中学校・高等学校年代でのスポーツのあり方―スポーツ先進国イギリスから日本が学ぶべきこと―
150019阿部幹正

序章
2020 年に開催が予定されている東京オリンピックまで 2 年を切った。日本で 56 年ぶりに開催されるスポーツの祭典のために国を挙げて準備をしている昨今である。現在のオリンピックが始まったのは 1886 年であると言われているが、その前身は古代ギリシアまでさかのぼると言う。はるか昔からスポーツは人々とともに存在し、人間はそれを行う、または見たりすることによって楽しんできたことが想像できる。毎日テレビやインターネッ
トで配信されるニュースにおいても政治や経済関連のニュースに加えてスポーツニュー
スが扱われることも、人々の間でいかにスポーツが関心のあるコンテンツとして認知されているかがわかる。
しかしながら、日本の中学校・高等学校とスポーツの関係は問題がないとは言えない。
例を挙げると、2010 年代初頭から問題になり始めた学校の運動部活動での教員から生徒への体罰の問題や、部活動内での生徒同士のいじめ問題、部活動指導教員の働き方の問題、部活動の負担増による生徒の学力低下など主に学校で行われる部活動を通して多くの問題が露出している。その一方で、純粋にそのスポーツに関わることによって生きがいややりがいを感じている生徒や教員がいることも見逃せない。日本の学校でのスポーツの活動
を通して正負両極端な人間が生じているということは、本来楽しく自らの意志によって自由に行われるべきはずのスポーツがあるところで半ば強制され、かつ大人によりスポーツの価値が歪曲されている可能性がある。いつ日本でその連鎖は止まり、いつ本来向かうべ
き正しい方向へと向かうのだろうか。
本論文は、日本の中学校と高等学校の年代でのスポーツのあり方を再考していくことが主題である。また、日本が抱えている教育機関でのスポーツへの捉え方・制度などの問題
をスポーツ発祥の地として知られているイギリスと比較することによって客観的に分析し問題点を明らかにすること、そしてイギリスから日本が学べることはないのかという点を検証することを目的としている。両国は階級制度や言語など異なる文化的背景があることは考慮しつつも、教育制度上の類似点や、様々な競技のスポーツが普及していること、経済的にも世界では先進国という地位を確立していること、オリンピックを開催した経験があることなどから比較対象として扱うに値すると判断できる。
第 1 章では、スポーツと教育の両面を日本の現状を考察する。第 1 節ではスポーツの発
生から近代スポーツの成立の歴史の経緯や背景を分析する。第 2 節では日本では文明開化
し近代化してからスポーツをどう捉えてきたのかを客観的に考察すると同時に、日本の1

人々のスポーツに対する価値観や考え方を論じ、問題点を明らかにする。第 3 節では日本の多くの子どもたちが勝ち負けを争うスポーツに初めて触れるだろう中学校・高等学校での部活動の問題点を分析する。
第 2 章では、イギリスに焦点をあて、イギリスにおけるスポーツを多角的に捉える。第1 節ではイギリスはスポーツ先進国と言えるのかを具体的なデータを示しながら考察する。
次に第 2 節では、スポーツに対してイギリス人が持っている価値観を分析する。これによって日本人との相違点を把握することが期待できる。第 3 節では、イギリスで人気のあるスポーツであるサッカーとラグビーを取り上げ、イギリス独自のスポーツ文化を調査する。
第 4 節では、イギリスがスポーツをどのように学校教育に取り入れ、子どもたちを育んでいるのかを明らかにする。
第 3 章では、第 1 章と第 2 章の日本とイギリスの現状を踏まえ、それぞれの教育とスポーツの関係を分析し、実現可能な施策を提言する。第 1 節では日英比較を行い、それぞれのメリット・デメリットを分析する。第 2 節では実際に日本が取り入れることができるものはあるのかを検証し、その施策を提言する。

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第１章 スポーツの教育的価値
スポーツは年齢、性別を問わず広く人々に受け入れられている。幼少期から歩くことに始まり、走ることやボールと触れ合うことは人間がスポーツと触れ合う初めての瞬間と言えるだろう。日本では義務教育期間の小学校および中学校のカリキュラムの中に「体育」という教科を設け、子どもたちにスポーツをする機会を設けている。子どもたちは体育の時間に様々なスポーツに触れることによって教育されるのである。しかし、その科目の教育的価値はどのようなものなのだろうか。本章においては、日本の学校教育においてすべての日本国民がかかわることになるスポーツの教育的価値を分析する。まず第 1 節では 18
世紀以降のスポーツの意義と歴史を考察する。第 2 節では日本におけるスポーツへの価値観や考え方を考察する。第 3 節では多くの子どもたちが初めて競技スポーツに触れる中学校や高等学校での部活動の問題点を考察する。
第1節

スポーツの意義・歴史

スポーツの歴史は、古代エジプトや古代ギリシア時代までさかのぼる。前者では競走やレスリングなどのスポーツがすでに行われていた記録がある。また、後者では軍事訓練の目的として闘技場が建設され、多くの人々が訓練と称されたスポーツを行っていた。18 世紀以前のスポーツは地域や町の中でしか行われず、あくまで民俗伝承レベルの文化的催しに近かった。そのため本論文では対象を世界中のあらゆる民族の中で様々な形で行われていた民衆のスポーツがルール化、統一化され、競技として成立し始めた 18 世紀以降のスポーツに限定する。競技として成立したスポーツを世界中に広めたのは、18 世紀後半から産業革命により世界でもっとも早く近代化し世界中に植民地を建設したイギリスの功績が大きい。
スポーツ文化は他の文学や言語などの文化と比べ比較的新しいものであると見なす考え方が一般的である。18 世紀以前の世界には当然、弓道やボクシング、陸上競技の原型である狩猟や喧嘩、競走などが存在していた。それらは人々の日常生活の一部として受け入れられていた。人々の日常生活を活性化させるものとしてのスポーツがあったと考えられる。
しかしながら、それらは文化というよりは習慣に近いものであり、本論文においては研究対象としない。
民衆スポーツが変化し始めたのは本章の冒頭でも述べたように 18 世紀と言われている。
その変化の始まりはイギリスにおける貴族を中心とした民衆スポーツの合理化運動とされる。その背景には産業革命によって上流・中産・労働者の三つの階級差が明確化したイギ
リス社会における、労働者階級の人々の暴徒化がある。スポーツ史学者である稲垣（2006）によると、上流階級の人々は労働者階級の人々との差別化を図るために、当時存在していたスポーツのルールをより厳格に作り、民衆スポーツの合理化を進めた。また、上流階級の狩猟家精神に起源を持つスポーツマンシップを提唱することによって自分たちの高貴さを示そうとした。具体的な例を挙げると、18 世紀半ばに産業革命の影響を受けて治安が乱3れていたロンドンでは、ボクシングが上流階級のジェントルマンに喧嘩を教える術として見なされた。その目的は筋骨たくましい紳士になることであり、上流階級の男性の中でボクシングは人気のスポーツであった。また、試合を行うために死人や怪我人が続出する危険な競技であったフットボール（本論文ではサッカーやラグビーの原型として扱う）は、
上流階級の子どもたちが通うイートン校やラグビー校などのパブリック・スクールにおいてルールが整備され、イギリス全土に普及していった。
そのような背景がある 18 世紀以降の合理化されたスポーツ（以下競技スポーツと呼ぶ）の意義を語る上で、その意義を個人と国家の二つの観点から考察する。なぜならば、スポーツは国民一人ひとりの娯楽ではあるものの、歴史的を見ると国家が国のために利用してきた側面があるからである。
個人の観点では、競技スポーツは、それを行うことによって自らの喜怒哀楽を表現する手段であり、自らの限界に挑み達成感ややりがいを生むものである。また、仲間とともに協力または相手と競い合うことを通して普段の生活では得ることのできない経験や刺激を得ることができるものでもある。それは競技スポーツが成立して以降現在も変わらないと考えられる。
次にスポーツを国家の観点で考察する。本論文では、第二次世界大戦は大きな節目とする。なぜならばそれまでのスポーツは、国家主導のもと国民の身体を鍛え、有事の際に役立てるためという考えが大半であったと考えられるからである。また、1896 年に初めて開催されて以来世界のスポーツの祭典と言われているオリンピックは、国家の威信を示すための手段の一つとして利用されてきたことは見逃せない。同様に 1934 年にイタリアで行われたサッカーのワールドカップでは、当時イタリアの首相であったムッソリーニが審判の買収や対戦相手への圧力をかけた結果、開催国のイタリアが優勝し、イタリアはサッカー
を通して全世界に強さを見せ付けた。第二次世界大戦以前の競技スポーツは、国家間で自国の力を誇示するための手段として利用されてきた。
しかしながら、第二次世界大戦以降、世界の多くの国家において競技スポーツは変化し始めた。いまだにオリンピックやワールドカップのように国家の威信を示すための手段としてのスポーツは存在している。しかしながら、国家がスポーツを人々の娯楽として捉え、国民一人ひとりの生活を彩るコンテンツの一種として考え始めた。ラジオやテレビが普及したことによってスポーツは多くの人々の中で自らが行うものでしかなかったのが、「見る」
ものとしての新たな価値が加わった。国家は多くの人々を惹きつけるスポーツの環境整備を行うことなどの支援により、国民に豊かさを提供した。また近年では、身体を動かすことを奨励することで健康増進を政府主導で進めている。これらを踏まえると戦後の多くの国家では人々の幸福度を高めるための手段の一つとしてスポーツを扱ってきたと見なすことが可能である。

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第 2 節 日本におけるスポーツへの価値観・考え方
本節では、日本におけるスポーツへの価値観・考え方を考察する。なぜなら、筆者の長
年のスポーツの経験上、日本のスポーツを取り巻く問題の根底には日本人のスポーツ観の影響があるのではないかという考えを持ったからである。第 1 節において定義したように
本論文で論じるのは 18 世紀以降の競技スポーツである。本節では、まず近代スポーツが日本に伝わった歴史に触れ、その後現在の日本のスポーツ観の形成に影響があったと思われる出来事や現象を分析する。
秩父宮記念スポーツ博物館・図書館ホームページによると、イギリスやアメリカを中心に成立していったスポーツが日本に伝わり始めたのは明治維新前であった。最初に伝えられたのは体操である。その理由は軍事訓練のためであった。この軍事訓練のためということが、第二次世界大戦以前の日本におけるスポーツと重要な関係を持っていたのである。
明治時代に入ると、合理化された近代スポーツが日本に数多く伝来し、大学を中心に花開き人々の生活にも定着していった。また、1912 年のオリンピック第五回ストックホルム大会で初めて日本から二名の選手が参加した。大正時代に入ると、日本のスポーツがより国際的に活躍し始めた。しかし、第二次世界大戦以前の昭和時代はスポーツがより軍事訓練に利用されてしまった。
スポーツ社会学者の小野瀬（2001）によると大正時代の日本には二つのスポーツ観が存在していた。一つ目は体位向上や人間形成を目標にすべきなど明治以来の富強主義の基盤を築くために行うという見方、二つ目はスポーツをすること自体を目標として自由に楽し
く行うという見方である。昭和初期の体育界で有識者であった大谷武一（1887－1966）は、
イギリスとアメリカのスポーツ観について、イギリスはスポーツをいかにプレーしたかという過程に重きを置く一方でアメリカは結果に重きを置くこと、そして日本には武士道精神が存在しスポーツマンシップの理解が簡単であることの二点を言及した。大谷の言葉に表現されているような日本特有のスポーツ観が「武士道的スポーツ観」である。広辞苑（第七版）によると、武士道とは「主君への絶対的な忠誠のほか、信義・尚武・名誉などを重んずること」と解説されている。武士道的スポーツ観は既出の大正時代の二つのスポーツ観のうち、前者の人間形成を目的としたスポーツ観に近いと考えられる。また、大谷の言葉に着目すると、武士道的スポーツ観はプレーの過程に重きを置くイギリスのスポーツ観にも近いと考えられよう。ただ、当初の武士道的スポーツ観はイギリス的要素を含みながらも勝敗にこだわらなかった。もし、勝敗にこだわっているのであれば、それは大谷の言葉にあるようにアメリカ的なスポーツ観となるからである。この武士道的スポーツ観に対立していたのが、娯楽主義である。富国強兵のためのスポーツとは対照的に、娯楽主義者
たちはスポーツが持つ教育的価値を認めながらも、娯楽的価値が優先であることを主張したのであった。
娯楽的価値を特徴づけるものとして当時の発売されていた雑誌の例がある。日本においてスポーツ文化が興隆したのは大正から昭和にかけてであり、スポーツ文化は都市的文化5の一つとして見なされていた。当時出版された雑誌のタイトルに「新時代の趣味

映画・

スポーツ漫談会」というものがある。これは当時の映画と同様にスポーツが新たなジャンルの文化として大衆に周知されていたことを示している。明治初期に日本に伝来したスポーツは軍事訓練と大衆文化という二つの側面を保ちながら人々の間で普及していった。
娯楽主義に関して大事な観点がもう一つ存在する。小野瀬によると、娯楽主義者たちは体育としてスポーツを語ることはスポーツの価値をとどめてしまうことになると主張した。
彼らはスポーツが、教育的価値があるなどといった口実で体育という大きな枠組みの中のみで語られることを恐れたと推測できる。スポーツのためにスポーツを行うべきであるというスポーツの独自的価値（Sports Itself）を強く主張したのであった。
明治以降、スポーツへのイギリス的・アメリカ的な価値観が日本の人々に紹介されていった。それらを踏まえると、日本のスポーツ観は日本独自のものであり、明治以降も国民道徳の中心であった武士道が加えられていったというのが日本の特徴的な部分だと言える。
西洋文化の一つであったスポーツに武士道を加えることによって日本はオリジナルのスポーツ観を形成していったと考えられる。
1930 年代に入ると、日本が軍国主義に傾倒していくにつれてスポーツはより軍事訓練の要素が強くなってしまい、娯楽主義という考えは消えていってしまった。戦後、スポーツ
がまた大衆の中で文化として確立されていく中で重要になってくるのが 1964 年の東京オリンピックである。この大会では、日本が政府主導で選手強化に精力を注いだ成果が現われ、日本は金メダル 16 個を含む計 29 個のメダルを獲得する。この大会により、日本はスポーツの世界のみならず、経済的かつ政治的にも国家としての地位を回復したのである。1970
年代からは当時の文部省主導でスポーツを大衆化させることを目指した。特に中学校や高等学校において教師が運動部活動にかかわることが求められた。以降、現在まで日本ではスポーツが国民の身近な文化として定着し、報道を通じて一喜一憂、または自らがプレーすることによって喜怒哀楽を表現することができるものとなっている。
しかしながら、国民レベルでスポーツ観を共有できているかは疑問である。大正時代に述べられていた二つの考え方の狭間で多くの日本のスポーツの指導者や選手が無意識にどちらの価値観に自らを投じるべきかを模索している。日本人たるもの武士道的スポーツ観を持ち合わせるべきであると論じる人間もいれば、スポーツそのものを楽しむことに価値がり、武士道精神を混在させるべきではないと考える人間もいる。ここに日本のスポーツ観の問題があるのではないか。日本で伝統的に行われてきた武士道が説かれる柔道や剣道といった競技の精神を西洋発祥のスポーツに当てはめてしまったことが問題の根底にあると考えられる。
また、スポーツ科学研究者の宮澤（2018）が行った調査は日本人のスポーツ観の独自性を顕著に示している。宮澤は戦後の 1946 年から 2016 年までの読売新聞東京朝刊から、ス
ポーツにおいて負けをどう報じているかを分析した。その結果、闘志や根性、努力といった精神的なものを負けと結びつける傾向があった。さらに仮に試合に負けたとしても厳し
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い練習に耐えた選手やチームを称えることがあり、負けをポジティブに語る傾向があったという。
宮澤の調査を踏まえると、日本人はスポーツにおいて当然勝敗を気にするが、仮に試合に負けたとしてもその負けに意味を持たせる傾向がある。試合に臨むための練習や準備といった過程に意味を見出すという点はまさにイギリス的なスポーツ観を継承しているといえる。また、剣道などの武道には、試合に勝っても相手に敬意を示すためにガッツポーズ
をしてはいけないなどの暗黙の了解がある。その点からもスポーツという勝敗を争うゲームの中にも負かした相手を敬う文化が日本には存在するといえる。さらに、負けたものにも敬意を示すという点は大正時代に形成された武士道的スポーツ観に大きく関係している。
既出のように、武士道とは主君への忠実な忠誠や名誉を重んずることであり、戦後のスポーツ報道にも大いに影響を及ぼし日本国民の独自のスポーツ観の形成を手助けしたと考えられる。
第 2 節では、近代の西洋文化の伝来という歴史的な流れから、スポーツがどのように日本人の中に定着し、スポーツ観が形成されてきたかを紹介した。日本には武道に基づいた独特のスポーツ観が存在している。そのスポーツ観は西洋から伝来されたスポーツにも反映されている。また、この日本独自の武士道的スポーツ観は欧米の国々は持ち得ないもの
であり、このことは日本のスポーツを語る上で不可欠な要素となってくるであろうことが予想される。
第3節

日本の中学校・高校での部活動の問題点

本節では、日本の学校教育機関における部活動の問題点を考察する。なぜなら、多くの子どもたちがスポーツに触れる機会が急激に増えるのは中学校や高等学校での運動部活動においてであるからである。また、問題点を明らかにすることによって、日本がスポーツ先進国と呼ばれるイギリスから学ぶべきことを検討しやすいからである。本節では、主に戦後の日本の部活動の歴史をたどり、なぜ日本の中学校・高等学校の部活動が発展、拡大してきたのかを考察し、現在どのような問題が起こっているのかをスポーツの種目ごとおよび国レベルの施策の観点から分析する。さらに日本のスポーツ観と照らし合わせ、問題の原因を探求する。ただし、学校教育機関における部活動の中には当然スポーツを行わない文化部も含まれるのだが、本論文ではスポーツを対象としているため、運動部と呼ばれる運動部活動を研究対象とする。
日本で当たり前のように各学校に設置されている部活動であるが、この部活動制度は世界共通なのかを知るために先行研究の事例を取り挙げる。青少年のスポーツの国際状況を
身体教育学の研究者である中澤（2014）が調査している。その結果、世界 34 カ国の中等教育段階のスポーツの場が、1)「学校・地域両方型」、2)「地域中心型」、3)「学校中心型」の三つに類型できることがわかった。調査対象のうち、20 カ国が「学校・地域両方型」にあてはまった。主な国としてはカナダやアメリカ、イギリスといった北米・ヨーロッパにそ7の傾向が強かった。ただ、これらの国のほとんどでは学校部活動よりも地域クラブのほうが、規模が大きく活動も盛んであることがわかった。次に「地域中心型」にあてはまった国はドイツやノルウェー、スウェーデンなど 9 カ国であった。これらの国では学校部活動は存在しない。日本が該当する「学校中心型」はわずか 5 カ国であり、中国や韓国、台湾などアジアの国々であった。しかし、日本以外の 4 カ国は地域社会のスポーツが未熟であることと学校の運動部活動は一握りのエリートだけしか参加しておらず規模が小さいという共通点を持っていた。日本のように、青少年のスポーツの活動の中心が地域クラブではなく運動部活動にあり、それが大規模な国家は国際的に特殊であると中澤は分析している。
中澤の研究結果から考察すると、日本の特異性が浮かび上がってくる。世界の大多数の国々は学校教育という枠組みの中に教科科目の中での PE（以下 Physical Education）以外にスポーツを取り込むことはない。生徒がスポーツに触れる機会として教科としての PE があるが、それは主に生徒の健康保持や増進を目的としたものである。日本は学校教育の中に運動部活動という制度を設け、生徒にスポーツを行う機会を与えているが、そもそも学校とスポーツを教科としての体育以外に結び付けていいのだろうかという疑問が生じてくる。どうしてこのような制度が日本にだけ定着しているのか、その歴史をたどって分析する。
戦前に西洋発祥のスポーツが日本に伝わり、大学を中心に花開き始めたのは前節で言及した。戦時中は人々の娯楽であったスポーツは蚊帳の外に追いやられてしまうが、戦後の1945 年 9 月に野球の京都大学対第三高等学校の対外試合が行われたことや 1946 年 8 月に野球の夏の甲子園大会が復活したという事実があるように、人々はスポーツ文化の復活を受け入れた。前出の中澤は戦後の運動部活動の歴史を五つの時期に区分している。それは以下のとおりである。1)民主主義的確立期 2)能力主義的確立期 3)平等主義的拡張期 4)管理主義的拡張期 5)新自由／参加民主主義的再編期の五つである。順を追って説明していく。
一つ目の民主主義的確立期は 1945～53 年の期間である。軍国主義に走ってしまった反省を生かし、学校教育全体で民主主義を基調とする改革が行われた。そこで「子どもの自主性」の価値を重んじた政府や文部省は生徒が自ら進んで活動しやすい、楽しく自由なものであったスポーツを学校教育活動に取り込むことにした。それは生徒が参加し教師が指導するという運動部活動制度であった。現在の運動部活動の基本形はこの時期に確立された。
次に二つ目の能力主義的展開期（1954～64 年）である。1954 年の文部省通達「学徒の対外試合について」を契機に、1964 年の東京オリンピック開催に向けて運動部活動は各個
人の能力の発達を主眼とする能力主義的な場に変わった。その結果、運動部活動への生徒
加入はやや減少した。対照的に三つ目の平等主義的拡張期（1965～78 年）はすべての生徒に平等にスポーツの機会を与えるための政策が採られた。必修クラブ活動の設置などの政策により、生徒加入率は増加、同時に教師のかかわりも増えた。1970 年代後半になると、教師の負担と保障問題が顕在化し、部活動を学校から切り離し、地域スポーツクラブに指導・管理を委任する＝社会体育化の議論が盛んになった。だが、1978 年の日本学校安全会
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の制度改革によって、学校での怪我や事故による補償が手厚くなったことにより、地域ス
ポーツへの移行の動きは鈍化してしまう。
四つ目の管理主義的拡張期（1979～94 年）は当時の学校で問題化していた非行の解決策として運動部活動が利用された時期である。運動部活動は生徒のやりがいや居場所を提供することによって、非行防止や生徒指導に役立てられた。平等主義的拡張期に広がった部
活動の社会体育化とは反対に、学校教育と運動部活動の結びつきは強まっていった。この時期には半数以上の教師が全面的に部活動にかかわるようになっていき、必然的に生徒も加入率が上昇、かつてないほどに運動部活動の規模が拡大していった。
最後に五つ目の新自由／参加民主主義的再編期（1995 年以降）である。この契機となったのは日本の財界三団体のうちの一つである経済同好会が 1995 年に発表した学校スリム化論であった。肥大化する学校の役割をスリム化することを提唱したこの論の中心に部活動があり、部活動の指導を地域社会が引き受けることはできないかと提唱した。また、競技力向上の観点からも学校教育内での部活動では一貫した指導を受けられないことに比べ、学校教育外に一貫した指導体制を確立できれば、強化システムの構築により、長期的に子どもを育てることができるという議論も起こり、現在に至るまで運動部活動は多様化、外部化が推進されている。
これらの流れを踏まえると、日本の学校教育において部活動が定着した背景として時代の流れが大きく関係していることが伺える。戦後、欧米のように地域スポーツクラブ文化がなく、戦争の疲弊によりスポーツの環境を整備できなかった日本では、学校という子ども全員が通う場所においてスポーツを行うことが効率的でもっとも優れていた方法であったことが推測できる。そして、政府はその制度をオリンピック開催と結びつけ、能力開発の場として捉えた。その後、時代は高度経済成長期の「一億総中流社会」という言葉に代表されるような国民一人ひとりの平等主義へと流れは傾き、さらに生徒みんなにスポーツの機会を与えるために運動部活動は拡大していった。1980 年代には落ちこぼれやいじめ、
校内暴力の解決策としても運動部活動は利用されたのである。1995 年の「学校スリム化論」
からこの流れは変わりつつあるが、日本の大多数の人々は、部活動は学校にあって当然のものであると認識しているため、日本の部活動の特異性や拡大の背景、現在の日本に顕在する運動部活動の問題などに関心が低いと考えられる。
では、具体的に今学校では運動部活動をめぐってどのような問題が起きているのだろうか。運動部活動を取り巻いている生徒、教師、保護者の三つの観点から分析していき、問題の根底を考察する。まず一つ目の生徒の観点である。先述したように、戦後の教育の民主化により重視されたのは子どもの自主性であった。子どもはスポーツという自由で楽しいコンテンツに対しては意欲を持って取り組むであろうという狙いが政府にはあったのだ
ろう。ただ、現在の日本の運動部活動では、生徒が競技そのものを楽しめているかは疑問である。その背景には、指導教師による抑圧や過度な規範意識の徹底だけではなく、部員間での競技への温度差や人間関係の悩み、他の部員の保護者との関係などにより純粋に競9

技に取り組める環境が用意されているとは言い難いからである。
二つ目の教師の観点においては、第一に昨今のニュースなどで話題になることが多い労働時間問題が真っ先に挙げられる。本来、教師は生徒への教科指導や生活指導が最優先的事項であり、部活動指導はそのタスクをおざなりにしてまで優先されるべきことではない。
しかし、2017 年に公表された文部科学省の教員教務実態調査によると、全国の 87.5％の中学校で教員全員が部活動の指導に当たることを原則としている事実があった。さらに中学校教員の 1 週間における学内勤務時間は部活動の日数が多いほど長いという調査結果が出た。つまり、半ば強制されている部活動の指導により、教師の時間は奪われているということである。また、自らが経験したことのない競技の顧問になってしまった教師は、指導方法や選手の選考について頭を悩ますことだろう。さらに保護者の中には子どもの競技力向上のために顧問の指導に過度な期待をするケースも考えられうる。部活動に関係する保護者対応も教師にとっては大きな負担となる。
三つ目の保護者の観点では、保護者は自らの子どもが通う学校においてスポーツが行われることに一種の安心感を抱いている。有事が起こった時には、しっかりとした保険が適用される。さらに指導者が学校の教員であることは子どもの人格形成にも効果的であると考えられている。だが、中澤が行った保護者へのインタビューから保護者の価値観の問題点が指摘された。それは前節で述べた二つの価値観と大いに関係することであるが、多くの保護者は運動部活動に人間関係や勝つ喜びの共有などといった人格形成や教育的価値を見出しながらも、同時に子どもたち自身がスポーツを楽しむものとしても価値付けているのである。つまり保護者は運動部活動に、大正時代に対立していた二つのスポーツ観を同時に満たすものと期待している。
しかしながら、多くの運動部活動はその競技の経験者ではない教員が顧問となっている
ケースが多い。ただでさえ、その競技を経験していてもその競技を指導することはまった
く別のアプローチが必要であるにもかかわらず、未経験の教員が競技を通して生徒の人格形成と競技を楽しませることの二つを両立させることは困難である。未経験の競技の担当になった教員は人格形成であれば競技の種類にかかわらず生徒に教えることが可能かもしれないが、生徒に競技を楽しくプレーさせることは、その競技の指導のプロではない教員
にとってはなかなか難しいことが推測される。これは長年日本が抱えてきたスポーツ観と学校運動部活動の問題であり、今後も続いていくと考えられる事項である。
次に日本において西洋から伝わったスポーツがどのように活動され、大会が開催されているかを分析する。分析対象とするのは西洋から伝わったスポーツとして知られ、多くの学校で運動部活動として存在しており人気のあるスポーツと言われている野球、サッカー、
バスケットボール、バレーボールとする。中学校と高等学校の二つの年代で分析を行う。
まず中学校年代では、学校の運動部活動及び地域のスポーツクラブの二つの形態が存在するのは野球とサッカーである。バスケットボールとバレーボールは学校の運動部活動で運営されることがほとんどである。
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野球の場合は学校の運動部活動が軟式野球である場合がほとんどで、地域のクラブでは硬式野球がメインであり、学校の運動部活動のチームと地域のクラブが試合をするケースはほとんどない。それを踏まえると別の競技がそれぞれプレーされていると認識できるため、学校の野球部と地域クラブは分離型の関係であるといえる。
次にサッカーであるが、野球と同様に学校の運動部活動のチームと地域のスポーツクラ
ブや J リーグの下部組織が中学校年代に存在する。
中学校年代のメインの大会は三つある。
一つ目は学校の運動部のチームのみで争われる中学校総合体育大会、二つ目はクラブチームのみで争われる日本クラブユースサッカー選手権（U-15）大会、そして三つ目は形態が関係なく参加できる年間を通じたリーグ戦の高円宮杯 JFA 全日本 U-15 サッカー選手権大会である。この高円宮杯があることによって、学校もクラブも関係なく、試合を行うことができるという点でサッカーは学校のサッカー部と地域クラブの統合型であるといえる。
バスケットボールとバレーボールは、小学校の年代から後に入学するだろう中学校単位でチームを組んでいるケースが多い。そのため、両者ともに中学校年代には地域クラブはほとんど存在せず、学校の運動部活動がメインであることから学校単独型といえる。
では、高等学校の年代ではどうであろうか。野球は通称甲子園と呼ばれる全国高等学校
野球選手権大会がメインである。この大会には各高校単位で硬式野球のチームを組み、年に 2 回の全国大会を目指して都道府県予選が行われる。中学校年代と比較して、高校年代での地域クラブでの野球の活動はほとんどない。また、軟式野球の大会も学校の軟式野球部が参加する。野球は高等学校年代では完全に学校単独型であるといえる。
サッカーは中学校年代とほぼ同じである。学校の運動部活動のチームのみが参加可能な
夏の全国高等学校総合体育大会と冬の全国高等学校サッカー選手権大会、J リーグの下部組
織や地域のクラブチームのみが参加できる日本クラブユース選手権（U-18）大会、そして両方の形態のチームが参加可能な高円宮杯 U-18 サッカーリーグである。スポーツジャーナ
リストの西部は、2000 年代に地域クラブチームや J リーグの下部組織のチームの競技力が全体的に向上したため、現在は双方のトップレベルの競技力の差はほとんどない点は世界的に見ても日本の特徴であると述べている。ヨーロッパでは圧倒的に地域やプロのクラブの下部組織の競技力が高く、学校の運動部活動は同じ大会に参加ができないほどレベルの差があるといわれている。学校の運動部活動も地域スポーツクラブも存在し、ともに競い合っていることから学校の運動部活動と地域クラブの統合型といえる。
バスケットボールとバレーボールは中学年代同様、高等学校年代でも学校の運動部活動がメインで大会が行われる。夏のインターハイとそれぞれ冬に通称ウィンターカップと呼ばれる全国高等学校バスケットボール選抜優勝大会、通称春高バレーと呼ばれる全日本バ
レーボール高等学校選手権大会が開催される。高等学校年代の野球とほぼ同じ形態である
ため、学校単独型といえよう。
これらの分析を踏まえると、西洋発祥の人気のあるスポーツは日本においてサッカーと中学校年代の野球を除き、主に学校単位のチームで行われている。その理由としては以前
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に述べたように戦後の日本において学校がそれらのスポーツを行う施設を持っていたことが大きい。野球の甲子園大会のように、高等学校の運動部活動のチームが各都道府県を代表して大会に出場するケースが多く、代表校はその地域の期待を背負って全国大会に臨むというモデルが出来上がっている。しかしながら、学校単独型の弊害として、現在日本には全国大会に出場し学校の知名度を高めるためにスポーツの強化に乗り出す私立校や、公私立高校問わず勝利を求めすぎるあまり異常な練習や指導が為されている学校が散見される。それは前節で論じた日本人は過程に重きを置くというスポーツ観と掛け合わさり、練習時間が過度に長いことや、しごきと呼ばれるような練習が行われることにつながっているのではないだろうか。その一方、統合型であるサッカーは世界的に見ても日本オリジナ
ルの形態である。学校の運動部活動と地域クラブのチーム同士が対戦することにより、競技を通した交流が生まれる。その交流は学校の中で行われてきた競技が学校外の視点も加わることとなり、指導者の指導方法や組織の運営、生徒の動機付けなどで他の競技よりも有益な効果が見込まれる。
最後に国レベルの指針や施策にどのような問題があるのかを考察する。文部科学省は2017 年 4 月に部活動の指導体制の充実を目的として部活動指導員制度を施行した。部活動
指導員は中学校や高等学校等において校長の監督を受け、部活動の技術指導や大会への引率等を行うことを職務とすると定義されている。さらにスポーツ庁が 2018 年 3 月に発行した運動部活動の在り方に関する総合的なガイドラインでは、学校の運動部活動に対する体制の整備や適切な休養日等の設定、スポーツ環境の整備などが言及されている。また、生徒の多様なニーズに応じた運動部活動の設置や地域のスポーツ団体との連携が求められている。同年 12 月には文部科学省が 2019 年度の予算案においてすでに施行されている部活
動指導員制度への予算を倍増することを盛り込んだ。今後さらに学校の部活動において部活動指導員制度が普及していくことが考えられる。
しかし、これらの動きの問題点は、制度自体が教員の負担を軽減させることや生徒の競技力の向上を目的としたものであり、学校と地域のスポーツ団体との連携についての具体的な方法や策は記載されていない点である。部活動指導員制度は運動部のみに限定されたものではないという点は学校に勤めている全教員にとって好ましいことであり、この制度により教員本来の職務である教科指導や生活指導により重きを置くことができる可能性は高い。その一方で部活動指導員はその学校の学校長により採用されるというシステムであるため、あくまで管理管轄は学校であり、生徒とスポーツが学校の域にとどまっているという点は認識しなければならない。この制度は現在の状況と比較してスポーツそのものの位置づけや価値を変化させることができる制度ではない。生徒にとってはスポーツを行う
上でこれまでよりも質の高い指導を受けることができることが想定できるが、戦後から続いてきた運動部活動制度を抜本的に変えることはできないと考えられる。
本節では、戦後の日本の部活動の歴史や背景から、日本の学校における運動部活動の問
題点を分析した。スポーツという文化を民主的にかつ子どもの自主性と結ぶつけるために
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学校でスポーツを行う部活動制度が成立した。東京オリンピックや高度経済成長、非行問
題などといった時事的な出来事に影響を受けながら、その制度はより確固たるものになっていった。現在の日本にはその部活動制度により、生徒や教員、保護者の三つの立場からそれぞれ問題を抱えている。特に保護者の多くが大正時代に対立していた二つのスポーツ観を満たすものとして運動部活動を捉えているが、現状の学校運動部活動はそれを満たすことは難しい。さらに人気のあるスポーツのほとんどが学校運動部活動中心の学校単独型で進められており、各学校単位での競争が行われていることが過剰な指導を引き起こす原因となっていると考えられる。それらの問題の根底には日本独自の武士道的スポーツ観が西洋のスポーツにまで反映されているといえよう。また、部活動指導員制度の広がりは一
時的に教員の負担を軽減させるものであり、一定の効果はあると推測されるが学校でのス
ポーツへの根本的な認識の変化を望むことはできないという点で問題を抱えている。
本章では近代におけるスポーツの成立から発展まで概略的に検証した後、日本のスポー
ツ観について考察した。欧米から伝来したスポーツに日本古来の武士道精神を照合させ、日本独自のスポーツ観を形成したが、それは西洋のスポーツにも反映され、現在では多くの問題を引き起こす原因となっている。そのような中で行われている学校教育下の運動部
活動は近年新たな制度を導入し改善の道を探ってはいるものの、多くのスポーツは学校の管轄内で活動となっており、生徒・教員・保護者がみな不満なく問題のない状態で運営・実施されているとは言いがたい。

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第２章 イギリスにおけるスポーツの発展
本章では、イギリスとスポーツの関係性に焦点を当て、イギリスという国家がスポーツ
文化の形成において日本とどう異なっているのかを分析していく。前章で論じたスポーツの発祥や意義、日本独自のスポーツ観、日本の学校運動部活動の問題などを踏まえ、日英の相違点が明らかになれば、日本がイギリスから学ぶべきものが見えてくるかもしれない。
そのために、イギリス国民のスポーツ観やスポーツの普及度、学校でのスポーツの位置づけなどを分析する。はじめにイギリスが本当にスポーツ先進国と言えるのかを考察する。
次にイギリス国民が持っているイギリス的スポーツ観について論じる。さらにイギリスで人気のあるスポーツであるサッカーとラグビーを例にとってイギリスの特異性を分析し、最後に学校とスポーツはどのような関係を築いているのかを考察する。
第１節 イギリスはスポーツ先進国であるのか
多くのスポーツを世界に広めた実績のあるイギリスはスポーツの生みの親とよく言われるが、本節では現在もスポーツの分野でイギリスが他国より進んでいるのかを検証し、現在もスポーツ先進国であるのかを考察する。さらに、もしイギリスがスポーツ先進国であるならば、日本が学ぶべき制度・システム等が必ず存在すると考えられる。イギリスのス
ポーツを取り巻く発達がどの程度であるかを本節では明らかにしていく。
イギリスはアメリカと同様に世界にスポーツを広げた国家の一つである。イギリス人の中には、スポーツによって、犠牲的精神と指導性を身につけたイギリスは、強大な帝国を築くことができ二度の大戦に勝利したのだと考える人もいる。イギリスの国民性のひとつの要素としてスポーツ文化の醸成が挙げられているのである。
イギリスのスポーツの先進性を考えていくに当たって四つの観点を検討する。スポーツにかかわるテクノロジーの分野、スポーツ政策を行う国家、国民が加入する地域スポーツ
クラブ、スポーツを管轄する協会の四つである。これらの四つに焦点を当てる理由は、国民はスポーツにテレビやスマートフォンなどのメディア媒体を通して触れる回数が多いことが挙げられる。また国家の政策によってスポーツへのかかわり方も異なること、さらに
地域スポーツクラブは日本に馴染みのない形態であること、最後にスポーツが行われるグラスルーツにまでスポーツ協会の意図が浸透していることが理解できるからである。
まず、はじめにイギリスのスポーツにかかわるテクノロジーの分野を分析していく。ス
ポーツ学者のメイソン（1991）によると、テクノロジーがスポーツ文化の形成に影響を与え始めたのは印刷技術の発達によりマスメディアが普及し始めたヴィクトリア時代末期の1900 年前後であった。それまで大衆に読まれていた一般の新聞とは別に、スポーツ新聞というスポーツの情報をメインに載せる新たなジャンルの新聞が普及していった。その背景には、国民の間でサッカーや競馬などのスポーツへの関心の高まりがあった。だからこそ、そのような需要が発生したと推測できる。スポーツ新聞が普及したことにより、スポーツ
は周知と宣伝の機会を得て大衆にとってより身近な存在となった。また、スポーツ社会学
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者のハーグリーヴス（1993）は、1920～30 年代のラジオやテレビの出現によってサッカー賭博が大きく成長したと述べている。イギリスのスポーツの勝敗にお金を賭ける文化はテ
クノロジーの発達により影響力を持ち始めたマスメディアによって形成されていった。さらに賭けを盛り上げるための一つの策略として、マスメディアはスポーツスターや国民的英雄を作り出したのである。
賭けに関しては賛否両論があるが、これらを踏まえると大衆の娯楽を生み出すという観点ではイギリスは世界でいち早くひとつのモデルを構築したと考えられる。マスメディアによる賭けへの誘導やスポーツスターの形成は現在、スポーツ問題の一つとして言及されることがある。しかしながら、それらは正負両面を保持していることは事実であり、もっと分析されるべき事項である。ここではこれ以上は言及しないが、イギリスでは 1900 年代
初頭からいち早くマスメディアを通じてスポーツ文化が作り出されていった。
2000 年代はテレビやラジオに変わり、インターネットやスマートフォンがマスメディアの主流となっている。新たなテクノロジーの一つの例として様々なスポーツをスマートフ
ォンで視聴できる「DAZN」というコンテンツを世界中に提供している、PERFORM Groupが挙げられる。PERFORM Group はイギリスを拠点としてビジネスを展開している。日本
での DAZN 利用者数はサービス開始から半年で 10 万人を超えた。20 世紀後半はテレビでのスポーツ観戦が主流であったが、DAZN の出現によって、また新たなスポーツ観戦方法が提供されたと言える。DAZN では世界中のスポーツの試合をスマートフォンで観ることができるという手軽さを提供しているという点はいままでにない先進性である。
さらにイギリスのスポーツ分野において世界の最先端を走っている実例がホーク・アイという審判補助システムである。2011 年にソニー社がホーク・アイ・イノベーションズ社を買収したため、現在ではホーク・アイシステムと呼ばれる製品の名称となっているが、もともとはイギリスのホーク・アイ社という一つの会社であった。1999 年に設立されたホーク・アイ社はテニスやクリケットといった微妙な判定が起こりうるスポーツの公式戦の際、審判の判定を助けるためのシステムを開発した。ホーク・アイシステムはソニー社に買収された後、サッカー界に初めての革新をもたらした。それは 2013 年にイングランド・
プレミアリーグにおいて導入されたゴールライン・テクノロジーというものである。これはサッカーにおいて、ボールがゴールに入っているか否かの微妙な判定の際に審判の腕時計にボールがゴールラインを通過すると信号が送られるというものである。この制度は2019 年現在、FIFA サッカー国際連盟が主催する大会では必須のテクノロジーとなっており、世界のスタンダードになりつつある。各競技でのこのようなシステムの導入はスポー
ツの公平性を高めるという点で大きな貢献を果たしている。
テクノロジーの観点からイギリスの先進性を考えてみたが、スポーツ分野におけるテクノロジーの活用はイギリスがもっとも先進的であるといえる。1900 年代から現在まで、大衆とスポーツを結ぶつける先例を、テクノロジーを用いてイギリスが創造し続けていると
いえよう。
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次に、イギリスという国家がイギリス国民にどのようにスポーツと関わってほしいと考えているのかを理解するために国家のスポーツ政策を見ていく。現代スポーツ評論家の金子（2017）によると、イギリスでは戦後長きにわたり、スポーツ政策の主体は中央政府ではなく、1972 年に設立されたスポーツ・カウンシルという組織が行っていた。政府管轄のスポーツ･カウンシルの政策はスポーツによって社会政策の課題を解決するという目的のもと、長年イギリスのスポーツ政策を実施してきた。しかし 1990 年代に入り、スポーツの価値がイギリス国内で再認識され始め、1995 年には国民遺産省が、当時のメジャー首相が直々に前文を手掛けた「スポーツ・ゲームを盛り上げよう」を発表した。1997 年にスポー
ツ・カウンシルは UK スポーツとスポーツ・イングランドという二つの組織に再編された。
前者は主に国際的な競技力向上を目的とした組織であり、後者は 2020 年までにイングランドを世界で最も活動的で最も成功したスポーツ・ネーションにするという目標を掲げた。
日本ではずっと文部科学省がスポーツ関連の施策を提示してきたことに加え、文部科学省の管轄でスポーツ庁が 2015 年に新設されたことと比較すると、イギリスの方がはるかに先進的にスポーツ政策を実施してきたといえる。スポーツ科学者の内海（2001）によると、イギリスが改革を進めた背景には、イギリスのスポーツ発祥の地であるというプライドや世界を相手にしたときの競技力の低下があった。また、イギリスのナショナリズムを煽るという目的が根底にはあったと内海は述べている。スポーツを利用することによって国民のアイデンティティを再構築し、国家としての基盤をより強固なものにする狙いもあったとも考えられる。
本節のテーマである先進性という観点で考えると、イギリス政府は 2000 年代にかけて、スポーツのためのスポーツ振興を前面に押し出した点がある。これはスポーツを通じて諸所の問題を解決していくという従来あった考え方ではないスポーツへの新しい価値を吹き込んだと考えられる。そのためにスポーツ競技団体を中心とした政策を展開したという事
実もあり、先進性のひとつとして見なすことができるのではないかと考えられる。
次に地域スポーツクラブの観点からイギリスの先進性を考えていく。スポーツ教育学者の鈴木（2002）は、マンチェスターにあるオールダリーエッジ・クリケットクラブを訪問し、地域スポーツクラブの実態を調査した。このクラブは 1870 年に設立され、クリケット
だけではなく、テニスやスカッシュ、ホッケーもプレー可能な複合型スポーツクラブである。それぞれの種目ごとに独自に活動はしているが、グラウンドやクラブハウスを共有し、お互いに協力し合って運営している。季節による種目の変更が当たり前のように行われていて、どの季節でもスポーツを気軽に楽しむことができる環境が整っている。さらにクラブハウスにはバーが併設されており、試合後には敵味方関係なく団欒するのである。このクラブはイギリスでも至って一般的なスポーツクラブの形である。
これらを踏まえると、イギリスでは、国民がスポーツを楽しむ場所を自ら確保するためにスポーツクラブを地域で運営しているといえる。また、自国が持つお酒の文化とも関連させ地域に人が集まる空間を独自にしている。それが当たり前な文化でありグラスルーツ
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に根付いているという点に、イギリスの先進性を見ることができよう。
四つ目にスポーツを管轄する協会について分析する。イングランドのサッカーを管轄する FA（Football Association）はイングランドに存在するサッカークラブすべてに対して、
FA Charter Standard(FACS)という独自の基準を設けている。この基準の内容としては、各クラブは必ず一人ずつ協会で訓練された児童福祉士の資格をもつものを保有しなければならないということや、18 歳以下の年齢のチームにおいて FA レベル 1 というサッカーの指導の資格を持つ指導者を必ず保有しなければならないということなどが義務付けられている。
その基準を満たさなければチームが大会の参加を認められない場合や、FA からの様々なサポートを受けられなくなる事態に発展する可能性がある。
このことは、イングランドのサッカーの育成年代のグラスルーツにおいても、しっかりとした指導者やクラブのもとで子どもたちをスポーツに触れさせ、競技力を成長させようという協会の強い意図が読み取れる。このような基準は日本サッカー協会では見当たらず、
イギリスの先進的な部分であるといえるだろう。
本節では、イギリスがスポーツ先進国と言えるのかを分析した。イギリスにおいてスポーツに関するテクノロジーがマスメディアを中心に大衆をいち早くスポーツに取り込むために一役を担い、現在も新たなビジネスで世界を動かしている。さらに、様々な競技において審判の補助を行うシステムを導入することによって、スポーツの公平性を高めている。
イギリスの政府はスポーツの捉え方を変化させながら、時代に即したスポーツの価値を追求しながら国民に理想のスポーツの関わり方を提示している。また、地域スポーツクラブ
は日本の学校運動部活動で見られるような強制力の強いものではなく、自由でフレキシブ
ルな場所として古くからイギリスで根付いている。さらにスポーツを管轄する協会がクラブに対し、一定の基準を設けることによってグラスルーツの子どもたちにもしっかりとしたスポーツの指導がいきわたるようになっている。以上のことから、イギリスは日本と比べ、スポーツの先進国として見なすことが可能である。
第２節 イギリスのスポーツ観
本節では、前節で論じたイギリスの先進性を踏まえ、イギリスがなぜスポーツの分野で先進的であり続けるのかという点、また日本のスポーツ観の合理性を検証するという点の二点をより深く分析するために、近代スポーツ発祥の地であるイギリスの国民が持っていると考えられるスポーツへの価値観を分析していく。イギリス人が持っているスポーツへの価値観を本論文では「イギリスのスポーツ観」と呼ぶことにし、イギリスにおいてスポーツが国民にとってどのようなものなのかを明らかにする。
イギリスのスポーツ観を分析する上で欠かせないのは階級と人種とスポーツマンシップ
三つである。イギリスには社会を構成する区分として上流・中産・労働者階級の三つの階級が存在しており、それぞれの階級に好まれる競技も異なる。さらにイギリスは多種多様な人種が存在する国家として知られている。階級との関係もあり、人種によってプレーす17

るスポーツが異なる。また、スポーツマンシップという言葉の語源はイギリスの上流階級の狩猟文化から生まれ、広がっていったのである。この階級と人種とスポーツマンシップという三つのキーワードからイギリスのスポーツ観を検証することでイギリスのスポーツ観を分析する。
はじめに階級とスポーツの関係性であるが、すべてにあてはまるわけではないものの、
イギリスで最も人気のあるスポーツとして有名であるサッカーは労働者階級に好まれていることや、中産階級ではサッカーよりもラグビーやクリケット、テニスが好まれることは衆知のとおりである。既出の二つの階級とは人数がはるかに少ないとはいえ、上流階級の人々は乗馬やハンティングといったスポーツを好むという事実がイギリスにはある。なぜ、イギリスでは階級によって好むスポーツが分かれてしまうのだろうか。
スポーツ社会学者のハーグリーヴズ（1993）は、イギリスにおいて近代スポーツの普及
は階級間の統合と分割の両方に大きな影響を与えたと述べている。19 世紀半ばに生じた「アスレティシズム」と呼ばれるイデオロギーが、イギリスでスポーツが広がる際に大事な要素になった。
「アスレティシズム」は、スポーツによって心身ともに強健な人間が作られるとする教育イデオロギーのことである。1850 年代後半に、このイデオロギーを用いて支配階級であった上流階級は独自のアイデンティティを構築しようとした。その後、このイデオロギーは中産・労働者階級にも広がっていった。上流階級は次第に、自らが合理化した
近代スポーツを階級間の分割を緩めることができるものとして捉えた。しかしその狙いとは反対に、それらのスポーツは上流階級内や中産階級内の統合という機能をもたらした。
また、そのような事実が生み出された一方で、中産階級である牧師の中には、社会的調和を創造するために労働者階級の人々にスポーツを普及しようとしたものもいた。19 世紀後半に成立したサッカークラブの多くは教会に起源を持っていたのであるとハーグリーヴズ
は述べている。
これらのことを踏まえると、イギリスにおいて階級ごとに好まれるスポーツが異なっている原点はこの 19 世紀後半にあると考えられる。社会調和という目的のため、スポーツに
階級間の分断を和らげる効果を期待した支配階級の上流階級であったが、実際は同階級の結びつきを強めてしまうという逆説的な機能を招いた。そして、それぞれの階級の中で、アイデンティティを付与されたスポーツが普及していったのではないかと考えられる。興
味深いのは社会調和のために牧師がスポーツに着眼したという点である。彼らは 19 世紀後半の社会的に不安定な時代に社会を安定させる手段の一つとしてスポーツを据えたのではないかのだろうか。残念ながら、階級間の分断を和らげることにはあまり貢献はなかったが、イギリスのスポーツ文化の普及や形成においては大きな役割を果たしたと考えられる。
同じくハーグリーヴズは 19 世紀後半から大衆娯楽へスポーツが広がった背景として、公立学校でのスポーツ活動の奨励を取り上げている。当時のその目的は生徒を学校規律に従順にするためと生徒の自由時間を統制するためであった。このため、労働者階級の子どもたちが通うことが多い公立学校で特定のスポーツが行われることにより、特に労働者階級
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と中産階級の差異化が進んだと彼は述べている。特に労働者階級で人気のスポーツとなったサッカーは、その後有力な企業家や雇い主が、地域における名声獲得のために自ら資金を提供しサッカークラブを援助することが主流となり、イギリス国内で大きな発展を遂げていく。
以上のことから、イギリスにおいてスポーツは、階級間の融和を目指し奨励されたものの、階級内の統合を強めたことがわかる。イギリス人にとって好きなスポーツに関わることは、三つの階級が存在するという理由から自らの階級アイデンティティを確かめることと同義であると考えられる。例えば日本では、子どもがスポーツを選ぶ際に考えることといえば、自分にとって向き不向きであるか、好きか嫌いかといった子ども本人の趣向的な理由がほとんどであろう。しかし、イギリスでは階級別のスポーツというものが、暗黙の了解のように存在し、子どもたちは自然と自らの階級のスポーツを行うと考えられる。
階級に関連して人種もイギリスにおいてスポーツと大きく関連していると言われている。
イギリスにおいて、上流階級や中産階級に人気のスポーツといわれる乗馬やラグビー、クリケット、ゴルフなどのスポーツで黒人選手が活躍しているという例をほとんど見たことがない。その一方で労働者階級に人気のサッカーでは黒人のイギリス国籍を持った選手が活躍している。また、陸上競技においても黒人選手の活躍が見られる。イギリス社会において上流階級や中産階級の人々は白人で占められている割合が高く、黒人やアジア人は労働者階級に属することが多い。それはスポーツの世界にも影響しているといえよう。イギ
リスでは労働者階級の国民がお金を稼ごうと考えたら、サッカーか音楽で成り上がるしかないと例えられることがある。世界的な人気のあったサッカー選手であるディヴィッド・
ベッカムや世界的なロックミュージシャンであったビートルズの各メンバーは莫大なお金を稼いだ労働者階級の出身者であると知られている。彼らは白人であるが、多くの黒人が彼らのような成り上がりを夢見てサッカーや音楽を自然と選択する傾向があると考えられる。
次にイギリスで生み出されたと考えられているスポーツマンシップについて検証していく。スポーツ史学者である稲垣（2006）によると、スポーツマンシップという言葉が最初に文学作品に登場したのは、ヘンリー・フィールディング作の『トム・ジョーンズ』（1749）であった。この作品内では、スポーツマンシップの語義は狩猟家精神のようなものと解釈されていた。具体的には、主人公トムの描写の一部で、友を裏切ることや約束を破ることよりも銃に打たれて赤むけになるほうがましであるという表現が見られる。狩猟家としての心構えをあらわしたものがスポーツマンシップの最初の意味であった。
興味深いことに、スポーツマンシップの起源は中世の馬上試合まで遡る。馬上試合とは、馬に乗って戦闘を行うことである。戦闘と競技が未分化であった時代もあったが、11 世紀半ばから 12 世紀半ばに馬上試合という形態が始まったと考えられている。同時期にはヨー
ロッパ社会において騎士道という考えも成立し始めた。スポーツ社会学者の中江（2006）によると、この馬上試合は人々の間に広がっていったが、あまりにも暴力的であり、悲惨19

なものとなっていったため、当時の権力があったキリスト教会はその試合を統制する必要性が出てきた。そこで騎士道の三つの倫理規定が生み出された。それは 1）主君に対する奉仕の誓い、2）キリスト教の倫理と遂行と布教にのみ刃を振るうという誓い、3）君主一族の婦人への奉仕の誓いであった。この当時女性は主君のもっとも身近な存在でありかつキリスト教では「弱者」の部類であると考えられていたため、婦人への奉仕を誓うことは騎士が主君にも教会にも忠誠を尽くしていることの証とされた。これらの誓いをしたものしか馬上試合に参加できなくなったため、次第に馬上試合は制度化され、スポーツとしての原型が作られていった。その後馬上試合は中世の都市の人気のスポーツとして特にキリスト教が普及していた地域で流行した。
それではなぜイギリスがスポーツマンシップの起源と言われているのか。中江は 19 世紀のイギリス社会の状況が背景にあると指摘している。具体的には、産業革命によりいち早
く近代化したイギリスでは中産階級が社会的に力を持ち始めた。上流階級にとってそれは虫のよい話ではなかった。上流階級は社会的・文化的価値を自らのアイデンティティとして再定義・再発見しなければならなくなった。その中心にはアマチュア精神というお金に左右されずに試合に臨む態度が存在していた。その精神を持つことはジェントルマンであるということも意味した。先ほど述べたように、上流階級の子どもが多く通うパブリック･スクールではスポーツが教育課程に取り入れられ始めた。だが、スポーツが上流階級以外にも普及していき、スポーツ自体も彼らの独占分野ではなくなっていった。労働者階級に人気のスポーツであるサッカーや中産階級に好まれたラグビーがプロ化していったこととは逆に、上流階級はアマチュア精神こそがジェントルマンたる証であるという自らのイデオロギーを明確に意識した。この上流階級のイデオロギーは中世の馬上試合で騎士が持たなければならなかった三つの倫理と酷似していると中江は述べている。それは、結果や報酬にとらわれずに使命を果たすことの意義や忍耐と鍛錬の重要性、共同の精神、公共への奉仕といった事項がジェントルマンである証であり、上流階級のイデオロギーであると言えよう。
中江の考察を踏まえると、19 世紀のイギリスでは、社会的な変化の影響から中世の馬上試合の倫理が再び取り上げられ、18 世紀に人気を博した作品である『トム・ジョーンズ』の狩猟家精神とも関連付けられた。それが上流階級のイデオロギーとして認識され始め、スポーツマンシップと解釈され、イギリス発祥の言葉として世界に広まっていったのではないだろうか。
以上のことから、イギリス人は階級によって自然と行うスポーツが決められていると考えられる。イギリスでは三つの階級および人種に応じて、人々はどの競技を行うかが暗黙の了解のように決められている。これは日本人にとっては息苦しいと思ってしまうかもしれない。ただ、イギリス人にとってはその階級および人種に応じたスポーツを自らの誇りや生きがいとして受け入れ、そのスポーツを愛し楽しむのではないのだろうか。また、スポーツマンシップという上流階級が他の階級とは異なるイデオロギーを保持し、スポーツ
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に携わるイギリス人が目指すべき理想像が存在することによって、スポーツへのかかわり方のモデルが存在する。これはイギリスのスポーツ観の根幹となっていると考えられる。
第3節

大衆スポーツから見るイギリスの特異性「ラグビーは紳士がやる野蛮なスポーツ、サッカーは大衆がやる紳士的なスポーツ」という言葉を聞いたことがあるだろうか。本節では、イギリスで人気のある大衆スポーツの中でも特にサッカーとラグビーの二つのスポーツに焦点を当て、イギリスの特異性を分析する。第 1 節では、イギリスのスポーツ先進国であることが、そして前節ではイギリスでは階級によって好まれるスポーツが異なることがわかった。その中でも特にサッカーとラ
グビーは、どちらももともとは同じ起源の民衆スポーツであったが、19 世紀中ごろに分化していま現在の形に整えられていき、サッカーは労働者階級の人々に、ラグビーは中産階級の人々にそれぞれ人気を得ているという点で、イギリス社会におけるスポーツの特異性を見やすいのではないかと考えられる。また、この二つのスポーツは日本でも非常に普及しており、日英を比較対象とする上で望ましいため、この二つのスポーツに焦点を当てる
こととする。
前節では、イギリスの三つの階級それぞれに好まれるスポーツが異なることを分析した。
労働者階級で人気のサッカーと中産階級で好まれるラグビーの成立は諸説存在するものの、正式には、サッカーは Football Association（FA）というサッカー協会が構成された 1863年に成立したと言われている。ラグビーは FA からラグビーフットボールユニオン（RFU）
が独立した 1871 年に成立したと言われている。この二つのスポーツは、もともとは同じフットボールというスポーツであったと一般的に解釈されている。そこでサッカーとラグビーが分化する前のスポーツをフットボールと呼ぶことにする。このフットボールは民衆ス
ポーツとしてイギリス国内で広くプレーされていた。しかしながら、ルールには地域ごとに差異があり、交通手段が発達する 19 世紀中ごろまでは各地域で独自ルールによってフットボールは行われていた。イギリス国内の社会・産業的発展に伴って人々の間でフットボールの交流試合を行いたいという欲求は高まっていったが、ルールが異なるためルールを統一する必要性が生じた。そこで協会を作り、統一ルールを作成し全国共通のルールでフットボールを楽しむことができるようになったというプロセスがあった。
RFU の独立によりルールが統一化されたラグビーは混沌の時代を迎える。社会学者の清野（1995）によると、1871 年の RFU 成立以後、ラグビーは時代を経るごとに労働者階級
内で人気になっていき、階級間を越えてプレーされるものであった。しかし、中産階級の人々は次第に労働者階級のチームに敵わないようになっていった。支配階級の人々は劣等異質集団として見なしていた労働者階級のチームへの敗北を耐えられなくなっていった。
支配階級の人々が敗北した際の心の拠りどころはアマチュアリズムであった。彼らは、労働者階級の人々がプロフェッショナリズムで構成されていたと主張することによって敗北を合理化すると同時にラグビーというスポーツが労働者階級中心のスポーツになってしま21

うことへの危機感を持っていたのである。1895 年には、FA から RFU が独立したことと類似して、北部ラグビーフットボールユニオン（NRFU）が RFU から独立する。この NRFU
は労働者階級の人々が中心であった。独立した理由は RFU がアマチュア規約というアマチ
ュアでないと会員になれない規約を盛り込んだからである。つまり、ラグビーのプロ化を巡って協会は対立したあげく、階級のイデオロギーの差異が露呈し、同じ国内で二つに分裂してしまった。RFU はあくまでアマチュアリズムを保持していたが、NRFU はプロフェッショナリズムを進め、現在のプロのラグビーリーグの原点である北部ユニオンを結成したのである。
その一方サッカーは 1863 年に FA が成立して以降、ラグビーのような分裂が起きた事実はない。当初はラグビーと同じように支配階級のほうが実力的に優位であったが、1880 年
代になると北部の労働者階級の選手から成るクラブや中部地域のプロクラブが力をつけて形成は逆転した。1888 年にはフットボール・リーグを創設し、12 チームで初のリーグ戦が開催され、プロ主体のスポーツとなっていく。
ここで疑問になるのが、なぜラグビーは階級間での対立の末に協会が分裂するという結果になってしまったにもかかわらず、サッカーはそのような争いもなく、プロのスポーツとして大衆の中で定着していったのかという点である。この疑問を解決する糸口も階級にあると考えられる。ラグビーではプレーをするのもクラブを統率するのも支配階級の人間であった。サッカーは当初こそ支配階級の人々もプレーをしていたが、次第に彼らはクラブを経営・管理するようになり、そのクラブと契約しプレーするのは労働者という構図になっていった。つまり、絶対的な主従関係で構築されていたサッカーに比べ、ラグビーは
あくまで中産階級の人々がプレーするスポーツであり続けた。よりイギリス的な階級の構図を示しているのはサッカーであると言えよう。雇う側と雇われる側には圧倒的な格差があり、そこになんら疑問を抱くことはなかったサッカープレーヤーたちとは対照的にラグ
ビーのプレーヤーは階級間のあいまいさ故に衝突が起き、分裂という結果を招いてしまったと考えられる。
本節ではサッカーとラグビーを対象にイギリスの特異性を探った。イギリスには階級という社会区分が存在し、スポーツの世界にも階級の間は分離されていると言えよう。サッカーは次第にプレーヤーが労働者階級、クラブ経営・管理が中産階級というモデルが進んでいった一方、ラグビーではプレーヤーも中産階級の人々であり続けた。その流れが現在のイギリスにも残っており、サッカーは労働者階級に人気であり、ラグビーは中産階級に人気である。これはサッカーとラグビー以外のスポーツにも当てはまり、イギリスのスポーツ界に顕在するイギリス人の特異性であると推察できる。
第4節

イギリスにおける学校とスポーツの関係

本節では、これまで日本とは異なったスポーツへの価値観を持っているイギリスの学校において、スポーツがどのように教育の中に存在しているかを考察する。日本の中学校や22

高等学校においては、生徒たちが教科科目の体育の中でスポーツを行うことに加え、運動部活動の中でそれぞれが選んだスポーツに取り組む。日本の特徴としては教科の体育よりも圧倒的に部活動のほうがスポーツに触れる時間が長いという点である。それを踏まえた上で、イギリスの学校教育機関および地域において生徒がスポーツに触れる機会を分析す
ることにより、イギリスの子どもたちの学校や地域でのスポーツ環境の状況を把握し、日本と比較することができると考えられる。
イギリスには、公立学校とパブリック･スクールなどの私立学校の二種類の学校の形態が存在している。公立学校では、無償で教育を受けることができるが、私立学校では高い学
費を払い学校に通うことになる。また、日本では公私立学校問わず小学校 6 年、中学校 3年、高等学校 3 年という区切りが標準的であるが、イギリスでは一部地域を除いて公立学
校のほとんどの子どもは小学校 4 年、中等教育 5 年、シックスフォームまたは継続教育カレッジ 2 年という区切りを設け、私立学校では独自の区切りを設けている学校が多い。さらにイギリスでは日本と比べ子どもが学校に通う年齢もイギリスが 1 年もしくは 2 年遅い。
本節ではイギリスの中等学校の諸問題を考察したスポーツ科学者のロレーヌ（2001）を参考にイギリスとスポーツの関係を考察した。
ロレーヌによると、イギリスの中等学校にも部活動は存在し、在学する生徒のうち 5～30％が定期的に参加する。教師の部活動への参加率は 4 分の 1 程度である。体育教師に限定すると彼らの部活動への参加率は 60％を超える。次に、カリキュラムの中に授業としての体育がどれほど含まれているかを調査した。イングランドのスポーツ関係を司っている
スポーツ・イングランドの調査によると、一週間あたりの体育の時間を平均すると日本の小学校 5・6 年生にあたる中等学校 1 年生では 132 分、日本の中学校 3 年生もしくは高校 1年生にあたる中等学校 5 年生では 55.5 分であった。イギリス政府は週二時間の運動を推奨しているが、中等学校 5 年生はその基準の半分以下の時間しか運動をしていないという事
実があった。
だが、イギリスの特徴は学校の主に体育教師と地域スポーツクラブや地域レジャークラ
ブ、スポーツ指導員、スポーツ推進員との連携が非公式ではあるが発展しているという点にあるとロレーヌは述べている。さらに学校は学校スポーツコーディネーターという役職を設け、子どもたちの学校や地域におけるスポーツ活動や学校外におけるスポーツ機会の保障のため活動している。
これらを踏まえると、イギリスでは学校の部活動は存在しているが、強制的に加入するべきものではないこと、また学校スポーツコーディネーターという存在によって子どもたちのスポーツに触れる機会を保障しているという動きがあることがわかった。次に、この学校スポーツコーディネーターについてより詳しく分析する。
教育学者の内海（2001）によると、学校スポーツコーディネーター制度はイギリスにおいて 2000 年に政府主導で新設された制度であり、その制度の目標は学校や地域で子どもた
ちがスポーツに参加する範囲と機会を拡大することである。コーディネーターは体育の教23

師から任命され、その活動に掛かる経費が自治体から援助される。主な役割は、学校の運動部活動の調整、自治体の関連機関や学校スポーツ協会、競技団体などとの連携を図ること、学校と地域クラブとの関係を作ることなどが挙げられる。体育教師は、体育教師としての職務の 5 分の 1 を部活動の活性化と地域スポーツ関係団体との調整に費やすことも求められた。この大胆な内容を盛り込んだ制度が始まった背景として、内海はイギリスのナ
ショナル・カリキュラム（1988）の採用により、教師が部活動を後回しにしたことや国家や地域アイデンティティの構築の手段としてスポーツの再振興が重要であるとの考えに基づいていると述べている。
以上のことを踏まえると、学校と地域の関係構築という点で具体的な制度を導入したことはイギリスの良い点であると考えられる。根本には子どもたちにスポーツの機会を確実に提供するという目的のもと制度が導入されている。また、体育教師が学校スポーツコー
ディネーターに任命されていることは、保護者や生徒からの信頼を得ることも容易である
ことに加え、地域クラブの代表者や指導者ともスムーズに連携が取れる可能性が高い。この制度によってイギリスの子どもたちはどこでどのスポーツを行うことが可能であるかを明確に理解し自らが行いたいスポーツを選ぶことが可能であると考えられる。
本節では、イギリスの学校と教育の制度について分析した。イギリスにも運動部活動は存在するが、加入率はそれほど高くないことがわかった。また、イギリスでは学校スポー
ツコーディネーターという制度によって学校と地域のスポーツの関係が築かれている。この制度は自然にできたものではなく、イギリス政府主導で子どもたちに適したスポーツ環
境を提供したいという思いが制度化したと推測される。
本章においては、イギリスにおけるスポーツの発展に焦点をあて、先進性やスポーツ観、
特異性といったテーマを考察した。イギリスはスポーツテクノロジー、スポーツに関する施策を投じる政府管轄の省庁、国民が年代問わずスポーツをプレーする場である地域スポ
ーツクラブ、スポーツを管轄する協会の四つの観点からスポーツ先進国であるといえよう。
スポーツマンシップというヨーロッパに古くから伝わる騎士道精神とも関連する考え方は、
上流階級のイデオロギーの構築とも関連してイギリス特有の概念であると考えられる。また、階級や人種に応じたスポーツというものが存在しており、子どもたちは自然と自らの階級のスポーツをプレーすると考えられる。そして学校スポーツコーディネーター制度という制度を設けることによって子どもたちのスポーツを行う機会が学校の中だけではなく、地域のスポーツクラブにおいてもスポーツをプレーする環境がある。イギリスは日本と比べ、スポーツ分野におけるテクノロジーの活用や政府、スポーツ観、システムなどの観点で成熟した文化を持っているといえよう。

24

第３章 日本のスポーツをよりよいものにするために本章では、第 1 章で論じた日本のスポーツ観や部活動の問題点と第 2 章で扱ったイギリ
スのスポーツの特徴を踏まえて、教育機関における日本とイギリスのスポーツの関係性を比較する。
そして日本がイギリスから学び取り入れることができる制度やシステムを提言する。
さらに、教育的価値および今後の日本がスポーツをどのように捉えていく必要があるかを論じる。
第１節 教育とスポーツの関係の日英比較
これまで日本とイギリスの二か国が主に学校という教育機関においてスポーツをどのように取り入れているかを論じてきた。本節では日本とイギリスの教育現場においてスポーツの位置づけの比較をし、整理することを目的とする。
教育の中には様々な分類方法があるが、本節では学校の授業での体育におけるスポーツ、学校の運動部活動の中で行う競技としてのスポーツの二つに分類し、この二つの観点から比較を行う。
はじめに一つ目の学校の授業での体育におけるスポーツについて考察する。小学校時代か
ら体育では様々なスポーツを行うことが当たり前であると多くの人々は思っているかもしれない。しかし、本当の意味で身体を育むのであれば体操やヨガなどといった身体に良いと言われているもので十分なのではないだろうか。
日本やイギリスではどのような意図で体育の中にスポーツを取り入れているのかを分析する。
文部科学省が発行する中学校学習指導要領（2012）第 2 章各教科第 7 節保健体育には、各学年に応じた体育の授業の際の目標や内容が記載されている。
内容の部分に体つくり運動
や器械運動などと並列して球技という項目がある。そこには、1）勝敗を競う楽しさや喜びを味わい、基本的な技能や仲間と連携した動きでゲームが展開できるようにする、2）球技に積極的に取り組むとともに、フェアなプレーを守ろうとすること、分担した役割を果たそうとすること、作戦などについての話合いに参加しようとすることなどや、健康・安全に気を配ることができるようにすること、3）技の特性や成り立ち、技術の名称や行い方、関連して高まる体力などを理解し、課題に応じた運動の取り組み方を工夫できるようにする、と説明されている。
これらを踏まえると、日本の学校において 19 世紀後半からイギリスやアメリカなどで発展してきた近代スポーツを授業の体育に組み込むのは、生徒が自分以外の他者と協力してゲームをするという点に価値を見出しているからであると捉えられる。また、体育で球技などのゲームを行うことは、学校という小さな社会で経験することができる小さな勝負事であり、それは生徒が今後社会で経験することになるだろう競争を生き抜くための訓練であると考えることができる。特にチームスポーツである球技は、仲間とともに協力するということに加え、対戦相手に比べてよいスコアを残すことが求められる。
これは生徒が将来社会に出て、何かしらの組織に所属し、働いていくときに重要なスキルとなる。
イギリスではどのように体育（Physical Education:以下 PE）が位置づけられているのだ
25

ろうか。
イギリスの教育省が発行する National curriculum in England: framework for key
stages 1 to 4 はイギリスの中でも特にイングランドの各教科の教育方針を示すものである。
この文書の PE の項目には日本の学習指導要領と同様に目的や到達目標が記載されている。
日本の中学校 1 年生にあたるキーステージ 3 では、生徒が学ぶべきこととして、対戦相手に勝つためにチームスポーツや個人スポーツを通して幅広い戦略や戦術を用いることができること、生徒が個人やチーム問わず問題解決能力を発達させ、生徒同士での信頼を成立させることなどが記されている。ここで着目したいのが、日本の学習指導要領にはない要素がイギリスのナショナル・カリキュラムには記されていたという点である。それは生徒たちが共同体の連携や地域のスポーツクラブを通して競技スポーツや学校外活動に参加するように指導されるべきであると定められているという点である。つまり、イギリスの学校の PE
では生徒が学校外でスポーツを取り組むための橋渡し的な役割を担うべきであると定められているのである。それに対して日本の学習指導要領には、保健体育の目標には「健康・安全を確保して，生涯にわたって運動に親しむ態度を育てる」という記載があるだけにとどまっている。
両国の教育の枠組みの比較を踏まえると、日本の体育はイギリスの PE と比べて、生徒へのスポーツ促進に対する具体性が弱いと考えられる。日本では生徒が生涯にわたってスポーツに関わることができる下地を作るのが体育であるという認識だが、イギリスの体育は生徒を学校外でのスポーツ活動に導くという狙いが見て取れる。
この狙いは学校外でのスポーツ
環境が充実しているイギリスだからこそできるという点は否めないが、日本の体育と比べると、生徒が自分の好きなスポーツに出会える可能性とそのスポーツを環境が整っている場所
で行うことができる可能性が高いと考えられる。
両国の教育の枠組みにおける体育の位置づ
けは、ほぼ一緒の内容が記されていたが、イギリスでは学校外でのスポーツ活動を狙っていることは日本の体育の視点にはないものである。
次に 2）学校の運動部活動の中のスポーツに焦点を当てる。第 1 章で、日本の部活動の問題点に言及した。日本の中学生・高校生の半分以上は運動部活動に所属し、週に 3～5 日程
度放課後にスポーツを行う。体育の授業は週に 2～3 回で時間も 1 授業 45 分もしくは 50 分である。多くの運動部活動の練習時間は 1 日 2 時間以上であることを踏まえると、日本の中学生・高校生は体育の授業よりも部活動でのほうがはるかにスポーツを行う時間が長い。
身体教育学の研究者である中澤（2014）の調査によると、イギリスでの中学校・高等学校の生徒の部活動参加率は約 50％であり、頻度は週に 1～2 日程度である。また、活動自体もレクリエーション的な活動がほとんどである。後ほど詳しく述べるがイギリスの生徒の多くは地域スポーツクラブで自らの好きなスポーツに取り組んでいるケースが多い。中澤は、日本の運動部活動の指導目的として第一に人間形成を掲げているが、イギリスでは競技力向上にフォーカスしているという点を両国の違いとして挙げている。
以上のことから、両国の運動部活動の比較を行うと、現在の日本の運動部活動システム自体の存在に関しては問題がないと言えるだろう。イギリスにも同様のシステムは存在し、ほ26

とんどの学校にも部活動は設置されている。再考すべき点は、運動部活動に人間形成を期待しているという日本の特殊性である。日本は戦後教育システムを再構築する際に近代スポー
ツを教育に生かす方法を模索した。戦後まもない復興を目指す時期に、近代スポーツを行う
ためには広大な場所が必要であった。その場所として有効だったのが学校であり、学校でス
ポーツをすることが当たり前となった。時が経ても、部活動はその時代に合わせて存在の価値を変化させながら、現代まで存続している。しかしながら、運動部活動でのスポーツを通して、教師が生徒の人間形成を行うことは教師の逃げ道ではないだろうか。本来は学校内での活動を通して生徒を教育するべきであり、それがスポーツと関連付けられる必要はない。
生徒が運動部活動であれスポーツを行うのであれば、その競技自体を楽しむこと、競技力を上げることに焦点が挙げられるべきである。
日本の運動部活動は、
戦後から進化しておらず、過去の産物となって学校に残存しているといえるのではないだろうか。
イギリスではスポーツに触れる最初の機会として体育や運動部活動が存在する。それに比べて日本では学校教育機関の活動の一つという枠組みから外れることなく、部活動などの生
徒の課外活動もすべて学校内で完結させ、学校が責任を持つという堅い印象がある。もちろんそのことは日本の良さであると捉えることも可能ではある。日本の運動部活動はこれまで
歴史や実績があり、運動部活動でスポーツをプレーすることによって生徒に居場所を与える
ことができたこと例は数多くあっただろう。
教師はその過去を誇りに思う気持ちは理解できるが、運動部活動は学校の中にとどまる傾向が非常に強く、時代に即さない孤立した時代遅れの制度となっている側面がある。
本節では学校の授業での体育におけるスポーツ、学校の運動部活動の中で行う競技としてのスポーツの二つの観点から日本とイギリスの教育とスポーツの関係性について比較を行った。学校の授業での日本の体育とイギリスの PE は似ているようで狙いに大きな違いがあることがわかった。イギリスの PE は外部とのつながりを持つことを強調するものであるが、日本の体育にはそのような記述は見られなかった。
日本の運動部活動は教育的価値を見出されてきた歴史があり、スポーツを通しての人間教育に焦点が当てられがちである。しかし、スポーツを取り組むに当たってもっとも重要なのは競技力向上であり、運動部活動が学校の枠組みにあっても変わることはあってならないと考える。少なくとも今後の学校の運動部活
動は学校内にとどまるのではなく、地域のスポーツクラブといった学校外の組織と連携を取ることによって、教える側の交流も増加し、行き過ぎた指導が是正されることが望ましい。
また、生徒たちにとってはスポーツが学校外にも開放されることによってスポーツに対する価値観の広がりが期待できる。
それまで生徒たちにとって学校内でのみプレーすることが求められていたスポーツというものに、大人になっても多様な関わり方が存在することを生徒たちは肌で感じることができるだろう。
少なくとも中学生や高校生の段階でそのような経験をしておくことはその後の人生の豊かさにつながっていくとも考えられよう。

27

第２節 日本に取り入れるべきこと
前節では、日英両国の学校教育機関におけるスポーツを分析および考察した。そこで本節では日本の中学校と高等学校に取り入れることができる制度やシステムに焦点を当て、よりよい中学校・高等学校年代での生徒たちのスポーツへの関わり方を考察することを目的とする。これまでに触れているが、学校教育において子どもたちは教科科目としての体育と運動
部活動の二つの活動の中でスポーツを行うことがほとんどである。そのため、この二点を中心に、課題が多い現在の日本の学校機関でのスポーツ環境を改善していくことができるかを考察する。
前章で触れたように、イギリスのナショナル・カリキュラムの中において、学校の PE は生徒がスポーツを学校外や地域スポーツクラブで行うための橋渡し的な役割として位置づけられていた。それに比べて、日本では生涯にわたって運動に親しむ態度を養うという姿勢を示している。日本ではほぼすべての学校で部活動が普及しており、学校外でスポーツを行
う環境がイギリスほど整っていないことを考えると、授業での体育の目的が異なってしまう
ことは仕方ないように思える。日本の成人のスポーツの現状については、スポーツ庁の調査によると、成人の週１回以上運動・スポーツを行う者の割合の推移は、2012 年には男女全体で 47.5%であったのに対して 2015 年は 40.4％と減少している。生涯にわたって運動に親しんでいる大人の割合が減っているという課題を解決する必要があり、学校教育機関での体育の捉え方も改める必要がある。
イギリスのデジタル・文化・メディア・スポーツ省と日本のスポーツ庁の調査によると、両国共通して 10 代では週に 1 回以上スポーツを行う割合は 50％を超えているが、20 代からその割合は一気に 30％台まで低下する。ここで注目したいのがイギリスでは成人が行う
スポーツ実施時間が一週間に 120 分を越える割合が高いという点にある。日本の場合は、関根ら（2015）の調査によると日本の成人が一週間に行うスポーツの実施時間は約 80 分である。両国ともにスポーツに取り組む回数はさほど変わらないが、実施時間という観点では両国に大きな違いが見られる。おそらく時間に違いが見られるのは、イギリスにおいて成人のスポーツを行う人々は、地域スポーツクラブでのチーム競技を行う率が高いため、実施時間が増えているのではないだろうか。日本では、個人によるウォーキングやランニング、筋力強化トレーニングが主流であり、結果してスポーツ時間はイギリスに比べ少ないという結果が出ていると推測できる。
これを踏まえると、日本が 20 代以上のスポーツを行う割合とスポーツ実施時間を上昇させるためには、日本の体育の授業に必要なものとして三点考えられる。一つ目は体育の授業において生徒にスポーツの種類をできるだけ多く提供することである。カリキュラムで授業
時数は限られており、施設などの問題で実施できない競技もあることは予想されるものの、学校教育において多くのスポーツに触れておくことは後の人生でスポーツに触れる際に大きな手がかりとなり得る。そして二つ目として、日本の体育独特の集団行動や軍隊的な要素を弱めるということである。特に教師が威圧的な態度を取り、生徒がスポーツを楽しむこと28

を妨げているケースが存在する。当然、生徒を統率しよい授業をするために、声を張りあげて引き締まった雰囲気を作ることは重要ではあるが、それによって体育が嫌いになってしまい、
連鎖的に体育で行うことが多いスポーツ自体も嫌いになってしまう生徒がいるのもまた事実である。
教師自体が生徒に体育の中で行うスポーツをより楽しんでもらうための工夫をしていく必要がある。そして三点目としてスポーツの歴史を生徒が知る必要がある。それはなぜ体育でスポーツを行うのかにつながり、ほとんどの日本の子どもたちは「体育＝スポー
ツ」であると勘違いし、大人になっていく。これは体育が嫌いになってしまうとスポーツ自体を嫌いになることにもつながる。
授業の体育において生徒が様々なスポーツに触れることができる機会をさらに増やし、スポーツを楽しむ場の形成に焦点を当てることによって、生徒のスポーツへの認識が学校の体育の授業から変化していくことが望まれる。
次に日本の学校運動部活動の観点で考えていく。日本には戦後から、学校で子どもにスポーツを提供する機会として運動部活動が確立されてきたことを述べてきたが、そのシステム
は今や時代にそぐわないものになっている。
教師の労働時間の増大や指導者の武士道的スポーツ観による行き過ぎた指導、生徒の学業を妨げるほど過酷な練習といった問題は全国の学校教育機関で問題となっている。
日本は今後どのような方法や制度を導入すればそれらの問題を解決していくことが可能かを考察していく。
イギリスには子どもたちがスポーツをする環境として、地域スポーツクラブが推奨されている。レクリエーション的な活動は学校の部活動で行われることが多く、地域スポーツクラ
ブでは競技スポーツとして勝敗を争うことが多い。HM Revenue & Customs（英国歳入税
関庁；2018）の調査によると 2018 年時点で、イギリスには地域スポーツクラブが 6,822
クラブ存在する。日本のスポーツ庁の調査によると日本の地域スポーツクラブの総数は2017 年時点で、3,406 クラブであり、約 2 倍の数のクラブがイギリスには存在する。イギ
リスの人口は日本の約 2 分の 1 であることを踏まえると、イギリスの地域のスポーツ環境
は恵まれている一方、日本はスポーツを学校教育機関以外で行う環境が絶対的に少ないことが理解できる。
日本は 2011 年にそれまでスポーツに関する法律であった「スポーツ振興法」を約 50 年
ぶりに改正し、「スポーツ基本法」を新しく制定した。それによって政府バックアップのもと地域スポーツクラブの育成が進められている。
そして今後もその育成は続いていくだろう。
これらを踏まえると、日本はイギリスのモデルに近づくために、スポーツ環境を整備しているといえる。地域にスポーツクラブを設置することによって、子どものみならず成人もス
ポーツを行うことができる環境が増えることに関しては好ましいことである。しかし、大事なのはどうやって子どもや大人を地域スポーツクラブに参加・加入させるかという点である。
日本のスポーツ界に潜む最大の問題点は、学校の運動部活動は学校内もしくは近隣の学校間の中で完結しており、イギリスに比べると極めて限定的であるという点である。おそらく戦後から長年培われてきた運動部活動システムによって、多くの保護者は学校において子どもがスポーツを行うことへの疑問を抱かず、大正時代に対立していた人間形成とスポーツを楽29

しむという二つの価値観を同時に満たすものとして運動部活動への参加に何ら疑問を抱いていない。多くの日本人は長年培われてきた学校への信頼や固定観念によって、学校の外への視点が欠如しており、生徒らの地域スポーツクラブへの親和性がイギリスに比べて極めて低いといえる。
そのような状況がある上で、本論文で提案したいシステムがイギリスで導入されている「学校スポーツコーディネーター制度」の日本版の導入と学校単独型のスポーツ運営形態を統合型に変更することの二点である。前者の制度は前章でも述べたようにイギリスでは、学校の体育教師が主に任命され、学校と地域のスポーツクラブの関係を円滑にすることや、指導者間の交流など学校と地域を結ぶものとして有効な制度である。後者のシステムは中学・高等学校年代でのバスケットボールやバレーボール、高校野球のように学校の運動部活動のみが全国規模につながる大会に出場するのではなく、サッカーのように大会出場の裾野を地域クラブにも広げ、学校の運動部活動と地域クラブの両方が同じ土俵で競技をすることができる状況を作り出すことである。
イギリスの学校スポーツコーディネーターシステムをそのまま日本に適用しようとすることは難しい。なぜなら、日本の多くの体育教師は自ら学校の運動部活動で競技スポーツを指導したいと思っていることが多く、わざわざ地域に生徒を手放したくないという考えの教師が多いと考えられるからである。
そのことによって仮にこのシステムがそのまま導入されても効果を成さない可能性が高い。
そこで提案したいのが、
学校スポーツコーディネーター制度の任命を学校の教師や地域ス
ポーツクラブの人間でもなく、中立の立場の人間から選出することである。基本的に教師を管轄するのは教育委員会であることが多い。しかし、この制度の管轄をスポーツ庁に任せる
ことで、これまでの学校の中だけの視点ではなく、学校と地域の両方の視点から生徒のスポ
ーツ機会の創出について考えることが可能になる。また、任命されるべき人間として、体育教師を志す多くの若者が推薦されるべきである。毎年教員採用試験において、他の科目に比べどの自治体でも体育教員志望者の倍率は 2 倍以上も高い。彼らの多くはこれまでの制度のように学校でスポーツの指導を行いたいという思いを抱えていることが考えられる。しかし、採用は狭き門であり、長年受け続けても受からないというケースが多い。この制度の導入にあたって、コーディネーター志願者は、制度の意図や体育とスポーツの違い、日本と各国のスポーツ環境の比較といったレクチャーの受講を必須と定める。
この制度を設けることにより、単純に彼らの受け皿になることはもちろん、大きなメリッ
トがある。
それは日本の学校教育機関におけるスポーツの位置づけを包括的に見ることができるコーディネーターが、学校と地域のスポーツクラブを結ぶことによって生徒へのスポー
ツ機会の創出が期待できる点である。例えば、ある生徒が中学校のバスケットボール部に入部したものの、競技力に満足できない、または競技の楽しさを見出せなかったときに、円滑に地域スポーツクラブのバスケットボールクラブを紹介することができれば、その生徒がバ
スケットボールを今後も続けることができる可能性が高まる。その逆のパターンも考えられ30

うる。
だが、学校運動部活動と地域スポーツクラブの連携が高まっても、生徒の流出入だけの関係性に陥る可能性がある。
そこで同じ大会や試合に参加させるようにすれば指導者間や保護者観の交流も期待ができる。同じ土俵で競技力を争うようになれば、必然と倫理に反した指導やスポーツ環境が悪い運動部活動または地域クラブには生徒は集まらなくなっていくだ
ろう。
つまり生徒にスポーツを行う環境の選択肢を与えることによって指導者側や運営側の変化を期待することができる。
スポーツを国民一人ひとりにさらなるスポーツの普及を目指すためには、
子ども時代にス
ポーツの楽しさを体感することが重要であり、それはその先の人生の健康や豊かさにもつながる。その点を踏まえると、今すぐにスポーツ庁でスポーツコーディネーター制度日本版の導入のための予算をしっかり割き、全国で実施することが必要不可欠である。さらに中学校や高等学校年代でのスポーツ各種大会を統合型に変えることで戦後から続いてきた学校運動部活動制度の存在は維持したまま、子どもたちにとっても有益なスポーツ環境が整えられると考えられる。
この制度によって生徒たちが子ども時代によりスポーツに触れる機会が増えていけば、大人になってもスポーツをすることが当たり前になる。そして、ゆくゆくは日本の社会問題の一助になりうるということを国民に理解してもらい実施していく必要がある。
なによりこの二つの制度や改革がすすめられれば、子どもたちがスポーツを行う際に従来の指導者による人間形成や人格陶冶が強調されたものではなく、勝敗やタイムを争いながらその競技をいかに楽しむことができるかという点に焦点が当てられ、戦後の日本のスポーツ
環境を劇的に変化させる可能性を含んだものといえよう。
本節では、日本の学校における授業の体育において、より多くの競技をプレーすること、スポーツを楽しむ場を形成すること、スポーツの歴史や成立をレクチャーすることの三つを提案した。また、学校スポーツコーディネーター制度の日本版の導入と中学・高校年代での各種スポーツを統合型に変更することの二つにより、学校と地域の関係性が円滑になり、生徒に選択肢が与えられ、それは指導者側や組織側にとっても強い刺激となりうる。生徒がス
ポーツを楽しく続けていくことができる可能性が今よりも高まり、スポーツ機会の増加にもつながる。その生徒たちがスポーツをより好きになり、大人になってもスポーツに親しむことができる土壌を育むことができれば、日本のスポーツ観の再醸成につながることとなる。
本章においては学校教育機関における日英比較を行い、日本の学校での体育の授業の変化の必要性と学校スポーツコーディネーター制度の日本版の導入と中学・高等学校年代でのスポーツ形態を統合型に変更する必要があることを提案した。
現状多くの日本の学校運動部活
動はその活動が学校内のみにとどまっており、時代の変化に対応するのが難しくなってきている。学校の体育でスポーツを扱うことの意味を再考し、制度の活用によって学校が地域にあるスポーツクラブとの親和性を高めることによって、生徒、教師も含めた一人の人間としてスポーツを通じてより豊かな人生を歩むことができると考えられる。
31

終章
本論文は中学校・高等学校年代におけるスポーツのあり方をテーマにし、19 世紀後半にイギリスで誕生した近代スポーツが日本に伝来し、どのように普及していったのか、そして日本の学校教育機関ではスポーツがどう扱われているのかを日英比較分析することを通して、学校のみならず、地域の視点も加えながら現在の日本の中学校や高等学校に応用することができる制度やシステムを提言することを目的とした。
まず第 1 章では、スポーツの歴史や変遷をたどり、現在のスポーツの形態がどのように確立されていったのか、
またそれらがいつ日本に伝わり現在まで至っているのかについて論じた。さらに日本において顕在するスポーツへの価値観や考え方を分析し、学校に存在する運動部活動システムの問題点や課題を明らかにした。多くのスポーツはイギリス帝国が世界で最も勢いを持っていた 19 世紀後半から 20 世紀初期にかけて全世界に伝わった。それらのスポーツは日本にも例外なく伝来し、当時の大学を中心に人々の生活に馴染み始めた。だが、日本には身体を用いて行う運動である武道が存在しており、近代スポーツは武道の精神である武士道をスポーツに組み込みながら、日本独自のスポーツ観が形成されていった。さらに、日本の特徴として第二次世界大戦後にスポーツを行う機会を提供する場所として学校が一役を担ったという点にある。
それによって生徒がスポーツに触れる機会が確実に提供されることになった反面、学校の活動の一つとして運動部活動が確固たる地位を築いたのである。近年、運動部活動を通して生徒・教員・保護者様々な問題が表出しており、文部科学省
は部活動指導員制度などの打開策を投じている。しかし、学校での運動部活動制度自体に変化を生じさせることが可能なものではない。
学校における運動部活動は多くの問題を抱えながらも、有効な打開策を投じることができずに維持されている。
第 2 章では、スポーツ発祥の地と言われるイギリスに焦点を当て、近代スポーツがなぜイギリスで誕生したのか、
またそれらのスポーツがイギリスの学校や地域でどう扱われていたのかを考察した。また、イギリス人の持つスポーツへの価値観を分析し、その価値観の特異性を明らかにするためにイギリス人がサッカーとラグビーの 2 つのスポーツとどのように関わっているのかを分析し、さらに学校教育機関ではスポーツがどう位置付けられているのかを論じた。イギリスでは 19 世紀後半からテクノロジーをスポーツ分野に応用するという点において世界の最先端を走っている。エリートだけではなく、地域スポーツクラブの存
在やスポーツ協会がクラブへの基準を設けることで大人からグラスルーツの子どもまでス
ポーツを充実して行える環境が整っている。また、イギリス社会に存在する階級および人種はイギリス人がどのスポーツと関わるかを決める一つのファクターとなっている。上流階級
は自らの階級が特別であることを示すため、19 世紀中ごろまで秩序がなかったスポーツの体裁を整え、合理化した。合理化されたスポーツはイギリスの高貴でありかつエリート学校
であるパブリック・スクールを中心にプレーされ始めた。
各スポーツは公立学校にも広がり、スポーツを行うことによって身体を鍛え、集団のために動く献身性を磨くことが期待された。
さらに学校でのみならず地域で好きなスポーツをプレーするために地域スポーツクラブが32

成立していった。
そこでは純粋にスポーツを楽しむという思いを持った人々が好きなスポー
ツを自由にプレーすることができる。イギリスでは中産階級の人々はラグビーを、労働者階級の人々はサッカーを好む傾向がある。
それは自らの階級のスポーツとしてラグビーやサッカーを捉えており、歴史的な背景が現在も色濃く繁栄されていると考えられる。また、現在のイギリスの学校では学校と地域のクラブを結び子どもたちがスポーツをできる環境を円滑に提供するため、学校スポーツコーディネーターという制度が導入されている。これにより、学校の中にのみスポーツがとどまるのではなく、地域とも連携がスムーズになり子どもたちが自由にのびのびとスポーツを行うことが可能となっている。
第 3 章では、中学校・高等学校年代における生徒とスポーツの関係を日英比較し、今の日本に取り入れることができる具体的な制度を提言した。日本の学校での体育の授業では目的の一つとして子どもたちがスポーツを生涯にわたってプレーするために各スポーツが取り入れられている。しかし、イギリスでは学校でスポーツを行う意義の一つとして学校外でのスポーツ活動を奨励するという目的もナショナル・カリキュラムに記載されている。日本の生涯スポーツなどといったあいまいな記述ではなく、
イギリスでは子どもたちが学校に通い始める頃から地域のスポーツクラブなどで好きなスポーツをすることを学校が薦めているのである。日英比較をした結果、日本の学校は運動部活動というシステムにより生徒がス
ポーツを行ううえで社会から孤立しており、閉じられてしまっていることが浮かび上がった。
さらに多くの競技が学校単独型で運営されており、指導者や生徒の流動性が少ない点にも学
校運動部活動に変化が起きない原因の一つであると分析した。これらの解決のために学校と地域を結びつけるための施策および改善が必要であると考えた。
そこで日本版学校スポーツコーディネーター制度の導入および学校運動部活動と地域スポーツクラブの両方が同じ土俵で競技力を競う統合型に変更することを提言した。コーディネーターに任命されるのは体育教師を志している教師の卵である。通常、学校関係の人事は各自治体の教育委員会が管轄するが、この制度の管轄はスポーツ庁とすることで学校と地域の両方の立場からスポーツを考えることが可能になり、学校でのスポーツの位置づけや考え方を変化させていくことが期待される。この制度によって学校と地域は親和性を高めることが可能になり、子どもたちにとってよりよいスポーツ環境が提供されることになる。
さらに統合型に変更することによって生徒のスポーツ機会を学校内に限定的にすることなく、選択肢が与えられ、よりよい指導や環境を求めて生徒も生徒を抱える側も動き始めると推測される。これによってスポーツを利用した人格形成ではなく、スポーツそのものへ焦点があてられるようになり、日本の中学校・高等学校年代でのスポーツ環境は変化していくと見込まれる。
日本の学校において当たり前のように存在している運動部活動は見直されるべきである。
戦後から約 70 年が経過した今、当時の制度をそのまま継続させるのではなく、マイナーチ
ェンジを繰り返しながら理想の形を探すことも方法の一つではある。しかし、もし今回提言
した二つのシステムを導入することができれば、子どもたちが今まさに受けている学校内での閉ざされた指導が改善され、競技力の向上が期待でき、また地域社会に触れることができ33

るファーストステップともなり得る。
本論文で提案した二点は十分に実現可能であると見込んでいる。予算の面では、文部科学省は 2018 年の 12 月に部活動指導員制度の予算を約 2倍にすることを決定した。
政府が学校の運動部活動制度自体に改善の余地があることを認識していることは間違いない。さらに地域スポーツクラブの数が年々増加していることも、この提案の実現可能性を高めている。日英比較を行った上で、現状を分析し問題の解決のための具体性のある制度とシステムを提言したことは日本の中学校・高等学校年代でのスポーツのあり方を再考する上で有益であり、本論文の意義でもある。

34

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