社会医学研究．第 33 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.33(1)2016

原著

都市郊外在宅高齢者の健康 3 要因、社会経済的要因、就労と 3 年後の新規要介護度との関連構造
The causal structure of socioeconomic factors, three health factors andemployment in thelevel of long-term nursing care needed for elderly

suburban dwellers over a three year period
渡部月子１）、繁田雅弘２）、藤井暢弥３）、櫻井尚子４）、星旦二３）
Tsukiko Watanabe １），Masahiro Shigeta ２），Nobuya Fujii ３），Naoko Sakurai ４），Tanji Hoshi ３）１）神奈川県立保健福祉大学大学院

保健福祉学研究科

２）首都大学東京大学院

人間健康科学研究科

３）首都大学東京大学院

都市システム科学研究科

４）東京慈恵医科大学大学院

医学研究科

１）Kanagawa University of Human Services Graduate School of health and Social Services２）Tokyo Metropolitan University Graduate School of Human Sciences３）Tokyo Metropolitan University Graduate School of Urban System Sciences
４）The Jikei University Graduate School of Medicine

要旨
本研究の目的は、都市郊外に居住する介認定を受けていない高齢者を対象として、健康 3 要因、社会経済的要因
及び就労が 3 年後の新規要介護度に影響する因果構造を明らかにすることである。
方法は、2001 年 9 月都市郊外に居住する在宅高齢者 16,462 人全員を対象として得られた

13,195 人（回収率80.2%）を追跡対象とした郵送法による自記式質問紙調査である。2001 年 9 月時点で要介護 2 以上の認定を受けている高齢者 149 人を除く 8,136 人を分析対象とし、3 年後の要介護度の変化を分析した。分析には SPSS19.0J・
Amos19.0J for Windows を用いた。
探索的因子分析の結果、5 因子が抽出された。第１因子は「近所つきあい」「地域活動」「趣味活動」「外出」が抽出され“社会的健康”（“”は潜在変数を示す）と命名した。第 2 因子「主観的健康感」「昨年比較健康」「治療中疾病数」「生活満足感」を“精神的健康”、第 3 因子「IADL」「BADL」を“身体的健康”、第 4 因子「等価収入額」｢学歴｣ を“社会経済的要因”、第 5 因子「仕事日数」「仕事の生きがい」を“就労”と命名した。5 つの因子寄与率は 54.9%であった。3 年後の新規要介護度を規定する直接効果が最も大きく影響した要因は健康 3 要因から要介護度で、男性 -0.445、
女性 -0.585 であった。就労から要介護度への直接効果は、男性 0.013、女性 0.015 と影響は小さく、健康 3 要因から要介護度への総合効果は、男性 -0.445、女性 -0.584 であった。3 年後の新規要介護度の決定係数は 20 ～ 34％であり、このモデルの適合度指数は NFI=0.930、CFI=0.934、RMSEA=0.039 と高い適合度が得られた。
介護認定を受けていない 65 歳以上の都市部郊外に居住する高齢者の就労は、3 年後の新規要介護度には直接影響せず、社会経済的要因に支えられた健康 3 要因の維持が要介護度を抑制する因果構造が明らかになった。

Abstract
The purpose of this research is to clarify the cause and effect that three health factors, and economic factors（including job/work）influence the need for long-term nursing care. This was a before-after study. At the time of－ 111 －

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the initial survey, the elderly suburban dwellers did not have long-term nursing care needs, and the group was
followed up three years later.
Method: A self-reported questionnaire was sent to 16,462 suburban dwellers aged 65 or more in a city in
September 2001. A total of 13,195 questionnaires were returned,（a response rate of 80.2%）. A follow-up surveyof 8,136 participants who did not require long-term care（care levels 2-5）at the baseline survey, was conducted in
September 2004 and analyzed as to the change in nursing care needs. Amos19.0J for SPSS19.0J and Windows wasused for the analysis.
The result of the exploratory factor analysis indicated that the Number 1 Factor grouped Neighborhood
Relationships, Community Activities, Hobby Activities, and Going out of the House and was named“Social Health”（“”indicate a latent variable）. The Number 2 Factor grouped Subjective Feelings of Health, Comparative
Health During the Past Year, Number of Illnesses Which Are Being Treated, and Satisfaction with Life and wasnamed“Mental Health”. The Number 3 Factor grouped Instrumental Activities of Daily Living（IADL）and
Basic Activities of Daily Living（BADL）and was named“Physical Health”. The Number 4 Factor grouped
Equivalent Income Amount and Academic Background and was named“Socioeconomic Factor”. The Number 5
Factor grouped Number of Working Days and Work Purpose and was named“Employment”. The five factors
contribution ratio was 54.9% .
Three years later, when evaluating the new nursing care level, the factor which showed the most direct effectand largest influence on the nursing care level were the 3 Health Factors with a measurement for men -0.445、andfor women -0.585. The direct path from the Employment Factor to Nursing Level was Men 0.013、and Women
0.015, showing a small effect. So the overall effect result of 3 Health Factors to Nursing Level was Men -0.445、and
Women -0.584. Coefficients of determination of the new nursing care level after three years was 20-34% , and the
goodness-of-fit indices of this model that were obtained were NFI=0.930, CFI=0.934, RMSEA=0.039, indicating ahigh goodness-of-fit of our model to the data.
In summary, the employment factor for suburban residents aged 65 years and older（who were not receiving
long term nursing care at the time of the initial survey）had little influence on their level of long-term nursing
care needed, three years later. The cause and effect structure became clear between the level of long term
nursing care needed, and the maintenance of the 3 Health Factors supported by the Social Economic Factor.
キーワード：都市高齢者、就労、健康 3 要因、社会経済的要因
Key Word：urban elderly dwellers, working status, three health factors, socioeconomic status
要介護度の変動では、時間の経過とともに重症者のⅠ．緒言
わが国は、急速な高齢化により 65 歳以上の総人口に占める割合が平成 26 年に 26.0%となり超高齢社会に突入した。平成 26 年度要介護別認定者は、586 万人となり介護保険スタート時点と比較して 2.7 倍に増大
し、介護保険財政の規模は平成 26 年度介護保険総費
用が 9.2 兆円まで膨れ上がり、平成 12 年より 2.6 倍の１）伸びを示している 。平成 27 年には、団塊の世代が65 歳以上となりその 10 年後に後期高齢者に移行する
ことで日本の高齢化はピークを迎え、高齢化率は平成
42 年に 31.6%に達することが見込まれている。要介護認定率の地域較差については、要支援の較差が大きい
こと

2）や重度要介護認定率と入院受療率との強い相関がみられ 3,4）、在宅者が要介護状態に変化しにくいこと
5）が明らかにされている 。

構成率が相対的に高まり 6）、要介護度が増すに従って死亡率は増加すると報告されている 7）。日常生活自立度と生命予後との関連においては性差がみられ 8）、女
性の要介護者の増加が懸念される 9）。介護予防に寄与する要因は、主観的健康感や生活動作能力、趣味活動
や年間所得、かかりつけ歯科医師がいることがあげられている 10）。しかし、これらはいずれも要介護認定を受けた高齢者の経年変化を追跡したものである。介
護認定を受けた対象者の維持・改善や悪化予防の支援とともに、地域で自立している高齢者が新規に介護を受けることを予防する地域支援が重要である。新規に要介護認定に至る要因については、疾患数や健康管理、
転倒歴、咀嚼力低下、友人と会う頻度や自主的活動参
加、仕事や家事活動といった身体活動、歩行能力、ソー－ 112 －

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シャルネットワーク・ソーシャルサポートが要介護認定に大きく影響している

11-14）。

後の介護予防をめざす施策立案における基礎資料を得ることである。

団塊の世代が 75 歳を迎え、今後予測される大介護時代に突入するにあたり、平成 26 年に医療介護確保

Ⅲ．方法

推進法が制定された。これに伴う介護保険法の改正で

1. 対象

は、生活支援サービスの充実と高齢者の社会参加にお調査対象は、都市郊外に位置するＡ市在宅高齢者（65

いて元気な高齢者が支援の担い手として活躍すること歳以上）の男女 16,462 人全員を対象とした。2001 年 9が期待されており、高齢者が社会的役割を担うことは月に郵送自記式アンケート調査を実施して回答が得ら

生きがいや介護予防にもつながる。

れた 13,195 人（回収率 80.2%）を基礎的データベース

わが国の高齢者の就業の現状をみると、労働力率とし、3 年後の 2004 年 9 月に同様の質問項目を用いたは国際的にみても高く、就労の理由に「健康上の理追跡調査を実施した。分析対象者は、3 年後に市外に由」「生きがい ･ 社会参加のため」との回答も増えて転出した 505 人と死亡 914 人及び 2 回目の調査に回答いる 15）。高齢者における学歴と所得は、その後の生存しなかった 2,642 人、2001 年時点で要介護 2 以上の介と関連することが Wilkinso
Leinsalu ら

17）

16）

、Jousilahti ら

によって報告されており、18）によって最終学歴が長寿と関連することが明らかである。Manox ら 19） の研

護認定を受けている高齢者 149 人を除いた 8,136 人である。本人によるアンケート記載が難しい場合は、家族等による代諾者の回答を依頼した。

究では、学歴がその後の望ましい職業につながり結果

2. 分析項目

的に収入額を高めることを経て間接効果として精神的調査項目は、社会経済的要因である年間収入額を含

健康度を規定することが報告されている。

む属性とともに健康 3 要因である身体・精神・社会的わが国における高齢者の生存と社会的経済的要因と要因、就労、要介護度である。健康 3 要因である身体的・の関連では生存日数に対する社会経済的要因の効果と精神的・社会的要因は、2001 年と 2004 年に調査した。

して健康関連指標を経由した間接効果が認められ「等社会経済的要因である年間収入額は 2001 年に調査し、価収入」が「幸福感」と「生活満足感」を介して「主学歴は 2004 年に調査した。身体的要因は、基本的日

観的健康感」と間接的に関連していることが明らかに

常 生 活 動 作 能 力（Basic Activities of Daily Living：

なっている 20）。社会経済的要因と健康 3 要因との因果

BADL） と 手 段 的 日 常 生 活 動 作 能 力（Instrumental

構造については、星らによって学歴と年間所得額と関Activities of Daily Living：IADL）ともに、治療中の連する社会経済的要因から規定される因果構造が示さ

疾病数を用いた。BADL の設問は、Katz24） らが開発

れており

21）

、前期高齢者において就労している群が有した指標を参考に「トイレに行ける（「」は選択肢

意に 3 年後の累積生存率が高い 22,23）。地域で生活すると設問を示す）」「お風呂に入れる」「外出時に歩行で元気高齢者への社会経済的な支援と介護予防に関連すきる」とした。それぞれの項目に「できる＝ 1」「できる支援内容を充実させることがこれからの介護予防支ない＝ 0」の選択肢をスコア化して BADL 得点を算出

援においては重要となる。しかし、特定の自治体におし、最大 3 点～最小 0 点とした。

ける高齢者全体を対象にして要介護状態にない高齢者

IADL の設問は Koyno25）らが開発した老研式生活活の要介護予防に寄与する就労との関連を社会経済的要

動指標を参考に「日常用品の買い物」「食事の用意」「預

因及び健康 3 要因との総合的な関連構造を明らかにし

貯金の出し入れ」「年金や保険の書類の作成」「新聞た報告はみあたらない。要介護状態にない高齢者がそや書物を読む」とした。それぞれの項目は BADL のの後新規要介護状態になる要因に、就労を含めた健康項目と同様にスコア化し、IADL 得点を算出し、最大3 要因と社会経済的要因との総合的な因果構造を明ら

5 点～最小 0 点とした。治療中の疾病に関する設問は、

かにすることは、地域の元気高齢者への介護予防にお「現在治療中の疾病を選んでください」と複数の疾病ける効果的で具体的な支援プログラムの展開を推進す

名から選択する方法とし、3 年後の生存と統計的に有ることが期待できる。

意な関連がみられた肝臓病、糖尿病、心臓病、脳血管障害を選択した場合にその疾病数を治療中疾病数としⅡ．目的た。精神的要因は、主観的健康感と生活満足感、元気

本研究の目的は、都市郊外Ａ自治体に居住する高齢度を過去と比較する 3 項目とした。主観的健康感は「あ者全数を調査対象として、要介護状態にない高齢者がなたは自分で健康だと思いますか」と設問し「とても

3 年後新規に要介護状態になる要因を就労と健康 3 要

健康である」「まあまあ健康」「あまり健康でない」「健

因、社会経済的要因との関係を構造的に明確にし、今康でない」の 4 つの選択肢とした。生活満足感は「自－ 113 －

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分の生活に満足していますか」、昨年比較健康は「昨経済的要因、就労と 2004 年要介護認定度との因果構造

年と比べて元気ですか」と設問し、それぞれ 3 つの選を分析して最も高い適合度を示すモデルを採択した。

4. 倫理的配慮択肢とした。社会的要因の設問は、外出頻度、近所つ
きあい、趣味活動とした。外出頻度は、「外出するこ調査に関する個人のプライバシー保護については、とがどのくらいありますか」と設問した。近所つき

A 市と東京都立大学学長との間で協定書を結び、公務

あいは、｢友人や近所の方とおつきあいしていますか｣員としての守秘義務を確認するとともに、大学側で扱とした。趣味活動は、2001 年には「趣味活動を積極的う個人情報は ID のみとし、個人情報との連結不可能にしていますか」と設問したが、2004 年の趣味活動は匿名化したデータを市より得た。倫理審査は、東京都

2001 年で用いた単一設問ではなく、複数の楽しみや生

立大学・都市科学研究科倫理審査委員会の承諾と首都

きがい項目から趣味活動を選択した場合を趣味活動あ大学東京都市システム科学専攻倫理委員会の承諾を得りとみなした。年間収入額は、「年金を含むあなたとて実施した。

配偶者の年間収入額をお答えください」とし、無回答と「答えたくない」を含む 13 選択肢とした。等価収Ⅲ．結果入額を求め、100 万円未満、300 万円未満、500 万円未満、1. 対象者の状況

700 万円未満、700 万円以上の 5 区分に再分類して解析した。収入ある仕事日数は「現在収入ある仕事をされていますか」と設問し「ほぼ毎日」「週 3 ～ 4 日位」「週 1 ～ 2 日位」「月 2 ～ 3 日」「月 1 日以下」の 5 つの選択肢とした。仕事の生きがいは、複数の生きがいや楽しみから仕事を選択した場合を仕事の生きがいあ2001 年の性別、年齢階級別にみた分析対象者の属性を表 1 に示した。
8,136 人のうち、70.7%が前期高齢者である。特に男性では、65-69 歳が 47.1%を占めていた。85 歳以上の高齢者は 4.0%であった（表１）。

2. 各観測変数の実態りとみなした。経済満足は「満足している」「まあま
あ満足している」「あまり満足していない」｢満足していない｣ の 4 肢とした。学歴の設問は、「答えたくない」を含む 13 選択肢とした。解析では、中学校卒業、高等学校卒業、短期大学以上卒業の 3 群に再分類した。
なお、学歴調査は 2004 年のみで実施したが、3 年前の2001 年にも同様であると仮定して分析した。追跡対象
者の介護度は、介護保険制度に基づく 2001 年 9 月の介護認定度を用い、3 年後の介護度経年変化は 2004 年
9 月時点の介護認定度とした。

本研究で用いた各要因の分布を性別にみると、身体的健康である「BADL 得点」が 3 点満点である高齢者が、89.5 ～ 94.6%であり、自立した生活を送っていることが示された。男性の方が女性に比べて統計上有意（P<0.001: 以下同様）に自立していた。「IADL 得点」
は、5 点満点が男女ともに 80%を超え、女性の方が統計的にみて有意に高かった。「治療中の疾病数」では、なしが男性 71.4%、女性 78.4%であり男女で有意な差がみられた。「主観的健康感」は、男性「とても健康である」17.9%、女性 13.7%、「まあまあ健康」を合わ

3. 分析方法
性別にみた 15 観測変数の関連を検討する方法は、
Kendal タウ検定を行い、関連構造を分析する方法は、共分散構造分析を用いた。分析ソフトは、SPSS19.0J
for Windows と Amos19.0J for Windows を用い、統計的な有意差は 0.1%以下とした。
因果を検討する潜在変数を探る因子分析として、共分散構造分析を用いて因果構造を明らかにするために 15
項目の設問に対して最尤法、プロマックス斜交回転による探索的因子分析を実施した。2001 年の健康の身体的健康、精神的健康、社会的健康を健康３要因とし、社会せた割合は 84.6 ～ 79.7%と最も多く、男性の方が統計的にみて有意に維持されていた。「昨年比較健康」は、昨年と同様に健康であると答えた男性は、62.0%、女性 49.6%と男性が統計的にみて有意に高かった。「生活満足感」は、はいと回答した男性は 67.8%、女性は66.1%と有意な差がみられなかった。「外出頻度」は、ほとんど毎日外出している男性は 50.6%であり、女性 36.6%と比べて有意に多かった。「近所つきあい」
は、ほとんど毎日している女性が 14.1%であり、男性
12.6%と比べて有意に多かった。「趣味活動」「地域活動」に有意な差は認められなかった。「等価収入額」は、

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年間 500 万円以上が、男性 8.3%、女性 4.3%であり有満足している男性が 18.5%、女性 20.2%で有意な差が意な差が認められた。等価収入額は、男性の方が女性なかった。「学歴」は、短期大学以上卒業が男性 47.2%、に比べて有意に多い傾向が示されたが、「経済満足」は、

女性 14.0%と男性が有意に高い傾向が示された（表 2）。

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社会医学研究．第 33 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.33(1)2016

3. 因果を検討する潜在変数を探る因子分析

であり、“精神的健康”と命名した。第 3 因子は「BADL」

共分散構造分析に用いる潜在変数を探る目的で、15「IADL」であり、“身体的健康”と命名した。第 4 因子は、の調査項目に対して最尤法、プロマックス斜交回転に「等価収入額」「学歴」が抽出され、“社会経済的要因”

よる探索的因子分析を実施した。

と命名した。第 5 因子は「仕事日数」「仕事の生きが

第 1 因子は、「近所つきあい」「地域活動」「趣味い｣ であり、“就労”と命名した。5 つの因子累積寄与活動」「外出頻度」が抽出され、“社会的健康”（“”は率は 54.9%、それぞれの因子の信頼係数クロンバック

潜在変数を示す）と命名した。第 2 因子は、｢主観的αは、0.608、0.414、0.493、0.447、0.286 であった（表健康感｣「昨年比較健康」「治療中疾病数」「生活満足感」

3）。

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就労と健康 3 要因、社会経済的要因の間にどのよう࿁ォᴺ䋺㪢㪸㫀㫊㪼㫉䈱ᱜⷙൻ䉕઻䈉䊒䊨䊙䉾䉪䉴ᴺ
社会経済的要因から健康 3 要因を経由して就労への間な関連構造を持つかについて共分散構造分析によって分析した。2001 年の等価収入額と変動の少ない学歴は、接効果標準化推定値は、男性 0.055、女性 0.123 であった。

時間的な先行性が確保されることから基盤となる原因

社会経済的要因から就労への総合効果を示す標準化推要因として位置づけた。探索的因子分析で得られた潜

定値は、男性 0.458、女性 0.240 であった。本モデルの適合度指数は、NFI=0.904、CFI=0.912、RMSEA ＝ 0.035
在変数をもとに、“就労”と“健康 3 要因”“社会経済⴫㪋䇭ᕈ೎䈮䉂䈢࿃ᨐ䊝䊂䊦䈱ᮡḰൻផቯ୯㩿ዞഭ䈫␠ળ⚻ᷣ⊛ⷐ࿃䇮ஜᐽ㪊ⷐ࿃䋩
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性 26%であった。
の最も高かったモデルを男女別に図1、図 2 に示す。
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－ 116 －

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図１. 男性高齢者の就労と社会経済的要因、健康 3 要因の構造

図 2. 女性高齢者の就労と社会経済的要因、健康 3 要因の構造

５. 就労と健康 3 要因、社会経済的要因と 3 年

性 0.205、女性 0.464 であった。2004 年要介護度に対後の新規要介護度との因果構造

する社会経済的要因からの間接効果標準化推定値は、就労と健康 3 要因、社会経済的要因が 3 年後の新規要介護度との因果関係をみると、直接効果が最も大き

21

男性 -0.094、女性 -0.269、健康 3 要因から就労を経由しての間接効果標準化推定値は、男性 -0.002、女性 0.001

いのは健康 3 要因であり、その標準化推定値は、男性であった。社会経済的要因から健康 3 要因を経由して-0.445、女性 -0.585 と抑制効果を示した。就労から要21 就労への間接効果標準化推定値は、男性 0.027、女性


介護度への直接効果標準化推定値は、男性-0.013、女

0.040 であった。社会経済的要因から就労への総合効性 0.015 でほとんど影響していなかった。社会経済的果標準化推定値は、男性 0.263、女性 -0.181、健康 3 要

要因から健康 3 要因への直接効果標準化推定値は、男因から 2004 年要介護度への総合効果標準化推定値は、－ 117 －

社会医学研究．第 33 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.33(1)2016

男性 -0.445、女性 -0.584 であった。本モデルの適合度

高い適合度が得られた。3 年後の新規要介護度の決定

指 数 は、NFI=0.930、CFI=0.934、RMSEA ＝ 0.039 と係数は、男性 20%、女性 34%であった。

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図 3. 男性高齢者の要介護度と就労、社会経済的要因、健康 3 要因の構造

図４. 女性高齢者の要介護度と就労、社会経済的要因、健康 3 要因の構造



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社会医学研究．第 33 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.33(1)2016

Ⅳ．考察

研究では、65 歳以上女性の就労状況は、学歴、就労、

１．在宅高齢者の就労を規定する要因の構造

等価収入額において男性と比較して有意な差が生じて在宅高齢者の“社会経済的要因”と“健康 3 要因”

いたが、生活満足感や仕事生きがいは有意な差が認めとの因果構造において星らは“健康 3 要因”が学歴とられなかった。高齢女性の就労は、社会経済的要因よ

年間所得と関連する“社会経済的要因”から規定されり健康 3 要因が大きく影響し、介護予防の視点からもることを明らかにしており

26）、坊迫らの研究において就労を促進する環境整備の必要性が示唆された。

も等価収入から生活満足感との関連が強いことが報告されている 20）。今回の就労と健康 3 要因、社会経済的

２．在宅高齢者の３年後の新規要介護度を規

要因との因果構造においても社会経済的要因は健康 3定する要因の構造要因を規定するという先行研究を支持した。

要介護認定を受けていない健康な高齢者は、男女わが国の就労率は、世界的に比較しても高く、内閣

ともに「健康 3 要因」が優れていることが要介護を抑府が行った高齢者の意識調査においても「仕事に打ち制することが示された。ADL が低下している虚弱高込んでいる時」を生きがいと感じる割合は 41.5%と高齢者の死亡率が高いことはこれまでも報告されている

い。就労の理由には単に収入の確保のみならず「健康33）上の理由」や「生きがい ･ 社会参加のため」と回答し

本高齢社会の最大の特徴であり、女性の運動器・骨格ていることもわが国の高齢者就労の特徴である。鈴木は後期高齢女性の急激な生活機能の低下が日系の老化が著しく進行することは要介護状態に移行し

15）。

男性は、就労等の有償労働が生きがいや生活満足て死亡に至らない女性の不健康状態を長くし、要介護もある。藤原らは、高齢者

１．2 といった軽度要介護度者は圧倒的に女性後期高の就労支援センターにおけるアクションリサーチによ齢者に多く、男性は脳血管の老化である動脈硬化や脳り、高齢者の就労は収入だけを求めているわけではな

血管疾患により最初から要介護 2・3 といった重いサー

く、センター利用者は仕事を選ぶ際に能力や経験が生

ビスから受給を開始していく例が少なくないと述べてかせることが重要であると回答しているという実態をいる 34）。

度を高めるとの報告

12,27）

報告している 28）。近藤は、所得水準にかかわらず他者

本研究における高齢女性の要介護度に健康 3 要因がに比べて相対的に貧しいことが死亡リスクを高め、要直接影響する結果は、鈴木らの研究結果を支持し、わ

介護認定と等価所得・教育年数ともに男子において有が国の高齢女性の抱える健康課題を明確にした。

意な健康較差を認めたことを報告しており、女性と比井上は、都市郊外の 1 万人の 3 年間の要介護認定の較して社会的に孤立しやすい男性の社会参加の促進が経年変化により、要介護予防に寄与する要因は、主観期待されるという研究結果 29） からも元気な男性高齢的健康感と ADL や IADL の生活動作能力が優れ、趣者の就労は、地域高齢者の介護予防支援において重要

味活動をしていることをあげており、年間所得とかかな意味を持つことが示唆された。

りつけ歯科医師がいることが女性のみに認められたこ

高齢期の女性の就労は、社会経済的要因に支えらとを報告している 9）。藤原らも、重度要介護認定の予れた健康 3 要因が大きく影響していた。女性の就労に知因子として高年齢と、IADL の非自立をあげている

ついて、濱秋は、中高齢者の健康状態と労働参加「健13）

康と引退に関する調査」の中で、女性は健康状態と労は社会活動参加群、特に期待役割の遂行や社会貢献の働参加との間に有意な関係を見出さなかったと報告し、可能性が 3 年後の要介護状態と有意な関連があること

女性の就労の意思決定には結婚、出産、育児、介護とが示されている。近藤らは 14,652 人を 4 年間追跡した

いった要素が複雑に絡み大きな影響を与えるため、健研究で、男性で所得と教育年数において統計学的に有康の影響は男性と比較すると小さいことを示している

意な健康格差を認め、女性では所得や教育年数では有30）。一方、岡本は、有償労働は女性の生活満足度、主意な健康格差は認めなかったと報告している 35）。就労

観的健康感と正の関連がみられたとの報告 31）があり、と 3 年後の累積生存率は、無就労群が就労群と比べ統朝市活動を行うことで運動習慣を有することになり一計上有意に低下していることが示されており 22,23）、65

定の体力が維持され主観的健康感や生活満足度などの～ 74 歳の高齢者を対象に分析した結果、無就労群で心理機能にポジティブに作用し、特に 80 歳以上の高ADL の低下と治療中の疾病がある群は死亡ハザード

齢者の介護予防に有効であったとの報告もある 32）。本が有意に高いことを示した。介護状態にない在宅高齢。地域高齢者の社会活動と生活習慣の関連において－ 119 －

社会医学研究．第 33 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.33(1)2016

者を前期・後期の４群に分けて分析した結果、就労は、

38,39）

前期男性高齢者においてのみ統計上有意に維持されて規の在宅高齢者にとって社会経済的要因に支えられたいた。男女ともに前期高齢者は、要介護状態にある高健康 3 要因の維持が新規の要介護認定を抑制する可能

齢者ほど死亡リスクが高くなる一方で就労群が死亡リ性が示唆された。高齢者の 8 割は元気な高齢者であり、スクを抑制しており、後期高齢者では要介護状態や死就労意欲も高いわが国の特質を踏まえ、高齢者の積極亡は影響せず、男性では近所つきあいや地域活動の的な社会参加が生活機能の維持に重要であり、所得な

社会的要因得点高位群が、女性ではそれに加え ADL/

ど社会的要因が健康に影響を及ぼす 35） ことから就労

IADL といった身体的要因の因子得点高位群が統計上

支援は高齢者の社会参加促進や介護予防のために有益

有意に関連することが明らかになっている。本研究でな方法である。

。本研究において、要介護認定を受けていない新は、就労から要介護度への直接効果は小さく、直接要要介護状態を先送りし元気で生涯現役で過ごすため

介護度を規定するのではなく社会経済的要因に支えらには、自ら積極的に健康づくりに取り組み、就労や地

れた健康 3 要因によって要介護度を抑制し、社会経済

域生活などその人らしい自立をめざす取り組みを病気的要因や健康 3 要因が交絡要因になっている因果構造の予防ばかりに力点を置くのではなく、誰もが主体的が示され健康 3 要因が介護認定に抑制的に影響する先に生活できる社会づくりのために、地域包括ケアシス

行研究を支持する結果となった。超高齢社会におけるテムの構築が急務である。介護予防支援は、身体的介これからの高齢者支援は、要介護状態を詳細に分析し護予防のサービスのみならず、就労を支える健康 3 要

介護度別、男女別の支援体制を整えることが重要であ因への支援が必要であり、高齢者個々の主体性を尊重る。

し男女別に就労を推進する支援体制を整えていくこと

要介護の移行について福岡は、2 年間追跡した結果、が求められる。

要介護への移行は 1 年後 5％、2 年後 10％であり、要介護認定を受けている高齢者の死亡リスクが高いこと

３．本研究の課題を示し、IADL 得点や主観的健康感が高いほど転帰や本研究は、都市部Ａ市に居住する高齢者全数から要死亡リスクが軽減される可能性を示した。長田らの介介護認定を受けていない高齢者を対象に、時間的先行護保険利用者の経過を追跡した研究では、要介護 3 の性を確保するために縦断質問紙調査を行い、3 年後の中間層が改善や悪化へ大きく変動し、中間層の悪化予

要介護度を規定する要因の因果構造を分析した。基礎防を食い止めることが今後の大きな課題であると述べデータ数は対象高齢者数の 80％を超えており信頼性が

ている

36）

。

高い。しかし、高齢者への調査においては年間所得へ

日本の高齢化率は平成 26 年に 26％を超えている。
高齢者が 25％を上回る超高齢社会では高齢者の健康目の回答率は低く欠損値が他の設問項目よりも高かった
ことより分析対象者数が少なくなった。

標としてプロダクティビティを重視すべきとの考えが提出されている

37）。ASIAN AGING SUMMIT2012

これらの影響もあり、因子分析の各因子のクロン
バック係数値が低いため、内的妥当性がより高い因子

にて、鈴木隆雄は、高齢者におけるプロダクティビティ構造にすることが課題である。

は、「有償労働（就労）」「無償労働（家事手伝い、介

今後、日々の暮らしと不可分の就労や所得が介護状

護や孫の世話）」「ボランティア活動」「相互扶助」「保況と関連するメカニズムを明確にする個別事例の調査

健行動（自分自身による健康管理）」の 5 活動を含ん研究を推進することが重要であり、都市部と農村部にでおり前期高齢者に対するプロダクティビティの担保おける実証研究を進め、内的・外的妥当性を高めていと後期高齢者への健康対応が同時に日本が国をあげてくことも今後の課題である。

チャレンジすべきであると述べている。高齢者の生活機能の自立は介護との関連で高齢者本人の QOL やい

Ⅴ．結論

きがいを維持・増進するものであり、後期高齢者期に介護認定を受けていない 65 歳以上の都市部郊外に生じる障害や虚弱化をいかに先送りするかがこれから居住する高齢者の就労に対して、男性は社会経済的要の大きな課題である。地域高齢者の追跡研究から、生因に支えられ、女性は健康 3 要因の維持が影響する因活機能の維持に関して社会的役割や知的能動性の低下

果構造が明らかになった。3 年後の新規要介護度に対が IADL 障害の予知因子であることが報告されている

して、就労の影響は少なく社会経済的要因に支えられ－ 120 －

社会医学研究．第 33 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.33(1)2016

た健康 3 要因の維持が要介護度を抑制する効果が示さ

介護認定に至る要因の検討 - ４年間の追跡研究

れ、20 ～ 34％が説明できた。介護予防においてハイ-. 日本老年医学会雑誌 .2014:51（2）:170-177

リスク者への身体的アプローチの充実とともに、一般

12）平井寛 , 近藤克則 , 尾島俊之 , 他 . 地域在住高齢者高齢者への生活に根ざした就労支援を含めた健康支援の要介護認定のリスク要因の検討も今後の重要な介護予防の支援の一つとして考慮すべ

エクト 3 年間の追跡研究 .2009:56（8）:501-512

き視点である。

AGES プロジ

13）藤原佳典 , 天野秀紀 , 熊谷修 , 他 . 在宅自立高齢者の介護保険認定に関連する身体・心理的要因

謝辞

3 年 4 か月間の追跡研究から . 日本公衆衛生雑誌 .2006:53（2）:77-91

経年調査を継続できた研究資金は、厚生省地域保星旦二）、東京都立大学

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健総合研究費（199-2001 年

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文部科学省研究費基盤 C No.16592225（2004-2006 年櫻井尚子）から得られました。また、多摩市の組織的

15） 内 閣 府 国 民 生 活 白 書 平 成 26 年 版 http:/www5.

な研究支援が得られた事に、心より感謝いたします。

cao.go.jp/seikatsu/whitepaper/h18/01-honpen/
htmi/o6sho30201.html
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