意味で ｢必要｣と回答したものもある。
アンケートに記載された内容を反映し、幅広い視点で DPAT が考えられるようになることを切望する。
今後に向けてとても重要な調査だと思う。

検討を継続

DPAT が今後実際どのような形で展開されていくのか興味があるが、それぞれの県で意識の違いがあるのも気になる。この調査が今後の DPAT 研修等に役立つことを期待する。
今回、他の人の意見を知ることで自分の意見を再考できてよかった。身体疾患への対応と被災医療機関の機能の補完については、意見が大きく分かれていることを知り、DPAT 活動の具体的な内容を統一するにはひき続き多くの意見を聴く必要があると考えた。寄せられた意見については、肯定的な意見、否定的な意見の両方を掲載して頂きたい。
研修においては，過去の災害事例の検証や体験談を積極的に取り入れるべき。
支援された経験もある側として、支援される側に迷惑をかけることだけはないように、また自分たちの専門性にこだわりすぎないように、研修を行う必要があると思う。

研修の進め方

研修内容のある程度の規格化はとても重要になると思われる。
被災地支援から戻ったあとのケアなどの研修もあれば、より安心感が増すのではないか。
シュミレーションやロールプレイなど疑似体験や報告会などの参加で災害精神保健への意
識を高める機会があれば参加を継続したい。年１回の研修では、意識付けも忘れてしまう。
被災地域外では報道も少なくなるため、活動の実際がイメージできなくなってしまう可能性
がある。

―18―

効果的な DPAT 活動に向けての論点る。まだまだ論議は尽くされておらず、精神科Ⅳ . 考察

医療チームがどこまで身体科治療へ関与すべき

DPAT のコンピテンシーについての Delphi 調

なのか、DPAT の活動時期やチーム編成も含め、査において、自由記述欄の記入は任意であるに

いま一度考え直し、検討を重ねていくことが必も関わらず、第 2 回調査においては実に 7 割近要になると考えられる。

くの回答者が何らかの意見を入力した。これは【Ⅰ -4. 地域精神科医療機関の機能の補完】（表

DPAT に対する意識の高さ、取り組むべき課題

6.）についても、従来の心のケアチームの活動としての強い思いがあることの表れであると考には含まれなかった活動であり、幅広い意見がえられた。

表された。災害現場での考え方として「求めら合意に至らなかった中項目に寄せられた自由れることには応じるべき」という PFA の原則に記述を分析することで、検討が必要な論点が見基づいた気持ちの表明の一方で、「地域の医療出された。特に【Ⅰ -3. 身体科治療への関与】や【Ⅰへの配慮が必要である」「体制整備が求められ-4. 地域精神科医療機関の機能の補完】についてる」「DPAT がすべきことではない」といった、は、幅広く様々な考えがあることが示され、今DPAT 業務の一つとして簡単には容認できない

後 DPAT の業務として、あるいは被災地域全体という意見が多くあがっていた。こうした新しの精神医療・保健業務においてこれらの業務をい業務を DPAT のコンピテンシーとして課すたどのように位置づけていくのか、多くの検討がめには、検討が不足していると考えられた。現必要であると考えられた。

実的に支援実施が可能な体制や、DPAT が実施【Ⅰ -3. 身体科治療への関与】（表 4.）につすべきであるとする納得のいく理由等が示され

いては、こころのケアチームから DPAT へ体ない限り、関係者のスムーズな了解を得ること制が変化し、災害後の活動開始が早まることがは難しいのではないだろうか。関係者の合意を予想されるなか、救急医療を含む身体科治療へ得るためには、今後様々な立場に立つ専門家に関わる機会は増加する可能性がある。心のケア

よる話し合いを重ねていくことが欠かせないとチームでの活動では求められることのなかった考える。

活動も含まれており、DPAT のコンピテンシー【Ⅲ -1. 支援者支援】（表 10.）における注目として合意に至らない項目もあった。自由記述

点は、「より専門性の高い支援者が支援者支援

で、「被災地全体のコーディネイトがポイントを行うべきではないか」という意見である。被になる。提供できるケアはできるだけ統一した災地の支援者にとって、外部支援者は歓迎すべ

考え方で医療人がチームとして共通目標をもっき存在であると同時に、受け入れの負担を生じてあたることが肝要。」という意見があったよ

させるやっかいな存在にもなりうる。自身が被うに、今後は災害現場で同時期に活動している

災しつつ、地域のために余裕なく懸命に働いて医療チーム等と連携し役割分担を行うこと、そいる時、同じ支援者からの働きかけに大きな影のルールを現場の支援者が共通理解しているこ響を受けることは想像に難くない。Delphi 調査とがより重要になると考えられる。ただし、被で「被災地の支援者への礼節や配慮」に関して

災現場では決められたルールが通用しない事態

1 回のアンケートですべての項目の合意が得らもあると考えられ、可能な範囲でルール作りをれたことからもその思いの強さが裏付けられて行っておくが、それが通用しない事態になったいる 1)。自身が支援を受けるにあたり、急遽派

場合にどのように対処すべきか様々なケースを遣された DPAT がどのような存在であるのかわ

想定しておく必要があるのではないかと考えからないままその支援を受けるより、全面的に―19―

心的トラウマ研究第 12 号2016

信頼できる専門性の高い支援者からサポートをとしても、DPAT への認識が共通のものとして得ることで自身も含め、地域の活動を安定させ示され、共有できることが求められていると考ていきたいという思いが存在していることが推えられた。

測された。支援を受ける側になった場合を想定

また、「決めきれない難しさ」（表 19.）で示

して、誰（どんなチーム）からどのような支援されたように、回答者には、都道府県等が派遣を受けたいか、DPAT の特性、限界を考慮して、する DPAT にどこまで高度なコンピテンシー

DPAT のコンピテンシーを考えることも大切なを求めるべきなのか、自身が DPAT として活観点であると言える。

動する場合、あるいは自身が DPAT の研修を

【Ⅳ -3. ロジスティクス】（表 14.）に関しては、行う責任者であった場合、通常は医療機関で臨重要性の認識が強まっていると考えられた。こ

床業務を行っている医療関係者にどこまでのれは、東日本大震災を経て DPAT に体制が移行

コンピテンシーを実際に求めることができる

しロジスティクスの大切さが強調されてきた成のであろうか、という思いや迷いがあったと考果であると考えられる。ただ、重要さを強調すえられる。これを「多くの人が参加できる体制

る意見は多く示されたものの具体的な論点はあを整備する」（表 19.）という意見、また支援

いまいである。小項目③④⑤「情報の収集の仕者支援についての意見に示されていた「（高度方」や「無線機や衛星電話」、「DMHISS の使用」

な支援者支援は）一般の DPAT ではなく、特について、3 項目すべてが合意に至らなかった

別なチームが行うべき」（表 10.）の意見をふにも関わらず、具体的なコメントは少なかった。

まえて考察する。いつ起こるかもわからない災

DMAT を見本に整備を進めている DPAT 事務

害を想定して常に周到に準備を行うことは難局ではこれらを欠かせないコンピテンシーと想しく、事前研修に割く時間も多くはとれないの定しているものと考えられるが、反対意見も配が実情である。そんな都道府県が派遣する一般

慮を要するといった具体的な指摘もないまま合の DPAT には最大公約数的なコンピテンシー意が形成されなかった。回答者には、これらをの保持を求めることが妥当な考え方になるの用いた具体的な活動イメージが共有されていなではないかと考える。派遣される DPAT にはいことが推測される。

最低限の基準をクリアしていることが求めら

ア ン ケ ー ト の 最 後 に は、DPAT 全 般 に 感 じれる。高度な専門性を持つ専門家は現地の支援る意見や思いが表明された（表 19.）。「DPAT者に対して今後の方向性をアドバイスするよの概念がはっきりしない」とする意見では、

うな特別な業務を行い、災害直後に被災地に入DPAT の定義、活動期間、役割や災害支援におる DPAT 先遣隊は事前研修によって獲得した

ける位置づけ等がよくわからないという声が特別なコンピテンシーを活かして活動を行う。

あった。これは、「中長期支援を重視」、「急性しかし、一般の DPAT は自らの位置づけを理期重視への危惧」のカテゴリーとも関係が深く、解し、地域を尊重する形で謙虚に柔軟な支援を

急性期支援が強調されるなかで従来の心のケア行うという位置づけで全体のシステムを設定

チームの活動との違い、共通点等をどう捉える

してはどうだろうか。それぞれのチームの特性べきなのか回答者の間で混乱が生じていること

はプラスαの形で、控えめにそれを発揮し活動が伺える。概して今後の継続した検討を求めるに活かすという考え方が現実的であるように声が多く示された。被災地域での活動という特思われた。そのなかで最大公約数的な役割を果

殊な状況では、何もかもをマニュアル化して、たすためには「研修の規格化」「被災地で求めすべての事態に備えておくことは不可能である

られるスキルのパッケージ化」等が必要とな―20―

効果的な DPAT 活動に向けての論点る。そして、それは関係者の共通言語となり、体制整備を安定して進めさせる安心材料にな

32(4). 1008-1015, 2000
3） 国立精神・神経医療研究センター（厚生労るものと考える。

働省

災害時こころの情報支援センター事業）：DPAT 活動マニュアル ver.1.1（平成27 年 1 月）

Ⅴ . まとめh t t p : / / s a i g a i - k o k o r o. n c n p. g o. j p / p d f /Delphi 法 に お け る 自 由 記 述 の 分 析 か ら、

dpat_003_131227_2.pdf

DPAT という新体制に関して、戸惑いを感じつ4） 厚 生 労 働 省： 災 害 派 遣 精 神 医 療 チ ー ム

つ様々な考えを持っている回答者の様子が伺え（DPAT）活動要領 . 平成 26 年 1 月 7 日 .

た。今後、DPAT の枠組みの中だけではなく、

http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/

被災地域の精神科医療、精神保健活動をサポー

bunya/hukushi_kaigo/shougaishahukushi/

トするうえで誰がどの役割を担うべきなのか、

kokoro/ptsd/dpat_130410.html

どのような形で進めることが望ましいのか、大5） 鈴木友理子，黒澤美枝，小原聡子，et al.

きな視点で議論を深めていくことも必要である：災害時の精神保健対応のあり方に関すると考える。最終的には派遣を行う側ではなく、検討派遣を受ける側にとって有益な支援活動が実施

補助金（健康安全・危機管理対策総合研究

されることが必要で、東日本大震災や、今年度

事業） 健康危機発生時における地域健康大規模な DPAT 派遣を受けた熊本地震の地域支安全に係る効果的な精神保健医療体制の構

援者などから意見を聴取し、被災地にとって有築に関する研究

益な形を探っていくことが大切であると考えら

表者：金吉晴）. 国立精神・神経医療研究れる。被災地にとって望ましい支援を提供するセンター精神保健研究所成人精神保健研究

ことのできる DPAT へ体制整備が着実に進めら部 . 17-109, 2012.

れていくことを願う。

謝辞
本研究にあたり、多くのご協力、ご助言をいただいた皆さまに心より感謝申し上げます。

引用文献1） 福井貴子、加藤寛、亀岡智美，et al．
：災害時こころのケア活動を有機的に実施するための DPAT 研修カリキュラムのあり方についての研究．兵庫県こころのケアセンター
研究報告書，1-34，2015.
2） H a s s o n , F. , Ke e n e y. S. , & M c Ke n n a . :Research guidelines for the Delphi survey
technique. Journal of Advanced Nursing,―21―

平成 24 年度厚生労働省科学研究費

分担研究報告書（研究代心的トラウマ研究第 12 号

2016

Discussion points of effective DPAT activities- Based on the analysis of free description in Delphi survey Takako FUKUI, Hiroshi KATO
Hyogo Institute for Traumatic Stress
Key words：DPAT, Delphi, Support to Affected Areas―22―

心的トラウマ研究第 12 号：23-30,

2016

被災地域での支援者研修による影響の検討－住民への対応とセルフケアへの意識について－
赤澤正人・加藤寛
兵庫県こころのケアセンター
本研究では、生活支援相談員等の支援者の職務遂行への支援を目指した研修を企画・実施し、研修による業務への認識やセルフケアへの意識の変化を検討すること、および精神的健康を把握することを目的とした。研修前後で質問紙調査を行った結果、住民支援に関する認識やセルフケアの重要性について、有意な肯定的な変化が認められた。また対象者の約 3 割が共感性疲労による心理的ストレスの高さ、バーンアウトのリスクの高さを抱えていた。これらの結果から、支援スキルやセルフケアの向上に向けた支援者研修を継続的に実施していくことが重要であると考えられた。
Key words：東日本大震災

支援者研修

セルフケア

者同士であるがゆえの関係づくりが可能である

目的と同時に、職務のなかで同じ住民の深刻な悩み

東日本大震災から 5 年が経過し、復興に向けた様々な取り組みが進められている。復興の過への対応に苦慮し、精神的負担を抱える可能性の両面をもつ。

程では生活再建、経済的問題、コミュニティのそれゆえ、生活支援相談員等がその職務を遂再構築など様々な課題によって被災者の心理的行できるような支援体制を検討する必要があ

負担が増大し、メンタルヘルスの問題や自殺のる。具体的には生活支援相談員等が地域で抱え問題に直面する可能性は十分に予想される。そる問題に焦点を当てながら、地域のニーズを共うした精神保健福祉の問題を予防するには、住有していく作業が必要であり、それ抜きにして民が抱える生活課題や福祉課題を早期に発見し精神保健対策や自殺対策を実施することはでき

支援していくことが重要である。

ない 3）。被災地では支援者向けの各種研修が実

被災地において活動している生活支援相談員
等は、被災者の生活支援を行い、また自殺予防

施されているが、それらの効果や影響についても報告が待たれるところである。

にも貢献が期待される人材である。生活支援相

筆者らは、生活支援相談員等を対象にした面談員等は、たとえば、仮設住宅を訪問し、声掛接調査から、復興期における生活支援相談員等

けやニーズ調査、行政や専門機関等へのつなぎ、が抱える課題やニーズを探索的に検討したとこ

各種イベント活動を行う。困難を抱えた人々へ

ろ、住民の漠然とした不安や希死念慮への対応のこのような見守り活動は、住民のメンタルヘに、生活支援相談員等が苦慮していることが分ルスの維持向上に資するものである。地元住民

かった 1）。そこで本研究では、これらの課題やである生活支援相談員等が他の住民の困りごと

ニーズを受けて、生活支援相談員等の支援者の相談に乗るということは、地域や境遇が近しい

職務遂行への支援を目指した研修を企画・実施―23―

心的トラウマ研究第 12 号

2016

し、支援者の精神的健康の把握することおよび

位尺度 6）

研修による業務への認識やセルフケアへの意識の変化を検討することを目的とした。

30 項目からなり、共感性満足、バーンアウ
ト、共感性疲労／二次的トラウマの下位尺度を持つ。回答は「まったくない」から「とてもよくある」の 6 件法で回答を求めた。なお共感性

方法

満足度の平均値は 37 ± 7.0 とされている。また、
共感性疲労の得点が 17 点以上の場合、ストレ1. 対象及び調査方法
調査対象は宮城県 A 市および B 町で住民支ス反応が高いとされており、バーンアウトの得援に関わる生活支援相談員等を含めた支援者で点が 27 点以上の場合、バーンアウトのリスクある。調査は 2 回実施され、第 1 回が 2014 年が高いとされている。

11 月、第 2 回が 2014 年 12 月であった。
調査方法は質問紙調査である。研修参加者に

3. 研修の内容

調査への協力を依頼し、研修前後で質問紙調査

第 1 回の研修内容は、住民が抱える不安の理を行った。研修参加者は第 1 回が 101 名、第 2解と対応および呼吸法を用いたセルフケアにつ回が 82 名であった。

いて、第 2 回の研修内容は、自死念慮を訴える
方の理解と対応および筋弛緩法を用いたセルフ
ケアについてであった。

2. 調査内容①フェイスシート
性別、年齢、婚姻状況、所属、職種、現在の4. 倫理的配慮

職種での経験年数、現在の職種に就く以前に対本調査は兵庫県こころのケアセンター倫理委

人援助活動に従事した経験の有無、東日本大震

員会の承認を得た上で実施した。調査実施前

災後の収入の変化、飲酒量の変化を尋ねた。

に、調査の目的、方法、重要性、倫理面への配②業務に対する認識

慮、調査への参加は任意であり拒否しても何ら「相談者にどこまで関わるべきかを自分で判断不利益は受けないこと、対象者のプライバシー

することができる」「将来の不安を訴える人にが外部に漏れることはないこと等を書面で説明

適切に関わることができる」などからなる住民した。質問紙への回答と提出をもって、調査協対応への効力感に関する 4 項目を設定した。ま力への同意とみなした。

た、「自身のストレスと上手につきあうことができる」「自分にできそうなセルフケアがあれ

結果

ば試してみようと思う」などからなるセルフケ
アに関する 4 項目を設定した。回答は「全くそ1. 対象者の属性

う思わない」から「強くそう思う」の 5 件法で回答を求めた。
③主観的な感覚としての自己効力感尺度

第 1 回研修および第 2 回研修における対象者の各属性を表 1 に示す。第 1 回研修の回答者数
は 83 名（回収率 82.2％）、第 2 回研修の回答者

4）

たいていのことはできるような気がするとい数は 63 名（回収率 76.8％）であった。

う感覚そのものを直接的に測定する尺度で、6現在の職種での経験年数は、第 1 回研修の回

項目からなる。回答は「全くあてはまらない」

答者で 1 ヶ月から 37 年、平均値は 4 年 7 ヶ月

から「よくあてはまる」の 5 件法で回答を求めた。

± 7 年 7 ヶ月、中央値は 3 年であった。第 2 回④専門職の QOL：共感性満足と共感性疲労下研修の回答者では、0 ヶ月から 46 年 8 ヶ月と―24―

被災地域での支援者研修による影響の検討

幅広く、平均値は 3 年 6 ヶ月± 6 年 5 ヶ月、中ケアに関する項目では、すべての項目において、央値は 2 年 8 ヶ月であった。また、現在の職種

研修後の有意な上昇が認められた。第2回研修でに就く以前に、対人援助の活動に従事したことは、住民対応への効力感に関する項目では「将来がある回答者の割合は、第 1 回研修の回答者での不安を訴える人に、適切に関わることができる」

35 名（42.2％）、第 2 回研修の回答者で 22 名「「死にたい」「 消えてしまいたい」などの自殺念（34.9％）であった。

慮を持った人に、適切に関わることができる」の2項目で、研修後の有意な上昇が認められた。いっぽうで、「相談者の訴えを否定せずに、相手のペー

2. 業務に対する認識の変化
研修前後での、業務に対する認識の変化を表2

スで話しを進めることができる」「相談者にどこに示す。第1回研修では、住民対応への効力感にまで関わるべきかを自分で判断することができる」

関する項目で「相談者にどこまで関わるべきかの項目は有意差が認められなかった。またセルを自分で判断することができる」の項目を除いて、

フケアに関する項目では、すべての項目において、研修後の有意な上昇が認められた。またセルフ

研修後の有意な上昇が認められた。

表１ 回答者の基本属性

性別

男性
女性

第1回研修（N=83）

第2回研修（N=63）

人数

人数

割合
9
74

平均年齢

10.8%
89.2%

47.1(SD=10.8)

割合
9
54

16.7%
83.3%

45.5(SD=11.3)

所属

医療機関
介護保険事業所
サポートセンター
行政機関
その他

1
23
15
12
32

1.2%
27.7%
18.1%
14.5%
36.8%

1
18
6
11
27

1.6%
28.6%
9.5%
17.5%
42.9%

職種

支援員・友愛訪問員等
看護職（保健師・看護師等）
ソーシャルワーカー（社会福祉士・精神保健福祉士等）
介護支援専門員、相談支援専門員
その他
無回答

44
9
8

53.0%
10.8%
9.6%

31
8
5

49.2%
12.7%
7.9%

10
11
1

12.0%
13.2%
120.0%

7
12

11.1%
19.0%

婚姻

未婚
既婚
死別
離別
無回答

18
54
4
6
1

21.7%
65.1%
4.8%
7.2%
1.2%

17
35
3
4
4

27.0%
55.6%
4.8%
6.3%
6.3%

居住形態

戸建住宅
共同住宅
仮設住宅
民間賃貸借上住宅
その他
無回答

57
8
11
2
4
1

68.7%
9.6%
13.3%
2.4%
4.8%
1.2%

39
5
11
3
1
4

61.9%
7.9%
17.5%
4.8%
1.6%
6.3%

震災後の収入の変化

増えた
減った
ほとんど変化なし
無回答

10
30
42
1

12.0%
36.1%
50.6%
1.2%

8
28
23
4

12.7%
44.4%
36.5%
6.3%

震災後の飲酒量の変化 増えた
減った
ほとんど変化なし
無回答

8
4
70
1

9.6%
4.8%
84.3%
1.2%

6
7
46
4

9.5%
11.1%
73.0%
6.3%

―25―

心的トラウマ研究第 12 号

2016
表2

研修前後での業務とセルフケアに対する認識の変化
第1回研修
研修前

研修後

ｔ値

df

ｐ

相談者の訴えを否定せずに、相手のペースで話を進めることができる

3.67(SD=0.65)

3.90(SD=0.58)

-3.31

80

p<.01

相談者にどこまで関わるべきかを自分で判断することができる

3.26(SD=0.79)

3.41(SD=0.72)

-1.88

79

n.s

将来の不安を訴える人に、適切に関わることができる

3.00(SD=0.75)

3.25(SD=0.68)

-3.03

79

p<.01

「死にたい」「消えてしまいたい」などの自殺念慮をもった人に、 2.60(SD=0.95)
適切に関わることができる

2.95(SD=0.70)

-3.97

81

p<.001

自身のストレスと上手につきあうことができる

2.96(SD=0.92)

3.38(SD=0.81)

-4.60

81

p<.001

自分のことをいたわることができる

3.00(SD=0.92)

3.45(SD=0.80)

-5.40

81

p<.001

自分にできそうなセルフケアがあれば試してみようと思う

3.93(SD=0.83)

4.15(SD=0.63)

-2.53

81

p<.05

セルフケアは自分の現在の仕事と関連していると思う

3.78(SD=0.80)

3.96(SD=0.79)

-2.15

81

p<.05

第2回研修
研修前

研修後

ｔ値

df

ｐ

相談者の訴えを否定せずに、相手のペースで話を進めることができる

3.68(SD=0.54)

3.74(SD=0.68)

-3.31

61

n.s

相談者にどこまで関わるべきかを自分で判断することができる

3.32(SD=0.62)

3.47(SD=0.56)

-1.88

61

n.s

将来の不安を訴える人に、適切に関わることができる

2.90(SD=0.62)

3.11(SD=0.54)

-3.03

62

p<.05

「死にたい」「消えてしまいたい」などの自殺念慮をもった人に、 2.76(SD=0.71)
適切に関わることができる

3.19(SD=0.64)

-3.97

62

p<.001

自身のストレスと上手につきあうことができる

3.16(SD=0.88)

3.48(SD=0.86)

-4.60

62

p<.01

自分のことをいたわることができる

3.30(SD=0.91)

3.59(SD=0.91)

-5.40

62

p<.01

自分にできそうなセルフケアがあれば試してみようと思う

3.90(SD=0.74)

4.15(SD=0.60)

-2.53

61

p<.01

セルフケアは自分の現在の仕事と関連していると思う

3.68(SD=0.91)

3.94SD=0.84)

-2.15

62

p<.01

表3

研修前後での主観的な感覚としての自己効力感の変化
第1回研修

主観的な感覚としての自己効力感

研修前

研修後

ｔ値

df

ｐ

17.21(SD=1.99)

17.79(SD=1.76)

-2.49

79

p<.05

研修前

研修後

ｔ値

df

ｐ

17.24(SD=1.83)

17.97(SD=1.58)

-2.49

61

p<.01

第2回研修
主観的な感覚としての自己効力感ことを確認し、38 名については第 1 回の調査

3. 自己効力感の変化
研修前後での、主観的な感覚としての自己効データを用いることとした。結果として、107

力感の変化を表 3 に示す。第 1 回研修、第 2 回

名のデータについて分析を行った。107 名の内研修ともに、研修後の有意な上昇が認められた。

訳は、男性 13 名女性 94 名で平均年齢は 47.4
± 10.6 歳であった。所属の内訳は、医療機関 1
名（0.9％）、介護保険事業所 27 名（25.2％）、

4. 専門職の QOL
専門職の QOL を集計するために、第 1 回とサ ポ ー ト セ ン タ ー 20 名（18.7 ％）、 行 政 機 関

第 2 回の調査データを一つにまとめた。その際、19 名（17.8％）、その他 40 名（社会福祉協議38 名が両方の研修を受講していたが、統計解会、被災者生活支援センター等 37.4％）であっ

析により第 1 回と第 2 回の各値に有意差がない

た。職種の内訳は、支援員・友愛訪問員等 53―26―

被災地域での支援者研修による影響の検討

名（49.5％）、看護職（保健師、看護師等）16

改めて認識してもらう契機となったとも考えら

名（15.0％）、ソーシャルワーカー（社会福祉れる。

士、精神保健福祉士等）9 名（8.4％）、介護支業務に対する認識について、研修によって部

援専門員、相談支援専門員 13 名（12.1％）、そ

分的ではあるが肯定的な変化が確認された。不の他 15 名（14.0％）であった。現在の職種で安や自殺念慮への対応についての研修が、対応の経験年数は、0 ヶ月から 46 年 8 ヶ月と幅広

スキルや知識の習得に一定の効果があったと考く、平均値は 4 年 8 ヶ月± 8 年 1 ヶ月、中央値えられる。ただし「相談者にどこまで関わるべは 2 年 10 ヶ月であった。現在の職種に就く以きかを自分で判断することができる」について

前に、対人援助の活動に従事したことがある参は、どちらの研修でも有意な変化が認められな加者は 45 名（42.1％）であった。以下に専門かった。その理由のひとつに、研修の中で支援職の QOL の各下位尺度得点の平均値とカット者が住民に関わる範囲について提示していな

オフでの割合を示す。

かったことが挙げられる。住民支援には、様々

まず、共感性満足の平均値は 24.7 ± 8.8 であっ

な職種の支援者が関わるために、住民と関わるた。共感性満足度の平均値とされる 37 点以上

範囲や程度について一概な基準を示すことは困の回答者は 13 名（12.3％）であった。つぎに、難かもしれないが、支援者同士の連携や役割分

共感性疲労の平均値は 14.6 ± 6.4 であった。ス

担を確認することが重要であると考えられる。

トレス反応が高いとされている 17 点以上の回自己効力感についても研修前後で肯定的な変答者は 37 名（34.9％）であった。そして、バー化が確認された。本研究で用いた尺度は、大抵ンアウトの平均値は 24.1 ± 5.2 であった。バーのことはできるような気がするという感覚そのンアウトのリスクが高いとされている 27 点以ものを測定しており、課題固有の自己効力感と上の回答者は 34 名（32.1％）であった。

も関連しその重要性が指摘されている 5）。自己

現在の職種に就く以前に対人援助の活動の従効力感を高めるためには、遂行行動の達成、代事した経験の有無および、現在の職種での経験

理的体験、言語的説得、情動的喚起が有効であ

年数 3 年未満と 3 年以上の 2 群に分けて比較しるといわれている 2）。本研究で実施した研修が、たところ、どちらも有意差は認められなかった。

言語的説得の役割を果たしたかどうか明確に示すことはできないが、何らかの影響はあったと考えるのが妥当であると思われる。今後の支援

考察者研修を企画するに当たっては、支援者の自己セルフケアに対する意識について、研修に効力感や支援スキルの向上に向けて、事例検討

よって肯定的な変化が確認された。セルフケア

やロールプレイ、専門家によるフィードバック

に対する意識については、研修の中で対象者が等を含めた研修が必要と思われる。

呼吸法や筋弛緩法に実際に取り組んだことが良

専門職の QOL 得点をみると、対象者の多く

い影響を及ぼした可能性があり、後述する自己が充分な共感性満足を感じているとは言えず、効力感を高める情動的喚起の役割を果たした

およそ 3 割の対象者に共感性疲労やバーンアウ

とも考えられる。また、2 つのリラクゼーショ

トのリスクが考えられ、支援者の疲弊が推測さ

ン技法は時間や手間をそれほどかけずに容易にれた。専門職の QOL は、トラウマを負った人

行いやすいといった利点があり、対象者に受けに接する支援者であれば、起こりうる、そして入れられやすいものであったのかもしれない。

防ぐことが可能な二次的外傷性ストレス 7）を評

そして、研修がセルフケアの重要性を対象者に価する尺度であり、こうした反応についての支

2）

―27―

心的トラウマ研究第 12 号

2016

援者への啓発や予防が重要であり、支援者のメUnifying Theory of Behavioral Change.

ンタルヘルスの維持向上は今後の課題であるとPsychological Review, 84(2); 191-215, 1977.

思われる。

3） 川野健治，竹島正，白神敬介，ほか：自殺

本研究には以下の限界がある。一つは対象の予防の枠組みと被災地の地域精神保健．精代表性に関する限界である。本研究は限られた

神保健研究 , 58; 35-41, 2012.

被災地域での、支援者支援に関する研修会への

4） 三好昭子：主観的な感覚としての人格特性

自主的な参加者を対象としているため、結果の的自己効力感尺度 (SMSGSE) の開発．発達

一般化には慎重にならなければならない。もう心理学研究 . 14(2); 172-179, 2003.

一つは、研修前後のみでの情報収集であり、研5） 三好昭子：人格特性的自己効力感の形成に

修による影響や変化の継続性については検討で影響を及ぼす要因についての探索的検討．

きていない。

立教大学心理学研究 , 50; 11-24, 2008.

以上のような限界がありながらも、本研究で6） Stamm, B. H.: Professional Quality ofは生活支援相談員等への育成と支援を目指した

Life: Compassion Satisfaction and Fatigue

研修によって、住民支援に関する認識やセルフ

Subscales, R- Ⅳ . (ProQOL). 1997-2005. 後ケアの重要性についての認識は一定の上昇がみ

藤豊実訳：専門職の QOL：共感性満足とられたことを示した。支援スキルやセルフケア

共感性疲労下位尺度，（ProQOL-R- Ⅳ -J）．

の向上のための支援者研修を継続的に実施して2005-2006.

いくことが重要である。そのためには、今後フォ

7） Stamm. B. H. Secondary traumatic stress:

ローアップ研修の開催や、地域で支援者がどの

Self-care issues for clinicians, researchers,

ような課題やニーズを抱えているのかを的確に

and educators. Sidran Press. 1999.（小西聖

把握した上での研修を実施していく必要がある

子・金田ユリ子訳：二次的外傷性ストレスと思われる。

臨床家、研究者、教育者のためのセルフケ
アの問題．誠信書房．2003.

謝辞
本調査は、宮城県気仙沼保健福祉事務所のご協力を得て実施されました。多大なるご支援、ご協力をいただき心よりお礼申し上げます。また、ご多忙の中、調査にご協力をいただきました関係機関の皆様、研修参加者の皆様に心よりお礼申し上げます。

文献1） 赤澤正人・加藤寛：東日本大震災の復興期の支援に関する研究．平成 26 年度版兵庫
県こころのケアセンター研究報告書．p87100, 2015.
2） Bandura, A. Self-Efficacy: Toward a―28―

被災地域での支援者研修による影響の検討

Evaluation of the training for supporters in the disaster area.
–awareness of support for residents and self-care–
Masato AKAZAWA, Hiroshi KATO
Hyogo Institute for Traumatic Stress
The purpose of this study was to examine the effectiveness of training for supporters working at affectedarea of the Great East Japan Earthquake and to investigate the state of their mental health. Participants
were asked to complete the self-report questionnaire about awareness regarding support for residents,
self-care, sense of generalized self-efficacy and professional quality of life before and after the training.
Result showed that awareness regarding support for residents, self-care, and self-efficacy were significantly
increased at the post training. On the other hand, about thirty percent of participants were high score ofcompassion satisfaction and fatigue. These results suggested that constant training designed to enhance theskills to support residents and self-care were required.
Key words：The Great East Japan Earthquake, training for supporters, self-care―29―心的トラウマ研究第 12 号

2016―30―

心的トラウマ研究第 12 号：31-40,

2016

2004 年スマトラ沖地震の被災者の精神保健に関する文献レビュー
Literature review of mental health condition among survivors of the 2004
Indian Ocean earthquake and tsunami

田中英三郎
兵庫県こころのケアセンター
スマトラ沖は地震の多発地帯である。中でも、2004 年に発生した大地震と津波は、インド洋周辺諸国に甚大な被害をもたらした。この災害は国際社会から大きな注目を集め、被災者の心理社会的支援や災害後の精神保健に関する調査などが多く実施された。しかしながら、これらの実証的知見を集約した論文は未だ存在しない。本研究は 2004 年スマトラ沖地震後の被災者の精神保健に関する論文をレビューし、今後の災害に備えるための基礎資料を作成することを目的とした。Pubmed 及びハンドサーチを実施して関連する 35 本の論文を抽出した。被災者の PTSD やうつ病の有病率や有症率及びその関連要因は、概ね他の災害に関する結果と類似していた。他の災害同様に被災地における中長期的な研究が不足しており、特に重度被災地域での研究が必要であると考えられた。

Posttraumatic stress disorder（PTSD） や う つ 病

I．緒言をはじめとする様々な精神保健上の問題を引き

スマトラ沖は地震災害の多発地域である。

起こすことは広く知られている。被災者の精神

2000 年代以降 2016 年現在まで、マグニチュー

健康やこころのケアは、災害復興における重要

ド 7 以上を記録する地震が 11 回発生している。

事項であり、2015 年の国連防災世界会議で採択

中でも、2004 年 12 月 26 日に発生した大地震（以された成果文書（仙台防災枠組 2015-2030）の下、2004 年スマトラ沖地震）は、マグニチュー

中でも、「必要性があるすべての人々に、心理社

ド 9.1 を記録し、巨大な津波を引き起こし、イ会的支援と精神保健サービスを提供するようなンド洋沿岸諸国に多大な損害を与えた。被災し（災害からの）復興計画を立てること」が強調さた国の中で最も被害が大きかったのはインドれている。2004 年スマトラ沖地震でも、被災者

ネシアであり、死者行方不明者が 16 万人以上の精神保健に関する調査や直接及び間接的な心に上った。とりわけスマトラ島のアチェ特別州

理社会的な支援がなされた。しかしながら、こは甚大な被害を受け、州都バンダ・アチェや西れほどの広域巨大災害は他に例を見ず、被災各

アチェ県はほぼ壊滅状態になったと言われてい国でどのような実証研究が実施されたかをまとる。インドでも 2 万人以上、スリランカでも 4

めた報告は存在しない。2004 年スマトラ沖地震

万人以上、タイでも 5 千人以上が、死亡もしくから 10 年以上が経過した現在、これまでの知見は行方不明となった。更に被害は、ミャンマー、を整理し今後の災害に如何に備えるべきである

マレーシア、モルディブや東アフリカの国々、かを明らかにする基礎資料作成を目的として、欧米の外国人旅行者にまで及んだ。

本研究では 2004 年スマトラ沖地震後の被災者の災 害 が 被 災 者 の 心 に 負 の 影 響 を 与 え、

精神保健に関連する論文のレビューを行う。

―31―

心的トラウマ研究第 12 号

2016

III-2．研究のデザイン

II．方法

横断研究が最も多く 19 本（54.2%）、次いで“mental health, or psycholog*or, psychiatr*”

コホート研究 13 本（37.1%）であった。また、と “Indian Ocean earthquake and tsunami or

総説研究、事例研究、介入研究が、それぞれ 1

Sumatra earthquake” を 検 索 キ ー ワ ー ド と し本ずつ出版されていた。

て、pubmed を用いて関連する文献を検索した（2016/9/23 にアクセス）。その結果、のべ 39

III-3．対象国と対象者

本の文献が見つかった。これらの文献に関して最も多く調査された国はインドネシア（8 本、タイトルと抄録を著者が目視で確認し、2004

22.8%）であった。タイとスウェーデンがそれ年スマトラ沖地震や精神保健が主な研究対象にに続き（7 本、20%）、その他はインド（5 本、なっていないものと重複している文献を削除す

14.2%）、スリランカとノルウェー（3 本、8.5%）

ると、9 本の文献が残った。この 9 本の文献のの順であった。対象者は、被災地の成人、被災

引用検索を行いタイトルからスマトラ沖地震に地の小児、被災地に一時的に滞在していた外国

関連すると思われるものをピックアップし抄録

人旅行者の 3 つに分類することができる。被災と本文を確認した。2004 年のスマトラ沖地震

地の成人を対象にした研究が 12 本（34%）、被後の精神保健が主な研究テーマになっている論

災地の小児を対象にした研究が 11 本（31%）、

文であればレビューの対象に追加し、更にその外国人旅行者を対象にした研究が 10 本（29%）、

論文の引用検索を行った。このようなプロセス

出版されていた。

を繰り返し、最終的に合計 35 本の文献を詳細なレビューの対象とした。なお、質的調査法のIII-4．追跡／調査時期と評価方法

みの研究や意見論文はレビューの対象から除外した。

発災 1 年以内に調査を実施した研究が 13 本
（37%）、1-2 年 後 に 調 査 を 実 施 し た 研 究 が 10
本（29%）、3-5 年後に調査を実施した研究が 7
本（20%）、6 年後以降に調査を実施した研究

III．結果が 1 本（3%）であった。ほとんどの研究で自2006-2016 年に出版された 35 本の文献の内
容を表 1 にまとめた。

記式質問表が用いられていた。子どもの PTSD
症 状 の 把 握 に は UCLA PTSD Reaction Index（PTSD-RI）が用いられることが多く、成人の
PTSD 症状の把握には改訂版出来事インパクト

III-1．論文出版数の推移（図 1 参照）
発災 2-6 年目に多くの論文が出版されてい尺度（IES-R）やハーバードトラウマ質問表なた。7 年目以降は 1-2 本 / 年の出版ペースであっどが用いられていた。複雑性悲嘆の把握には、たが、10 年目には 3 本の論文が出版されていた。

複雑性悲嘆筆問表（ICG）が用いられていた。
被災地の成人や子どもを対象にした研究では、
質問表の妥当性が確立されていない場合が多く見受けられた。
III-5．主な結果
被災地での研究
急性期（発災 1-2 ヶ月後）に、小児の約 15%―32―

2004 年スマトラ沖地震の被災者の精神保健に関する文献レビューと成人の 10-20%4-7） が PTSD 症状を呈した。

タイ、インド、スリランカの 5 カ国に渡った。

PTSD 症状に次いで多く調査された心理反応はまた、興味深いことに北欧（ノルウェー、ス

うつ症状であり、小児の約 10%、成人の 10-ウェーデン）からの旅行者が前向きコホート研

30% に認めた。急性期の精神不調に関連する要究として長期間追跡調査されていた。被災者に因には、被災／被害の強さ、災害による死別体験、

は、PTSD 症状やうつ症状をはじめとした様々

経済的困難、以前のトラウマ体験、家族の精神なトラウマ反応が現れることが知られている障害（子どもの場合）などが報告されていた。

が、その有症率／有病率は調査方法、調査対象、

1-3）

1, 3）

5）

中長期（発災 1 年以後）の研究によると、1 年

調査時期などに影響を受けて大きく異なってく

後には約 30% の小児に PTSD 症状が残存している。本研究結果を要約すると、急性期には 10-

たが、時間経過とともに減少していき、5 年後30% の被災者（含む小児）に、こういった心理には 3% 未満となっていたという報告がある 。

反応が現れていることが明らかになった。この

一方、4 年半後でも 60% 以上の小児が中等度の結果は、スマトラ沖地震以外の他の災害の調査

PTSD 症状を有していたという報告もある 。成結果とも概ね類似のものであろう。また、被災人では、1 年半後に 21% が PTSD 症状を、16%後の精神不調に関連する要因も他の災害で報告

がうつ症状を呈していたがされているものと重なるものが多い。

8）9）、時間経過ととも10）に減少していったという報告もある。

研究デザインや調査時期に目を向けると、多11）くの研究が発災後 2 年以内に実施されており、また横断研究である。これは、災害の急性期に旅行者を対象とした研究
旅行者を対象とした研究では、主にスウェーは注目が集まりやすく、様々な支援とともに調

デンとノルウェーの旅行者が前向きコホートと査がなされるものの、被災地は非常に混乱してして 1-6 年に渡って追跡調査されている。被災

おり長期的な視座にたったコホート研究を計画

2 年後も、34.4% に PTSD が、23.3% に複雑性することが困難であるからであろう。多くの長悲嘆が認められており

12）、特に災害により近親期的な前向きコホート研究は北欧の旅行者を対者と死別することが PTSD や複雑性悲嘆と関連

象になされているため、被災地の長期的な現状していた。PTSD の長期的な経過としては、は未だ不明な点が多い。被災地で 3 年後以降の大多数が時間経過とともに回復に向かっていく

状況について調査した報告は 3 本しかなく、そがの結果は一定していない。

13）、6 年後でも約 15% が中等度以上の症状

14）が持続していた。精神不調に関連する要因と本研究の限界は、英語論文のみを対象にした

しては、被災／被害の強さ、女性、災害によるため、被災地の現地語で報告された研究を包含

死別体験、低学歴、経済的困難、ソーシャルサ

できていない点が挙げられる。

15）

ポートの欠如などであった。

V．結語

IV．考察

スマトラ沖地震の被災地を対象にした精神保本研究では、2004 年スマトラ沖地震の被災

健に関する長期的研究は不足している。特に被者の精神保健に関連する既存の研究を概観し、災／被害の大きさが一貫して被災者の精神保健

これまでの知見をまとめた。スマトラ沖地震のに強い悪影響を与えていることが分かっている

被災地は、インド洋に面する様々な国に広がっため、重度災害地域の住民の長期的な精神健康ているため、被災地の調査国はインドネシア、に目を向けた研究が必要とされる。

―33―

スウェーデン人旅行者12504
コホート スウェーデン 人と性別、年齢などをマッチし 5年後た対照群1184916人

1-3年後
1-2年後

コホート インドネシア

コホート インドネシア

コホート スウェーデン スウェーデン人旅行者1501人
災害で近親喪失したスウェーデン人486人

横断

Arnberg F/201518）

Musa R/201419）

Frankenberg E/201311）

Frankenberg E/201220）

Dyster-Aas J/201221）―34―

コホート スウェーデン スウェーデン人旅行者3457人

コホート タイ

横断

横断

横断

横断

Johannesson KB/201114）

Piyasil V/20118）

Agustini EN/20119）

Irmansyah I/201023）

Kristensen P/201012）

Johannesson KB/200913）

2年後

スウェーデン人旅行者3515人
スウェーデン （内187人は近親、308人は友人 1年後を喪失）

近親を喪失したノルウェー人
130人（内35人直接被災）

6-8週後

ノルウェー

4.5年後

15歳以上の被災者783人（内、インドネシア
避難者616人）

5年後

1-3年後

インドネシア 被災した中高生482人

被災地の学生1625人

コホート スウェーデン

1-2年後

アチェと北スマトラの15歳以上の住民16709人

Johannesson KB/201122）

5年後

20－59歳の重度被災地の住民
3812人

？

主な結果

災害による負傷は、1-3年後の PTSD 症状と全般的精神健
康に影響ありIES-R ＆
GHQ-12

63.1% に中等度以上の PTSD 症状あり

PTSD 有 病 率：6 週 57.3%、6 ヶ 月 46.1%、1 年 31.6%、2 年7.6%、3年4.5%、4年3.9%、5年2.7%

PTSD 症状：3年後の回復率80% 以上、被災の程度か軽ければ98％以上。一方、喪失を伴うと50% 強

47.7% が複雑性悲嘆。女性、無職、子どもや配偶者の喪失、死の確認に1月以上要した、ソーシャルサポートの欠如が関連あり
ICG、IES-R、 近親を亡くしたものの50% に PTSD 症状、40% に複雑性悲GHQ-12
嘆と自殺念慮あり

ICG、Crisis
SupportScale

PTSD 症状5 避難者は、不安、うつ、PTSD 症状のリスクが高い。女性、つ（質問紙） 低学歴、直接的災害への曝露、被害の大きさが関連あり

PTSD-RICRIES

IES-R、
GHQ-12

ICG、IES-R、被災体験は、複雑性悲嘆、PTSD 症状に関連あり
GHQ-12PTSD 症状は、個人レベルの被災体験だけでなく、地域レベルの被害状況とも関連あり

高学歴は PTSD 症状の保護要因

20% にうつ、50% に不安を認め、女性、若年、無職、独身が関連

被災者はなんらかの精神障害発症リスクが1.21倍、ストレス関連障害が2.27倍、自殺企図が1.54倍であった。小児では有意差なしPTSD 症状の経過：レジリエント72.3%、慢性重症4.6%、慢性中等症11.2%、回復11.9%

災害を契機にアチェの精神保健システムが発展した

災害を契機にアチェで精神保健システムが発展したが、その効果は検証（－）。課題はスティグマ、ケアへのアクセス

PCL7項目PCL7項目DASS

臨床診断（ICD-10）

IES-R

NA

NA

評価法

第 12 号

インドネシア 12-75歳の被災者200人

スウェーデン人旅行者2268人、
1,3,6年後
追跡率46%

NA

NA

時期

コホート スウェーデン

NA

NA

対象者

Johannesson KB/201515）

NA

NA

調査国

事例

総説

種類

Epping-Jordan JE/201517）

16）

Marthoenis M/2016

著者 / 出版年

表 1．スマトラ沖地震後の精神保健に関する研究

心的トラウマ研究2016

コホート タイ横断

横断

Ularntinon S/200826）

Piyasil V/200827）

Math SB/20083）

横断

横断

コホート タイ

コホート インド

横断

横断

横断

Hollifield M/200810）

Souza R/200729）―35―

Tang CS/200730）

John PB/200731）

Kumar MS/20076）

Wickrama KAS/200732）

Neuner F/20062）

スリランカ

スリランカ

インド

1年後

1-3年後

89人の被災した成人

ノルウェー人旅行者637人

重度被災地区の小児264人（8-14歳）

被災した325人の青年と母親

重度被災地の成人314人

523人の被災した小児265人の被災者

HSCL-25、
PSS-SR

1月後

4月後

2月後

2-6月後

直後では22%、半年後では30% にトラウマ反応を認めた

83.6% に心理的苦痛（不安＋うつ）、77.1% にうつ症状あり。
津波による家族の死が関連あり

PTSD21%、うつ16%、不安30% であった。生命の危機が関連あり

精神不健康に関連する要因は、死の危機、目撃、死別

被災した小児では、適応障害（13.5%）、うつ病（13.5%）、パニック症（10.8%）、PTSD（10.8%）が認められた

津波に関するPTSDが14-39%、他のトラウマが5-8%であった。トラウマ曝露の強度、家族の喪失、以前のトラウマが関連あり避難、喪失、母の精神不調が、青年のうつと PTSD に関連。

YSR,
CES-D、
DSM-IV のPTSD 症状
PTSD-RIPTSD の有病率12.7%。無収入、女性、津波で負傷が関連あり

HTQ

CBCL-PTSD、 PTSD ハイリスクで2ヶ月後70.7%、6ヶ月後に10.9% が遅
IES-8
延発症

ASD/PTSD
0.5-6月後 症状（質問紙）

HSCL-25

GHQ-28

臨床診断（ICD-10）

1年半 -2年後
7月後

26％が PTSD/ うつ病 / 不安症の診断持続、46% が部分寛解、24% が完全寛解

CRIES、臨床
なんらかの精神障害に該当するものが、全体で10.4%、被診断（DSM災者に限れば33.1%。最も多いものは PTSD.
IV）

臨床診断
（DSM-IV）

半年後

被災した小児37人、被災してい3月以内ない小児498人

1364人の小児（中学生まで）

インドネシア 避難中の262人（16歳以上）

スリランカ

横断

Heir T/200828）

ノルウェー

インド

タイ

被災1年後に PTSD と診断された小児45人、追跡率52%

被災者で PTSD34.4%、うつ病25%、複雑性悲嘆23.3%、非被災者は、それぞれ5.2%、10.1%、14.3%。低学歴、子どもの喪失が複雑性悲嘆と関連あり

0.5-1年半
重度被災地域で PTSD 症状が最も高い。女性、津波の直接
PCL の7項目
後被害、財産喪失が関連あり

インドネシアMINI、ICG

アチェと北スマトラの15歳以上の住民20500人

横断Frankenberg E/200825）

主な結果
被災が重度である方が、精神健康度が低く、PTSD 症状が高く、自殺念慮を持ちやすい。女性、独身、以前のトラウマ、
近親喪失、負傷、死体目撃等が関連あり

2年後

IES-R、
GHQ-12

評価法

ノルウェー人111人（内32人は
直接被災）

ノルウェー

横断

Kristensen P/200924）

時期
1年後

対象者

スウェーデン スウェーデン人旅行者4822人

調査国

横断

種類

Johannesson KB/200935)

著者 / 出版年

2004 年スマトラ沖地震の被災者の精神保健に関する文献レビュー

コホート タイ

横断

横断

介入

Tienkrua W/20061）

Redwood-Campbell
LJ/20064）

Vijayakumar L/200633）

Vijayakumar L/200634）

―36―

HTQ、
HSCL-25

YSR、
PTSD-RI

被災地の子ども135人（介入65人）、非ランダム化
1-2年後

多動の問題以外（感情障害、不安、身体化、PTSD 症状）は改
善なし

被災度と不安、身体化、PTSD 症状が相関、家族の精神障害と子どもの感情障害、身体化、多動障害、PTSD 症状が関連あり

YSR、
PTSD-RI

被災地の小児230人（11-14歳） 1年後

9週後

24% に PTSD/ うつに関連する症状を4つ以上認めた

被災地の病院の外来受診者
271人

PTSD/ うつ症状（質問紙）

PTSD とうつ症状は、それぞれ6-13%、5-11% であった。避難の遅れ、家族の生命の危機、恐怖やパニックが PTSD 症状と関連し、年齢の高さ、家族の生命の危機がうつ症状と関連した。9ヶ月後の調査で両症状の明らかな低下は認めなかった

直後 の PTSD、不安、う つ 症状 は、そ れ ぞ れ3-12%、2237%、10-30%。9ヶ月後のフォローでは、低下傾向あり。失業が関連ありNote. NA=not applicable; IES-R= Impact of Event Scale-Revised; DASS= Depression Anxiety Stress Scales; GHQ=general health questionnaire; ICG=inventory of complicatedgrief; CRIES= Children's Revised Impact of Event Scale; PTSD-RI=PTSD-reaction index; MINI= Mini International Neuropsychiatric Interview; HSCL-25=Hopkins Symptoms
Checklist-25; PSS-SR=Posttraumatic Stress Symptoms Scale-Self Report; CBCL= Child Behavior Checklist; HTQ=Harvard Trauma Questionnaire; YSR=Youth Self Report;
CES-D= Center for Epidemiologic Studies Depression Scale; PTGI=Post Traumatic Growth Inventory.

インド

インド

2-9月後

被災地の住民1061人（内、避難者371人）

主な結果

30% が中等度の PTG、40% が精神不健康を示した。PTG に
GHQ、PTGI、は、有職、覚醒亢進、精神不健康には、侵入、覚醒亢進が関PTSD 症状
連あり

評価法

被災地の小児371人（7-14歳）、PTSD-RI、一部（210人）の参加者を追跡
2-9ヶ月後 バールソン
し、72% をフォロー
抑うつ尺度

半年後

時期

267人の被災者

対象者

第 12 号

インドネシアコホート タイ

van Griensven F/20065）

タイ

調査国

横断

種類

Tang CS/20067）

著者 / 出版年

心的トラウマ研究20162004 年スマトラ沖地震の被災者の精神保健に関する文献レビュー

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―37―

心的トラウマ研究第 12 号

2016

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―39―

心的トラウマ研究第 12 号

2016―40―

心的トラウマ研究第 12 号：41-50,

2016

PTSD に対する認知行動療法の神経生理学的基盤に関する文献研究
Family support after suicide attempt

高田紗英子 1）2)
1）国立大学法人福井大学 子どものこころの発達研究センター
2）兵庫県こころのケアセンター
心的外傷後ストレス障害（PTSD）への治療法として、認知行動療法が推奨されている。しかし、これまでの臨床で用いられたデータは心理指標を元にしたものが多く、神経生理学的指標を使用した研究は少ない。そこで本稿では PTSD 患者に対して認知行動療法（本研究では、（i）トラウマ関連の刺激に対する想像上もしくは実生活内暴露を実施していること、（ii）トラウマ体験に起因する認知の歪みの修正を目的としているものであること、と定義する）を実施し、神経生理学指標および標準化された心理指標を効果測定として使用した研究を概観した。その結果、心拍数や収縮期血圧等の生理的反応の減少には認知行動療法は有効であったという知見が得られた。一方で、前頭葉や扁桃体の体積に対する治療効果は見られず、いずれの実験結果も PTSD に対する認知行動療法の確実性を示す根拠にはならなかった。しかし、PTSD に対する認知行動療法の有効性は臨床的に広く認められているため、本分野におけるさらなるエビデンスを蓄積していくことが期待される。
Key words：PTSD、認知行動療法、神経生理学、文献レビュー

心拍数の増加・外部からの刺激に対する過剰なI. はじめに反応など、生理的変化が頻繁に認められること

心的外傷後ストレス障害（PTSD）とは、自が知られていた 1)。近年では、遺伝子多型解析

然災害や事件・事故、虐待や大切な人との突然や脳機能解析の方法がより精巧かつ緻密に行わの死別など、予測不可能で一方的に暴力を受けれるようになったため、神経生理学的側面からるような体験（トラウマ体験）に曝露された後の PTSD のメカニズムの解明が盛んに行われてに生じる症状の発現である。PTSD 症状には、いる 2)。これらの研究から分かってきたのは、体験した出来事を繰り返し、自分の意思とは関以下の 4 つの事実である。（1）PTSD は前頭葉

係なく想起する「侵入症状」、その出来事に関および大脳辺縁系の神経回路に変化を引き起連する刺激や出来事を想起させる事物を避ける

こす 3) 4)、（2）神経回路内の変化は、自律神経「持続的回避」、他者に対する否定的信念や罪悪系（ANS）5) や視床下部 - 下垂体 - 副腎系（Hy-感・恥の感覚への囚われなどを含む「認知と気pothalamic-Pituitary-Adrenal axis: HPA）の変化

分の陰性変化」、無謀な自己破壊的行動や過度と関連する 6) 7)、（3）これら神経回路、ANS おの驚愕反応を示す「覚醒度と反応性の異常」がよび HPA の変化は、環境要因と遺伝子プロフある。PTSD は、1980 年に米国精神医学会がァイルの相互作用により生じる 2) 8) 、そして（4）発表した DSM- Ⅱの中に不安障害の下位カテゴ

これらの変化は、PTSD の発症と症状継続に大リーとして登場した診断概念であるが、その疾きく関わりがある。また、これらの他にも、脳患概念が確立される以前から、過度の筋緊張・梁の断面積が子どもの PTSD 患児では小さくな―41―

心的トラウマ研究第 12 号

2016

ること 9) や、前部帯状皮質（anterior cingulate

therapy” として論文を検索した結果、Pubmed

cortex : ACC）容積の減少や機能低下も報告さで 506 本、PsycINFO で 150 本の文献があり、れている収集した文献を下記のように分類した。

。

10) 11)PTSD を発症することにより、個人の日常(1) PTSD もしくは部分 PTSD であるという診生活や社会生活は大きく阻害される。そのた断を受けた患者を対象としているものを選

め PTSD に対する有効な治療法を確立するこ択した。部分 PTSD の診断には、DSM-IVとは不可欠であり、多くのランダム化比較試

の診断基準において、A 基準（トラウマ体

験（Randomized Control Trial: RCT）を用いた

験への曝露）に該当し、かつ症状が 1 か月効果研究が実施されてきた。さまざまな精神療以上継続しており、臨床的に著しい苦痛を法中でも、トラウマに特化した認知行動療法が呈していること、また、B 基準（再体験症状）、

PTSD の治療には効果的であるとして推奨され

C 基準（回避症状）、D 基準（過覚醒症状）ているがのうち 2 つ以上に該当していることを診断、子どもの PTSD 治療の第一選択12)として挙げられているのは、トラウマフォーカ
スト認知行動療法（Trauma-Focused Cognitive
Behavioral Therapy :TF-CBT）である

13) 14)

基準としている。

(2) 研究デザインとして、治療待機群や認知行。欧動療法以外の精神療法を提供する対照群を米でその有効性が確認された TF-CBT は、現設定した RCT 研究のみを選択した。

在日本においても予備的研究を終えており、ト(3) 子どもの PTSD 治療の第一選択として挙ラウマ体験に曝された児童青年の PTSD 症状

げられている TF-CBT の構成は、「PRAC-の軽減に顕著な効果があったことも分かってTICE」の頭文字で要約される 17)。心理教育

いる 15)。

とペアレンティングスキル（Psychoeduca-

しかし、これまでの臨床試験で用いられたデtion and parent skills）、リラクセーション

ータは PTSD 症状や不安症状・抑うつ症状・問（Relaxation）、 感 情 表 現 と 調 整（Affective

題行動などの心理指標を元にしたものが多く、

expression and modulation）、認知コーピン

PTSD 治療薬の効果に関する調査に比べても、グ（Cognitive coping）、トラウマナラティ

神経生理学的指標を使用した研究が少ないのがブ の 作 成 と 処 理（Trauma narrative devel-

事実である。そこで、本稿では、（1）認知行

opment and processing）、In vivo mastery動療法が前頭葉・大脳辺縁系・ANS・HPA にof trauma reminders（トラウマ想起刺激のおける活動に与える影響、（2）PTSD 症状の重実生活内での克服）、Conjoint child-parent

症度と神経生理学的な変化、（3）介入前の神経sessions（親子合同セッション）、将来の安生理学指標が治療効果への予測因子となるかど

全 と 発 達 の 強 化（Enhancing future safety

うかについて文献レビューを行い、これまでのand development）の治療要素で成り立っ知見を概観することを目的とする。

ており、現在我が国では TF − CBT はトラ

16)

ウマ体験をした児童青年とその養育者向け

Ⅱ.

のものとして位置付けられている。しかし、

方法

児 童 青 年 に 対 す る TF-CBT の 治 療 効 果 にPubmed および PsycINFO を用いて、1999 年

関して、神経生理学的指標を使用した研究から 2015 年までに公表された論文を検索した。

が見当たらなかった。また、PTSD 患者に

キ ー ワ ー ド を、“posttraumatic stress disorder

対する認知行動療法として、上記の条件でAND cognitive behavioral therapy OR exposure

検索をかけると膨大な数になったため、今―42―

PTSD に対する認知行動療法の神経生理学的基盤に関する文献研究回選択した文献における認知行動療法の定た手術や疾患の既往がないことが挙げられた。

義は、（i）トラウマ関連の刺激に対する想総対象者数は 330 名であった。

像上もしくは実生活内曝露を実施していること、（ii）トラウマ体験に起因する認知のⅢ－ 2.

歪みの修正を目的としているものであるこ

ANS・HPA における活動に与える影響：認知と、とした。

行動療法実施群と待機群の比較

認知行動療法が前頭葉・大脳辺縁系・(4) 最後に、効果測定のツールとして、ホルモン

上 記 の 比 較 を 行 っ た 研 究 は、12 本 中 8 本

レベル・脳活動または脳体積・ANS 活動をで あ っ た。 結 果 に つ い て は 表 1 に ま と め て使用しているものを選択した。また、PTSD

いる 18-25)。これらの内、5 本において認知行症状の重症度を測るために標準化された心動 療 法 は 待 機 群 と の 比 較 が な さ れ て お り、

理指標を使用しているものも選択した。

神経心理学指標を用いて治療効果を計測していた 18-21), 24)。また、これらの研究 8 本の内 3

Ⅲ.
Ⅲ－ 1.

本においては、脳活動や脳体積も効果測定の変結果数として使用していた 22) 23) 25)。

検索結果

上記の条件を用いて、PTSD 患者に対する認知行動療法を実施し、神経生理学指標および標Ⅲ－ 3.

への予測因子となる可能性について準化された心理指標を効果測定として使用した
研究は 12 本確認された介入前の神経生理学指標が治療効果

4 本の研究において、患者が元々有している。対象者のトラウ

神経生理学基盤が治療効果に与える影響についマ体験は、犯罪被害・交通事故被害・難民等でて報告をしていた 26-29)。生体指標を用いて報告あり、すべての対象は成人であった。すべてのしたものが 1 本 26)、脳機能を測定したものが 2

研究において、除外診断として物質依存・人格本 29) 28)、遺伝子多型について報告したものが 1

障害・精神障害、またはてんかんや脳に関連し本 29) であった。

18-29)

図 1. TF-CBT の前頭葉・大脳辺縁系・ANS・HPA における活動への影響：TF-CBT 実施群と待機群の比較
Fecteau 18)

Blamchard

19)

1999

CBT：20名
待機群：10名

HR

待機群に比べ、CBT 実施群おいて、
HRRが低下 (p < 0.1)

CBT：25名
支持的精神療法：26名
待機群：22名

HR、BP、SCL

支持的精神療法や待機群に比べ、CBT 実施群においてHRR の有意な低下 ***、BP および SCLについて
は変化なし

2002

下唇動脈及び上唇動脈におけるEMG /中立的な音、驚愕反応を誘発させる音、
トラウマに関連する音

CBT 実施群および支持的療法実施群において、驚愕反応を誘発させる音やトラウマに関連する音に対するEMG 反応が、待機群に比べて有意に低下 **

Karl 20)

2004

CBT：6名支持的精神療法：3名

Rabe 21)2006

CBT：17名
待機群：18名

HR/ベースライン、快刺激写真、 CBT 実施群において、トラウマに関嫌悪刺激写真、連した写真を見た際の HRR が待トラウマに関連した写真機群に比べて有意に低下 *CBT：16名
待機群：11名

CBT 実施群において、左前帯状皮質、左前頭前皮質、視床、左頭頂葉、左海馬、左ブローカ野の rCBFが待機群に比べて誘因に上昇 ***、
左扁桃体の rCBF が待機群に比べて有意に低下 ***Peres 22)2007

[99mTc]HMPAO SPECT―43―

心的トラウマ研究第 12 号

2016
EEG/ベースライン、快刺激写真、 CBT 実施群において、右前方の活嫌悪刺激写真、動が待機群に比べて減少
トラウマに関連した写真（p=0.07）

Rabe 23)

2008

CBT：17名
待機群：18名

Hinton 24)

2009

CBT：12名
待機群：12名

HR、BP/
起立性パニック発作の誘発

待機群に比べ、CBT 実施群において、DSBPが有意に減少 **2011

CBT：12名
待機群：12名

fMRI/ 快刺激音、嫌悪刺激音、トラウマに関連した音刺激

CBT 実施群において、内側前頭前皮質の BOLD の増加および、左扁
桃体内の BOLDが、待機群に比べて有意に減少 ***

Peres

25)

HR（R）= 心拍数（変動）；BP= 血圧；SCL= 皮膚コンダクタンスレベル；EMG= 筋電図；SPECT= 脳血流評価；rCBF=
局所脳血流；EEG= 脳波検査 DSBP/SBP= 拡張期血圧 / 収縮期血圧；BOLD= 血中酸素濃度依存的シグナル

図 2. 治療効果への予測因子となる神経生理学指標の探索
著者

出版年

Blanchard 26)

Bryant 27)

Bryant2003

ベースラインHR

2008

恐怖表情刺激および中立的な
表情刺激に対する
fMRI 関心領域：
偏桃体・ACC

2008

28)

Bryant 29)

生体指標

2010

心理評価尺度 介入方法
CBT/
支持的
精神療

CAPS

MRI、VOI、ACC

5-HTTLPR 遺伝

CAPS

対象者数

主要結果

57名

治療効果の予測因子としてもっとも高かったものは、治療前のCAPS 得点であり、また、支持的
精神療法群での、治療前の HRと治療後 の CAPS 得点に相関
が見られた

CBT

恐怖表情刺激を見た際に起こる
reponder群：７名 両側扁桃体および腹側前帯状nonresponder群：6名 皮質の過活動の程度と治療効
果の弱さが関連していた

CBT

吻側前帯状皮質の体積が大きresponder：７名 い PTSD 患者は、恐怖のコント
nonresponder群：7名 ロールがうまくできる傾向がある
ため、治療効果が高く出る

CBT

セロトニントランスポ一夕遺伝子
多型（5-HTTLPR）の 発現量が低いタイプ
（Sまたは LG 型）
は、6か月後のフォローアップ時点でもPTSD 症状が重篤であった

45名

responder= 治療効果が発現した群；nonresponder= 治療効果が発現しなかった群IV.

機能不全のため、扁桃体の活性を制御できず、考察

恐怖条件付けの過形成・消去不全が起こるとい本稿では、PTSD 患者に対して認知行動療う笠井ら（2006）の説とも一致する 31)。すなわち、法を実施し、神経生理学指標および標準化さトラウマ体験によって学習された恐怖記憶の消れた心理指標を効果測定として使用した研究去不全が、PTSD 発症の一因になっていると考を 12 本概観した。2 本の研究結果からは、Tえられる。また、認知行動療法実施群において、認知行動療法実施後に、内側前頭前皮質の活

前帯状皮質、視床、ブローカ野、頭頂葉、そし動が上がり、偏桃体の活動が下がることが分て海馬に対してもその活動に変化があったこと

かった。両方とも、恐怖の条件付けおよびが分かっており 22) 25)、これらは（感覚）情報の消去と関連がある分野であり、PTSD 患者には処理と統合、そして記憶の整理と構成に携わっ両領域の活動に問題が見られることも分かってており、これらの領域の機能不全が PTSD 患者いるに見られるのである 32-35)。単一光子放射断層撮

22) 25)。内側前頭皮質（前部帯状回を含む）の

30)

―44―

PTSD に対する認知行動療法の神経生理学的基盤に関する文献研究

影研究を実施した Peres らによると、認知行動になった 27-28)。一方、眼球運動による脱感作と療法実施後ではこれらの領域が活発に活動する

再 処 理 法（Eye Movement Desensitization andようになると報告しているが、彼らが fMRI

Reprocessing : EMDR）を実施してその治療効を用いて行った実験では再現性が確認されなか果を検討した Nardo らの研究では、偏桃体の灰った。また、ナラティブ・エクスポージャー・

白質の体積減少が EMDR への反応性の悪さとセラピーを実施し、認知行動療法実施後に脳磁の関連があるという結果が出ており、矛盾が生計を用いてその効果をみた Adenauer らの研究じている 38)。これについても、対象者数が非常においては、嫌悪刺激への注意制御の機能を有に少ないという課題があるため、結論を導き出する頭頂葉および後頭葉において、活動が活発

すには不十分である。さらに、今回は遺伝子のになったと報告しているが、結果の信頼性の検側面から PTSD への治療効果を検討した実験も証が不十分であるという指摘もある。本稿紹介した 29)。セロトニントランスポータ遺伝子で紹介した実験においては、対象者数がいずれ

多型（5-HTTLPR）の発現量が低いタイプ（Sも少なく、それぞれの結果に統一性がないため、または LG 型）は、PTSD 症状の改善が見られ

認知行動療法が確実に PTSD 患者の神経活動のにくいという結果が出たが、本結果は、ヒトに改善に効果があると結論づけるには、時期尚早

おける 54 個の研究をメタアナリシスで解析しかもしれない。

た Karg らの知見とも類似するところがあるの

22)

25)

36) 37)

しかし、今回紹介したすべての実験においではないだろうか。Karg らは、ストレスへのて、認知行動療法を実施した群は待機群に比べ曝露と 5-HTTLPR のプロモーター領域の多型てトラウマに起因する生理的反応を減少させとの間には相互作用があることを確認し、ストたことが明らかになった。PTSD 患者は、実際

レス感受性とうつ病のリスクに強く関連していには中立的な刺激であってもトラウマ体験をることを示した。さらに、S アレルを持つ場合想起させる刺激（トリガー）に触れることで、は、ストレスへの感受性の亢進と、ストレスに恐怖反応を引き起こし、その刺激がさらなる機曝露された際のうつ病を発症するリスクの増加

能不全に陥ることが知られている（例えば、中にリンクされることが見出している 39)。大変興立刺激であったコンビニが、コンビニで強盗に味深い知見ではあるが、5-HTTLPR の分布は、遭うことをきっかけに、コンビニに行くだけでアジア人と欧米人との間で有意な差があると結驚愕反応が生じる＝古典的条件付け）。しかし、論付けられているため 40)、さらなるデータの蓄

認知行動療法実施群においては、心拍数や収縮積と慎重な分析が必要であろう。

期血圧、そして筋活動が減少することが確認された

また、今回の文献レビューではすべての対象。つまり、治療の成功によって、トリ者が成人男女であったため、児童青年への TF-

ガーに触れた際の生理反応を減少することがで

CBT の治療効果について神経心理学的基盤かき、嫌悪刺激に対する過敏性も軽減することがらは確認することができなかった。10 代の脳できると考えられるだろう。

は適応性と脆弱性を併せもつという指摘がある

18-21)

また、治療効果への予測因子として神経生理通り 41)、PTSD を発症した児童青年の神経心理学指標を扱った研究についてもレビューを行っ

学および脳基盤、そして治療への反応性を検討た。Bryant らの実験においては、吻側前帯状するには多くの課題があると思われるが、臨床

皮質の体積の減少と偏桃体および腹側前帯状皮

的に認知行動療法は非常に意義深いことが周知

質における活動の増加が認知行動療法への反されるようになった今こそ、神経心理学指標を

応性の悪さを示しているということが明らか用いた効果研究が求められるのではないだろう―45―

心的トラウマ研究第 12 号

2016か。今後、質の良い研究が蓄積されればエビデ

4） Karl A, Schaefer M, Malta LS, Dorfel D,

ンスはより強固になっていく可能性があると思

Rohleder N, Werner A: A meta-analysis

われる。

of structural brain abnormalities in PTSD.
Neuroscience & Biobehavioral Reviews.

V.

1004–103, 2006.

結語5） Charney DS: Psychobiological mechanisms

PTSD 患者に対して認知行動療法を実施し、of resilience and vulnerability: implications

神経生理学指標および標準化された心理指標を

for successful adaptation to extreme stress.

効果測定として使用した研究を概観した結果、American Journal of Psychiatry. 161, 195-

心拍数や収縮期血圧等の生理的反応の減少には

216, 2004.

認知行動療法は有効であったという知見が得ら

6） Carrion VG, Weems CF, Richert K, Hoffman

れた。このことから、認知行動療法が恐怖条件

BC, Reiss AL: Decreased prefrontal cortical

付けや学習と関連する脳領域に作用するのではvolume associated with increased bedtime

ないかという可能性が示された。一方で、前頭cortisol in traumatized youth. Biological

葉や偏桃体の体積に対する治療効果は見られPsychiatry. 68, 491–493, 2010.

ず、いずれの実験結果も PTSD に対する認知行

7） Rodrigues SM, LeDoux JE, Sapolsky

動療法の確実性を示す根拠にはならなかった。

RM: The inf luence of stress hormones

しかし、認知行動療法の有効性は臨床的に広くon fear circuitry. The Annual Review of認められ、我が国でも効果研究が始まっており、

Neuroscience. 32, 289-313, 2009.

PTSD 症状の改善があったという報告がある。

8） Koenen KC. Amstadter AB, Naugent

今回の文献レビューでは児童青年への認知行動

NR: Gene-environment interaction in療法の治療効果について、その神経心理学基盤

posttraumatic stress disorder: an update.

を確認することができなかった。今後の本分野

Journal of Traumatic Stress. 22, 416-426,

へのさらなる実証研究の蓄積が期待される。

2009.
9） M i c h a e l D D e B e l l i s a , M a t c h e r i S

Keshavana, Duncan B Clarka,B.J Caseya,

引用・参考文献

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Neural correlates of memories of childhood―46―

PTSD に対する認知行動療法の神経生理学的基盤に関する文献研究

sexual abuse in women with and without

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posttraumatic stress disorder. American

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―47―

心的トラウマ研究第 12 号

201625）Pe r e s J F P, Fo e r s t e r B, S a n t a n a LG,

47,2006

Domingues Fereira M, Nasello AG, Savoia32）Lanius RA, Williamson PC, Hopper J,

MN, Moreira-Almeida A, Lederman H:

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Jaccard J, Devineni T, Veazey CH, Galovski33）Lanius RA, Williamson PC, Densmore M,

TE: Prediction of response to psychologicalBoksman K, Neufeld RW, Gati JS, Menon

treatment among motor vehicle accident

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27）Bryant RA, Felmingham K, Kemp A, Das P,

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Hughes G, Peduto A, Williams L: Amygdala34）Bremner JD, Vythilingam M, Vermetten

and ventral anterior cingulate activation

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predicts treatment response to cognitive

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PK, Ng CK, Staib LH, Duncan JS, Charneydisorder. Psychological Medicine. 38, 555-

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561, 2008.

hippocampal structure and function in28）Bryant RA, Felmingham K, Whitford TJ,

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Journal of Psychiatry.160, 924-932, 2003.

predicts treatment response to cognitive-35）Lindauer RJ, Vlieger EJ, Jalink M, Olff

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Ruf M, Schauer M, Neuner F: Narrative

gene predicting poor response to cognitive

exposure therapy for PTSD increases top-

behavior therapy in posttraumatic stressdown processing of aversive stimuli –disorder. Biological Psychiatry. 67, 1217-

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37）J Z a n t v o o r d J B, D i e h l e J, L i n d a u e r

2000.

RJL: Using Neurobiological Measures to31）笠 井 清 登 , 山 末 英 典：PTSD の 生 物 学 ―Predict and Assess Treatment Outcome

脳画像を中心に . こころの科学 . 129, 43-of Psychotherapy in Posttraumatic Stress―48―

PTSD に対する認知行動療法の神経生理学的基盤に関する文献研究

Disorder: Systematic Review. Psychotherapy
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38）Nardo D, Hogberg G, Looi JC, Larsson

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41）Gieed JN: The Amazing Teen Brain.

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―49―

心的トラウマ研究第 12 号

2016―50―

職場いじめの予防的介入に関する文献レビュー
心的トラウマ研究第 12 号：51-58,

2016

職場いじめ（パワーハラスメント）の予防的介入に関する文献レビュー
The prevention of workplace bullying: literature review

山本沙弥香
兵庫県こころのケアセンター
職場いじめ（パワーハラスメント）の問題は近年大きな社会問題となっている。しかし、職場いじめ発生の予防の取り組みに関しては、有効な介入方法が十分に実証されているとは言い難い。そこで本稿では、諸外国の職場いじめの文献を通して、効果的な介入について検討を行った。結果として、職場いじめの予防介入の研究はわずかであった。介入方法としては、職場いじめに関する心理教育、職場いじめ発生を想定した認知的リ
ハーサル訓練が多く見られた。しかし、介入効果に関しては、結果は一定しておらず、どのような介入が効果的か明らかにすることは難しかった。しかし、介入後のインタビューを行った研究からは、介入に効果があったという報告もあり、今後の研究の蓄積が期待される。今後は、これまでの職場いじめの発生要因に関する研究の蓄積をふまえて、リーダーシップやチームマネジメントの観点からより効果的な介入方法を検討していくことも必要であると考えられた。
Key words：職場いじめ、パワーハラスメント、予防、介入

び身体健康との関連などが数多く報告されて

1. はじめにいる。例えば、抑うつとの関連でいえば、職パワーハラスメント（以下職場いじめ）は、

場いじめ曝露群は非曝露群に比して抑うつ

労働者の精神健康に影響する問題として、大症状の発症リスクは 8 倍強であるとの報告 4)

きな社会問題となっている。事実、全国の都や、うつ病のリスクが 4.2 倍になるとの報告 5)

道府県労働局に寄せられる職場いじめの相談が あ る。 ま た、 職 場 い じ め の 被 害 者 の 76 ％件数は、年々増加傾向にある。厚生労働省がに PTSD を示す症状がみられたという報告 6)

公表した平成 27 年度の個別労働紛争解決制もあり、職場いじめは精神健康に様々な影響

度の施行状況によれば、全国の都道府県労働を及ぼすといえる。また、身体健康に関して

局に寄せられる労働相談の相談内容は、いじは、職場いじめ曝露群は非曝露群に比べて、め・ 嫌 が ら せ が 66,566 件 と な っ て お り、4

2.3 倍循環器系疾患の発生リスクが多くなる

年連続で最多となっている 。厚生労働省もことが報告されている 5) 。また、職場いじめ

平成 28 年度の今後のメンタルヘルス対策のは健康面だけでなく、職務満足感の低下や離通達の中で、パワーハラスメント対策を一層

職意志の増加をもたらすことも報告されてい重視する必要性について言及している 。

る 7) 。このように職場いじめは労働者の精神

1)

2)

職場いじめは Leymann の報告 3) を皮切り

健康、身体健康のみならず、仕事自体への影に、欧州で盛んに研究がなされるようになっ

響など、多岐にわたる影響を及ぼすものであた。これまでに、職場いじめとの精神健康及るといえる。よって、職場いじめの発生のリ―51―

心的トラウマ研究第 12 号

2016

スクを減らすことは、労働者の健康維持のみ

2-1. 方法

ならず、仕事の質を維持する上でも重要であるといえる。

Pubmed で職場いじめの予防に関する文献を

職場いじめ発生の予防に関する取り組みの検索した。どちらの検索においても、キーワー

必要性はこれまでの研究の中で数多く指摘さド検索で全文検索を行った。職場いじめは英語れてきた。また、国をあげての取り組みの必では、Workplace bullying, Workplace mobbing,

要性や枠組みも示されている。例えば、欧州

Workplace harassment, Moral harassment,

ベースで進められている職場のメンタルヘル

Lateral violence など様々な名称で呼ばれている

ス 対 策 に は Psychosocial Risk Management-

ため、Pubmed で検索を行う際には、複数の職

European Framework(PRIMA-EF) プ ロ ジ ェ

場いじめを示す語句と prevention を AND 検索

クトがある。このプロジェクトは、ホームした。なお、harassment という語句にはセクシャ

ページ上で成果やメンタルヘルス対策の取り

ルハラスメントが含まれることを防ぐために、組みのマニュアルなどが公開されている。職

sexual の語句は NOT 検索を行った。(Workplace

場いじめは重要な社会心理的リスクと位置づ

bullying) AND prevention, (Workplace mobbing)

けられており、組織レベルでの介入や第三者

AND prevention, (Workplace harassment) ANDの介入などの具体的な取組が示されている。

prevention NOT sexual, (Moral harassment)

また、本邦でも職場いじめ問題の啓発として、

AND prevention NOT sexual, (lateral violence)

厚生労働省が「明るい職場応援団」というホー

AND prevention の 5 つの検索キーワードで検ムページを開設している。その中では職場い索を行った。検索した文献の中から、以下の基じめに関する対策マニュアルや、職場いじめ

準で目視して文献の選定を行った。選定した論の研修資料などが無料公開されている 。ま文について、著者、発表年、研究形態、介入（実た、厚生労働省が主体となって、職場いじめ

践の内容）、評価の時期、介入の評価法、主要に関する研修を無料で提供されている。このな結果をまとめた。

8)9)

ほ か に は、 本 邦 で は EAP プ ロ グ ラ ム を 提 供する事業者や産業保健活動を実施している団体などでも、「パワハラ研修」は数多く提供

2-2. 選定基準

されているという現状がある。このように、

１） 職場いじめの予防介入に関するレビューは職場いじめ問題への予防介入の現場レベルの除く。

実践に関しては、活発な動きが見られており、

２） 職場いじめに関する介入研究もしくは、介介入の方法については蓄積があるといえる。

入研究でなくとも独自のプログラムの実践

しかし、研究という面では、どのような予防報告を含むものとする。

的介入が効果的であるかコンセンサスが得ら

３） 職場いじめの発生を防ぐ介入（第一次予防れているとは言い難い。また、本邦でも職場的介入）もしくは職場いじめ発生の際の早いじめに関する研究の取り組みは発展途上で期介入（第二次予防的介入）を検討するこあるといえる。そこで本研究では、これまでととし、職場いじめの被害者への精神的なの職場いじめの予防の取り組みに関して諸外ケアを含む介入（第三次予防的介入）は除く。

国の文献を検討し、有効な介入方法や今後の

４） 原著論文もしくは症例報告形式の論文と研究の可能性について概観することを目的とし、記事形式や短い実践報告は除く。

する。

５） 英語で報告された論文とする。
―52―

職場いじめの予防的介入に関する文献レビュー

る教育的介入を含んでいた。教育的介入として

3. 結果

は、職場いじめに関する知識伝達が 5 編 10) 11) 13)

Pubmed で検索を行った結果、それぞれの検、職場いじめの発生事例の際の介入を目的

14) 16)

索ワードで表 1 の検索数となった（2016 年 9とした認知的リハーサル訓練（ロールプレイ、

月末時点）。以上の文献の中から、選定基準をエクササイズ、デモンストレーションと記載し用いて判定したところ 8 編の論文に絞られた。

ているものも含む）が 5 編 10) 12) 13) 16) 17)、職場の各論文の概要を表 2 に示した。

コミュニケーション向上を目的とした介入（アサーショントレーニングなど）が 2 編 14) 15)、チー
ムビルディングに焦点をあてた介入が 1 編見ら

表 1. 検索キーワードとその結果
検索キーワード

検索結果(Workplace bullying) AND prevention

136(Workplace mobbing) AND prevention

20((Workplace harassment) AND
prevention) NOT sexual

30((Moral harassment) AND prevention)
NOT sexual

5

れた 11)。
研修等の教育的介入以外の介入としては、職場の経営層からいじめやハラスメント撲滅の方
針について説明を行う対策が 1 編 12)、職場いじめ問題への気付きを促すためのポスター掲示が1 編 12) 見られた。
（４）主要な結果
介入効果を検討した主要な結果としては、量的調査を行ったものと質的調査を行ったものに分類された。量的調査を行った研究の中では、介入後に職場いじめ報告の増加が見られたとす(lateral violence) AND prevention

る文献が 2 編 16) 15)、職場いじめの報告の低下が51見られたとする文献は 1 編あった 14)。職場いじめの増加が見られたとする文献であっても、職場いじめの深刻さは有意に低下した 16)。職場い（１）研究形態について
実証研究として報告しているもの 6 編のうじめ問題に対する意識の向上が見られたとする

ち、全てがコントロール群をもたない準実験計

文献は 1 編 12)、チームの凝集性が高まったとす画法であった 10) 11) 13) 14) 15) 16)。残り 2 編は症例報

る報告 11) が 1 編、メンバー同士の相互作用が告であった 12) 17) 。

高まったとする報告 11) が 1 編、職員の仕事への熱意が高まったとする報告 12) が 1 編あった。
仕事の満足度に関しては、介入前後で差が見ら（２）介入の対象について
7 編は看護師に対する介入であった

10) 11) 13) 14)

れなかったという報告 15) が 1 編あった。

。残り 1 編は医療者に対する介入でありインタビュー等の質的な検討を行った文献で12)、全てが医療現場で働く労働者を対象としたは、職場いじめへの気付きの向上になるというものであった。

報告 10) や、教育的介入で学んだスキルが実際

15) 16) 17)の職場いじめ発生の際に役立ったという報告 17)があった。

（３）介入内容について
介入内容としては、複数の技法を組み合わせた介入が多く見られた。また、全てが研修によ

―53―

2011

2011

2012

2012

Sharon J.
Stagg, Daniel
Sheridan,Ruth
Ann Jones, etal.13)

Ceravolo DJ,
Schwartz DG,
Foltz-Ramos
KM, et al.14)

Chipps EM,
McRury M.15)

2009

Barrett A,
Piatek C,
Korber S, etal.11)

―54―

看護師

看護師

看護師

医療者

看護師

看護師

準実験
計画

準実験
計画

準実験
計画

3年後

4ヵ月後

アサーティブなコミュニケーションのスキ
ルの獲得とハラスメントに関する気づき 介入前後のの向上を中心とした60-90分のワーク 質問紙調査
ショップを毎年度行った。
16名の看護師に対して、職場での葛藤
状況においてより効果的なコミュニケー 介入前後のションを行うための３ヶ月間の介入プロ 質問紙調査
グラムを実施した。

介入直後

3年後

いじめとハラスメントに対するゼロ・トレラ
ンス方式のプログラム（①最高責任者からのいじめやハラスメント撲滅の方針の介入前後の症例報告 表明、②自薦方式による職員への職場
質問紙調査
いじめ発生時の解決方法のトレーニングの受講③職場いじめ問題への気付きを促すためのポスターの掲示）を行った。
上述の Griffin の介入を元とした、2時間
介入前後のの職場いじめに関する教育と認知的リ
質問紙調査
ハーサル訓練を行った。

3ヵ月後

準実験
計画

準実験
計画

職場いじめに関する情報提供とチームビ
ルディングに焦点をあてたデモンストレー
ションやエクササイズを行う介入を行っ 介入前後のた。4つの部署から各6-8名の看護師が 質問紙調査
参加し、介入内容を部署のスタッフと共有することが推奨された。

評価時期

1年後

評価方法
及び内容

介入は職場いじめ問題に関する意識の向上に役立つことが明らかとなった。
また、実際に職場いじめにあったときに、介入をもとに問題に立ち向かう行動をとっていることが明らかとなった。

主要な結果

介入後には職場いじめ体験尺度の平① NAQ-R
均値、及び自分がいじめのターゲット② 職務満足、職場での に該当すると答えた割合は増加した。
失敗に関する尺度
仕事の満足度は介入前後で差は見られなかった。

Verbal Abuse Survey

言語暴力の報告は、介入前90％から介入後76％に低下した。また、他者を尊重する態度や意見を安全に伝えようとする意識、職場いじめが発生したときにも解決しようとする意識が高まった。

① 介入に関する質問
職場いじめの知識及び自身や同僚が② 職場いじめに対する被害に遭ったときに報告しようとする意
看護師の態度に関す識が有意に高まった。
る質問

介入後には、職員の職場いじめ発生
病院独自の従業員満足時の対応についての意識が向上し、職度調査員の熱意も向上した。

① ”How Well Are We
Working Together”
介入後には各チームにおいて、チーム
尺度の凝集性（GCS）は有意に改善した。
② GCS
また、メンバー同士の相互作用のスコ③ NDNQIより職務満足
アが改善した。
と仕事の楽しみを測
定する尺度

NA

評価尺度

第 12 号

Meloni M,
Austin M.12)

2004

介入（実践）内容
新卒の看護師26名に対して職場いじめ
フォーカスの概要の教育と認知リハーサル訓練をグループ
実施し、職場の IDカードに添付できる職
インタビュー
場いじめが起きたときの対応例カードを（ビデオテープ）
配布した。

発表年 介入対象 研究形態

Griffin M.10)

著者表２．職場いじめの予防的介入及び実践を行った論文一覧

心的トラウマ研究
2016

2016

Keller R,
Budin WC,
Allie T.17)

看護師

看護師

看護師への職場いじめの実態調査をもとに、独自のプログラムの開発を行った。
開発プログラムは、職場いじめの発生があったときに第三者の介入を奨励するプ 介入後の症例報告 ログラムとなっており、3～4時間の対面 フォローアップ
式の教育的プログラムとなっている。参 セッション
加者は介入の4S（Stand by, Support,
Speak up, Sequester) を 軸 に 介入 のロールプレイを体験する。

準実験
計画

6ヶ月後

3ヵ月後

NA

The Lateral andVertical Violence inNursing Survey

最初のセッションから6ヵ月後に行われたフォローアップセッションでは、実際の職場いじめの目撃において参加者がプログラムで学んだ介入方法を実践し、
職場いじめが止んだ事例や、セッションでのロールプレイが実際の介入の際に役立ったことが語られた。

介入前後で職場いじめの頻度に有意な差は見られずいじめの内容によっては若干増加したものもあった。しかしながら、職場いじめの深刻さは有意に低下した。

注：NA= not applicable, GCS=Group Cohesion Scale, NDNQI=National Database of Nursing Quality Indicators Nurse Satisfaction Survey

2014

Dahlby MA,
Herrick LM.16)

看護師に対して1.5時間の職場いじめに介入前後の関する知識と認知的リハーサルを含む教
質問紙調査
育的介入を行った。

職場いじめの予防的介入に関する文献レビュー―55―

心的トラウマ研究第 12 号

2016

介入後の評価の時期に関しても、介入直後から

4. 考察

介入数ヶ月〜数年後と幅があり、評価のタイミ

本稿では、職場いじめの予防的介入について、ングによっては、職場いじめの体験の報告が増

文献による検討を行った。結果、予防介入の検加することを念頭に置く必要があると考えられ討を目的とした文献はわずかであることが明らた。一方で、毎年度取り組みを行った介入の報かとなった。

告では 3 年後の調査で言語的な暴力の報告が低一方で、職場いじめの予防介入では、様々な下しており、職場いじめの発生頻度の評価には技法を複合的に用いた研究や実践を行っている

年単位での取組が必要になる可能性を示していことが明らかとなった。介入技法としては、職るといえよう。その他の主要な結果に関しても、場いじめの心理教育や職場いじめ発生時の状況

文献によって焦点をあてた変数や評価の時期にを想定した認知リハーサル訓練のように、職場ばらつきがあり、現時点でどのような介入が効

いじめに関することを直接的に扱う方法から、果をもたらすかを一定の知見を得ることは難し

職場いじめに至る前の葛藤状況を解決するためかった。しかしながら、介入後にインタビューの方法としてアサーショントレーニングを行うを行った結果からは、職場いじめの発生場面をなど、職場いじめのことは直接扱わないアプ

想定したデモンストレーションが実際の職場いローチを行うことで、職場いじめの発生の低減

じめ発生に役立った、職場いじめの知識向上にを目指すものまで様々であった。特に、今回の役立ったという報告がされていた。量的な結果

結果では、職場いじめ発生時の対応を学ぶスキでは効果が限定的であったものの、必ずしも今ルを伝える介入が数多く見られていたが、これ回の文献で取り上げた介入方法が効果的でないは看護師の職場いじめの発生率が高く、とはいえず、今後の研究の蓄積が期待される。

早期介入のためのスキルを必要とするためと考これまで職場いじめ問題に関する研究の焦点

18) 19) 20)えられた。

として数多く研究が進められてきたものとしてまた、介入技法の多くは研修形式による教育

職場いじめの発生要因に関する研究がある。発的介入であったが、そのほかにもポスターによ生要因としては、個人レベルの要因から、組織る職場いじめ問題に関する啓発や経営層から的要因、社会的要因など様々な観点から研究がの情報発信といった対策を行うものもあった。

行われているが、中でも組織的な要因に関して様々な技法を複合的に用いた取り組みを行うこは様々な知見の蓄積がある。例えば、組織の中とで、職場いじめの低減に役立てることができで事なかれ主義のリーダーシップが従業員の役ると期待されているといえる。

割葛藤を引き起こし、職場いじめをもたらすと介入効果の検討に関しては、直接的に職場いの報告 21) 22) があることから、マネジメントのじめの頻度を測定するものから、仕事の満足度

観点やチーム作りの観点からの介入も効果をもやチームの凝集性などポジティブな面の評価なたらすのではないかと考えられる。今回の文献

ど様々であった。職場いじめの発生頻度に関し

では、チームビルディングに焦点をあてた介入ては、職場いじめの介入を行うことで逆に職場があったが、直接的に職場いじめの知識を伝え

いじめの体験の報告が増加するといった結果がる心理教育的な介入に加えて、職場のチーム作

複数の文献で指摘されていた。これは、職場いりやマネジメントの観点からも予防的介入の可じめに関する知識を伝えることで知識が深まり、能性を探っていくことも必要と考えられる。

自分では職場いじめと考えていなかった行為をまた、今回の検討した文献のほとんどは、コ

いじめ体験として報告するためと考えられた。

ントロール群をもたない準実験計画方式の研究―56―

職場いじめの予防的介入に関する文献レビューであった。よりよい介入方法の検討のため研究

5） K i v i m ä k i M , V i r t a n e n M , Va r t i a M ,デザインを考えていくことも必要だろう。

Elovainio M, Vahtera J, KeltikangasJärvinen L. Workplace bullying and the riskof cardiovascular disease and depression.

5. 結語

2003:779-784.

本稿では、職場いじめに対する予防的介入の

6） Mikkelsen EG, Einarsen S. Relationships

文献を通して、効果的な予防方法のあり方につ

between exposure to bullying at work andいて検討を行うことを目的とした。結果として、

psychological and psychosomatic health

職場いじめの予防介入の研究はわずかであっcomplaints: the role of state negative

た。介入方法については、複数の技法を組み合

affectivity and generalized self-efficacy.

わせた介入が見られたが、多くは職場いじめに

Scandinavian journal of psychology.

関する知識教育と職場いじめ発生を想定した認

2002;43(5):397-405.

知的リハーサル訓練であった。介入効果に関し

7） Quine L. Workplace bullying in NHSては、結果は一定しておらず、どのような技法

community trust: staff questionnaireが効果的であるかを現時点で明らかにすること

s u r v e y. B M J ( C l i n i c a l r e s e a r c h e d ) .

は難しかった。しかし、介入後にインタビュー

1999;318(January):228-232.

を行った文献の結果からは、今回検討した介入

8） C o n s o r t i u m P. P s y c h o s o c i a l R i s kに効果がなかったとはいえず、今後の研究の蓄Management-European Framework. http://積が期待される。

www.prima-ef.org/.

これまで、職場いじめに関する研究では、職

9） 厚生労働省 . 明るい職場応援団 . https://

場いじめ発生の組織的要因の検討など発生メカ

www.no-pawahara.mhlw.go.jp/.

ニズムを探る研究の蓄積が数多くなされてい

10）Griffin M. Teaching cognitive rehearsal

る。特に、リーダーシップやチームマネジメン

as a shield for lateral violence: an

トの観点からより効果的な介入方法を検討してintervention for newly licensed nurses.

いくことも、今後必要であると考えられる。

Journal of continuing education in nursing.
2004;35(6):257-63.

1） 厚生労働省 . 平成 27 年度個別労働紛争解11）Barrett A, Piatek C, Korber S, Padula C.

決制度の施行状況 .; 2016.

Lessons learned from a lateral violence2） 厚生労働省 . ストレスチェック制度の施行

and team-building intervention. Nursingを踏まえた当面のメンタルヘルス対策の推administration quarterly. 2009;33(4):342-

進について .; 2016.

351.

3） Leymann H. Mobbing and psychological12）Meloni M, Austin M. Implementation andterror at workplaces. Violence and victims.

outcomes of a zero tolerance of bullying

1990;5:119-126.

and harassment program. Australian Health4） Niedhammer I, David S, Degioanni S.

Review. 2011;35(1):92-94.

Association between workplace bullying and13）Stagg SJ, Sheridan D, Jones RA, Speroni

depressive symptoms in the French working

KG. Evaluation of a workplace bullying

population. Journal of psychosomatic

cognitive rehearsal program in a hospitalresearch. 2006;61(2):251-9.

setting. Journal of Continuing Education in―57―

心的トラウマ研究第 12 号

2016

Nursing. 2011;42(9):395-403.
14）C e r a v o l o D J , S c h w a r t z D G, Fo l t z -Ramos KM, Castner J. Strengthening
communication to overcome lateral
violence. Journal of Nursing Management.
2012;20(5):599-606.
15）Esther Maria Chipps, McRury M. The

Development of an Educational Intervention
to Address Workplace Bullying: A
Pilot Study. Journal for Nurses in Staff
Development. 2012;28(3):94-98.
16）Dahlby MA, Herrick LM. Evaluating

an Educational Intervention on Lateral
Violence. Journal of Continuing Educationin Nursing. 2008;39(6):344-352.
17）Keller R, Budin WC, Allie T. A Task

Force to Address Bullying. AMERICAN
JOURNAL OF NURSING. 2016;116(2):5258.
18）M c Ke n n a B G, S m i t h N A , Po o l e S J,

Coverdale JH. Horizontal violence:
Experiences of Registered Nurses in theirfirst year of practice. Journal of Advanced
Nursing. 2003;42(1):90-96.
19）Johnson SL, Rea RE. Workplace bullying:concerns for nurse leaders. The Journal ofnursing administration. 2009;39(2):84-90.
20）Quine L. Workplace bullying in nurses.

Journal of health psychology. 2001;6(1):7384.
21）Skogstad A, Einarsen S. The destructivenesso f l a i s s e z - f a i r e l e a d e r s h i p b e h a v i o r.
Journal of occupational health psychology.
2007;12(1):80-92.
22）T s u n o K , K a w a k a m i N. M u l t i f a c t o rleadership styles and new exposure to
workplace bullying: a six-month prospective
study. Industrial health. 2015;53(2):139-51.

―58―

心的トラウマ研究第 12 号：59-66,

2016

DPAT 制度における活動拠点本部の業務～熊本地震における活動から～

大澤智子
兵庫県こころのケアセンター
熊本地震（2016 年）後に初めて稼動した災害派遣精神医療チーム（通称 DPAT）における活動拠点本部の業務内容をひょうご DPAT 第 2 陣で派遣された業務調整員の立場から報告し、そこから見えてきた制度の課題について検討した。
Key words：DPAT、熊本地震、災害拠点本部のコーヒーショップで引継ぎを受けた。多種多

はじめに様の支援チームが入っており、現場は飽和状態

2016 年 4 月 14 日の午後 9 時 26 分に発生しで、とても混沌としているとの印象を受けた。

た前震（震度７）に引き続き、同年 4 月 16 日

翌日からは、活動拠点本部での活動が開始しの午前 1 時 25 分の本震（震度７）前後に、震た。兵庫県の DPAT マニュアルには被災地の度 6 弱以上の地震が合計 5 回も起こるという未保健所が活動拠点本部を担うと記されているた曾有の災害が熊本県熊本地方と阿蘇地方を襲っ

め、外部の派遣隊だけがその業務を行うというた。これを受け、東日本大震災後に発足した「災のがどうなるのか全く見当もつかなかった。し害派遣精神医療チーム（DPAT）」が初稼動し、かし、幸い、被災地での活動経験が豊富な岡山

全国からのべ 911 隊（6 月 1 日時点

DPAT 事チームと合同であたることができたため、調整

務局調べ）が現地入り、活動を展開した。熊本

本部が兼務していた業務内容に加え、必要と思の地震は DPAT 制度が想定していた通りの災われることを行っていった。以下に当時の活動

害被害であり、被災病院の入院患者の転院作業拠点本部の活動を記す。

に DPAT 隊が関わることができたという意味
では成功だった。しかし、今回の活動から学ぶことも多かった。そこで、本稿では、ひょうご活動拠点本部の活動内容

DPAT 第 2 陣 3 班の業務調整員（ロジスティッ

活動拠点本部の役目はタクシーの配車セン

ク担当）として活動拠点本部に関わった経験をターのようである。配車センターと同様、活動報告し、今後の課題について述べる。

拠点本部は、各被災地で活動中の隊の状況を把移動日である初日は、先遣隊として派遣され握することで、支援要請が入った際に、対応す

た 2 チーム（各チームは医師、保健師 / 看護師、ることが可能になる。以下に活動拠点本部で私

業務調整員の 3 名）と福岡駅で落ち合い、構内たちが行った活動を列挙する（表 1）。

―59―

心的トラウマ研究表1

第 12 号

2016

周知される。

活動拠点本部の仕事

１） クロノロジーの作成
２） 隊の配置案作成
３） 新規隊への情報提供
４） 初活動隊へのオリエンテーション
５） 各隊からの活動終了報告と翌日の活動場所と開始時間の確認
６） 活動報告の作成（クロノロと共に調整本部へ提出）
７） その他

同時に、被災地の保健所等に連絡を入れ、DPAT 隊の配置を希望するかどうかについても問い合わせを行った。
３）新規隊からの問い合わせ対応
初めて被災地で活動する「新規参入する隊」
への情報提供も行った。「自分たちの隊はどこの地域を担当することになるのか」、という問
い合わせがあった。どこが活動拠点になるかが分かればその近くに宿を取ることができるという事情からだ。現地入りする前でも DMHISS

１）クロノロジーの作成
各隊は災害時精神保健医療情報支援システを見れば、宿を出発する時間が分かる。少なくム（Disaster Mental Health Information Support

ない数の隊が 5 時や 6 時に「宿を出発し、○×

System: DMHISS）と呼ばれるネット上のペーに向かいます」と記述していたことから、少しジに動向を書き込む。そこで、活動拠点本部はでも移動時間を短くし、隊員の疲弊を軽減できその記述から、各隊の行動を時系列に記述する

れば、という配慮だろう。当時は、熊本市内の「クロノロジー（以降クロノロ）」を作成する。

ホテルに滞在できる支援関係者はほぼ皆無だっクロノロから、どの隊が、どこで、誰を対象に、た。震災の影響やそれ以外の事情から市内の宿

どんな活動をしているのかが一目で分かるよう

泊施設が支援チームの受け入れを見合わせていになる。クロノロは 2 タイプ作成される。ひとたことから DPAT 隊の多くは熊本市外あるいつは壁に張り出されるもの。もうひとつは同じは福岡県などの近隣に宿を構えざるを得なかっ内容をエクセルにまとめたものである。後者はた。兵庫県の場合、福岡県筑後市にあるビジネ

各隊の活動報告を取りまとめたものと一緒に調スホテルに滞在した。熊本市内までは平均片道

整本部に提出される。

2 時間の移動だったが、ホテルの周りには飲食店も多く、比較的恵まれていたと思う。多くの他府県隊も同様で 2 時間以上をかけて移動して２）隊の配置案作成
活動拠点本部では翌日の隊の配置も考えた。

いる隊も少なくなく、毎日宿泊先が変わる隊や派遣隊の派遣期間は各都道府県が決めるため、初日の宿泊先すら決まっていない隊もあった。

各隊の滞在日数には幅がある。兵庫県のように旅館が宿泊先だった隊は隊員同士が相部屋とな

6 日間の活動日に前後各 1 日の移動日の計 8 日

るケースもあり、外部支援チームが飽和状態をは珍しく、最短は活動日 2 日に移動日 2 日の合

はるかに超えていた状況を考えると、そこまで

計 4 日と言うところもあった。現在活動中の隊の負荷を隊員に強いなければならないのか、とから後続チームの情報を収集しつつ、関係者が首を傾げざるを得なかった。

アクセスできる Gmail アカウントに送付される
膨大なメールの中から派遣隊登録票を見つけ、

４）初活動隊へのオリエンテーション

次の隊の人数、職種等を踏まえ、今後の配置計

継続して派遣されているか否かに関わらず、画を練る。この配置表は毎日、調整本部へ送付

新しく到着した隊に対してのオリエンテーショ

され、夕方、そのデータが DMHISS に流され、ンも行った。先着隊がいる場合は、引継ぎが行―60―

DPAT 制度における活動拠点本部の業務われているが、DPAT 制度下で動く際のルールしていただき、情報アップへの協力を依頼した。

を確実に理解してもらうために新しく被災地入

加えて、その日の活動内容を夕方に口頭報告しりする隊には必ず活動拠点本部に来ていただいてもらえるようにお願いした。各隊は、活動終た。具体的には以下の点を確認した（表 2）。

了時に DMHISS 上の報告書と個票への入力が義務付けられている。それらに加えて、活動拠点本部は各隊の活動内容をまとめ、毎夜、調整

表 2 オリエンテーションの内容① 被災地の現状と担当地区の状況② メンバー登録票に記載されている連絡先（電話番号やメールアドレス）の確認③ 活動拠点本部の役割「配車センター」④ 活動趣旨の確認「緊急性のある状況への対応＝精神科救急」⑤ 調整本部から上がってきている注意点⑥ DHMISS 用の報告書（日報と個票）と活動拠点本部作成の活動報告書⑦ その日の活動内容の口頭報告（16時半か
ら17時の間）⑧ DMHISS の使用方法⑨ 活動時間（通常9時から18時）⑩ 活動が終了した時点で活動拠点本部に
電話あるいは DMHISS に記載

本部に報告しなければならない。そのため、対象者の人数、性別や年齢、主訴やそれへの対応についての情報を必要とした。当初、この報告
はメールにて送付してもらっていた。しかし、そうすると２つの問題が発生した。ひとつは、情報が夜にならないと挙がってこないこと。もうひとつは、業務調整員（通称ロジ）の仕事が増える、ということだ。ロジの仕事は現場活動が終了して終わるわけではない。彼らは、翌日までに DMHISS 関連の報告書作成に加え、派
遣元の都道府県庁が用意する報告書も作成し、送付しなければならない。そこで、なるべく不要な雑務を減らし、活動拠点本部が必要な情報を得られるようになるために、電話で報告してもらうことにした。

メディアが報道する被災地の情報は被害が大

また、その日の活動が終了した際にはリアル

きい地域に偏りがちで、被災地全体の客観的なタイムで電話か DMHISS を利用して、報告し全体像を得るには役に立たないことが多い。そてもらえるように依頼した。活動拠点本部は全のため、活動予定地域および全体の状況、発災隊の動向を把握し、不測の事態に備えるのが存からの時間経過の中、どのような経緯をたどっ在理由でもあるからだ。

ているのかについても分かる範囲でお伝えする

また、被災地で活動する際の趣旨および原理よう努めた。DMHISS の書き込みを眺めてい原則についてもお伝えした。多くの隊は東日本

るとどの地域でどんなことが行われているのか

大震災時の活動を思い出しながら、同様の活動を書き込みを拾い上げて把握することは可能だ

をすることを想定して熊本へ入っていたようにが、今の DMHISS 画面では他府県隊の活動状思う。東日本大震災と熊本地震は規模も災害の況を瞬時に理解する、ということが簡単にでき

内容も地域性も災害後の状態も異なっていただ

ない作りになっている。また、前任隊からあるけではなく、2011 年当時は、各都道府県が被程度の情報を得ていても、担当地域以外の状況

災 3 県のどこかと連携しながら活動を展開してを知る機会はほとんどないのが現状であった。

いたため、それぞれの隊は独立していたと言え次いで、活動拠点本部の役割についてお伝える。ところが、DPAT 体制下では、調整本部やした。先述の「配車センター」としての役目を活動拠点本部が各隊の業務を指定し、指示を出担っていることを説明し、DMHISS に活動状況していたため、隊によっては「そこまで口を出をリアルタイムに記載することの重要性を理解してくるのか」と感じたこともあっただろう。

―61―

心的トラウマ研究第 12 号

2016

例えば、薬の処方についてのやりとりは大は、何も起こらない「待機状態」だった。不測

きなストレスとなった。私たちが活動していの事態や緊急事態が起こらないのはいいことた際に最も問題になったのは、何を持って「緊である。また、被災地での支援活動は「基本、急性のある対応」とするのか、という点だっ待機」と思えれば「そんな仕事もあるのか」くた。発災から 1 週間の時期であり、急性スト

らいにしか思わない。ところが、支援活動＝レス反応を示す被災者もいたし、中には医療直接支援、という思いが強い隊員にとっては、保護入院を必要とする事案もあった。ただ、貧乏くじを引いた、と感じたこともあったよう

避難所で出会う処方が必要となる被災者のほだ。加え、残念なことに、夜勤制度があったこ

とんどは主治医がいる人たちだった。この点とは派遣元である都道府県はもちろんのこと、

は東日本大震災時も同じような傾向にあった派遣隊員にも周知されていなかった。そんなが、当時との違いは、熊本県では救急医療体

中、被災地で支援活動をするものだと思って制が通常通り機能しており、被災した病院もいた隊員が、「夜勤」あるいは「オンコール」

外来業務は比較的早い時期には復旧していたであることを、何の前情報もない中、DMHISSことだ。よって、万が一、緊急性の高いケーで知らされたとしたらどんな反応が生じるだスに遭遇したとしても、熊本県内の制度を利ろうか。夜勤やオンコールを担う隊の配置は、用することで対応できたはずだ。しかし、薬調整本部が決めていたが、それを知るのはごくを持参し、避難所を回っていた隊の中には、限られた人たちだけだった。結果、驚いた隊は本来であれば主治医のところに行くことを支

活動拠点本部に問い合わせを入れる。すると、援するべきなのに、そのやり方が分からない、

夜勤やオンコールを担うと日中は公休扱いとあるいは被災者が何らかの理由から受診をしなるため、宿で休んでいただき、時間になった

ぶったなどの理由から薬を出すことで場を修ら調整本部に詰めてください、と言われるのめていた印象がある。そのため、事前に電話だ。実際、どんな経緯でそうなったのかは不明

で処方を検討している旨の連絡があった場合だが、この体制はなくなり、調整本部に詰めてには、受診支援を第一優先にすることをお願いたいくつかの隊でローテーションすることいしたが、そのやりとりが白熱することも多々になっていた。

あり、お互いにとって不要な負荷が生じた。

オリエンテーションでは、その時点で Gmail

もうひとつのストレスは、「支援活動＝直接や DMHISS に流れている調整本部や国からの支援」という想いから生じた。多くの隊員に注意点や情報を伝えた。私たちが活動をしていとっては被災者に対して直接関わることこそた頃、マスコミの取材時に被災者が特定できるが支援活動で、それ以外の行為は「意味ある支

ような映像が流れたことが問題になり、取材を援」ではないと捉えられていたように感じた。

受ける際のルールが明示されていた。また、支よって、活動拠点本部に配置されたことが伝え

援者支援の講演依頼も増えてきており、その際られるとかなりがっかりされた。また、当時はの対応方法（可能な場合は受けてもらいたいが「夜勤」や「オンコール」が存在した。夕方 18

謝金は受取れない；依頼があった場合は許諾に時以降はある隊が県庁の調整本部にて不測の関係なく活動拠点本部や関係機関に一報して欲事態に備えることが目的だったようだ。超急性しいこと、など）について説明をした。

期は何が起こるか分からなかったため、夜勤のこのようなオリエンテーションを丁寧に行う

必要性もそれなりにあっただろう。しかし、時ことで、齟齬は減り、隊から入る問い合わせも間が経過するにつれ、夜勤やオンコールの殆ど

激減した。

―62―

DPAT 制度における活動拠点本部の業務

５）各隊からの活動終了報告と翌日の活動場所の既往があるのか」「パニックが起こったら、と開始時間の確認

どうしてきたのか」「主治医はいるのか」「主治

夕方の 4 時半から 5 時に各隊から入るその日医がいるなら、パニックが起こりそうになったの活動報告を受ける。報告は「合計 5 箇所で活らどうしたらいいと指示されているのか」「パ動。6 名が対象。一人目は、50 代男性、主訴はニックが起こった際の頓服は処方されているの不眠。傾聴後、心理教育を行った。次は・・・」

か」などに関する情報を収集しなければならなというような内容で、必要な場合は補足質問をい。隊を派遣することは簡単ではあるが、先述行った。同時に、翌日の活動場所と活動開始時の薬の処方と同様、DPAT 隊が被災地を去った

間を確認した。多くの隊は活動期間中、同じ地後のことを考えると、同様の事態が発生した際域を担当するが、派遣日数の違いや支援ニーズに、地域で対応できるようになってもらうための変化から、これまでとは異なる地域に急遽、にも、依頼されたらなんでも受ける、というス入ってもらう必要が出たり、日によって、近隣タンスではなく、地域の支援者ができることはではあるが別の地域に入ってもらったりするこ

行ってもらうことも大事だ。

ともあったからだ。

今後の課題

６）活動報告の作成
先述の通り、各隊から集めたその日の活動

DPAT 隊として被災地に派遣された場合、ど内容をまとめ、エクセル版のクロノロと共にのような業務や役割を担うことになるのか、まDPAT 共用 Gmail にて調整本部へ送付した。

た、それぞれの業務内容がどんなものであるのかを明らかにすることが必要である。今回、先遣隊が調整本部で活動していたこともあり、私

７）その他
調整本部や市町村の役場等から派遣要請の連たちは活動拠点本部に入ることになった。被災

絡があることがある。派遣要請の場合は、情報地での支援活動を多数経験している筆者にとっ収集を行い、DPAT が引き受けるべき仕事であては非常に興味深い経験だった。ただ、先遣隊

るかどうかを見極め、対応した。

でもない一般の派遣隊が活動拠点本部で活動することが期待されているならば、オンコールや夜勤同様、周知が必要である。

例えばこんな依頼があった場合；
大雨で土砂崩れの恐れがあるため自宅避難を

私たちが活動拠点本部に詰めている間、比較している人たちにも避難指示が出た。そのこと的、構成人数が多かった他府県隊には、メンを通達していた際に、「すでに不安定な状態なバーの中から 1 〜 2 名を活動拠点本部に出してのに、大勢の人が集まる避難所に行くとパニッもらった。そうすることでこの制度下で行われクに陥ってしまう」と訴える地域住民がいる。

ている業務を俯瞰できる人が増えることを期待

DPAT を派遣してもらえないか。

してのことだった。とは言え、今回、発災から1 週間後の熊本ではこのような活動を行ったが、この時点では派遣の必要性を判断する材料が次の災害で必要とされる活動拠点本部の役目が不足している。そこで、「パニックとはどの程今回のものと同じだとは限らないのも事実だ。

度のものを言うのか」「過去にもパニックを起

基本的な方針や枠組みが早急に提示されること

こしたことがあったのか」「その時はどんな状が望ましい。

況で、どうなったのか」「震災前にもパニック―63―

そして、避難所で被災者に対応する以外の業

心的トラウマ研究第 12 号

2016

務が割り当てられる可能性があるならばそれに準じた研修を実施する必要があるだろう。今回、ひょうご DPAT 隊は基本的な仕事内容を熟知していた岡山隊と一緒になったため、業務をしながら仕事を習得することができた。しかし、万が一、過去に活動拠点本部で働いたことがない
隊だけでこの業務を担うことになったら混乱を招き、配置されている隊はもとより、被災地にも大きな迷惑となり得る。
ただ、最も重要なのは、自らが被災した際に、現状の DPAT 制度が押し寄せてきたらどんなことが生じるのかを各自治体がまずは考えることだ。DPAT 制度を利用するとしても、他府県隊はどこかの時点で必ず去ることを前提に、各自治体は何をどんな風に支援してもらいたいのか、を明確にしなければ、被災地のニーズではなく別の誰かのニーズに即した支援が行われないとも限らない。また、自前の制度で対処できると思うならば、他府県隊の支援を断るというのも選択肢としてあってしかるべきだ。各自治体は賢い利用者にならなければならない。そのためには、自分の地域を襲うのはどんなタイプの災害で、万が一、そのようなことが生じた場
合、何がどうなり、どこと連携しながら、どんな対応が必要となるのか等を普段から想像することが大事だ。

参考文献• 今 こ そ 知 り た い！ 災 害 派 遣 精 神 医 療 チ ーム【DPAT】とこころのケア【PFA】http://rise-nippon.co.jp/report/1135/ （2016 年 9月 28 日）•「ひょうご DPAT」活動マニュアル（Ver. 1.0）

http://www.j-hits.org/dpat/index.html （2016年 9 月 28 日）―64―DPAT 制度における活動拠点本部の業務

Activities of the On-Site Headquarter of the Disaster Psychiatric Assistance Team:
Anecdotal Report from the Kumamoto Earthquake 2016
Tomoko OSAWA
The paper looks back on the experiences on the activities in the on-site headquarter of the Disaster
Psychiatric Assistance Team after the Kumamoto Earthquakes in April 2016, and makes proposals for
future issues.

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心的トラウマ研究第 12 号

2016―66―

■心的トラウマ研究

投稿規定■

1. 本誌への投稿は、原則として兵庫県こころのケアセンター所属の研究員及びその共著者、その他
編集委員が必要と認めたものに限ります。
2. 本誌は他誌に発表されていないものを掲載します。したがって他誌に掲載された論文、または投稿中の論文はお受けできません。
3. 投稿の対象は研究論文、資料論文、総説、実践報告等です。それぞれの規定は以下の通りです。
a）研究論文、資料論文、総説は8,000字〜12,000字以内（400字詰め原稿用紙で20〜30枚程度、図表込み）、実践報告は8,000字以内（原稿用紙20枚程度、図表込み）を原則とします。
b）研究論文の投稿原稿は次の順番で作成して下さい。表題（日本語）、著者（日本語）、所属（日本語）、
抄録（日本語）、Key words（日本語）、本文、文献、表題（英語）、著者（英語）、所属（英語）、抄録（英語）、Key words（英語）、図表。
c）英語表記に際し、著者名については名、姓を略さずにローマ字で綴り、所属機関名については英語の名称で表記して下さい。
d）抄録は日本語で400字以内、英語で250語以内とし、Key words を5つ以内で付記して下さい。
e）文献は筆頭著者の姓のアルファベット順に番号を付記し（同一著者の場合は発表順）、本文中にその番号で引用して下さい。また本文中の引用は番号を上付きにし、その横に小括弧（終）を付記して下さい（例：2））f）欧文雑誌名の略称を用いる場合は Index Medicus に従い、省略のピリオドをつけて下さい。
g）著者氏名は3名以下の場合は全員、4名以上の場合は et al.（または、ほか）と記載して下さい。
h）文献の書き方について、雑誌の場合は、著者氏名：論文題名 . 雑誌名（類似の誌名があるときには発行地）, 巻；起頁—終頁 , 西洋年号 . の順に、単行本は、著者氏名：書名 . 発行所名 , 発行地 ,起頁—終頁 , 発行年次 . 単行本の中の論文については、著者氏名：論文題名 . 著者（編者、監修者）
名：書名 . 発行所名 , 発行地 , 起頁—終頁 , 発行年次 . などとし、以下の記載例にならって下さい。
1）Foa,E.B.,Riggs, D.S., Dancu, C.V., et al.: Reliability and Validity of Brief Instrument forAssessing Post-traumatic Stress Disorder. J. Trauma. Stress 6;459-473, 1993.
2）ジュディス・L・ハーマン（中井久夫訳）：心的外傷と回復 . みすず書房 , 東京 ,1996.
3）加藤寛、岩井圭司：【わが国における PTSD 研究の動向】PTSD の経過論

縦断研究の知見を通して . 精神科治療学 ,13;955-961,1998.
4）Weiss,D.S. & Marmar, C.R.: The impact of event scale-revised.（ed）Wilson,J.P.& Keane T.M.:
Assessing psychological trauma and PTSD.The Guilford Press, New York, p399-411,1997.
i）資料論文、総説では抄録（英語）、実践報告については抄録（日本語・英語）、Key words（英語）は不要です。研究論文の規定に準じ、資料論文、総説では抄録（日本語）、Key words（日本語・英語）を、実践報告については Key words（日本語）を作成して下さい。

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4．研究論文については、方法論の中で倫理的手続きについて言及して下さい。その際、著者所属機関の倫理委員会の承認の有無、対象者から同意を得た方法などを明記して下さい。資料を二次的に使用した場合は、著作権者の許諾、その他必要と思われる事項を記載して下さい。助成、寄付を受けての研究等については、その旨を記載して下さい。
5．投稿原稿には、外国の人名、薬品等は原語で、また専門用語はわが国の学会などで公式の訳語が定められている場合はそれを用いて下さい。必要な場合には訳語と（）内に原語を示して下さい。
6．投稿に際しては、原則としてデータのみご提出ください。
a）原稿は、以下の規定でお願いします。
余白：上下左右20mm
字体：日本語・MS 明朝、英数字・Century（全文）
フォント：10.5（全文）
文字数と行数：文字数40、行数30
図表は本文中に挿入場所を明示して、1枚につき1点ずつ原稿末に添付b）写真を使用する場合には、写真は白黒で、印刷されたもの、あるいはデータをお送り下さい。
なお、原稿、写真については返却しませんのでご了承下さい。
c）見出しの取り方は以下を基本として下さい。
I.

I −1.

I −1−1.

7．原稿の採否は編集委員会で決定します。また、編集方針により加筆削除等をお願いすることがあります。ただし、編集上の事項を除き、掲載された論文の内容に関する責任は著者にあります。
8．著者校正は原則として二度行います。
9．本誌に掲載された論文の複写権（コピーライト）は兵庫県こころのケアセンター研究部にあります。
掲載された論文を書籍等に転載される場合は、お問い合わせ下さい。
10．データは「心的トラウマ研究」編集事務局宛にお送り下さい。なお、必ずお手元にコピーを保存して下さい。
投稿連絡先〒651-0073

神戸市中央区脇浜海岸通1丁目3番2号

兵庫県こころのケアセンター研究部内「心的トラウマ研究」編集事務局
TEL:078-200-3010
FAX:078-200-3026―68―

心的トラウマ研究編集委員会
編集委員長

加藤寛

編集委員

亀岡智美、田中英三郎、福井貴子

編集事務

片桐由美

編集後記
今年は年度あけ早々の 4 月に、熊本地震が発生いたしました。兵庫県こころのケアセ
ンターは、最初期からチームを派遣し熊本の復興に助力いたしました。私個人は、現場での活動中、無我夢中という言葉がぴったりの状態で、帰神後しばしなんとも言われぬ
疲労感がしばらく体の中に残っておりました。そういえば、阪神淡路大震災 20 年後にインタビュー調査をさせていただいたおりに、被災者の方が、災害の最中には怪我の傷みも感じないほど集中力が高まっていたが、数ヶ月するとどっと疲れがでてきてうつのよ
うな状態になってしまったと話されていたのを思い出しました。実際被災された方と私の体験は比べられるものではありませんが、経験に学び、自らも少し体験し、そして思索することで、少しずつ前に進んでいくことができるのではないだろうかなどとぼんやり考えております。
さて今回の収録された論文も非常にバラエティー豊かなものとなっています。それぞれの論文のキーワードをあげると、DPAT、熊本地震、支援者支援、スマトラ沖地震、
PTSD の神経生理などとなります。地域支援から臨床活動まで幅広い当センターの活動を反映しているのではないかと思います。平素より研究を支えていただいているすべての皆様に感謝の意を示したいと思います。（T）

心的トラウマ研究第12巻

2016年11月30日発行
編集・発行 （公財）ひょうご震災記念21世紀研究機構
兵庫県こころのケアセンター研究部〒651-0073
神戸市中央区脇浜海岸通1丁目3番2号
TEL:078-200-3010
FAX:078-200-3026
URL:http://www.j-hits.org
印刷・製本 株式会社旭成社〒651-0094 神戸市中央区琴ノ緒町1丁目5-9
TEL:078-222-5800 FAX:078-222-8559（非売品）

Japanese Bulletin of Traumatic Stress Studies
Number 12, 2016
CONTENTS

Discussion points of effective DPAT activities- Based on the analysis of free description in Delphi survey -Takako FUKUIEvaluation of the training for supporters in the disaster area.
–awareness of support for residents and self-care–

Masato AKAZAWA

Literature review of mental health condition among survivors of the 2004
Indian Ocean earthquake and tsunami

Eizaburo TANAKA

Family support after suicide attempt

Saeko TAKADA

The prevention of workplace bullying: literature review

Sayaka YAMAMOTO

Activities of the On-Site Headquarter of the Disaster Psychiatric Assistance Team:
Anecdotal Report from the Kumamoto Earthquake 2016

Tomoko OSAWA

Official Journal of Hyogo Institute for Traumatic Stress
ISSN 1880‒2109