理事長就任のご挨拶
第 57 回日本社会医学会総会（2016 年 8 月滋賀県）において理事長に選出をいただきました高鳥毛敏雄です。日本
社会医学会は、曽田長宗（公衆衛生院）、関悌四郎（大阪大学医学部）、西尾雅七（京都大学医学部）という日本を代表する公衆衛生界の重鎮の先生方が世話人となって 1960 年 7 月に発足した栄えある学会です。発足当時は、全国の医学部や医科大学に公衆衛生学講座が設置されはじめた時期で、社会医学領域の研究者が増え始めた時期であり、また高度経済成長の中で公害、薬害、労働災害などの社会医学的問題が多数噴出した時期でありました。本学会は活気と熱気のある研究者のたまり場となっていたと聞いています。その後は、若手会員数の伸び悩み会員の高齢化が課題となってきました。しかし、山田裕一前理事長、宮尾克前事務局長のご尽力により近年は会員数も安定し、また若手会員も増えています。この流れを維持し、さらに発展させていくのが次期の理事長及び事務局の最大の課題と受けとめています。
私自身が本学会にはじめて参加したのは医学生の頃です。かつて大阪大学医学部公衆衛生学教室に社会医学研究会
事務局が置かれていたためです。本学会に積極的に参加するようになったのは、大阪市西成区の釜ヶ﨑地区（あいりん）の結核問題の解決に取り組み始めたからです。本学会の学会長もされた黒田研二先生、逢坂隆子先生とともに釜ヶ﨑の健康問題に関する研究と実践を行い、それを報告させていただきました。大阪の釜ヶ﨑の健康問題、また結核問
題は現代社会においてもまさに社会医学的な課題として残っています。
さて、わが国は経済発展した国となりました。現在、超高齢社会に対応した社会システムの構築が社会の大きな課題とされています。
他方で、社会医学の課題である過労死、児童虐待、健康格差、介護難民、孤立死、災害関連死、危険ドラッグ、環境汚染、
地球温暖化、限界集落の問題など多くの問題が生じています。これらの社会医学研究は、医学のみならず、社会福祉学、社会学、経済学、法学などの幅広い領域の研究者による学際的なアプローチなくして解決できない問題です。
ところで、本学会の発展には、大学や研究機関の研究者によるアカデミズムの追求とともに、地域の医療機関や行政機関、また企業や民間団体の実務者の方々にもご参加いただくプラグマティズムも求められています。つまり、若手と古参の研究者、研究者と実務者、様々な分野の研究者が、それぞれの立場から社会医学領域の課題について、研究成果を発表し、活発に討議や議論としていくことが大切と考えています。また、その成果を社会医学の論文として社会に公にしていくことも使命と考えています。
本学会の発展は、会員の皆さまの一人ひとりの力がないと実現することはできるものではありません。新理事長として本学会の発展に取り組んでいきたいと考えていますので、会員の皆さまにはこれまでと変わりなく、またそれ以上に積極的なご参加とお力添えをお願い致します。
平成 28 年 11 月 26 日
関西大学社会安全学部・社会安全研究科

高鳥毛

敏雄

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目

次

－原著－
1. 65 歳平均自立期間 A,B 及びその差を用いた全国 11 区域の健康寿命の実態と評価（上木隆人ら） 1

Assessment of a situation of healthy life expectancy in 11 districts in Japan using
a duration of 65-year-Life free of disability A and B, and the difference between them.
2. 1 歳 6 か月児健康診査で用いる親子関係アセスメントツール（PCRAT）の開発（松原三智子ら）11―支援を要する親子のタイプに着目して―Concerning the development of the Parent-Child Relationship Assessment Tool (PCRAT),
which is used during medical checkups on 18 month old children-- With a focus on the characteristics of parents and children who are in need of assistance3. 福島原子力発電所事故により自主避難する母親の家族関係及び個人レベルの（岩垣穂大ら）21

ソーシャル・キャピタルとメンタルヘルスとの関連
Relationships between individual-level social capital, family relationships and mental health in mothers
who have remained voluntary evacuees due to the Fukushima Daiichi nuclear power plant accident
4. 現代保健師が獲得すべき態度とスキル（畑下博世ら）31―沖縄県島嶼における駐在保健婦の実践からの検討―
Attitudes and skills ought to be acquired by contemporary public health nurses:
A qualitative study of resident public health nurse practices on islands in Okinawa prefecture, Japan
5. パーキンソン病患者の主介護者を対象とした介護負担感と患者の主治医による情緒的サポートとの関係 （仲井達哉ら）41～主介護者が認知する家族機能に着目した多母集団同時分析～
Relationship between caregiving burden in primary caregivers of patients with Parkinson’s disease andemotional support by patients’ attending physicians:
Simultaneous analysis of several groups focusing on the cognitive evaluation of family function by primary
caregivers
6. アレルギー性鼻炎及び花粉症に対するハイドロ銀チタンシート (HATS) の臨床的有用性の検討 （岡崎成実）55
An analysis of the clinical benefit of Hydroxyapatite-binding silver/titanium
dioxide ceramic composite sheets (HATS) against hay fever
7. ３Ｄ映像のクロストークが立体知覚に及ぼす影響（釆女智津江ら）65

The influence exerted by cross talk in a stereoscopic image on solid perception
8. How well the elderly evaluate the readability of E-paper devices---The effects of font sizes
高齢者は電子ペーパー機器をどのくらい読みやすいと評価しているか？
―文字サイズの効果について（Paul Lege, et al.）71

9. How well the elderly evaluate the readability of E-paper devices:（Paul Lege, et al.）79

Standardization of minimum legible character size
高齢者は電子ペーパー機器をどのくらい読みやすいと評価しているか？
―最小可読文字サイズの標準化について―研究報告―
10. 日本の人口動態統計からみた老衰死亡割合の地域差について（長谷川卓志）89

Prefectural difference in percentage of death due to senility in Japan.
「社会医学研究」投稿規定
日本社会医学会会則
編集後記

等

等

95
98
100

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34(1）2017

原著

65 歳平均自立期間 A,B 及びその差を用いた
全国 11 区域の健康寿命の実態と評価
Assessment of a situation of healthy life expectancy in 11 districts in Japan using aduration of 65-year-Life free of disability A and B, and the difference between them.
上木隆人 1）、永見宏行 2）、山田圭子 3）、角園真枝 3）、鈴木晶子 4）、森永裕美子 5）、中板育美 6）、尾島俊之 7）、平野かよ子 8）
Takato Ueki11）, Hiroyuki Nagami2）, Keiko Yamada3）, Masae Sumizono3）, Shoko Suzuki4）,
Yumiko Morinaga5）, Ikumi Nakaita6）, Toshiyuki Ojima7）, Kayoko Hirano8）

抄１）NPO 公衆衛生活動研究会		

１）NPO Research Association of Public Health Activity

２）東京都予防医学協会		

２）Tokyo Health Service Association

３）台東区保健所			３）Taito City Public Health Center, Tokyo４）東京都多摩小平保健所		

４）Tokyo Metropolitan Tamakodaira Public Health Center

５）国立保健医療科学院		

５）National Institute of Public Health６）日本看護協会			

６）Japanese Nursing Association

７）浜松医科大学			

７）Hamamatsu University School of Medicine

８）長崎県立大学			

８）University of Nagasaki

録【目的】 65 歳健康寿命（東京保健所長会方式）（以下、65 歳健康寿命（東京方式）という）は Sullivan 法により要介護認定者数を用いて計算された 65 歳平均自立期間の A と B（以下、自立期間 A、自立期間 B）をいわゆる健康寿命としている。それを用いて全国 11 区域別の健康寿命の実態を把握し、評価指標としての意義を検討する事を目的とする。
【方法】全国市区町村調査から得た 396 自治体の資料を基に、全国を 11 区域に分けて 65 歳健康寿命を計算し、区域毎の 65 歳平均余命（以下、平均余命）、自立期間 A、自立期間 B、（要支援 1 ～要介護 1 の認定を受けた時点 B と要介護 2 以上の認定を受けた時点 A によって自立期間を捉える）の三指標、及び二つの自立期間の差である自立期間 A-B、平均余命と自立期間 A,B の差である障害期間 A、障害期間 B を加えた 6
期間に関する実態について、区域別順位、散布図、相関係数等を用いて把握し、疫学的評価を行った。
【結果】平均余命と自立期間 B または自立期間 A の状況は、男で 6 甲信が三指標のどれも 1 位であること、女の3 北関東は平均余命が 11 位と最も短いが自立期間は 3 位以内で長いこと、男女で三指標の上位に入るのが 6 甲信と 3 北関東であること、下位に入るのが 8 近畿と 1 北海道であることが上げられた。また、6 期間で分析すると、自立期間 A-B の長いグループは平均余命の長い 6 甲信と短い 3 北関東に分けられ、短いグループは 1 北海道と 8 近畿であった。
【結論】これまで平均寿命または平均余命による健康度評価がなされてきていた。平均余命に自立期間を組み合わせた評価では、平均余命が短くても自立期間が長い区域という新たな地域差を示す事が出来た。平均余命の期間を自立期間と障害期間に分け、さらにその分ける時点を 2 種類取っておくことによって、死因分析と障害分析の必要性を具体的にもたらし、今後、疾病罹患予防、介護予防、医療体制など、健康寿命の確保対策や健康と老いの認識との関連性などを具体的に考える資料が得られるものと考えられた。それは65 歳健康寿命（東京方式）のメリットであり、地域の健康実態をより詳細に把握出来ることから、自治体の特性をふまえた健康政策を考える上で、あらたな指標となる意義あるものと考えられた。

－－社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34(1）2017

Abstract
Objective: Our purpose is to obtain the situation of 65-year-Life free of disability of 11 districts and to evaluate
6 indices, using two kinds of 65-year-Life free of disability which employs Sullivan’s method.
Method: D ata were accumulated by a field survey in local governments throughout Japan, which weredivided into 11 areas, and an analysis for 6 indices of 11 areas were made epidemiologically by orderand region, using coefficient of variation and etc. Indices are 65-year-Life expectancy, 65-year-Life
free of disability A and B (3 indices), 65-year-Life of disability A and B, and a difference between
65-year-Life free of disability A and B(difference A-B). A number of disabilities is a certified person
number by Care Insurance Act. Index B or A means to be healthy until the level of care needed
become grade 1-3/7 or 4 and over/7.
Results: There were regional differences in ranked indices. 6-KOSHIN for males got 1st rank in the every
3 indices. 3-North KANTO for females was ranked in the upper rank (the 2nd and 3rd) of 65-yearLife free of disability, and in the lowest (11th) of 65-year-Life expectancy. 6-KOSHIN and 3-North
KANTO for both males and females were observed in the upper rank. 8-KINKI and 1-HOKKAIDO
for both males and females were observed in the lower rank. Correlation between difference A-B
and 65-year-Life of disability was markedly strong. For these results, 11 area were divided into
three groups. One of which was 3-North KANTO and had

short difference A-B(short 65-year-Lifeof disability), long 65-year-Life free of disability, and short 65-year-Life expectancy.
Conclusion: H ealth assessment has been performed by life expectancy. We could detect the new regional
differences after evaluation employed difference A-B and 65-year-Life free of disability in addition to
the 65-year-Life expectancy. We will be able to find out many valuable issues to be examined fromthe results.
キーワード：65 歳平均自立期間

65 歳平均自立期間 A と B の差

要介護認定

地方自治体

Key Word：65-year-Life free of disability Difference between 65-year-Life free of disability A and B 65-yearLife expectancy Care Insurance Certification local government

Ⅰ緒言法）とを健康寿命とし、それぞれの 65 歳平均自立期

2009 年 7 月、厚生労働省は、21 世紀の日本におけ間に 65 を加えた値を 65 歳健康寿命（東京保健所長会

る少子高齢化や疾病構造の変化が進む中で、生活習慣方式）（以下、65 歳健康寿命（東京方式）という）と及び社会環境の改善を通じて国民の健康の増進の総合して報告している。一方、栗盛らは障害調整健康余命的な推進を図るための基本的事項を示すものとして（DALE）の考え方を採用して全国都道府県 13）、茨城「健康日本２１（第二次）」1） を作成し、その基本的な

県全市町村 14） の状況を分析し、茨城県において介護方向の第一として健康寿命の延伸を取り上げた。そ

予防事業に結びついた評価事業を市町村と一体的に進の健康寿命の考え方と計算方法については、橋本ら 2）3）

めている 15）16）。

が検討改善を重ねてきているほか、それまでに瀬上 4）、
5）

6）

7）

8）

大熊ら 、武田ら 、池田ら 、糸川 、藤谷ら
それぞれ研究結果を報告している。上木

10）

討状況を整理し、計算法は Chiang の方法

11）

9）

政策目標となった健康寿命の延伸を考えるにあたって、公衆衛生対策は基礎的自治体における地域保健活

が動、特に地域組織活動の充実を進める事が重要であり、

はその検
を用いた

保健師等の地域保健と産業保健における組織活動がそが最も多いことをふまえ、市町村自治の中心と考えられる事から、著者らはその内の地域保体が行政指標として使用しやすい健康寿命計算方法を

健における 65 歳健康寿命と地域組織活動との関連性提案した。2 種類の健康の判断時点を設定し、要支援を把握・実証しようと考え、まず全国の 65 歳健康寿

1 ～要介護 1 の介護認定を受けるまでを健康とする 65命の実態を把握するため、全国自治体を対象とした調

歳平均自立期間 B（B 法）と、要介護２以上の介護認査を行った。その調査資料を基に、全国を 11 区域に定を受けるまでを健康とする 65 歳平均自立期間 A（A

分けて 65 歳平均余命（以下、平均余命という）、65 歳

Sullivan 法

１２）

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社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34(1）2017

平均自立期間 A（以下、自立期間 A という）、65 歳平

区域毎の 65 歳健康寿命の計算は、全国自治体調査

均自立期間 B（以下、自立期間 B という）の三指標をの回収データを元に、人口、死亡者数、要介護認定者

求め、二つの自立期間の差である自立期間 A-B、平均数（性別、年齢階級別、要介護度別）を 11 区域毎に余命と自立期間 A または B の差である障害期間 A と合計して区域のデータとした。

障害期間 B を加えた合計 6 つの期間に関する実態につ

まず区域毎の生命表（平成 22 年）を作成し平均余

いて、区域別順位、散布図、相関係数を用いて把握し、命を求めた。生命表は厚生統計協会の厚生統計テキス

11 区域の地域差の評価を実施、考察したので報告する。

トハンドブック第 4 版 17） に則って作成しており、作成に必要な、各区域（区域内自治体）の性別、年齢階

Ⅱ

方法

級別死亡数（平成 20 ～ 22 年度の 3 年平均値）は、厚１．65 歳健康寿命と 65 歳平均自立期間について

生労働省の人口動態統計 18） を用い、人口は全国自治

65 歳健康寿命（東京方式）10） の定義は、65 歳の人体調査から得られた年齢階級別住民基本台帳人口を用が、何らかの障害のために要介護認定を受けるまでのいた。年齢階級は 0 歳、1-4 歳、5-84 歳の 5 歳階級別、状態を健康と考え、その障害のために認定を受ける年

85 歳以上としている。Chiang の数値と 85 歳以上の定

齢までの期間を平均的に表すもの（65 歳平均自立期間）

常人口の計算に必要な全国生命表は平成 22 年簡易生とし、その期間に 65 を加えて健康寿命を表しているが、命表 19）を用いた。

この分析では 65 を加えていない 65 歳平均自立期間（以次に、（1 －障害率）を生命表の各年齢階級の定常

下、自立期間とする）を用いる。自立期間は A と B

人口に乗じて、65 歳、70 歳、75 歳、80 歳、85 歳以上の２種類があり、要介護 2 以上の認定を受けるまでのの自立期間 A、自立期間 B を男女別に計算した。障害期間を健康と考えるのが自立期間 A、要支援 1 から要率（性別、5 歳階級別、要介護度別）は区域内の自治

介護１の認定を受けるまでの期間を健康と考えるのが体の要介護認定者数（性別、5 歳階級別、要介護度別）

自立期間 B で、両法を用いた。65 歳平均余命は 65 歳

合計数を区域内自治体の住民基本台帳人口（性別、5平均自立期間と 65 歳平均障害期間の和に等しい関係

歳階級別）合計数で除して求めた。

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下、自立期間 A-B という）、65 歳平均障害期間 A（以下、障害期間 A という）、65 歳平均障害期間 B（以下、障ⷐᡰេ䋱䉁䈪ஜᐽ䋨B䋩
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この計算の考え方から、図１の関係を用いて、平均余命、自立期間 A、自立期間 B の三指標（以下、三指害期間 B という）を加えた 6 つの期間（以下、6 期間という）を指標として分析した。論文と表中のこれら

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の指標について表 1 に整理した。

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表1

論文中で用いる用語⥄┙ᦼ㑆AͲB

図1

65 歳健康寿命と平均自立機関 A,B

２．全国 11 区域と健康寿命計算
全国を分けた 11 区域は、1 北海道区域、2 東北区域、3 北関東区域（茨城県、栃木県、群馬県）、4 南関東区域（埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県）、5 北陸区域（新潟県、富山県、石川県、福井県）、6 甲信区域（山梨県、長野県）、7 東海区域、8 近畿区域、9 中国区域、10 四国区域、11 九州沖縄区域とした。回収自治体数が多かっ

区域別の三指標の値について順位を降順で付けた。

た関東は北関東区域と南関東区域に分けた。同様に長三指標の関係から、平均余命は、自立期間 B に自立期

野県と山梨県を関東甲信越から分け、新潟県は北陸区

間 A-B と障害期間 A を加えたものに等しく、自立期域に含めた。

間 A は自立期間 B よりも長い。この事から、A 法と－－社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34(1）2017

B 法は、自立期間 A-B が自立期間に入るか障害期間に統計協会の生命表作成方法 17） を採用している。今回入るかの違いとなり、両方法には自立期間 A、自立期の調査においては、調査目的と別に回答自治体の 65

間 B、自立期間 A － B、障害期間 B、障害期間 A の 5

歳健康寿命（東京方式）の計算値を調査結果と伴に返期間が設定できる。上記の三指標については値と区域

すとし、また予め人口 6000 人未満の自治体には計算

別順位、積み重ねグラフと散布図により、そして 5 期

値を出しても参考値となる事を伝え、橋本ら 20） の意

間に平均余命を加えた 6 期間については相関分析と散見を付した。

４．回収状況

布図によって実態把握と評価を行った。

697 自治体から回答が得られ、回収率 41.4%であっ

４．全国自治体調査た。その内自立期間の計算対象となったのは 396 自治

全国自治体の調査対象は、平成 24 年 10 月時点の全体（56.8%）で、計算に必要な資料（人口、要介護認

国基礎的自治体のうち、東日本大震災による太平洋沿定者数）の不足、資料を取った日付年月の間違い、そ岸部被災地および放射能避難地域である 59 自治体をの他の記載不備があるなどによって計算が正しく出来

除外した 1683 市区町村とした。調査内容は、65 歳健ない自治体を除いた。なお、京都府では計算対象とな

康寿命の計算に必要な住民基本台帳人口（平成 22 年 1る自治体がなかった。

月 1 日付け、性別、前記年齢階級別）及び介護保険法

５．倫理審査による要支援要介護認定者数（以下、要介護認定者数

調査の倫理審査については，東北大学大学院医学系という）（平成 22 年 3 月末日付け、性別、要介護度別、研究科倫理審査委員会の承認を平成 24 年 9 月 24 日に65 歳以上 5 歳階級別）とした。市区町村の保健衛生所得た。

管部課に郵送して調査を依頼し、回答自治体には自治Ⅲ

体毎及び区域毎の 65 歳健康寿命（東京方式）の計算

結果結果を返すものとした。調査は平成 24 年 10 月末に調1. 計算対象自治体の人口規模査用紙を送付し、返信用封筒で返送してもらい、同年

65 歳健康寿命の計算対象となった 396 自治体の人

12 月末までに回収した。

口規模別割合の分布について全国との比較を表 2 に示

基礎的自治体の自立期間の計算の問題点は自治体毎す。人口 1 万人未満の自治体数の割合が全国より少の生命表の作成に必要な死亡数の偶然変動にある。そなく、50 万人以上の自治体数の割合が全国より多くの為、橋本ら 20）の厚生労働科学研究における検討では、なっている。計算対象となった自治体数の区域別状況

人口 13000 人未満では適用としないとし、大熊ら 5）はを、区域内総自治体数（被災地調査地区を除く）に占10000 人以上に限定されるとしている。上木ら 10）は計

める自治体の割合で表 3 に示す。計算対象割合は 6 甲

算方法を小規模自治体用に改善したと考えられる厚生信、2 東北、7 東海、3 北関東の区域で多い傾向であった。

表２ 健康寿命計算自治体の人口分布

表３

－－

区域別自治体対数

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34(1）2017࿑䋲 ↵ ⥄┙ᦼ㑆A,B䈫ᐔဋ૛๮䈱Ⓧ䉂㊀䈰䉫䊤䊐

２．三指標の結果について

ᐕ

20.0

（ア）三指標の区域別順位と積み重ねグラフ
全国の 11 区域別の三指標の結果を表 4、表 5 に示す。
三指標において上位 2 位以内と下位 10 位以下に入る

18.0

区域をみると、上位に入ってくるのは、男（表 4）では、
6 甲信、3 北関東、5 北陸である。女（表 5）では、7 東海、

14 0
14.0

6 甲信、3 北関東、5 北陸である。下位に入ってくるのは、

12.0
12.0

男では、8 近畿、11 九州沖縄、1 北海道である。女では、8 近畿と 3 北関東、1 北海道、4 南関東である。

表４

男

㓚ኂᦼ㑆A

16.0

⥄┙ᦼ㑆
⥄┙ᦼ㑆AͲB

⥄┙ᦼ㑆B
10.0

区域別３指標と順位
図２ ࿑䋳
男 ᅚ
自立期間
A,B と平均余命の積み重ねグラフ⥄┙ᦼ㑆A,B䈫ᐔဋ૛๮䈱Ⓧ䉂㊀䈰䉫䊤䊐
ᐕ

26.0

24 0
24.0
22.0
20.0

㓚ኂᦼ㑆A

18.0
16.0

⥄┙ᦼ㑆AͲB

14.0
12.0

⥄┙ᦼ㑆B

10.0

表５

女

図３

区域別３指標と順位

女

自立期間 A,B と平均余命の積み重ねグラフ（イ）平均余命と自立期間 B の散布図
散布図に回帰直線を付し、12 全国の値で 4 象限に分けてみる。平均余命と自立期間 B の散布図をみると、男（図 4）では 6 甲信が第 1 象限の外れ値となり、女（図5）では 5 北陸、6 甲信、7 東海が第 1 象限で一つのグループを示し、3 北関東が第 2 象限で外れ値となり平均余命は長く自立期間 B は短い位置にある。8 近畿は第 3 象限で中央からやや離れ平均余命も自立期間 B も短い位置にある。

表 4 と表 5 に示した三指標について、区域別積み重ねグラフを男女別に示す。男（図 2）では、6 甲信は平均余命が他よりきわめて長く自立期間 A も自立期
間 B も長い。3 北関東は、平均余命は平均的であるが自立期間 A、自立期間 B は長い。逆に 8 近畿は、平均余命はほぼ平均的であるが自立期間 A、自立期間 B は短い。女（図 3）では、平均余命に男ほどの差はなく、

図４

自立期間 B に差が現れている。特に 8 近畿は自立期間
A、自立期間 B 共に著明に短く、1 北海道と 9 中国は
次に短い。
－－

男

平均余命と自立期間 B の散布図

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34(1）2017

障害期間 B と強い正相関（0.94）であり、自立期間 B
及び自立期間 A とは強い負の相関（-0.95、-0.80）である。障害期間 A とは正相関であるが（0.47）である。
女（表 9）でも同じ傾向が見られ、自立期間 A-B は障
害期間 B との強い正相関（0.95）であり、障害期間 Aとは（0.45）である。自立期間 B、自立期間 A との負相関（-0.62、-0.53）は男より弱い。

図５

女

表８

男

６期間の相関係数

表９

女

６期間の相関係数

平均余命と自立期間 B の散布図

３．6 期間の結果について（ア）6 期間の区域別年数と変動係数
6 期間（自立期間 B、自立期間 A、自立期間 A － B、障害期間 B、障害期間 A、平均余命）の区域別年数と変動係数を示す。男（表 6）女（表 7）ともに自立期
間 A-B の変動係数のみが他よりも大きい。

表６

表７

男

女

区域別

区域別

６期間の年数と変動係数

６期間の年数と変動係数（ウ）自立期間 A-B と障害期間 B との散布図
自立期間 A-B と障害期間 B との散布図は、男（図 6）
も女（図 7）も 8 近畿と 1 北海道が第 1 象限で、3 北
関東と 6 甲信が第 3 象限で、両グループが回帰直線の両端に位置し、それぞれの特徴を示す位置にいる。その他の区域は中央に寄って位置しているグループと 9
中国と 11 九州沖縄に分かれるが、男の 9 中国と 11 九
州沖縄は中央グループと 8 近畿 1 北海道グループの中間に位置しているのに対し、女では 8 近畿 1 北海道と一緒のグループを形成している。

（イ）6 期間の相関係数
自立期間 A-B との相関係数をみると、男 ( 表 8) では、－－社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34(1）2017

図６
Ⅳ

男

自立期間 A-B と障害期間 B の散布図

図７

考察

女

自立期間 A-B と障害期間 B の散布図

定状況とが自立期間に反映される。三指標の比較結果

１．65 歳健康寿命（東京方式）と国方式等から得られた区域別の特徴で新たに明確にされたこと

これまで国レベルでも地域でも健康指標については

は、女の 3 北関東で平均余命は短いものの、自立期間

平均寿命が多く使われてきた。その平均寿命は日本女が長いという大きな特徴が示されたことである。3 北性が既に世界一となっているが関東と同様に長い自立期間を示した地域は、5 北陸と21）、近年の QOL の考え方の普及から、長寿よりも人生の質や生き方を考え、

6 甲信と 7 東海であるが、3 北関東は平均余命が最下

その実践として老いというものや老い方を考える様位であるのに対し、他の 3 区域の平均余命はすべて上になり、生活習慣病予防や介護予防を重視するように位である特性が明確にされた。その他の地域特性としなって来ている。それらの QOL 課題を広く健康寿命て、平均余命と自立期間の両方が長いのは、男で 6 甲の考え方に取り込み、要介護認定をうけるまでの期間

信、女で 7 東海と 6 甲信、両方が短いのは男で 8 近畿を健康と考えて計算値から健康を把握検討し、政策評と 1 北海道、女で 8 近畿が上げられた。この地域差も価に反映させようという試みが多くなされるようにな

今回の分析から得られた大きな特徴である。

10）

り、65 歳健康寿命（東京方式）

はその一つと言える。

健康寿命の計算方法は Sullivan

6 期間の分析結果では、自立期間 A-B が最も変動が大きく、相関は障害期間 B と正相関が極めて強く、自12）によって disability

free life expectancy（DFLE）の考え方として提唱され、立期間 B とは負の相関である。障害期間 B は自立期

日本国内でも多くの研究者 2) ～ 8） が採用している。そ間 A-B を含んでおり、自立期間 A-B の長短はその後の方法を用いて計算された健康寿命の全国状況は、橋の死亡までの障害期間 B に反映されていることが想定

本ら 1）3）22）が報告しており、平均寿命に対応して 0 歳

できる。この結果と三指標の結果を合わせると、特に健康寿命を計算し、国際的にも比較可能な計算方法と男では、自立期間 A-B が短く障害期間 B が短く自立している。その国の方法は使用データによって二つあ

期間 B が長い区域と、自立期間 A-B が長く障害期間

り、国民生活基礎調査結果を用いた方法は国と都道府

B が短く自立期間 B が短い区域に分けられ、前者には県を対象として想定し、市町村に対しては要介護認

3 北関東と 6 甲信が当てはまり、後者には 1 北海道と定者数を用いた方法としている 。それらの健康寿命

8 近畿が当てはまる。女でも似た傾向であった。さら

の都道府県別状況では、愛知県、静岡県、宮崎県、長にそれに平均余命を加えると、前者は平均余命が長い1）

野県などが良い地域のトップとして上げられている 。

6 甲信と短い 3 北関東に分けられ、後者は 2 区域ともそれに対して今回の調査結果では良い地域として 6 甲

平均余命が短く分けられない。従って、平均余命と 6

信、7 東海、5 北陸が上げられた。県別の報告ではないが、期間の健康寿命指標の結果から三つのグループに分か

1）

橋 本 ら の 報 告 と 似 た 傾 向 を 示 し て い る。 栗 盛 ら

13）れる事がわかり、それが地域性の特徴となっている。

は年齢調整した加重障害保有割合（WDP）を用いた

中でも 3 北関東は特徴的で、それは短い平均余命

65 歳障害調整健康寿命（DALE）の方法で都道府県値と長い自立期間にある。その背景を考えると、これはを算出し、多少の相違は見つつも一部似た傾向も示し

罹患と共に要介護 2 に近くなってしまい、その後要介ている。

護 2 以上になる期間もその後死亡までの期間も短い場

２．結果評価合が考えられる。それは介護要因とは別に罹患から要

健康寿命は、年齢階級別の死亡状況と介護保険認

介護期間もないまま死亡に至るような要因を考える必－－社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34(1）2017

要がある。例えば、大動脈瘤破裂や重症心筋梗塞、重の元気さが指摘され、労働力状況でも第１次産業従事症脳出血、自殺などの死亡原因の要素が加わって、平者は多い。これが自立期間 B の延伸と自立期間 A-B

均余命と障害期間の短さとなっていることが推測されの短さに繋がるであろう。一方で在宅療養を支援するのデー

往診体制を取る医師も多い２４）といい、これが自立期

タで北関東の 3 県に表れていた。また、栗盛ら２３）は

間 A-B の短さ、障害期間 B の短さに繋がるであろう。

障害調整健康寿命の格差関連要因について茨城県 44

これらから考えると、平均余命と自立期間の長い区

自治体データを用いて分析し、死因分析の中で、男性

域は、在宅療養を支援してもらえるイメージを含んででは不慮の事故が有意な負の相関があると指摘してい老いを自分にアクティブなものとして考えられる環境る。これは茨城県のみであるが、今回の指摘と繋がるがあり、市町村の保健師活動や公民館活動の支援があものと考えられる。自立期間 A-B によって期間毎の分

る中で健康な生活を維持するイメージが作られやすい

析が出来、背景を具体的に想定できたのは、A 法と Bと推測される。反対に 1 北海道 8 近畿などのような平法の二つの健康の判断基準を持って健康寿命を考える

均余命と自立期間と自立期間 A-B が短い区域は、地域

65 歳健康寿命（東京方式）の意義であった。

保健活動の疾病予防効果も介護予防効果もそれぞれ検る。このやや似た傾向は橋本

２２）

や栗盛ら

１３）

５．B 法と介護予防の効果判定討する必要があるが、その背景には医療や社会の要素

B 法は介護度の軽い要支援～要介護 1 の認定を受も大きい。一方で、自立期間は平均余命の中を障害率けるまでを健康と考える考え方であるので、介護予防

で分けて見たものと言えるので、平均余命に左右されの指標として重要である。しかし、B 法は A 法と比ることも踏まえる必要がある。女では、男ほど平均余較すると指標として不安定で、実際に要支援～要介護

命と自立期間の長さが相関しておらず、三指標の上位

1 の介護度は制度変更の影響を大変受けやすく、住民も下位も様々である。下位 10 位以下にある 1 北海道、の制度の考え方の影響も受けやすい。介護保険制度が4 南関東、8 近畿を考えてみると、ここでは、後遺症始まった頃、低い介護度の人達は申請を直ぐにはせず、を残す疾患などによって障害を負ってから早めに施設制度発足以後のその伸び率は他の介護度よりも大変大入所し、施設サービスが充実している可能性も大きい。

きく一定しなかった。平成 17 年の制度改正は介護度

結果、入所のために要介護度が表面的には進みやすく、判定に大きく影響する内容であった。地域保健活動と障害者率が高めとなり、障害期間が長くなることも推しては介護予防に重点を置いて行くべきであるが、B測される。また、入所による健康管理の好影響が自立

法の不安定性を踏まえて、住民の介護予防の意識啓発

期間 A-B と障害期間の延長をもたらしているかも知れを十分に測りながら、その効果を上げていくことが必ない。自立期間 A-B を考える事から、障害を残す疾患、要となる。

残さない疾患、そして死因を考えていく必要性がある

６．健康寿命の解釈についてと言える。

７．障害率の問題点について

健康寿命は計算構造から死亡と要介護認定の二つの要素を持っている。死亡の背景には原因疾患、介護の障害率に要介護認定者数を用いる問題点は、住民の背景には障害をもたらす疾患への罹患があるので、対要介護認定申請や自治体の認定に自治体間に差があり、策としてはそれらの罹患予防、介護予防、障害の進行

それが自立期間の差に現れる点である。介護サービス

予防があり、さらには保健医療体制、福祉体制、そし環境が充実している地域では要介護認定申請は多くなて医療の受け方、介護保険の受け方や考え方、健康やる傾向と予想されるが、単に要介護認定者数の多少の老いの考え方など、行政と住民の双方を含む地域毎のみを考える事は適切とは言えない。この数に自治体間

一つの老いの生活文化または病の文化と言えるものが差があることは既に指摘され、健康寿命計算の意義を関与してくる。自立期間 B と自立期間 A が長いのは、危ぶむ声もある。その介護認定業務も含んで住民の健最も健康に生きてきている結果と言えるが、男で飛び康が確保される方向で行政事業は進み、住民も生活改

抜けて健康寿命が長い 6 甲信を見ると、長野県と山梨善を行っている。その結果を自立期間の推移として観県の自立期間の長さ２）３）と自立期間 A-B の短さがあ察している。その点から、要介護認定者数を用いる健

２４）

康寿命は政策や住民の考え方も反映している指標と考との関連が想定できる。その中では自分の生活のためえるべきである。特に初めて要介護認定を受ける場合であってもいつまでも農業に従事して働いている住民には、住民の認定申請の考え方や介護予防政策の充実

り、水野肇らが指摘した長野県の健康状況の背景－－社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34(1）2017

度などの要素が自立期間値に影響するので、それも行

6） 武 田 俊 平、 田 村 一 彦． 市 町 村 に お け る 高 齢 者

政と住民が考える一つの健康観の範疇と言える。しかの要介護指標の評価．日本公衛誌．2004；51：

し一方で、要介護認定状況が改善した場合にはそれを335-336

しっかり介護度に反映することが制度として必須であ7）池田祐子、生嶋昌子、長谷川紀美子、他．介護保る。

険制度を利用した埼玉県の健康寿命の算出．厚生８．まとめの指標．2006；53（8）：10-16

男では 6 甲信が三指標のどれも 1 位であること、女

8）糸川浩司、藤谷明子、関龍太郎、他．健康寿命のの 3 北関東は平均余命が 11 位と最も短いが自立期間

地域格差に影響している要因分析．島根県保健環は 3 位以内で長いこと、男女で三指標の上位に入る

境科学研究所年報．2002；44：70-72のが 6 甲信と 3 北関東で、その下位に入るのが 8 近畿

9）藤谷明子、糸川浩司、関龍太郎、他．島根県におと 1 北海道であることが上げられた。また、自立期間

ける健康寿命と平均余命．島根県保健環境科学研

A-B と用いて分析すると、その長いグループは平均余究所研究発表会．2003

命の長い 6 甲信と短い 3 北関東に分けられ、その短い

10）上木隆人、東京都市区町村の健康寿命算出の行政グループは 1 北海道と 8 近畿であり、3 グループに分的検討．日本公衛誌．2008；55（12）：けられた。

811-82111）Chiang，L.C.． An index of health: mathematical

平均余命に加えて自立期間との組み合わせ評価が、

models. PHS Publication

No.1000, Series 2, No.5．

U.S. Government Printing Office．1965

3 北関東区域の特徴を見出し、自立期間 A-B 等の分析から罹患・死亡状況と要介護認定状況の両方の背景を12）Sullivan，D.F.．A Single Index of Mortality and

考える必要性とその結果を確認出来た。それは、自治Morbidity. HSMHA Health Report．1971；Vol.86

体住民の健康度の把握と共に政策や地域保健活動も評

No.4：347-345

価をする事になり、その中で介護予防、医療など健康

13）栗盛須賀子、福田吉治、星旦二、他．介護保険

寿命の確保対策や、健康と老いの認識との関連性など

制度改正に伴う要介護度別の効用値の測定、おを具体的に考えて地域保健活動に生かす資料が得られよび都道府県の加重障害保有割合（WDP）と障るものと考えられた。それは A 法と B 法の二つの視害調整健康余命（DALE）の算出．保健医療科学．

点を持つ 65 歳健康寿命（東京方式）のメリットであり、2010；59（2）：152-158.

市町村自治体の新たな健康政策を考える意義ある方法

14）栗盛須賀子、福田吉治、大橋恵美子、他．茨城県と考えられた。

全市町村の加重障害保有割合（WDP）と障害調
整健康余命（DALE）の経年的算出と地域間比較．

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社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34(1）2017

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全市町村の加重障害保有割合（WDP）と障害調
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日本 21（第二次）等の健康寿命の検討．厚生労働科学研究平成 27 年度分担研究報告書．201623）栗盛須賀子、福田吉治、澤田信行、他．茨城県市
町村の健康余命（寿命）と健康格差の関連要因．
厚生の指標．2013；60（3）：1-8－ 10 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34(1）2017

原著

1 歳 6 か月児健康診査で用いる親子関係アセスメントツール（PCRAT）の開発－支援を要する親子のタイプに着目して－Concerning the development of the Parent-Child Relationship Assessment Tool
(PCRAT), which is used during medical checkups on 18 month old children-- With a focus on the characteristics of parents and children who are in need ofassistance松原三智子 1)、岡本玲子 2)、和泉比佐子 3)Michiko Matsubara1), Reiko Okamoto2), Hisako Izumi3)
1）北海道科学大学保健医療学部看護学科
2）大阪大学大学院医学系研究科保健学専攻
3）神戸大学大学院保健学研究科
1）Health Sciences, Hokkaido University of Science, Sapporo, Japan
2）Osaka University Graduate School of Medicine, Division of Health Sciences, Osaka, Japan3）Graduate School of Health Sciences, Kobe University, Kobe, Japan抄

録

目的：本研究の目的は、親子関係アセスメントツール原案（PCRAT 原案）を 1 歳 6 か月児健康診査（以下、1 歳
半健診）で適用して親子関係をアセスメントし、支援を要する親子の特徴的な項目に着目した親子のタイ
プを明らかにすることである。
方法：調査方法は郵送による自己記入式質問紙調査を行った。研究参加者は 1 歳半健診に従事している保健師 69
名であった。PCRAT 原案を保健師に健診で使用してもらい、親子支援を要する対象と捉えた 94 事例について、クラスター分析でグループを分類し、判別分析で分類したグループの判別率を確認した。さらに、項目の該当率に着目して、1 歳半健診で支援を要する親子のタイプと特徴を解釈し、ツールとして用いることができる様式を作成した。
結果：PCRAT 原案 37 項目は、母子保健の経験年数に関わらずほとんどの項目で有意差がなく、安定性が確認できた。これらの該当率は 1.1-53.2%で、１項目につき平均 18.2 事例（レンジ 1-50）であった。判別に有効な
項目は 20 項目で、4 つに分類でき、交差妥当化の判別的中率は 80.9%であった。これら 20 項目の中から特徴的な項目に着目して、1 歳半健診で支援を要する親子のタイプと特徴を解釈した。タイプⅠは表現苦手／関わり下手タイプで、タイプⅡは無表情／落ち着きない子どもに翻弄タイプで、タイプⅢは関わり両極
端／両者粗雑影響タイプで、タイプⅣは関わり希薄／両者反応微弱タイプであった。
結論：本研究で示された 4 つの親子のタイプは、虐待のサインに類似した項目を含んでおり、予防的支援が必要な親子のタイプと特徴を捉えていた。

Abstract   Objectives：The purpose of this study was to use the draft of a parent-child relationship assessment tool
during checkups for 18 month old children to evaluate parent-child relationships, with a focus on
clarifying the types of items distinctive in parents and children who are in need of assistance.

－ 11 －

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Methods：Our survey method was to employ a self-answered questionnaire that we sent out by mail. The
study participants were 69 public health nurses who perform medical checkups on 18 monthold children. We asked the nurses to use the draft during their medical checkups, and then weanalyzed 94 cases that seemed to show that the parents were in need of assistance. Next, weclassified the group using a cluster analysis, and then investigated the discrimination rate of thisgroup using discriminant analysis. Furthermore, we focused on the applicable rates for each
item and interpreted the types and characteristics of parents who are thought to be in need ofassistance at the time of the child’s 18 month medical checkup; thus we created a format which
can be used as a tool. There were no significant differences in most of the 37 items of the PCRAT
draft, regardless of their years of experience in maternal and child health; thus we confirmed thestability. The applicable rate was 1.1-53.2% , with an average of 35 cases per item.
     Results：T wenty items were valid for determination, and were classified into 4 categories; thediscrimination predictive value in cross-validation was 80.9% . We focused on the distinctive itemsof these 20 items, and we believe that they are the characteristics of parents and children who
are thought to be in need of assistance at the time of the child’s 18 month medical checkup. Of
the 4 classified categories, Type I showed weakness in expression / poor involvement; type IIseemed emotionless / tired of caring for restless children, type III seemed to show extreme signsof bipolarism / coarse influence was seen in both parent and child; and type IV seemed to show
shallow relationships / poor interaction between both parent and child.
Conclusions：The four parent-child relationship types shown in this study include items that are signs of abuse;
thus we assume that these characteristics represent the type of parents and children who arethought to be in need of pre-emptive support.
キーワード：マルトリートメント、早期予防、親子関係、1 歳 6 か月児健康診査、アセスメントツール
Keywords：Maltreatment, Early prevention, Parent-Child Relationship, 18-Month Health Check-Up, Assessment Tool

Ⅰ．序論といわれている。Erikson は自我発達理論の中で、「心我が国における子どもの虐待相談対応件数は、児童

理社会的人生段階を 8 つに分け、その第 1 段階を乳児

虐待防止法が制定する前年の 1999 年には 11,631 件で期～ 15 ヶ月頃としている。この時期に養育者から安あったが、2015 年には 103,260 件と 16 年間で 8.9 倍に定した養育を提供されることで、子どもは信頼を達成

増加している 。このため、保健活動においては、虐する。しかし、この時期に養育者が子どものニードを待に移行する恐れのある親子を早期に把握し、一次予満たさず関係を拒否し続けると、子どもは人間関係的防の段階で支援を徹底する必要がある。

なニードを否認し自閉的な世界に住まざるを得なくな

1)

兵庫県 H 市および大阪府 I 市を対象に行った大規模る」8) と述べている。したがって、子どもが 1 歳を過な実態調査では 2）、親が支援を要する時期は出産後のぎてこれらの発達をクリアする 1 歳 6 か月の時期に、退院した直後と 1 歳前後であったことが示されている。

親子関係の構築について確認することはとても重要で現在、前者の時期の親子支援では、エジンバラ産後う

ある。

を用

我が国では母子保健法において、1 歳 6 か月児健康

いた簡易なアセスメントが乳児健診で行われており、診査（以下、1 歳半健診とする）を行うよう定めてい5,6)る。この健診の受診率は 95%と高く 9)、自治体ではほ期の健診で普及している一般的なツールは見当たらず、

とんどの親子の様子を把握できる機会となっている。

問診票を用いて個々の保健師経験に基づくスクリーニ

しかし、1 歳半健診の要経過観察者割合は、全国的にングと、その後のカンファレンスにおける共有化にお13.5%（レンジ：0-46.7%）10)、関西 2 府 4 県（105 市町村）

いて支援の必要性を決定している。

では 1.9-56.3% 11) という報告があり、自治体格差が大つ病スクリーニング尺度
その効果が示されている

3)や Bonding 質問票

4)。しかし、後者の幼児前

幼児前期の子どもは「歩く」および「話す」能力をきいという課題が示されている。さらに、某自治体に獲得し、親との関係性も人間対人間へと変化する時期 7)

おける乳幼児健診のフォロー率は、乳児健診 18.4%、3－ 12 －

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歳児健診 17.1%と 2 割に満たないが、1 歳半健診だけ
49.8%と高い報告が示されている

Ⅱ．研究方法

12)

。

１．参加者

そのため、1 歳半健診でフォローが必要な親子を、研究参加者は 1 歳半健診に従事している保健師であ一定の水準で把握できるような親子関係に着目したり、自治体の保健師統括者を介して依頼した。自治体

アセスメントツール（以下、PCRAT）が必要である。

は、関連学会で母子保健事業について発表していた所、

しかし、この時期の健診で用いることが可能な親子のあるいは複数の自治体の幼児健診に従事している臨床

特徴やタイプを示したツールは見当たらない。

心理士 3 名より情報を得た所とし、26 ヶ所に依頼した

Bowlby が愛着理論を唱え 13)、Ainsworth らはこの

うち、11 ヶ所に協力を得られた。

愛着理論に注目して、ストレンジ・シチュエーション

２．データ収集方法

法によるアタッチメント・パターンを、回避型、安定調査方法は郵送による自己記入式質問紙調査であり、型、抵抗型（アンビバレント型）に分類した 14)。しか研究参加の同意が得られた者に対して、研究目的とし、健診では子どもの成長や親の相談を主体とするた概略を書いた依頼文、倫理的配慮、同意書、同意撤回

め、ストレンジ・シチュエーション法を用いて親子の書、2 回分の質問紙をセットにして送付した。研究参

愛着を確認することは非常に困難な現状がある。

加者には、2014 年 3 月から 9 月の期間、1 ～ 2 ヶ月の親子関係をアセスメントするためのツール

期間をあけて 2 回の回答を依頼して個々に返送するよは、例を示すと海外では The Home Observation forう求めた。調査内容は、研究参加者の属性（性別、年齢、

15)

Measurement of the Environment (HOME)

が子ど

母子保健経験年数）、原案 37 項目であった。原案の評

もの養育環境と親の子育ての質の測定に、Parenting

定尺度は、7：非常に当てはまる～ 1：全く当てはまら

16)

Scale (PS)および母親の養育態度における潜在的虐待リスクスクリーニング質問紙

17)

は育児状況

の 把 握 に 用 い ら れ て い る。 ま た Interaction Rating
18)

Scale (IRS)

ないまでの 7 段階とし、各項目について「親子関係にひずみがある対象で支援が必要と判断した際、アセス
メント項目として用いる程度」について回答を求めた。

や Nursing Child Assessment Teaching

また 2 回目の回答は、1 歳半健診に従事後とし、各項19)目について同様の問いに回答を求めた。さらに、「親Scale(NCATS)

は親子相互作用をアセスメントするために用いられている。しかし、HOME、PS、母親子関係にひずみがある対象で支援を要する事例（以下、の養育態度における潜在的虐待リスクスクリーニング

事例と略す）毎に、原案のどの項目が該当したか」に

質問紙は親が回答する形式であるため、親が偽って回ついても、その有無を記載するよう求めた。

答した場合や親の認識がずれている場合に、ツール使

３．分析方法用の限界がある。IRS および NCATS は項目数が多く、

PCRAT 原案の信頼性は、2 回行った調査結果の安

子どもの健診や親の相談を主体とする健診の場で使用

定性により確認した。具体的には、2 回の調査について、する困難さが示されている 20,21)。

全体と母子保健経験年数群毎に前後の得点を対応させ以上のことから、我々は 1 歳半健診の限られた時間

Wilcoxon の符号順位検定を行った。母子保健経験年

内で支援が必要な親子をアセスメントするために、先数の群分けには、Saeki ら 25) の 4 分類を用いた。次に、

行研究 22-24) から項目を精選し、3 領域 37 項目からな

事例への適用性は次の手順で確認した。(1) 現実に健診る親子関係アセスメントツール原案（以下、PCRATで遭遇する事例のタイプを念頭にアセスメントできる原案とする）を作成した

21)。 こ の ツ ー ル は Scale-

よう、階層的クラスター分析のウォード法を用いて事Content validity index=0.90 で高い内容妥当性が確認例を分類した。(2) 分類した事例のタイプをより明瞭

されている

21)

。

にするために、これ以降は各項目の該当事例の割合が本研究の目的は、この PCRAT 原案を 1 歳半健診で15%以上の項目で検討することとした。(3) 分類したグ

適用して親子関係をアセスメントし、支援を要する親

ループを目的変数、PCRAT 原案の項目を説明変数と子の特徴的な項目に着目した親子のタイプを明らかにして判別分析を行い、分類の妥当性を確認した。判別することである。本研究の意義は、保健師が母子保健的中率は高いほど判別性が高いといわれているが統計の経験を問わずに一定水準以上の精度で支援を要する的な基準はなく、常識的に 80%以上であれば良好とさ

対象を把握でき、対象の親子タイプを明確にすることれている 26)。(4) 上記の結果から、1 歳半健診で支援をで、1 歳半健診で支援を要する親子のタイプを見極め要する親子のタイプと特徴を解釈し、ツールとして用る一助になると考える。

いることができる様式に整えた。この際、ツールには－ 13 －

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各タイプの特徴の解釈に貢献する項目として、複数項

子保健経験年数 4 群すべてにおいてほとんどの項目に目が選定できるように親子の各タイプの事例該当率が有意差がなく、各項目を用いた対象のアセスメントに40%以上の項目を記載し、より特徴のあるものを示した。

安定性があることが確認された。全体および母子保統計解析には IBM SPSS Statistics 23.0 を使用した。

健経験年数 5 年以下群の親子の関わりに属する 1 項

４．倫理的配慮

目④のみ 2 つの調査間の得点に有意差が認められた倫理的配慮は、所属責任者と研究参加者に対して、（p<0.01）。

調査協力の自由、個人情報の保護、データの保存方法、

３．PCRAT 原案の事例への適用性

研究結果の公表、調査協力による負担等について文書

親子支援を要する理由で健診後にフォローとなったで説明し、研究参加者より同意書を得た。研究計画は

94 事例について、PCRAT 原案 37 項目の該当状況を所属大学倫理審査委員会の承認を得て実施した（岡山

確認すると１項目につき平均 18.2 事例（レンジ 1-50）、大学大学院保健学研究科看護学分野倫理審査委員会

該当率は 1.1-53.2%であり、すべての項目が適用されてD13-05，2013.9.28）。

いた。これらはクラスター分析を用いて 4 つに分類でき、表 3 に示したとおり、タイプⅠは 36 事例、タイ

Ⅲ．結果

プⅡは 34 事例、タイプⅢは 17 事例、タイプⅣは 7 事例が含まれた。

１．研究参加者の特性
研究参加者は 11 自治体に所属する保健師 82 人でまた、94 事例全体の事例該当率が 15%以上の項目あった。途中辞退者の 1 人と、2 回目の未回答者 12 人

は 37 項目中 20 項目であった。これらの中から着目すを除き、有効回答者数は 69 人（85.2%）であった。研べき項目として以下の 5 項目が示された。全体合計の究参加者 69 人の特性は表１に示した。性別が男性 1

該当率が 40%を超えた項目は、親の様子②「表情が硬人、女性 68 人であった。年齢は 30 代が 34.8%と最もい／乏しい／暗い／笑顔がない」が 53.2%で最も多かっ

多く、次いで 40 代が 27.5%、20 代が 26.1%で、50 代た。次いで、親子の関わり⑤「子どもに社会的規範を

以上は 11.5%であった。平均年齢は 37.0±9.2 歳（レン

教えない（悪いことを叱り、よい手本を示すなど）」

ジ 23-59）であった。保健師の母子保健経験年数は、5が 44.7%、親子の関わり①「健診を待つ間、子どもの年以下が最も多く 33.3%、6-10 年以下と 11-20 年以下

語り掛けがほとんど見られず、子どもへの配慮が見らがそれぞれ 24.6%、21 年以上は 17.4%で、平均は 11.8

れない」が 43.6%、子どもの様子⑥「物を壊す、投げる、±9.9 年（レンジ 1-40）であった。1 歳半健診従事後に乱暴である」が 43.6%の 4 項目であった。また、親子記載を求めた 2 回目の調査では、保健師 69 人中 58 人の 4 タイプすべてが 40%以上であった項目は、先に示が 1-5 事例、合計 94 事例を記載した。

した親の様子②「表情が硬い／乏しい／暗い／笑顔が２．PCRAT 原案の安定性ない」という 1 項目のみであった。4 タイプ中 3 タイ

2 回の調査の結果、全体と母子保健経験年数 4 群にプが 40%以上であった項目は、親子の関わり②「子どおける前後比較について表 2 に示した。全体および母もがぐずっても、なだめることをしない／できない」

表１

本調査における研究参加者の特性－ 14 －

－ 15 －

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᭽
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ⷫ
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表２
質問紙調査前後の回答状況と母子保健経験年数による比較⴫㪉㩷 ⾰໧⚕⺞ᩏ೨ᓟ䈱࿁╵⁁ᴫ䈫Უሶ଻ஜ⚻㛎ᐕᢙ䈮䉋䉎Ყセ㩷

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社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34(1）2017

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34(1）2017

親子関係アセスメントツール（PCRAT）の事例適応状況と親子関係の特徴的傾向
⴫表３
㪊㩷 ⷫሶ㑐ଥ䉝䉶䉴䊜䊮䊃䉿䊷䊦䋨㪧㪚㪩㪘㪫䋩䈱੐଀ㆡᔕ⁁ᴫ䈫ⷫሶ㑐ଥ䈱․ᓽ⊛௑ะ㩷
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イプで複数項目が選定でき、より特徴のあるものが示

さらに、20 項目を用いて判別分析を行ったところせたからである。

図 1 に示したとおり、各グループの重心はタイプⅠ（第4 つの親子のタイプは、下記に示すとおりであった。

1 正準変量 -2.13，第 2 正準変量 0.22）、タイプⅡ（0.18，

タイプⅠのアセスメント項目は 2 項目で、表現苦手-0.46）、タイプⅢ（2.96，-1.45）、タイプⅣ（2.87‚4.62）／関わり下手タイプで、「親に笑顔がなく、態度がぎであった。これらの結果より、タイプⅠ、タイプⅡ、

こちない傾向にある」という特徴を示す対象であった。

タイプⅢは親子のタイプで類似傾向があり、タイプⅣ

タイプⅡのアセスメント項目は 3 項目で、無表情／落のみ明確に異なる親子タイプが示された。4 タイプのち着きない子どもに翻弄タイプで、「子どもに落ち着

交差妥当化の判別的中率は 80.9%で事例を良好に分類きがなく、多くの場合親の表情が乏しく、子どもを上できることが示された。

手くなだめられない」という特徴を示す対象であった。

４．1 歳半健診で支援が必要な親子のタイプ

タイプⅢのアセスメント項目は 14 項目で、関わり両

表 4 は、表 3 で示した 20 項目の中から、事例該当

極端／両者粗雑影響タイプで、「子どもへの声かけや割合が 40%以上の項目（太字部分）に着目して、1 歳

接し方が荒く感情的、あるいは逆に放任している状況

半健診で支援が必要な親子のタイプと特徴を記述した。

がみられ、他の親から浮いている。子どもに落ち着き

40%以上を基準に設定した理由は、4 つの親子の各タがない場合が多く、乱暴でう歯がみられることもある」という特徴を示す対象であった。タイプⅣのアセスメ
ント項目は、関わり希薄／両者反応微弱タイプで、「親の表情が硬く、子どもに合わせた配慮や対応ができない。子どもも反応に乏しく、視線が合いにくい」という特徴を示す対象であった。

Ⅳ．考察
１．研究参加者の特性
研究参加者は 11 自治体に所属する保健師 69 人で、そのうち男性は 1 人（1.5%）であった。2015 年看護関係統計資料集 27,28) では、2014 年の市町村保健師における男性保健師割合は 1.6%を示し、同程度の割合であったことから母集団の代表性を一定に有すると考える。

図1

判別分析による４つの親子のタイプ－ 16 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34(1）2017

表４
歳 㪍6 䈎᦬ఽஜᐽ⸻ᩏ䈪ⷫሶ㑐ଥ䉝䉶䉴䊜䊮䊃䉿䊷䊦䋨㪧㪚㪩㪘㪫䋩䉕ㆡ↪䈚䈩␜䈘䉏䈢ᡰេ䉕ⷐ䈜䉎ⷫሶ㩷
か月児健康調査で親子関係アセスメントツール（PCRAT）を適用して示された支援を要する親子のタイプと特徴⴫ 㪋㩷 㪈1 ᱦⷫሶ㑐ଥ䈱䉺䉟䊒
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２．PCRAT の項目使用の安定性

は、親子関係から 9 項目（60.0%）、親の様子から 6 項

本研究における PCRAT の 2 回の調査は、親子の関目（46.2%）、子どもの様子から 5 項目（55.6%）と、3わりに属する④の 1 項目以外で有意差は認めず、経験

領域にわたりバランスよく該当していた。これは支援年数を問わずに使用できる項目であったと考える。有が必要な対象は、子どもの様子単独、あるいは親の様意差が認められた項目は、「子どもの理解や発達に合子単独ではなく、親子相互の関わりも同時に確認してわせた声掛け、説明、対応ができない」であり、18 ヶアセスメントする必要性を示唆していた。この結果は、月児の個人差の大きい時期の子どもの発達について、親子相互作用が親子の特性に影響するという Barnard

知識や経験を問われる項目であったと考える。日本のらの見解 31) と一致しており、親子関係をアセスメン

新人保健師の課題は、乳幼児健診や家庭訪問で知識不トする際、重要な視点であったと考える。また、判別

足や対象との関わり方に悩んでいる割合が 8 割である

的中率が 80%以上を示し、親子関係の特徴を踏まえて

結果 29) や、「知識不足」「技術不足」に気掛かりがあ4 つに分類できたことで、支援が必要な親子のタイプるという報告 30) がされている。したがって、本ツーを明確に示すことができたと考える。

ルを使用する際には、この 1 項目については 5 年以下

また、着目すべき 5 項目（親子の関わり①②⑤、親の新人期に安定性が悪いことを明記し、1 歳半の子どの様子②、子どもの様子⑥）は、健診時の観察ポイン

もの発達とそれに伴う一般的な親の関わり方を把握しトとして気に留めておくと、支援が必要な親子のタイて使用することを喚起する必要があると考える。

プを見極めやすい項目であったと考える。つまり、こ３．事例を用いた PCRAT の適用性

れらの特徴を持つか否かが親子支援を判断するうえで調査の結果、PCRAT 原案 37 項目は、支援が必要

鍵となっている項目であることが該当率から示唆されな対象 94 事例のいずれかに該当していることが確認た。また、親子の関わり②や親の様子②は、親子の各で き た。 中 で も、 事 例 の 該 当 率 の 高 か っ た 20 項目タイプで重複しているため、タイプを判断するうえ－ 17 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34(1）2017

で迷う可能性を懸念する。しかし、表 4 で示した支援されていた。これらの項目は、度合いが過ぎるとネグを要する親子のタイプと特徴を照らし合わせることで、レクトの領域に至る徴候と考えられ、我々の先行研究 25)

タイプを分けることが容易になると考える。

で明らかになった親の子どもへの希薄な関わりを示す

４．支援が必要な親子の 4 タイプの特徴ものと考える。しかし、両者の違いは、タイプⅢの場

次に、本研究で示された親子のタイプの特徴および

合「子どもへの声掛けがイライラしていて、口調が荒違いについて考える。

い」「子どもをかわいがったり、厳しく突き放したり、タイプⅠは、健診で最も遭遇する頻度の多い対象で親の感情のまま子どもに接している」、また、割合はあったが、親の様子しか示されておらず、子どもは際多くはないが「関わり方が粗雑で叩いたり、引っ張っ立った特徴がなく、親の表現苦手／関わり下手というたりする」ことが特徴として示されていた。これらは、ことが特徴的なタイプであった。このタイプは、子ど

先々、身体的虐待や心理的虐待の領域に至る徴候と捉ものアセスメント項目のみに着眼した場合、健診ではえられ、我々の先行研究 25) で明らかになった親の子

問題なしと判断される対象である。したがって、親子どもへの過剰な関わりを示すものであったと考える。

支援を重視した本ツールでのみ把握できる対象であり、次に親の様子では、タイプⅢの親は「確固たる考え、

本ツールを用いて最も把握したい対象であったと考え価値観があり、相談する姿勢が見られない」という特る。

徴を示し、タイプⅣの親は「表情が硬く、笑顔がない」

タイプⅡは、親が落ち着きのない子どもに翻弄され、「反応が鈍く、やりとりがぎこちない」「相談者や協力

無表情になっているタイプであり、遭遇する頻度の多者がいない」という特徴を示していた。子どもの様子いタイプであった。このタイプは、子どもの様子で「集では、タイプⅢは「落ち着きない」「乱暴」「う歯が見中力のなさ、落ち着きのなさ」を特徴として 7 割近いられる」ことから多動傾向にあった。一方、タイプⅣ

該当率を示していた。親の様子の「表情が硬い／乏しはすべての子どもに「笑顔がなく」「視線が合わない」

い」は、親の特性として元来のものか、子どもに翻弄ことから自閉症的な傾向をそなえていると考える。

されて示されたものかの判断はできないが、親子の関以上のことから、タイプⅢは、子どもが多動傾向にわりで「子どもがぐずっても、なだめられない」ことあり、親が希薄な関わりを示しながらも、親自身もイが特徴として示され、表情が硬く、育児下手な印象がライラして感情的に過剰に関わるため、親の子どもへ

示されていると考える。

の関わり方は、希薄と過剰な関わりの両極端なタイプ

一般的に、1 歳半の子どもは落ち着きない特徴を示と考えられる。つまり、親子ともにエネルギーの高いすため、健診では見過ごされる可能性がある対象であ対象であり、親は自分の都合で子どもを放任しているる。しかし、子どもの落ち着きのなさに加えて、親が一方で、急に怒鳴ったり過剰な反応を示したりするタ

子どもに翻弄されて表情が乏しくなっている場合は、イプと考える。また、親自身は確固たる考えを持って「うつ病」などのメンタル的疾患が影響している可能

いて、相談姿勢がないために、相談時にとっつきにく性もあり、ひいては子どもを放任して関わらなくなる

い印象を示す介入拒否のタイプと考える。タイプⅣは、可能性も考えられる。また、第 1 子などで育児下手で子どもが自閉症的な徴候を示し、親は希薄な関わりをあれば、支援をすることで健全育成の範囲に戻せる可示すため、親子ともに触れ合えず、親子の関係が育ま能性が考えられる。したがって、本ツールを用いて支れにくい、両者反応微弱な特徴をもつと考える。親の援が必要な対象として見極める必要があると考える。

表情も硬く、やりとりがぎこちなく、協力者もいない

タイプⅢとⅣは、遭遇する頻度はⅠ、Ⅱより少ない

ことから、心配な印象をもつ親と考えられ、親自身もものの、それぞれの特徴が示された。

支援を要するため、支援ルートにのりやすいと考える。

まず、親子の関わりの領域が重複して示され、タイしたがって、タイプⅢとⅣは、子どもの様子から既に

プⅢ、Ⅳともに、「健診を待つ間で子どもへの配慮が健診の中で支援が必要なタイプと考えられるが、親子見られない」「子どもに合わせた声掛け、対応ができ

をともに支援をせずに放置すると、愛着形成が育まれない」「子どもに共感できない」「子どもへの社会的規ず、将来さまざまな課題が出現する可能性が考えられ範を教えない」「普段の子どもの様子を保健師に説明る。

できない」「子どもがぐずってもなだめられない」と以上のことから、本ツールの親子のタイプⅠとⅡ

いう 6 項目より、子どもへの関わり方の配慮不足が示

は、支援が必要な徴候が顕在化し始めたばかりの対象－ 18 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34(1）2017

で、保健分野で早期に把握して親子教室や子育て支援

謝辞

センターなどにつなぐことで、健全育成の方向に容易

本研究を実施するにあたり、お忙しい中ご協力をに戻せる対象であったと考える。これを放置しておく

いただきました保健師の皆様に深く感謝申し上げます。

と、タイプⅢやⅣへの移行なども懸念され、早期の予

また、本研究は文部科学省科学研究費 (C)（研究課題

防的支援が重要である。また、親子のタイプⅢとⅣは、

番号：20592630

不適な関わりとして希薄さ及び過剰さが徴候として既を受けて実施した一部である。

研究代表者名：松原三智子）の助成に示されており、虐待への移行を防止するよう支援が必要な対象と考える。Paavilainen らは、児童虐待を

REFERENCES

示す目印として、子どもは落ち着きなく集中力が散漫

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欠ける、親は子どものニーズよりも自分中心になるな

年 8 月 4 日、雇用均等・児童家庭局総務課．〔2016

どの傾向を示しており 32)、本研究で示された項目と類

年 8 月 24 日検索〕,似していた。したがって、先々虐待に至る目印になる

2）URL<http:// www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-

項目と一致することから、親子のタイプⅢ、Ⅳは予防

11901000-Koyoukintoujidoukateikyoku-

的支援を要する対象として捉える必要性が示唆された

Soumuka/0000132366.pdf>と考える。

2）原田正文．育児における母親の心配・不安．子育

5．1 歳半健診における本ツールの活用ての変貌と次世代育成支援―兵庫レポートにみる

本研究結果から、1 歳半健診で遭遇した事例の中か子育て現場と子ども虐待予防―．名古屋：名古屋ら親子関係にひずみがある対象を支援する必要性が判

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断されたのは 94 事例で、これらの事例は高い弁別性

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て、多くの保健師が認識を深めることによって、1 歳

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とで、親子のタイプを系統立てて把握できる可能性が5）鈴宮寛子，山下洋，吉田敬子．出産後の母親にみ高く、4 タイプの支援が必要な親子を保健師の経験年られる抑うつ感情とボンディング障害―自己質問

数を問わずに把握する一助につながると考える。また、紙を活用した周産期精神保健における支援方法の保健師が予防的な関わりを早期に行うことで、就学時検討―．精神科診診断学．2003；53：49-57．

までのモニタリングが促進され、ひいては健全な子ど

6）鈴宮寛子．産後うつ病早期発見と虐待予防活動－

もの発育を保証することに貢献できると考える。

新生児訪問指導における EPDS（エジンバラ産
後うつ病質問票）の実施－．チャイルドヘルス．

Ⅴ．本研究の限界と今後の展望

2001；4(12)：938-940．

本研究の限界は、特定地域の限られた研究参加者で7）服部祥子．生涯人間発達論．東京：医学書院．

あったこと、各保健センターに依頼して研究参加を自2000：29-39．

由意思で募ったため、母子保健に興味関心を持ち意識

8）舟島なをみ．看護のための人間発達学が高い者であった可能性があり、このバイアスは本研

第 3 版．

東京：医学書院．2005：28-35．

究の限界であると考える。また、個別健診ではない集

9） 厚 生 労 働 省． 平 成 26 年 度 地 域 保 健・ 健 康 増 進

団健診の場で捉えた結果であったため、健診方法の影

事業報告の概要．〔online〕平成 28 年 3 月 30 日、響が考えられる。

大臣官房統計情報部 人口動態・保健社会統計課

今後の展望は、本ツールを使用して把握した対象に行政報告統計室．〔2016 年 8 月 4 日検索〕、URL

対して、タイプ別の介入プログラムを作成して実施・＜ http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/

評価を行い、効果について検討していく必要がある。

c-hoken/13/dl/kekka1.pdf ＞
10）近藤直子，白石恵里子，張貞京他．障害乳幼児施－ 19 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34(1）2017

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社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

原著

福島原子力発電所事故により自主避難する母親の家族関係及び個人レベルのソーシャル・キャピタルとメンタルヘルスとの関連
Relationships between individual-level social capital, family relationships andmental health in mothers who have remained voluntary evacuees due to the
Fukushima Daiichi nuclear power plant accident
岩垣穂大 1）、辻内琢也 2、3）、小牧久見子 1）、福田千加子 1）、持田隆平 1）、石川則子 1）、
赤野大和 4）、桂川泰典 2、3）、増田和高 3、5）、小島隆矢 2、3）、根ヶ山光一 2、3）、
熊野宏昭 2、3）、扇原 淳 2、3）、
Takahiro Iwagaki1），Takuya Tsujiuchi2,3），Kumiko Komaki1），Chikako Fukuda1），Ryuhei Mochida1），
Noriko Ishikawa1），Yamato Akano4），Taisuke Katsuragawa2,3），Kazutaka Masuda3,5），Takaya Kojima2,3），
Koichi Negayama2,3），Hiroaki Kumano2,3），Atsushi Ogihara2,3）
1）早稲田大学大学院人間科学研究科
2）早稲田大学人間科学学術院
3）早稲田大学災害復興医療人類学研究所
4）早稲田大学人間科学部
5）鹿児島国際大学福祉社会学部
1）Graduate School of Human Sciences, Waseda University
2）Faculty of Human Sciences, Waseda University
3）Waseda Institute of Medical Anthropology on Disaster Reconstruction4）School of Human Sciences5）Department of Social Welfare, The International University of Kagoshima

抄録

東日本大震災に伴う福島第一原子力発電所事故により，2016 年 3 月現在でも避難指定区域外の多くの住民が自主的に避難を続けている．自主避難者の中でも特に，子育て中の母親は経済的な負担や放射線被曝への心配に加え，子育て負担の増加や家族関係の変化，避難先での人間関係の希薄化等よるメンタルヘルスの悪化が指摘されている．
本研究では，子どもを持ち自主的に避難を続ける 20 歳から 49 歳までの母親 241 名を対象とし，家族関係及びソーシャ
ル・キャピタルとメンタルヘルスとの関連について明らかにすることを目的とした．
同居家族の有無と母親の抑うつ状態（CES-D：26 点以上）との関連について多重ロジスティックモデルによる分析を行ったところ，母子のみで生活する母親は家族と同居する母親に比べ 2.502 倍（95％ CI：1.125-5.563）抑うつが疑われる状態にあることが明らかになった．また，近隣住民への信頼感が高い母親に比べ，低い母親は 5.434 倍（95％CI：1.384-21.339），地域活動への参加頻度が高い母親に比べて，低い母親は 3.244 倍（95％ CI：1.083-9.718）抑うつが疑われる状態にあることが明らかになった．今後，特に母子のみで避難する母親の支援においては，子育てサー
クル等の地域で行われるインフォーマルな組織への参加を通して，他者への信頼感や地域活動への参加度を高め，
ソーシャル・キャピタルを醸成していくことが重要であると考えられる．

－ 21 －

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Abstract
Due to the Fukushima Daiichi nuclear power plant accident caused by the Great East Japan Earthquake,many people who were not in designated evacuation areas still remain voluntarily evacuated even in March 2016.
Among voluntary evacuees, in addition to concerns about economic burdens and radiation exposure, motherswith children have been found to have deteriorated mental health due in part to increased child-rearing problems,changes in family relationships, and weak social ties at the evacuation destination. In this study, we aim to clarify
the correlation of family relationship and social capital with mental health in 241 female participants between 20
and 49 years old who have children and remained voluntary evacuees.
The correlation between the presence or absence of a cohabiting family member and the mother’s depressive
state（CES-D：26 points or higher）was analyzed by multiple logistic modeling, which showed that mothers who
lived only with their children were 2.50 times more depressed（95% CI: 1.13-5.56）than mothers who lived withfamily. In addition, mothers who trusted their neighbors less were 5.434 times more depressed（95% CI: 1.38-21.34）
than those who trusted their neighbors more. As for participation frequency in community activities, mothers who
responded that they did not participate were found to be 3.24 more depressed（95% CI: 1.08-9.72）than those who
participated. In the future, in order to particularly support evacuated mothers who live only with their children,
it is important to establish proper connections to formal and informal services to reduce child-cearing problems,
encourage participation in local activities such as childcare groups, and foster social capital in trusting others inorder to improve the mental health of mothers.
キーワード：福島第一原子力発電所事故，自主避難，母親，メンタルヘルス，ソーシャル・キャピタル
Key Woads：Fukushima Daichi nuclear power plant accident, Voluntary evacuees, Mothers, Mental health, Social capital

背景・目的

タルヘルスと家族関係の問題がより深刻になっている．

東日本大震災に伴う福島原子力発電所事故の発生

牛島ら（2014）は震災後，福島県の中通りに住む子育により，原子力災害特別措置法に基づく避難指示区域て世代の母親を対象とした調査において K6（うつ・が設定され，原発からの距離や年間積算線量によって不安状態評価尺度）を用い，震災 2 年後のストレス状

補償・賠償の基準が定められてきた 1）．しかしながら，態を調査した結果，30.8%の人にうつや不安などの症

国が指定する避難指示区域に入らない地域からの避難状があった事を指摘し，夫の育児参加の有無が母親の者，いわゆる自主避難者に対する保証・賠償や公的支

ストレス状態に影響していることを報告している 7）．ま援は極めて不十分であることが指摘されている 2）．文た，山根ら（2013）は，山形県で生活する母子避難者

部科学省に設置されている「原子力損害賠償紛争審査による調査において，避難をめぐり夫や家族との意見会」の統計では平成 23 年 9 月 22 日の時点において福の相違がおき，夫からの支援をあきらめている例，夫島県内に 23,551 人，県外に 26,776 人，合計 50,327 人の両親に何も告げずに避難をしている例等を報告して3）が自主的に避難していることが報告されている ．自いる 8）．

主避難者に対しては，「自主的避難等に係る賠償金」

本 研 究 で は， 母 親 の 人 間 関 係 と メ ン タ ル ヘ ル ス

として福島市，郡山市等の自主的避難等対象区域に限の関連について明らかにするため避難先地域にお定された住民のうち請求を行った者のみに一定額が支ける個人レベルのソーシャル・キャピタル（Social

給される他，母子のみで避難する者には高速道路無料

capital 以 下，SC） に 着 目 し た．SC と は「 信 頼・

4）化等の措置が行われている ．しかし，自主的避難等

互 酬 性 の 規 範・ ネ ッ ト ワ ー ク 」 を 基 本 と し た 人 間

対象区域外の自主避難者も対象に含める補償としては，関係の強さを捉える概念で社会関係資本と訳され主に借り上げ住宅の無償供与が行われているのみである．SC に は 家 族・ 企 業 と い っ た 比 較 的 同 質 の 人 間る 5）．そのような状況に加え，自主避難者に対する借が集まった内向きな結束であるボンディング型，そり上げ住宅の無償供与も 2017 年 3 月末で終了するこ

し て ボ ラ ン テ ィ ア や 地 縁 関 連 の 組 織 等， 異 な る 背とが 2015 年 5 月に福島県より発表され 6），経済的に景を持った人が緩いつながりの中で交流 していくブリッジング型がある 9）． ま た、SC に は Putnam ら 10）

2）

困難な避難者が増加することが懸念されている ．
自主避難者の生活でも，特に子育て中の母親のメンに代表される集団の社会的凝集性を捉えるものと，－ 22 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

Lin ら 11）に代表される個人の特性としてのネットワー

動への参加頻度」，「避難者向けの交流会への参加」をク，すなわち個人レベルで捉えるものがある．個人レ「参加している」，「参加していない」の 2 件法で尋ねた．

ベルの SC の評価には，他者への信頼や支え合いの意

メンタルヘルスの測定にはうつ病自己評価尺度（以識といった認知的指標と，地域行事への参加頻度や日下，CES-D）を使用した．CES-D は，アメリカ国立精常的に交流する人数といった構造的指標が多く用いら

神衛生研究所がうつのハイリスク群の同定を目的に開

れている

11）

．

発した尺度である．16 のネガティブ項目（うつ気分 ,これまで，母子避難者を対象とした研究には，個別

身体症状 , 対人関係），4 のポジティブ項目から構成さの家族へのインタビューによる質的調査 12） や避難者れており，日本語を含め 30 をこえる言語に翻訳され家族の様々な心理行動的問題を当該家族とともに解決

世界的に幅広く使用されている 15）．過去 1 週間の精神していく「かささぎプロジェクト」による研究が報告状態について，ほとんどない（1 日未満）0 点，ときされている

13-14）．しかし，母親のメンタルヘルス状態

どきある（1 ～ 2 日）1 点，よくある（3 ～ 4 日）2 点，を量的に捉え，SC との関連を検討した研究はほとん

いつもある（5 日以上）3 点で合計得点範囲 0 ～ 60 点

ど見られない．そこで，本研究では自主避難をしていで計算し，一般的に 16 点以上で抑うつ症状ありと判る母親の家族関係及び個人レベルの SC に着目し，メ断される．ただし，日本人はポジティブ項目についてンタルヘルスとの関連について明らかにすることを目

欧米人より低く評価する傾向がこれまでの研究で示さ的とした．

れている 16）．より厳密に抑うつ状態にあると判断できるカットオフ値として合計得点 26 以上が使用されて対象・方法

おり，本研究ではカットオフ値を 15/16 にした場合と１．対象と手続き

25/26 にした場合を検証した 17）．なお，カットオフ値

本調査は，早稲田大学災害復興医療人類学研究所とを 15/16 にした場合を「CES-D：16」，25/26 にした場

NHK 仙台放送局が共同で 2015 年 1 月～ 2 月に行った．

合を「CES-D：26」と表記した．

対象は福島県福島市，郡山市，相馬市，いわき市，楢その他，年齢，最終学歴，婚姻状況，世帯収入，主葉町，広野町，葛尾村，双葉町の 8 市町村の 16,686 世

観的健康感，放射線被曝への心配，福島の地元への帰還帯とした．各自治体の協力を得て，主に広報誌と共に意思を尋ねた．放射線被曝への心配は「全く心配してい質問票を配布し，無記名による回答および郵送によるない」を「0」，「ものすごく心配」を「10」とし，11 段

返信を依頼した．本研究では，回収できた 2,862 部（回階で当てはまる数字を回答してもらった．さらに「0 ～ 2」

収率 17％）のうち，子育てをしながら自主避難を続を「心配なし」群，「3 ～ 7」を「中間」群，「8 ～ 10」

ける 20 歳から 49 歳までの母親 241 部を分析の対象とを「とても心配」群にカテゴリー分けした．なお本研究した．倫理的配慮として，早稲田大学「人を対象とす

では，家族と同居している母親を「家族同居」群，母子る研究に関する倫理委員会」の承認を得た（承認番号のみで避難する母親を「母子避難」群と定義した．

３．分析方法

2013-131）．

まず，「家族同居」群と「母子避難」群の年齢，最２．調査項目
自主避難を続ける母親への家族関係について，「（夫終学歴，婚姻状況，世帯収入，主観的健康感，放射線や親等の）家族との同居の有無」，「悩み事の相談相手

被曝への心配，福島の地元への帰還意思におけるそれの有無」を尋ねた．また，現在の家族関係の満足感にぞれの回答者の割合をχ 2 検定によって比較した．次ついて，「十分満足している」から「大変不満である」に，「家族同居」群と「母子避難」群の CES-D 得点のまでの 4 件法で尋ねた．さらに，個人レベルの SC の差を検討するため t 検定を行った．最後に，家族関係

うち，認知的な指標として，「ご近所の人々は，一般に関する項目及び各 SC 項目と母親の抑うつ状態との的に信頼できると思いますか」，「ご近所の人々はお互関連について，多重ロジスティックモデルにより分析

いに助け合っていると思いますか」との問に対し，「とした．分析を行う際，近隣住民への信頼，助け合いのてもそう思う」から「全くそう思わない」までの 5 件

意識ついて 5 件法での回答を「高い」，「中間」，「低法で回答を求めた．構造的な指標として，「近所であい」の 3 カテゴリーに分類した．あいさつをする人

いさつをする人の人数」を「10 人以上」，「5 － 9 人」，「1

数については 4 件法での回答を「10 人以上」，「5 ～ 9－ 4 人」，「0 人」の 4 件法で尋ね，「（地域のサークル，

人」，「4 人以下」の 3 カテゴリーに分類した．分析にPTA，市民団体，生協活動，自治会，宗教団体等」活

は HALBAU7（株式会社ハルボウ研究所）を用いた．

－ 23 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

結果の割合は「家族同居」群が 5.8％であったが，「母子避難」

１．基本属性および「家族同居」
群と「母子避難」
群の割合の比較群は 22.8％と有意に高かった．また，主観的健康感が自主避難する母親の「家族同居」群と「母子避難」

であったが，「母子避難」群は 28.8％と有意に高かった．

群の基本属性を Table1 に示す．年齢は，「家族同居」

さらに，CES-D の得点に関して，抑うつ状態が疑われ群では 30-39 歳と 40-49 歳が 40%台でほぼ同じ割合でる 16 点以上の割合，強く抑うつ状態が疑われる 26 点あったが，「母子避難」群では 40-49 歳の割合が 63.9%以上の割合共に「家族同居」群に比べ「母子避難」群と有意に高かった．婚姻状況について，離婚・死別等の母親の方が有意に高かった．

低いと回答した人の割合は、「家族同居」群が 21.7％

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２．CES-D の合計得点

は 16.27 点，「母子避難」群は 22.37 点であった．t 検

Table2 に「家族同居」群，「母子避難」群ごとの定の結果，「家族同居」群に比べ，「母子避難」群の得

CES-D 合計得点を示した．「家族同居」群の平均得点点が有意に高いことが明らかとなった．

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Table2.「家族同居」群 ,「母子避難」群別 CES － D スコア
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社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

３．家族関係とメンタルヘルスとの関連

避難）は，家族と同居している母親（家族同居）に比家族関係に関する各項目と母親の抑うつ状態

べ 2.50 倍（95％ CI：1.13-5.56）抑うつが疑われる状態（CES-D：26 点以上）との関連について多重ロジスにあることが明らかになった．また，現在の家族関係

ティックモデルによる分析を行い，オッズ比と 95％の満足感について，「十分満足・やや満足」と回答し信頼区間を算出した（Table3）．Model1 は調整なし，ている母親に比べ，「大変不満・やや不満」と回答しModel2 では年齢，最終学歴，婚姻状況，世帯収入でている母親は 4.590 倍（95％ CI：2.014-10.461），悩み調整，Model3 では Model2 の項目に加え，主観的健の相談相手について，「いる」と回答した母親に比べ「い康感，放射線被曝に対する心配で調整した．その結果，ない」と回答した母親は 3.025 倍（95％ CI：1.214-7.536）

Model3 において，家族と同居していない母親（母子抑うつが疑われる状態にあることが明らかになった．

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Table ３. 家族関係とメンタルヘルスとの関連㪪㪚ᜰᮡ䇭䇭ኅᣖ䈫䈱หዬ䇭䇭䇭䇭䈅䉍䋨䇸ኅᣖหዬ䇹⟲䋩䇭䇭䇭䇭䈭䈚䋨䇸Უሶㆱ㔍䇹⟲䋩䇭䇭ኅᣖ㑐ଥ䈱ḩ⿷ᗵ䇭䇭䇭䇭චಽḩ⿷䊶䉇䉇ḩ⿷䇭䇭䇭䇭ᄢᄌਇḩ䊶䉇䉇ਇḩ䇭䇭ᖠ䉂䈱⋧⺣⋧ᚻ䇭䇭䇭䇭䈅䉍
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「母子避難」群の
SC とメンタルヘルスとの関連

い母親は 5.43 倍（95％ CI：1.38-21.34）抑うつが疑われる状態にあることが明らかになった．また，地域のサークルや PTA，市民活動などの地域活動への参加
頻度について，参加していると回答している母親に比べ，参加していないと回答している母親は 3.24 倍（95％CI：1.08-9.72）抑うつが疑われる状態にあることが明らかになった．

続いて，個人レベルの SC に関する認知的，構造的各指標と抑うつ状態（CES-D：26 点以上）との関連について分析した（Table4）．Model1 は調整なし，
Model2 では年齢，最終学歴，婚姻状況，世帯収入で調整，Model3 では Model2 の項目に加え，主観的健康感，放射線被曝に対する心配で調整した．Model3
において，近隣住民への信頼感が高い母親に比べ，低㪫㪸㪹㫃㪼㩷㪋㪅㩷䇭䇸Უሶㆱ㔍䇹⟲䈱䉸䊷䉲䊞䊦䉨䊞䊏䉺䊦䈫䊜䊮䉺䊦䊓䊦䉴䈫䈱㑐ㅪ

Table ４.「母子避難」群のソーシャルキャピタルとメンタルヘルスとの関連
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㪁㪁㪁社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

考察得られず，母子のみで避難するケースが報告されてい１．CES-D 得点る 8）．成ら（2014）は放射能への対処をめぐる周囲の本研究では，「家族同居」群の CES-D 合計得点の人との認識の「ずれ」が，母親のメンタルヘルス状態

平均は 16.272 点，「母子避難」群は 22.37 点であったの悪化に影響していることを報告し ,「ずれ」で生じ（Table2）．また，「家族同居」群の 16 点以上の割合はた人間関係の亀裂の修復が母親の支援として求められ48.6％，26 点以上の割合は 16.5％であったのに対し，「母ると述べている 20）．また，辻内（2016）は放射線の子避難」群の 16 点以上の割合は 69.4％，26 点以上の

健康影響に関する見解について，専門家の間でも相違

割合は 38.0％であった（Table1）．今野ら（2010）が，が起こり，科学的に十分に解明されていないため，自全国から無作為抽出した 32,729 人を対象に行った調査

主避難は合理的な行動であると述べている 21）．本研

では，CES-D の平均点が女性において 13.64 点であっ究の結果からも母親のメンタルヘルスの悪化に関したことを報告している 17）．また，女性において CES-Dて，放射線被曝への対処をめぐる周囲との価値観の対合計得点が 16 点以上であった割合は 31.8%，26 点以

立が関連している可能性があり，母子避難に対する周上であった割合は 7.6％であったと述べている

17）

．本

囲の理解を促していくことが課題であると考えられる．

研究の対象者は 30 歳から 49 歳までの子育て中の母親

３．個人レベルのソ SC とメンタルヘルスとの関連であり，今野らの先行研究と厳密に比較することはで本研究では，認知的指標である「近隣住民との信頼きないが，「母子避難」群は非常に高いストレスを抱感」が低いほど，高いストレス状態にあることが統計

えていることが推察される．また，抑うつ状態である

学的に有意に認められた．また，構造的指標である「地ことが強く疑われる母親（CES-D：26 点以上）41 人

域活動への参加頻度」が低いほど，高いストレス状態のうち「こころのケアを受けていますか」という質問にあることが統計学的に有意に認められた．木村らに対し，28 人（68.3％）が「受けたことがない」と回（2009）が中年期（40 ～ 50 代）の女性を対象に行った答している．これらの対象者に対しては保健師等の専研究でも，地域活動への参加頻度がメンタルヘルスと門職が介入を行い，適切な心理的ケアを行うとともに，有意な関連性を有していることを報告しており，女性必要な社会資源につなぐ支援が急務であると考えられのメンタルヘルス対策に SC が重要な役割を担っている．

る可能性を指摘している 22）．
このような母親の支援には各市区町村が行うフォー

２．家族関係本研究では，家族と同居する母親に比べ，母子のマルなサービスと，民生委員・児童委員や NPO 団体

みで生活する母親は抑うつ状態にある割合が有意に高等の地域住民が行うインフォーマルなサービスの両方かった．荒巻ら（2008）が未就学児を持つ母親を対象が重要であると考えられる．フォーマルなサービスとに行った研究では，母親が感じる「育児への負担感」「育しては，特にメンタルヘルスが悪化する危険性のあて方への不安感」は，夫からのサポートが多いほど低る母親の見守りを保健師が継続的に行うと同時に，各．また，小林（2009）は，乳市区町村のファミリーサポートセンターで実施される児を育てる母親において，夫からのサポートが多いほ

子育て援助活動支援事業の活用促進が考えられる．子いことを報告している

18）

ど抑うつ得点が低くなることを示している

19）

．母子の

育て援助活動支援事業とは，子どもの短時間の預かり，

みで生活する母親は，家族と共に生活する母親に比べ保育施設への送迎，沐浴の手伝いなど，子育てに関す

子育て等のサポートを受ける機会が少ないと考えられる様々な支援を安価で依頼することができ，母親が子る．したがって，そのようなサポートの有無がストレ

育てから休息し，自分自身の時間を確保する上で重要スの高さに関連していると考えられる．

なサービスである．また，母子家庭において経済的にまた，本研究では，現在の家族関係に満足している

生活を安定させる就労も重要であり，市町村に設置さ母親に比べ，不満を感じている母親は抑うつ状態にあれる就労支援センター等の活用促進が考えられる．イる可能性が有意に高かった．加えて，悩みの相談相手

ンフォーマルなサービスとしては，避難している母親がいる母親に比べ，いない母親は抑うつ状態にある可同士が集まる交流会や地域の子育て世代が集まる子育能性が有意に高かった．子どもを育てる家族が避難をてサロン，ママ友の会，子育てサークルが考えられる．

行う場合，家族内で避難に対する意見や子どもへの放ただし，このようなサークルであっても子どもが乳幼射線被曝に対する意識が異なり，避難に対する協力が児である場合は参加することが困難であり，子どもが－ 26 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

幼くても参加できるように一時保育サービスを付設す

くない／帰りたくない」と回答した人は 38.8％であっる等の工夫が求められる．2016 年 3 月現在，筆者らがた．一定の期間が経過し，避難先に仕事や学校などの支援及び調査活動を行っている埼玉県では，川越市や生活の基盤が整い，近隣関係や友人関係も構築されて坂戸市を中心に「ここカフェ」と呼ばれる母親向けのいる家庭も少なくない．したがって，今すぐには帰還

保育付き交流会が開催されている．

できないが，将来的に帰還するため，元の市町村の新また，本研究では，あいさつを交わす人数とメンタ

しい町づくりにも携わることができるようにという配

ルヘルスの間に優位な関連はみられなかった．今回の慮に加え，避難先の市民として堂々と生活しつつ，避対象者の 59％（CES-D 合計得点 16 点以上の割合）に

難先での今の生活を充実させる支援が今後も重要であ

何らかの抑うつ傾向がみられたことから，あいさつ程ると考えられる 28）．福島県及び国は 2017 年 3 月末を度の最低限の付き合いの頻度はあまり問題とされず，もって災害救助法に基づく自主避難者に対する応急仮悩みを相談したり日常生活の中で助け合ったりするな

設住宅の無償供与等の支援を打ち切る方針を発表しどの個別具体的な人間関係の方がより，メンタルヘルている 6）．加えて 2015 年 8 月，「子ども・被災者支援

スに影響を与えている可能性が考えられる．

法」が改正され，今後，福島県内 33 市町村を指定し避難区域に指定された市町村には「復興支援員」とた支援対象地域について「縮小または撤廃」を行う方呼ばれる避難者の生活をサポートする職員が配置され針が示された 29）．支援の打ち切りによって経済的に困ているが，自主避難者を対象とした公的支援はほとん

窮状態に追い込まれさらに家族関係の悪化や避難者のど存在しない23）．震災前後に限らず，平常時からイン

抑うつ状態のリスクが高まることが想定される．した

フォーマルな資源を積極的に活用し，他者への信頼感，がって，自主避難を続ける母親のための交流会の開催

社会参加等の SC を醸成していくことが重要であるとや情報誌の発行 30），そして，筆者らが試みている震災考えられる．

関連の困りごとに特化した電話相談など，様々なイン小山ら（2014）は，宮城県岩沼市において，東日本大震災後の避難住民を対象に調査を行い，地域住民か

フォーマルな活動を充実させていくことが重要であろう 31）．

らの悩み事相談等のソーシャルサポートの授受が多い

５．研究の限界と展望

住民ほど精神的に健康であることを報告している 24）．

本研究では，比較対象群として一般の母子家庭のまた，大橋ら（2015）は，東日本大震災後の陸前高田

データを得ることができていない．したがって，今回市での調査において，社会的な関係性を多く持っていのアンケート回答者が一般の母子家庭と比較し，ストる避難者は，精神状態がある程度改善しており，友人レスが高いことや近隣関係が構築できていないことはや日常的に交流する人の存在が大きな不幸を和らげる

本研究では検討できていない．また，SC とメンタル

緩衡装置としての役割を果たしている事を報告していヘルスの関連は認められたが，因果関係を証明するまる25）．したがって，こうした地域活動への参加を通し，でには至っていない．メンタルヘルスの状態が悪いた

近隣住民への信頼感などの SC を醸成し，共助社会をめに地域住民を信頼することができず，地域活動にも目指すことが母親のメンタルヘルスの向上に重要であ参加できていない可能性も考えられる．さらに，本研ると考えられる．

究では SC の負の側面について言及できていない．先４．子育て中の自主避難者に対する支援行研究では集団の凝集性が強すぎることで，集団外の原発事故による被災者の生活支援を目的に制定され人を排除するといった現象も見られるため，今後負の26）

た「子ども・被災者支援法」

では，帰還する人，移側面を踏まえて SC を考察することが求められる．加住する人，そして将来的には帰還するかもしれないがえて，本研究では子育て中の母親を対象に検討を行っ

現状では避難を継続する人すべてに，それぞれの選択

たが，父親についても震災後の様々な要因から高いスを自ら行う権利が保障されている．また，今井（2014）

トレスを抱えていることが想定される．今後，自主避は，長期的避難に向けて，元の市町村と避難先の市町

難を継続している父親，あるいは地元に残り生活する村のどちらでも市民権を認める二重住民票制度を提案

父親の現状について明らかにしていくことが求められ

している

27）

．今回の筆者らの調査では，福島県の地元

る．

への帰還意思について「絶対に帰りたい／帰りたい」

最後に，本調査は，16,686 世帯に質問票を配布し，と回答した人は 17.2%であったのに対し，「絶対帰りた

2,862 部の回答を得たが回収率は 17％と低率であった．

－ 27 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

その理由は 2 点考えられる．1 点目は，原発事故の被attachment/143138.pdf

災者を対象にした調査が復興庁をはじめとした国の機

6） 災 害 救 助 法 の 対 応 か ら 新 た な 支 援 策 へ の 移関や福島県のみならず市町村ごとでも行われており，行．［online］2015 年 6 月． 福 島 県．［2015

原発事故の被災者はアンケートへの回答に過度な負担

年 12 月 15 日 検 索 ］， イ ン タ ー ネ ッ ト URL：を強いられている点である．2 点目は，本調査は避難

http://www.pref.fukushima.lg.jp/uploaded/者の現状を詳細に把握するため，心理学・建築学・医attachment/120041.pdf

療人類学・社会医学・発達行動学等様々な立場の研究

7）牛島佳代，成元哲，松谷満，福島県中通りの子育者が質問の作成に関わっており，質問票は 40 ページて中の母親のディストレス持続関連要因－原発事にわたっている点である．ただし，本調査では被災者

故後の親子の生活・健康調査から－．ストレス科のおかれている現状と支援の方法を学術的に明らかに学研究，2014：29（0）：84-92．

するための設問を設計しており，回収できた 2,862 世

8）山根純佳，原発事故による「母子避難」問題とそ帯から寄せられた被災者の声は大変貴重で，今後の支の支援－山形県における避難者調査のデータから，援の方向性を定めるための重要なデータであると考え

山形大学人文学部年報，2013：10：37-51．

ている．今後同様な調査を行う場合は，質問票を配布

9）相田潤，近藤克則，ソーシャル・キャピタルと健する時期の検討や設問の取捨選択を行い，回収率を向康格差．医療と社会，2014：24（1）：57-74．

上させる対策を行う予定である．

10）Robert D．Putnam，孤独なボウリング－米国コミュ
ニティの崩壊と再生，東京，柏書房，2006．

文献11）Nan Lin：ソーシャル・キャピタル－社会構造と行為の理論，京都，ミネルヴァ書房，2008．

1）東京電力株式会社福島第一原子力発電所及び東京
電力株式会社福島第二原子力発電所の事故によ

12）西城戸 誠：埼玉県における県外避難者とその支る原子力損害に関する報告．［online］2015 年 6援の現状と課題，人間環境論集，2014：15（1）：月．文部科学省．［2015 年 12 月 15 日検索］，イ

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ン タ ー ネ ッ ト URL：http://www.mext.go.jp/

13）平田修三，石島このみ，持田隆平，避難家族と子component/a_menu/science/detail/__icsFiles/どもたちの適応－地域との関係を踏まえて－．震

afieldfile/2015/06/19/1329116_14_1_1.pdf

災後に考える，東京，早稲田大学出版部，2014：2）戸田典樹：福島原発事故

323-334．

漂流する自主避難者たち－実態調査からみた課題と社会的支援のあり方

14）根ケ山光一，平田修三，石島このみ他，震災直後の避難に伴う家族と子どもの心理．震災後に考え－．明石書店，2016．

る，東京，早稲田大学出版部，2014：311-322．

3）原子力損害賠償紛争審査会（第 18 回）自主的避
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究会，2004．

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肯定感とその関連要因の違い－未就学児を持つ母

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一 覧．［online］2015 年 12 月． 福 島 県．［201619）小林佐知子，乳幼児をもつ母親のソーシャル・

年 2 月 20 日 検 索 ］， イ ン タ ー ネ ッ ト URL：

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http://www.pref.fukushima.lg.jp/uploaded/

2008：67（1）：96-101．

－ 28 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）201720）成 元哲，松谷 満，阪口祐介他，終わらない被災の時間―原発事故が福島県中通りの親子に与える影響（ストレス）．福岡県，石風社，2015：88-97．
21）辻内琢也：「第 2 章：大規模調査からみる自主避難者の特徴：「過剰な不安」ではなく「正当な心配」
である」原発・漂流する避難者たち．戸田典樹編，
明石書店，201622）木村美也子，山崎喜比子，佐藤みほ他，高校生の子をもつ中年期女性のメンタルヘルスと地域との関わり及び地域のソーシャル・キャピタルとの関連性の検討．社会医学研究，2009：27（1），35-44．
23）櫻井常矢，震災復興・地域コミュニティ再生と中間支援システム : 復興支援員の展開過程をもとに．
日本地域政策学会（14），4-11，2015．
24）Shihoko Koyama，Jun Aida，Ichiro Kawachi，Social Support Improves Mental Health among
the Victims Relocated to Temporary Housing
following the Great East Japan Earthquake andTsunami．The Tohoku Journal of Experimental
Medicine，2014：234：241-247．
25）大橋加奈，近藤尚己，新しい健康日本 21 へのヒント（21）陸前高田市における東日本大震災からの復興未来図．保健師ジャーナル ，2015：71（2）：150-156．
26）脱原発・新しいエネルギー政策を実現する会：「原
発事故子ども・被災者支援法」と「避難の権利」，
合同出版，201427）今井照：自治体再建－原発避難と「移動する町」，
ちくま新書，2014
28）日本学術会議，東京電力福島第一原子力発電所事故による長期避難者の暮らしと住まいの再建に関する提言．2014：18
29） 被 災 者 生 活 支 援 等 施 策 の 推 進 に 関 す る 基 本 的
な 方 針．［online］2015 年 8 月． 復 興 庁．［2015年 12 月 15 日 検 索 ］， イ ン タ ー ネ ッ ト URL：
http://www.reconstruction.go.jp/topics/maincat2/20150825honbun.pdf
30）吉田千亜：ルポ 母子避難－消されゆく原発事故
被害者．岩波書店，201631）岩垣穂大，辻内琢也：東日本大震災と原発事故災害に学ぶ「災害弱者」対策事業提言書，早稲田大学災害復興医療人類学研究所，2016－ 29 －

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社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

原著

現代保健師が獲得すべき態度とスキル－沖縄県島嶼における駐在保健婦の実践からの検討－
Attitudes and Skills Ought to be Acquired by Contemporary Public
Health Nurses: A Qualitative Study of Resident Public Health Nurse
Practices on Islands in Okinawa Prefecture, Japan
畑下博世 1）、金城八津子 2）、鈴木ひとみ 3）、河田志帆 3）
Hiroyo HATASHITA1）, Yatsuko KINJYO2）, HitomiSUZUKI3）, Shiho KAWATA3）１）三重大学医学部看護学科地域・老年看護学講座
２）元滋賀医科大学医学部看護学科地域生活看護学講座
３）京都学園大学健康医療学部看護学科
１）School of Nursing, Faculty of Medicine, Mie University２）Shiga University of Medical Science, Faculty of Nursing, Department of Public Health Nursing３）Department of Nursing, Faculty of Health and Medical Sciences, Kyoto Gakuen University

抄録
沖縄県駐在保健婦が置かれていた状況とその実践を明らかにし、現代保健師が獲得すべき態度とスキルについて考察することを試みた。沖縄県の離島で駐在保健婦を経験した 10 名を対象に、駐在していた地域での具体的な保健婦活動についての半構成的面接を行った。その結果、孤独と重圧がありながらも消えない使命感、共感し支えあう
保健婦同士の自己研鑽、多方面の専門職者の力を借りて取り組む島の課題、島の政治的事情に翻弄されながら築く
活動基盤の確保、島の生活に寄り添った島民中心の保健婦活動、及び保健婦として島の住民としての生活、の６つの大カテゴリーが抽出された。そこから、現代保健師が獲得すべき態度とスキルを考察した。獲得すべき態度として、保健師としての使命感を持ち、住民の生活の中に自ら飛び込み、住民に心を寄せ、住民が大事にしていることを自らも大事にする姿勢を貫くこと、またスキルとして、住民への保健活動を実践する基盤確保のため、住民の属する地域の統括者との折衝を進めていくこと、地域性を把握し活動方法を選択することがあげられた。

Abstract
This study was to reconsider what attitudes and skills ought to be acquired by contemporary public healthnurses(PHNs)through identifying the circumstances and practices of resident PHNs in Okinawa prefecture,
Japan. To specify their activities in their residing islands, semi-structured interviews were conducted with
10 persons who had worked as a public health nurse on remote islands in Okinawa Prefecture. As a result,
6 main categories were extracted:(1)a sense of vocation outweighing solitary and strained feelings,(2)selfimprovement of sympathetic and supportive PHNs,(3)tackling problems of the island with cooperation of various
specialists,(4)ensuring activity base despite unstable political affairs,(5)inhabitant-oriented activities of PHN
which closely supports the lives of the island residents,(6)PHNs as a member of the island inhabitants. Our target
attitudes and skills were identified by deliberating these categories. For the attitudes, the following were revealed:
attitudes to have a sense of vocation as PHN, to live together with inhabitants, to have sympathy for them, andto cherish their importance. For the skills, negotiation with local leaders for ensuring PHN’s activity base, andselection of activity approach based on locality.
キーワード： 保健婦（師）駐在制度 沖縄県 離島
Key words: public health nurse, resident system, Okinawa Prefecture, remote island,－ 31 －

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Ⅰ

緒言

駐在保健婦の技能やスキルを明確にし、これを次世代

保健師が行う実践活動は、戦前から戦後一貫して、の保健師に継承していく必要があると考えた。

行政施策の流れ、社会のニーズと直結している。我がそこで、アメリカ占領下という背景を抱えながら、国はこれまでに経験のない超高齢社会を迎え、住民の全国の中で最後まで駐在制度をとり続けた沖縄県の駐新たな健康課題が次々と顕在化しているが、健康障害

在保健婦から、その役割を果たすために置かれていた状がありながらも地域で暮らすことが目指されている現況や、実践について明らかにし、現代の保健師が保健師代において、保健師が果たす役割への期待は拡大し続活動を遂行する上で必要な能力や、今後の保健師教育にけている。しかし、行政保健師の多くは、多様化する

必要な内容や方法を導き出すための基礎資料とする。
なお、駐在制度下では保健婦という呼称を用い、現業務や職場環境に自信がないとしており、その要因として職場や現任教育の影響が報告されている 1)。保健在の活動では保健師という呼称を用いて区別する。

師が、住民の抱える多様な課題とニーズに対応するには、より一層住民の生活実態に沿った活動が求められⅡ

2)ており、地区担当制の推進が示されている 。

研究目的

沖縄県駐在保健婦が置かれていた状況とその実践を我が国の公衆衛生活動の歴史において、地域住民の生活に密着した保健婦活動として第二次世界大戦前明らかにし、現代の保健師が獲得すべき態度とスキルについて考察する。

後に保健婦駐在制が実施された。時代のニーズや環境の変化により、この制度は徐々に廃止されていった

Ⅲ

方法

が、和歌山県は昭和 61 年 3 月 3) まで、高知県、沖縄

１．研究対象者

県は地域保健法制定前まで継続した。中でも、沖縄県

沖縄県 A 諸島の主たる島出身者で、A 諸島（主たの保健婦駐在制は、今日の沖縄県の公衆衛生行政の基る島を含む）で駐在萌芽期の 1950 年代から本土復帰

盤 4) とされており、現代の保健師活動における教育体

までの 1970 年代の駐在制を経験した保健婦を対象と制、内容の参考になるといえる。

した。この時期の保健婦経験者を選択した理由として、沖縄県では戦時の健民健兵を目的に一部市町村への本土復帰後の 1980 年代からは住民の生活状況や交通・

駐在制が開始され、戦後は米兵のために公衆衛生に重通信手段等が異なり、保健師活動に変化があったと予きが置かれたこととも関連して、米国占領下の昭和 26

測されるためである。なお、経験年数は問わなかった。

（1951）年から、保健所保健婦の駐在制度が本格的に対象者の選定は、主たる島に在住する研究協力者から

4)始動した 。

複数の研究参加者を紹介してもらい、その参加者からこの制度は、平成 9（1997）年の地域保健法制定に他の駐在保健婦経験者を紹介してもらう、雪だるま式

伴い廃止されるまで、46 年間もの長期に渡り継続され、標本抽出方法をとった。紹介してもらう際に駐在保健

5)制度確立や継続要因についても検討されている 。こ

婦経験についての概要を確認した。

の間、駐在保健婦は自らも駐在地に居住し、唯一の医２．調査方法療専門職としての重責がある中で地域住民の健康課題

平成 24（2012）年 3 月～ 4 月に半構成的インタビューに立ち向かっている。この様な駐在制度下での保健師を行った。個人属性として、保健婦の配置形態（単が継承すべき能力は「家庭訪問等の個別支援を中心と独・複数）、活動当初の年齢、出身地、看護基礎教育

した個人・家族・集団への支援技術」であり、次に「地を受けた期間と地域について聞き取りを行った。イン

域特性・地域ニーズの把握による地域診断能力・地域

タビュー内容は、地域や住民の概要、具体的な家庭訪

アセスメント能力」であることを明らかにしている 6)。

問や健康相談の様子、地域住民との交流の様子、保健しかしながら、地域保健法施行、つまり駐在制度廃止

婦自身の生活、それとともに、隔離された島嶼の保健後を境に、沖縄県保健師は「行政能力、施策化能力」「地婦の特性であると考えられた当時の急患対処の様子や、

域ネットワーク構築能力、調整能力」は向上したが、「地活動時のアドバイザーについても聞き取りを行った。

区診断能力、地域アセスメント能力」「地域住民との対象者がその時の状況を可能な限り詳細に、かつ自由

コミュニケーション能力」は低下したと指摘されていに語ることができ、対象者の体験の実際を我々がつか7)る 。保健師活動において地区担当制への回帰が示さ

むことができるように、何を、何時、どうして、どう思っれる中で、これまで 50 年近くにわたり培われてきたて、という問いかけを行った。

－ 32 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

３．データ分析方法

で示す（表２）。また、対象者の語りは「 」で表示する。

インタビュー内容を録音し、逐語録として整理した

１）【孤独と重圧がありながらも消えない使命感】

データは次のように分析した。フィールドノートを数

この大カテゴリーには〔万能な医療者像を求めら

回読み通し、保健婦活動や工夫に沿った状況・行動・れることへの重圧〕、〔隔離された赴任地に適応する努

言葉を取り上げてラベル名をつけた。次に共通の状況・力〕、〔叩き込まれた使命感と自負心〕の 3 つの中カテ

行動・言葉に分類してコード名をつけ、小カテゴリー

ゴリーが含まれた。離島において一人で生活する孤独とした。さらに小カテゴリー同士を下位のラベルと照感と、医師不足の状況下、医療行為や助産行為を住民らし合わせながら関連づけて中カテゴリーを抽出し、から求められ、重圧で押しつぶされそうになりながら中カテゴリー同士を関連させながら大カテゴリーを見も仕事への使命感を絶やさずに頑張る保健婦の姿が表出した。なお、データ分析結果の妥当性を確保するたれていた。

め、抽出したカテゴリーを研究対象者２名と筆者及び（１）〔万能な医療者像を求められることへの重圧〕

共同研究者で検討及び確認を行った。

島嶼という有限の環境下で、「救急的なものも対応

４．倫理的配慮

できない状況、保健婦の方の重荷と言ったら、何に例本研究は滋賀医科大学倫理委員会の承認を得た（承えようかなと思う。」（ID:1）「村長さんに“ヘリを要請

認番号 23 － 70）。研究対象者に研究協力は自由意志でするんだけど、この子がなんでもなかったということあり、協力の有無による不利益は被らない事を文書及だったら君はどう責任とるか”。」（ID:8）と言われたり、び口頭で説明し、書面へのサインにて同意を得た。

医師や助産師がおらず、「いない時期（医師）が少しあっⅣて、生まれたらどうしようかねと思って。」（ID:2）な

結果

ど島で唯一の医療者として、職能を超えた重責を担っ

１．対象者設定した条件に合う対象者で、研究協力を依頼したていた。
（２）〔隔離された赴任地に適応する努力〕

10 名の元駐在保健婦から研究協力の同意が得られた。
インタビューの総時間は 832 分で、一人のインタビュー
時間は 55 分～ 109 分、平均 83 分であった。保健婦としての活動開始年齢は 20 ～ 24 才で、駐在地では単独

島嶼から出るには船便が主な手段であるが、「交通手段はなんとなく、不定期で、行こうと思ったら天気悪くなったり行けなくなったり。」（ID:4）と天候に配置での勤務経験者が 8 名、複数配置（2 ～ 3 名）の左右され、簡単には島外に出ることができない制約が勤務経験者が 2 名であった。全員が看護基礎教育を沖あった。任務を背負った生活の中で、移動の自由もな

縄本島で受け、その年数は 4 年間が 9 名で、3 年間がく、「寂しくなるはず、一人で食事するとかさ、とに

1 名であった（表１）。

かく人と話したい。」（ID:4）と人恋しさもあった。また、２．抽出されたデータと解釈
インタビュー内容を分析した結果、5 つの大カテゴ
リーと 14 の中カテゴリーが抽出された。以下に、分析結果の大カテゴリーを【表1】で、中カテゴリーを〔〕「若い女性が一人、コンコンとされたときに急患と違うと思った、ドアに鍵が５つあった、いたずら目的の人がいた。」（ID:9）など不審者から我が身を守る危機

対象者の属性－ 33 －

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表２

駐在保健婦が置かれている状況と実践の実態

医介輔でも安心－ 34 －

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意識と緊張感もあった。また、「今の生活環境はとて（島外の先生方）。」（ID:6）と医学的知識を持つ者は島も良くないので、一度見に来てくださいと、総務課に内、島外を問わず頼りにしていた。医介輔とは、終戦お願い。」（ID:1）するなどしていた。

後の沖縄県の医師不足を補う目的で設立された医療行（３）〔叩き込まれた使命感と自負心〕為を認める医師助手制度による認定試験（医介輔認定

看護基礎教育において、「使命感っていいますかね、

試験）に合格した者である 4）。

それで支えられていたと思います、私たちがやらない（３）〔同じ課題に直面する医療者同志で広がる輪〕と、よくしていかないといけないんだというのは、た診療所の医師はいつも一緒に活動してくれ、「住民たき込まれてましたから。」（ID:8）と島出身者が島をだけじゃなくて、よそから新しい風をいれてくれる。

守る必要性を説かれたことで、専門職として島で働く

色んなものを見させて、風穴を開けてくれるっていう

使命感を養われた。また、「やり通さないと折角その、素敵な出会いが非常にあった。」（ID:6）と島外の医師

お金がなかったのに行かしてくれたし、また、うちがは外部から新しい知識や価値観をもたらした。

途中で挫折してしまえば、ね、だから女の子って学校（４）〔医療以外の職員とも協働〕に行かしてもこうなんだよって言われるのも嫌だし。」

島の住民のうち、特に子どもがいる家庭に関わる際（ID:3）と、この時代に進学させてもらったという自に、「学校関係、養護教諭の方達と、色々連携しなが負もあった。

らね。」（ID:7）と養護教諭との連携は生活の実態を知

２）【多方面の専門職者の力を借りて取り組む島の課題】

る上で重要であった。また、「あんたの仕事よ、私のこの大カテゴリーには〔同じ境遇を分かち合う保健

仕事よ、じゃなくてなんでも一緒にやる。役場の職員

婦同士の相互交流〕、〔医学知識の提供者は島内外でもと同じような立場でやっていた。」（ID:4）など島で働重要な支援者〕、〔同じ課題に直面する医療者同志で広く数少ない公務員として、専門職である前に公僕としがる輪〕、〔医療以外の職員とも協働〕の 4 つの中カテて役場の職員と分け隔てなく仕事を行っていた。

ゴリーが含まれた。同じ離島の駐在保健婦が定期的に

３）【島 の政治的事情に翻弄されながら築く活動基

集まり、実践や悩みを共有し、問題を解決する過程や、盤の確保】

恩師のフォローにより自らを研鑽していくこと、離この大カテゴリーには〔島の政治のあおりを受けな

島や県外の医師と協働し、役場など医療職あるいはそがらも行う保健婦宣伝活動〕、〔島の状況を先読みしな

れ以外の職種とも連携して課題解決に取り組んでいた。

がら続ける根気よい働きかけ〕の 2 つの中カテゴリー

離島において限られた人的資源を巻き込んで活動をすが含まれた。選挙における島の様子の変化、首長とのる保健婦の姿が表わされている。

関係の取り方など、島民とは異なる関係形成の必要性（１）〔同じ境遇を分かち合う保健婦同士の相互交流〕が明らかになっていた。

離島に駐在しているにも関わらず、「なにか繋がりっ（１）〔島の政治のあおりを受けながらも行う保健婦

ていうのかな、心強く思いました。よくフォローして宣伝活動〕

くださいました。」（ID:8）と恩師の存在を身近に感じ、首長の考え方が島の生活に直接影響するため、選

心強く感じていた。また、「みんな離島（同級生）、年

挙は住民の最大の関心事であった。そのため、住民はに 1 回は沖縄本島で全島の保健婦が研修を受ける、離自分が支持する候補者に対し、一人でも多くの支援者

島保健婦研修会、同僚がとても親しくっていうか、きを取り込もうと必死であった。それは保健婦も対象とずなががっちりしてて、いろんなことを相談できて、なっており、「選挙の時期になるととっても出にくかっ

孤立させないみたいな。」（ID:1）と同級生はお互いに、た。その時は訪問も差し控えていた。」（ID: ４）。また平素の活動の苦楽を共にできる仲間であった。定例研

保健婦自身も、自らの活動基盤を整えるため、「挨拶

修会では、専門家としてのスキルアップのみならず、しに行ってね、自分を売らんといけないから、看護婦っ同志としての連帯感も育まれた。

て言えば注射する人という風なね。」（ID: ３）と選挙（２）〔医学知識の提供者は島内外でも重要な支援者〕のたびに首長に対し、売り込む必要があった。

離島という有限の環境下では、専門家は希少であ（２）〔島の状況を先読みしながら続ける根気よい働る。
「医介輔であってもいてくれるという安心感があっきかけ〕た。」（ID:9）、「（年に一度の乳幼児健診で）支えてく

島では地域の行事や集まりが大切にされる風土がれたりとか本当にいっしょになって汗を流してくれたあり、「地域の情報は前もって情報収集としてやらん－ 35 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017といけない、この時期に組むけど大丈夫ですか？とか、にとる行動〕、〔住民と末永く続く人間関係を構築〕の

これやっていいですか？とか区長会で前もってやっ2 つの中カテゴリーが含まれた。保健婦である前に一た。」（ID:4）。また、それらを担う組織の力が大きかっ人の住民として、地域に溶け込む努力を表していた。

た。そのため、「何かあるたびに婦人会や青年会と一（１）〔住民の一人として住民と共にとる行動〕

緒にやって、婦人会長とは絶えず話しをする。感じて保健婦自身が地域住民であるという意識を意図的にいる部分はあるので“こういうのはどう思う”と話す。」

持ち、「（住民から）貰いっぱなしじゃなくて、貰った（ID:9）など地域の組織と絶えず連絡をとり、島の情

ら返す、気持ちを見せる。」など地域に溶け込む努力

報を入手し、働きかけることが保健婦活動にとって重を行っていた。

要であった。

（２）〔住民として末永く続く人間関係を構築〕

４）【島の生活に寄り添った島民中心の保健婦活動】

地域住民との人間関係を構築するために、「今でもこの大カテゴリーには〔風土や生活に適した家庭訪

年賀状のやり取りしてる、住人が受け入れてくれて、

問〕、〔実態を知るために歩いて積む島での体験〕、〔時自分もまたね、嬉しかったから、魚貰いに行ったり、間を問わず住民と共にする活動スタイル〕の 3 つの中

野菜貰いに行ったりして。」（ID:4）と自分の任期に関カテゴリーが含まれた。地域の気候や住民の生活時間

係なく、知り合いを作るように接していた。

に合わせた活動や、活動を展開する上で必要な考えやⅤ行動が表現されていた。

考察（１）〔風土や生活に適した家庭訪問〕

１．保健師として獲得すべき態度

島の日中は暑さが厳しいため、「暑いから日中は畑

1）保健師としての使命感も行かないで昼寝の時間だから。」（ID:4）と島民は家

万能な医療者として求められる重圧、特に医師不在の外に出ない。「赤ちゃん見に行って家族全体は見渡時や出産時の責任の重さや隔離があるなかで、駐在保せたっていうのはあるさね。」（ID:5）「一番は家庭訪健婦業務を遂行するにあたり、基盤となった態度とし問中心の活動が多かった（全体でするよりも）。」（ID:6）て、【孤独と重圧がありながらも消えない使命感】がと大家族が多いことから、家庭訪問では、家族全体のある。佐伯 8) は、使命は課せられた任務であり、組織状況が解り易かった。

が自分に課しているものは何かを考えねばならないと（２）〔実態を知るために歩いて積む島での体験〕指摘している。彼女たちは、この時代に教育を受けた

地域を歩き回り、「あんたさ、毎日見るたんびに道という自負や自らの出生地の衛生状態などから、自分歩いてるけど、あんたの仕事って暇なの？って聞くかが何のために保健婦になり、組織から何を求められてらさ、道歩くのが商売だよって。」（ID:3）と言われな

いるかが叩き込まれていたと考えられる。これについがらも島全体を五感で感じることを大切にしていた。

て大嶺ら 9) は、沖縄県の保健婦教育において島嶼の特

また、「地域行事には参加する、この人たちが何を大性、駐在制の意義や実際について説明し、制度は島嶼切にしているかを知る。」（ID:1）、など「実際の作業

県として期待されていることを教え、現場保健婦の研をみてこれだから腰が痛むとか、これ解消するために修会や研究発表会に学生が参加し学んでいくという教

どうしよう、こうしたら楽になると話しができる。」

育方法があったためではないかと指摘している。また、（ID:9）と住民が大切にしていることを知るために率調査対象者たちは、離島配置の苦しさを知る恩師のこ

先して同じ経験をし、生活に即した保健指導の方法をまめなフォローがあったと語り、保健婦教育に携わる

検討していた。

側が地域特性に合った保健婦を輩出するだけではなく、（３）〔時間を問わず住民と共にする活動スタイル〕

そのあとのフォローも適切に行っていたことが明らか

島ではひとりの住民でありながら、いつでも保健婦となった。現代では、保健師養成機関の所在地にそのであった。「5 時まで役場でこういうふうに結核の（服地域の出身者が入学する割合は少なくなっている。こ薬管理）して回るでしょ。（家に）帰ったらね、ここ

れは、保健師教育が大学または大学院が主流である 10)にいるの、患者さんが。」（ID:5）と一日中住民を受けことが考えられる。つまり、教育をうける地域と自ら入れる活動方法で住民からの信頼を獲得していた。

が任務を遂行する地域が異なる状況が多いことが推測

５）【保健婦として島の住民としてしての生活】される。このような教育環境の中で、沖縄県が実施しこの大カテゴリーには〔住民の一人として住民と共た教育方法の全てを適用することは困難であるが、実－ 36 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

習の中で丁寧な地区踏査や住民と触れ合う時間を多くいる。現代では、交通網や環境の変化により、必ずしするなど地域への愛着を形成する工夫や、教育を担当

も担当地域で生活しなくとも業務が遂行できるというした教員が卒業後も定期的に連絡を取る機会を設ける

状況が多くなってきているが、保健師である前に一人こと、学生が卒業生と連絡を取り合う機会を積極的にの住民として、もしこの地域に住むとしたらという感つくることは実現可能であるといえる。このように現性を持つことは大事ではないだろうか。駐在保健婦た代の保健師養成における学生の使命感の醸成には、教

ちは、島民の生活の実態を把握するために島の行事に員や卒業生がロールモデルとなり継続的に関わること積極的に参加し、島の人が行っている仕事も経験するが重要である。

など【島の生活に寄り添った島民中心の保健婦活動】

一方、就職後においては組織がもつ役割が大きい。

をしていた。ハルドンら 12) は、医療人類学は病や健沖縄県では、着任後に一定の期間で離島から戻れる確康を文化現象として捉え、異なる文化に暮らす人々は、

約、定例会議で悩みを打ち明け、問題を皆で協議し改健康に関して異なる考えや行動をとるとし、文化と健善するなど連続性、統一性、一貫性をもつ組織だった康を捉える必要性を示した。その観点からみると、彼

保健婦活動支援が保健婦たちの志気に影響したと指摘

女達は住民の生活をイーミック（島で大切なことは大4)されている 。具体的には、定期的な保健婦研修会を事にする）という視点でとらえ、それをエティック（専開催し、離島を離れる機会を設けていた。さらに、そ門職の視点にたった見方）で客観的に比べる観察眼をの研修会は同じ離島で勤務する同僚や先輩たちに相談養っていったと考えられる。ただし、沖縄の駐在保健し、アドバイスをもらう機会として活用されており、婦達も、生まれ育った島以外で専門職教育を受け、主組織が一丸となって孤独や重圧と戦う駐在保健婦を支として出身以外の島で駐在保健婦活動を経験したが、援する体制がとられていた。このような体制は、同じ文化や価値観は出身島と駐在島ではさほど大きく異なく駐在制がとられていた他県において詳しく報告されることはなかったと想像できる。そのため、住民の生3)ていない 。つまり、沖縄県の駐在保健婦達は組織に活をイーミックな視点で捉えることには優れていたが、守られ、その信頼と安心がさらに保健婦としての使命

それをエティックの視点で客観視することはできても、感を増強させていったと考えられる。現在、保健師問題として伝える難しさもあったと推察できる。保健が多く働く行政機関では、ジョブローテーションが行婦研修会などで同僚や先輩に相談し、専門職として問われている。平均異動年数は都道府県で 2.6 年、保健題解決の糸口を見つけることで、エティックの視点を所設置市で 3.6 年、市町村で 6.5 年と報告されており、得て客観的に保健婦活動を見つめなおしていたと考え

特に都道府県では、取り扱う業務が多く異動先が多岐られる。勤務地と居住地域が異なる保健師が多い現代

にわたることもあり、短期間で人事異動が行われていでは、イーミックな視点で捉えることは難しいかもしる。しかし、人事異動については、多くの保健師が意れないが、一方、エティックに捉える観察眼は優れて図するものではなかったと報告されている

10)

。これは、

いるかもしれない。現代の保健師においても、担当地

保健師の使命感を減退させる要因の 1 つであると考え域の祭りや行事などに積極的に参加し、住民と触れるる。人事異動についても保健師の専門性が考慮される機会を多く持ちながら、そこで感じたことを保健師同べきであり、保健師が一丸となって保健師活動を明確士で話し、見つめ直す機会が重要であると考える。

にし、組織に専門性が発揮できるような配置を提言し

２．効 果的に保健婦活動を展開するためのス

てく必要がある。

キルと工夫

2）保健師として地域に溶け込む姿勢
駐在保健婦達は、住民として地域で生活する中で積

1）活動環境の整備

極的に地域に溶け込むことを大切にしており【保健婦沖縄県の保健婦は、住民の一人として住民と行動をとして島の住民としての生活】を送る努力をしていた

共にし、住民として末永く続く人間関係を構築することいえる。筆者ら 11) が行った人口規模の小さい地域とで住民に受け入れられていった。駐在制度開始当初、で活動する保健師が行うケアマネージメントの特性に沖縄県、香川県、高知県および和歌山県において、市

ついての調査では、保健師は地域に愛着を持ち、住民町村が保健婦駐在制度を十分に理解し、受け入れていとの親近感や共生感を持ち、保健師である前に一人のたとは言い難く、県指導部や関係者、駐在保健婦本人

生活者であるという感性が大事であることを抽出してによる環境整備に向けての努力は大変なものであった－ 37 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）20179)と報告されている。例えば、駐在場所と生活する場

ふんだんに使った活動技術であり、保健師活動の基本

所は同じであり、「若い女性が一人、コンコンとされである。しかし、額賀 14) によると、第二次世界大戦たときに急患と違うと思った、ドアに鍵が５つあった、

終了直後の茨城県下一村における家庭訪問平均件数は

いたずら目的の人がいた」と述べているように、20 代

１日約 5 件であったが、現代の家庭訪問件数は１か月前半の若い娘が一人離島で生活するということは業務

平均 6 件前後と報告されており、現在の保健師活動の環境として大変なリスクが伴っていたと想像できる。

展開方法として、家庭訪問が減少しているといえる。

この様な保健婦自身の生活状況を、所属の事務職に掛その要因として、保健師個人の意識、組織体制、一般

け合うなどして、改善していく努力を行っていた。

住民の受け入れ状況の３要因が複雑に関係しているこ

そして、養護教諭などの限られた公的職種を巻きとが指摘されている 15)。現代において、家庭訪問を込みながら【多方面の専門職者の力を借りて取り組む主軸とした活動は非常に難しい状況ではある。しかし、島の課題】に取り組むために、離島の受け入れ市町村

ここで重要なのは、地域の特性を知り、それに応じたで駐在保健婦活動の理解を得る必要があった。そのた

活動方法が選択できるスキルである。まず、現代の保め、有力者に狙いを定めて名前を売るという保健婦の健師が、地域の特性を知る方法として、各種事業や新宣伝活動を行っていた。大嶺

9)

や大友ら

13)

が指摘し

生児訪問が考えられる。加えて、日々の業務や移動時ているように一般住民の理解はもちろんのこと、受け間などを活用した地区踏査が挙げられる。保健師が家入れ側の理解や支援の確保は制度運用に不可欠な要素

庭訪問や地区踏査を大切にする姿勢は、伝承すべき保であった。そのためには、保健師活動の効果を挙げる

健師の能力、すなわち地域をみる能力を育む上で重要ことが重要である。保健師活動を振り返り、効果を検16)討するためには、事例検討会や学術的な自己研鑚が重的に相談や事例検討会などを通じて基本的な技術を支要であり、現任教育が大きな役割を担っている10)とされており、保健師教育機関や行政機関が、継続。研援することが重要である。その結果、その地域に住民修会や学会への参加を勧めることにより、より幅広いとして居住しないとしても、地域の実情に応じた保健人脈の形成が期待される。しかし、沖縄の島嶼地域で師活動の展開が可能になると考える。

は行政上のキーパーソンを見抜き宣伝活動を行うことは効果的ではあるがリスクもあった。例えば、【島のⅥ

結論

政治的事情に翻弄されながら築く活動基盤の確保】で10 名の元駐在保健婦の語った内容から、現代保健

は、住民は自分が支持する候補者に対し、一人でも多師が獲得すべき態度とスキルは以下のものと考えられ

くの支援者を取り込もうと必死であり、保健婦も対象る。

となっているなど政治利用される可能性もあった。現

１）保健師として重要な態度は、使命感と、住民の代では、このようなリスクも少なくなってきていると生活の中に自ら飛び込み、住民に心を寄せ、住民が大考えられるが、政治の影響を受けない保健師活動の本事にしていることを自らも大事にする姿勢である。

質は、活動の効果を示すことであり、現代の保健師に

これらの態度の醸成には、ロールモデルとして教

おいても活動の効果を示すことは、重要な課題となっ育機関の教員や先輩保健師の存在が重要である。また、ている。そのためには、前述のとおり現任教育として、教員や先輩保健師の継続的な声かけや技術的な関わり

学術的な教育も重要であると考える。

が重要である。

2）地域の特性に応じた活動を選択するスキル

２）保健師として重要なスキルは、基盤確保のため

沖縄は、南国の気候故に、昼の暑い時間は家にいるに公的な機関に所属する職員を巻き込むこと、住民がため、保健婦は住民の生活時間に合わせて家庭訪問を属する地域の統括者に自らの存在を売り込んでいくこ

中心に活動を行っていた。また、「赤ちゃん見に行っとである。加えて、地域特性を把握し、地域に見合って家族全体は見渡せたっていうのはあるさね。」とのた方法や技術を用いて、活動を展開することである。

発言の背景には、大家族が多い地域性があり、家庭訪

そのためには、教育機関や行政機関が継続的に技術支問で全ての家族員の状況が分かりやすいという家屋の援を行い、保健師は事例検討会や学術的な研究会など状況などがあった。このように、駐在保健師たちは地を通じて自己研鑚を行うことが重要である。

域の特性を踏まえて家庭訪問という活動方法を展開していた。家庭訪問は、住民の生活を見るうえで五感を－ 38 －

本調査に際して、インタビューに快くご協力いただ社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

きました調査対象の皆様および調査の調整などにご協

11）畑下博世 , 守田孝恵 , 石川由美子．エキスパート

力いただきました関係各位に感謝いたします。

保健師が行うケースマネージメントの特性．日本
看護学会論文集：地域看護 2004;34:153-155.

本調査は科学研究費補助金若手研究Ｂ（金城八津子：

12）石川信克，尾崎敬子監訳，ハルドン A., ファン・

駐在保健婦が捉えた島嶼における“生活の術”）の一

デル・ヘースト S. 他．保健と医療の人類学．京都．

環として行われたデータを用いて分析・執筆したもの

世界思想社．2004:11-18.

である。

13）大友優子，西田茂樹．プライマリ・ヘルス・ケアの視点から見た高知県保健婦駐在制についての研文献

究．保健婦雑誌．1998;54（9）:740-744.

1）小川智子，中谷久恵．行政保健師の職務への自14）額賀せつ子．第二次世界大戦終了前後の茨城県旧

信とその影響要因．日本公衆衛生雑誌．2012;59

武田村における駐在保健婦の活動（7）:457-465.

文書から．日本看護歴史学会誌．2011;24:97-110.

2）厚生労働省．地域における保健師の保健活動につ

旧武田村役場

15）大西章恵，近藤明代，笹原千穂．家庭訪問

現代

いて（健康局長通知健発 0419 第 1 号）．平成 25の保健師活動における意味を問い直す

年 4 月 19 日付．

声から探る家庭訪問の現状．保健師ジャーナル．
2008;64（8）:684-689.

3）畑下博世，宮下和久，武田真太郎他．駐在保健婦制度についての史的考察（和歌山県と高知県の場

16）厚生労働省．平成 18 年度「地域保健総合推進事
業」保健師の 2007 年問題に関する検討会報告書．

合）．公衆衛生研究．1995;44（2）:198-205.
4）木村哲也．駐在保健婦の時代 1942-1997．東京．
5）大嶺千枝子，仲里幸子，川崎道子他．保健婦駐在の実態から駐在制度の確立に影響した要因を探る . 沖縄県立看護大学紀要．2002;3:33-44.
6） 川 崎 道 子， 永 吉 ル リ 子， 牧 内 忍 他． 沖 縄 県 に
お け る 保 健 師 駐 在 制 の メ リ ッ ト・ デ メ リ ッ ト
及び継承すべき能力．沖縄県立看護大学紀要．
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7）川崎道子，永吉ルリ子，大屋記子．沖縄で駐在制を経験した保健師の継承すべき実践能力と人材育
保健師経験年数による比較．日本看護学会論文集：地域看護．2010;40:98-100.
8） 佐 伯 和 子． 保 健 師 の「 使 命 感 」 を 考 え る： 今日における保健師魂特集（保健師魂の考現学：
今、保健師は何を目指しているのか）．地域保健．
2012;6:44-47.
9）大嶺千枝子．占領期に行われた保健婦駐在の制度比較に関する史的考察．沖縄県立看護大学紀要．
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10）日本看護協会．平成 26 年度 厚生労働省先駆的保健活動交流推進事業保健師の活動基盤に関する基礎調査報告書．第 2 章保健師の活動環境，64-67.
http://www.nurse.or.jp/home/publication/pdf/
senkuteki/2015/26-katsudokiban.pdf

http://www.wam.go.jp/wamappl/bb13gs40.../20070725_1haifu3.pdf［2013 年 10 月 4 日検索］

医学書院．2012:181-231.

成の課題

現場の

[ 平成 28 年

6 月 4 日検索 ]－ 39 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017－ 40 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

原著

パーキンソン病患者の主介護者を対象とした介護負担感と患者の主治医による情緒的サポートとの関係～主介護者が認知する家族機能に着目した多母集団同時分析～
Relationship between caregiving burden in primary caregivers of patients with
Parkinson’s disease and emotional support by patients’ attending physicians:
Simultaneous analysis of several groups focusing on the cognitive evaluation offamily function by primary caregivers
仲井達哉 1）、2）、 杉山

京 1）、3）、 倉本

亜優未 4）、 竹本

与志人 4）

Tatsuya NAKAI1）,2）, Kei SUGIYAMA1）,3）, Ayumi KURAMOTO4）, Yoshihito TAKEMOTO4）1）岡山県立大学大学院
2）川崎医療福祉大学
3）日本学術振興会
4）岡山県立大学

保健福祉学研究科
医療福祉学部

特別研究員 DC1
保健福祉学部1）Graduate School of Health and Welfare Science, Okayama Prefectural University
2）Faculty of Health and Welfare, Kawasaki University of Medical Welfare3）Research Fellow of Japan Society for the Promotion of Science DC14）Faculty of Health and Welfare Science, Okayama Prefectural University

抄録【目的】本研究は、パーキンソン病患者の主介護者の介護関連ストレスの軽減に寄与する公的サポートの存在を明らかにすることをねらいに、主介護者の介護負担感と患者の主治医による情緒的サポートとの関係を、主介護者が認知する家族機能を考慮して検討することを目的とした。
【方法】研究対象者は、A 県内および B 県内の 4 医療機関の外来へ通院ならびに通所介護事業所 1 施設を利用するパーキンソン病患者の主介護者 381 名とし、無記名自記式の質問紙調査を実施した。調査内容は、主介
護者の基本属性のほか、介護負担感、患者の主治医による情緒的サポート、家族機能に関する項目などで構成した。分析には 134 名のデータを用い、患者の主治医による情緒的サポートと主介護者の介護負担感の関係については、主介護者が認知する家族機能を考慮した多母集団同時分析によるパス解析を用いて検証した。
【結果】家族機能良好群では、患者の主治医による情緒的サポートは介護負担感の 2 因子（「社会的活動の制限の認知」、「否定的感情の認知」）双方と有意な関連は認められなかった。家族機能不良群では、介護負担感の 2 因子双方に対して、患者の主治医による情緒的サポートが有意に関連していることが明らかとなった。
【考察】家族機能を不良と認知している主介護者においては、患者の主治医による情緒的サポートが介護負担感の軽減に対して有効に機能することが示唆された。今後は、サポートの前提となる患者の主治医との関係性を考慮した研究が求められる。

Abstract
Purpose: The purpose of this study was to investigate the relationship between caregiving burden in primary
caregivers of patients with Parkinson’s disease and emotional support by patients’ attending physicians from the－ 41 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

standpoint of cognitive evaluation of family function by primary caregivers. This was expected to shed light on theexistence of public support that contributes to reducing caregiving-related stress in primary caregivers of patientswith Parkinson’s disease.
Methods: The subjects of this study were 381 primary caregivers of Parkinson's disease patients using theoutpatient clinics of four medical institutions and one adult day care center located in Prefectures A and B.
Subjects answered an anonymous, self-administered questionnaire, which included questions about caregiving
burden, emotional support by the patient’s attending physician, family function as well as the basic attributes ofthe primary caregivers. The data of 134 subjects were subject to an analysis of the relationship between emotional
support by patients’ attending physicians and caregiving burden in the primary caregivers, in which a pathanalysis by means of simultaneous analysis of several groups was used to investigate this relationship from thestandpoint of cognitive evaluation of family function by primary caregivers.
Results: In the group with good family function, emotional support by patients’ attending physicians was notfound to be significantly associated with the two factors of caregiving burden,“awareness of restrictions to social
activity”and“awareness of negative feelings.”In the group with poor family function, emotional support bypatients’ attending physicians was significantly associated with both caregiving burden factors.
Discussion: The results of this study suggest that emotional support by patients’ attending physicians functions
effectively to reduce caregiving burden among primary caregivers who are aware of poor family function. A
future study will need to consider the relationships of patients with their attending physician based on this
support.
キーワード：パーキンソン病、主介護者、介護負担感、主治医による情緒的サポート、家族機能
Key words：parkinson’s disease，caregivers，care burden，emotional support by patients’ attending physicians，
cognitive evaluation of family function

Ⅰ．緒言

護者の介護負担感に着目することの重要性が指摘されパーキンソン病（以下、PD）は、黒質ドパミンニューている 5）、6）。

ロンの障害により、振戦、筋強剛、無動・寡動、姿PD 患者の主介護者における介護負担感に関する国

勢反射障害などの運動症状を主体とした神経変性疾患

内外の研究レビュー 5）、6）では、その関連要因の多くがである。加えて、自律神経症状や精神症状などの非運PD 患者の症状や障害に由来する医学的要因であるこ1）動症状を高い割合で併発することも指摘されており 、とが整理されている。また、仲井ら 7）、8）は PD 患者の極めて多彩な臨床症状を呈する疾患といえる。加齢と主介護者を対象に、介護負担感の関連要因を探索的にともに有病率は増加し、65 歳以上人口においては 10

検証し、従前より報告されてきた疾患重症度や ADL

万人あたり 300-500 人と推定され、現在の国内患者数

といった患者の心身要因に加え、新たに主介護者を取は 14-15 万人と推計されている。

り巻く人的環境・人的資源との関連性を指摘している。

PD 患者の主介護者は、これら患者の運動症状、非そのなかで、主介護者に介護代替者が存在する場合、運動症状への対処やそれに伴う介護や療養の支援はもその介護負担感は低く、また主介護者による家族機能とより、患者自身が抱える疾患受容過程の葛藤や生活に対する認知的評価が良好であれば、介護負担感は低上の苦悩を「病の伴走者」として同様に体験し、不安いことが報告されている。しかし、その成果を踏まえ

2）や葛藤に向き合っている 。さらに PD 患者の主介護た具体的介入策には言及しておらず、家族機能に対す者を対象としたメンタルヘルスに関する疫学調査におる認知的評価が不良である場合の対処および支援策のいては、その精神的健康度は一般人口に比して高い割検討については課題を残しているといえる。

合で障害されていることも報告されており

3）
、4）

、主介

－ 42 －

さらに、仲井らは前述した研究において、PD 診療

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017に携わる医師と主介護者との関係性が介護負担感に何

これら先行研究を踏まえ、PD 患者の主介護者におらかの関与を及ぼしている可能性についても示唆してける介護負担感とその周囲の人的環境に着目した場合、いる 7）、8）。医師の診療姿勢やサポートの様相、関係性

家族等の私的なサポートのみでは十分に補完し得ないに焦点をあてた研究は、慢性疾患患者を対象に心理ケースも少なくないことが想定される。主介護者によ9）、10）、11）、る家族機能の認知的評価が低下している場合、その介家族や介護者を対象とした研究においては、その視点

護負担感は高いとした報告 8）を考慮するならば、私的から実証を試みた研究は見当たらない。しかし、難病

サポートとは異なる関係性からの効果的なサポートが医療においては、患者はもとよりその家族と医師との求められる。その役割については、患者の主治医（以関係性は強固で、長期継続的な関係性が存在すること下、主治医）との関係性、とりわけ主治医による情緒面への作用との関連が散見される程度でありが指摘されている

12）。とりわけ PD 診療においては、的なサポートが期待されるが、医師等の専門職からの患者への薬物治療といった手技にとどまらず、医師のサポートに主眼を置いた実証的な検証は見当たらない。

態度や診療姿勢、また家族や介護者への情緒的な配慮

このように家族形態の多様化に伴う実質的な家族機能

が QOL を含む診療全般の成否に影響を及ぼすこともの低下が、主介護者を取り巻く環境に潜在していると報告されている

13）
、14）

。

French & Raven による社会的勢力の分類

するならば、本来はサポート源として階層順位の低い
15）

を参照

公的サポート、すなわち主治医によるサポートが効果すると、医師は社会的規範の観点から正当性勢力を有的に機能する可能性を期待し、階層的補完モデルを援し、且つ専門性勢力を併有しており、社会的影響を高用した新たな介護者支援に向けた試みが求められる。

度に及ぼす存在といえる。これらの知見を勘案しても、そこで、本研究では、PD 患者の主介護者の介護関医師による家族や介護者の精神的側面への関与・介入

連ストレスの軽減に寄与する公的サポートの存在を明が適切且つ介護者にとって良質なものであれば、そのらかにすることをねらいに、主介護者の介護負担感と有意性は高く、介護者にとって有効な心理的作用が期

主治医による情緒的サポートとの関係を検討すること待できるものと推察する。

を目的とした。なお、本研究では、ソーシャルサポー

一方で、介護負担感に対するソーシャルサポートのトにおける階層的補完モデルを考慮して、主介護者が効果という側面からは、多くの先行研究において、家認知する家族機能を踏まえた検討をすることとした。

族等の私的サポートが有効であるとされ、医療および福祉専門職の関与やそのサービス等の公的サポートはⅡ．方法

介護負担感の軽減に関与しなかったことが報告されて1．調査対象および調査方法

いる 16）、17）。また桾本ら 18）も、サポート源としては家族等による私的サポートが主要であるとし、公的サ
ポートは副次的であると指摘している。
サポート源の選択においては、Cantor19） が「階層的補完モデル」を提唱している。階層的補完モデルは、サポート提供者としては家族・親族を最も好み、次いで友人や近隣住民、最後に公的支援を選択するというモデルである。このモデルでは、サポートの種類やニーズの内容に関わらず、形成された序列をもとに、階層（優先）順位の高い家族・親族からのサポート提供が叶わない場合に限り、次の序列へサポートを求めていくとされている。近年、社会構造の変化に伴い、家族構造・形態にも変化が生じてきている。それは、家族
内の行動様式の変容にも通じ、家族のあり方が多様化していく一方で、家族内で協働する体制が維持できな
いなど、家族機能そのものの低下が垣間見られている

調査対象は、A 県内および B 県内における 4 医療機関の外来へ通院ならびに PD 対応型専門通所介護事
業所を利用する PD 患者の主介護者 381 名とした。調査は無記名自記式の質問紙調査とし、各医療機関ならびに通所介護事業所を受診時または利用時に患者を通じて主介護者に質問紙を手渡した。調査の実施にあたっては、書面および直接対面し、各施設長に研究の趣旨、倫理的配慮等に関する説明を行い、調査票の配付に関する同意を得た。また、主介護者に対しては書面にて説明を行い、調査研究への口頭での承諾が得られた場合のみ配付し、調査票の返信をもって、研究参加の同意が得られたものとした。調査期間は、平成 28
年 4 月から 7 月の 4 ヵ月間とした。
なお、本研究は川崎医療福祉大学倫理委員会の承認を得て実施した（承認番号：15-093）。

2．調査内容20）、21）。本来、サポートを期待する階層順位の高い存在である家族が、その機能を十分に果たせていない状
況が、近年の課題として潜在しているといえよう。

調査内容は、PD 患者の属性（罹病期間、診療形態、ADL）、主介護者の属性（性、年齢、患者からみた主
介護者の続柄、就労の有無、副介護者の有無）ならび－ 43 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017に介護負担感、家族機能に対する認知的評価（以下、門員、医療ソーシャルワーカー（2 名）の計 4 名によ

家族機能認知）、主治医による情緒的サポート等で構るエキスパートレビューを経て、「自宅での患者さん成した。

の様子を説明する時間を与えてくれる」や「治療に22）

PD 患者の ADL 評価には、Katz Indexを用いた。

対する希望を持たせてくれる」、「病気に対して一緒

本尺度は、入浴、更衣、トイレへ行く、移乗、排泄、に向き合おうとしてくれる」などを含む 6 項目の設

食事に関する全 6 項目で構成されている。回答はそれ問を設定した。回答は、「全くそう思わない：0 点」「あぞれ「要介護：0 点」「自立：1 点」で求め、得点が高

まりそう思わない：1 点」「ややそう思う：2 点」「そくなるほど自立していると判断される

23）

介護負担感の測定には、Gerritsen ら。

24）

う思う：3 点」の 4 件法で求め、得点が高いほど主治によって開発された Care-Giving Burden Scale の 8 項目版（以下、医による情緒的サポートを高く認識しているように設定した。

CBS-8）を用いた。CBS-8 は「（介護に伴う介護者自身

3．解析方法の）社会的活動の制限の認知」と「（要介護者に対する）統計解析には回収された 168 名分の調査票のうち、否定的感情の認知」の 2 因子で構成されている。仲井

介護負担感、家族機能認知、主治医による情緒的サポーら

7）の PD 患者の主介護者の研究、竹本ら

25）

の血液

ト等の項目に欠損値のない 134 名の資料（調査対象者

透析患者の主介護者の研究などにおいて、上記尺度はの 35.2％；回答者の 79.8％）を用いた。なお、本研究2 因子斜交モデルが成り立つことが確認的因子分析に

では調査対象者により回答された調査データを有効により確認されており、構成概念の交差妥当性が支持さ活用するという観点 31）より、PD 患者ならびに主介護れている。回答は、「全くない：0 点」、「たまにある：者の属性等の回答に欠損値を有する標本も含め、解析1 点」、「ときどきある：2 点」、「しばしばある：3 点」、を行った。

「いつもある：4 点」の 5 件法で求め、得点が高いほど介護負担感が高いことを意味する。

統計解析においては、第一段階として、本研究に使用する 3 つの尺度（介護負担感、家族機能認知、主治

家族機能の認知的評価の測定には、竹本ら 26） の医による情緒的サポート）の構成概念妥当性を検討し

家 族 機 能 認 知 尺 度 を 用 い た。 こ の 尺 度 は Family

た。具体的には、介護負担感（CBS-8）については「社Assessment Device27）の日本語版 28）、29）をもとに開発会的活動の制限の認知」と「否定的感情の認知」の 2され、Olson30） が先行研究から演繹的に導き出した三因子斜交モデルを、主治医による情緒的サポートにつつの領域である「家族の凝集性：4 項目」「家族の適応力：

いては 1 因子モデルを、家族機能認知については「家4 項目」「家族のコミュニケーション：4 項目」の 3 因族の凝集性」「家族の適応力」「家族のコミュニケーショ

子（計 12 項目）で構成されている。本尺度も CBS-8ン」を第一次因子とし、その上位概念として「家族機と同様に、PD 患者の主介護者を対象とした研究 8）な能認知」を第二次因子とする 3 因子二次因子モデルをどにおいて、3 因子二次因子モデルが成り立つことがおのおの設定し、カテゴリカルデータの推定法である

確認的因子分析により確認され、構成概念の交差妥当重みづけ最小二乗法の拡張法 32）（以下、WLSMV）を性が支持されていることから、本研究において使用にパラメータの推定法に確認的因子分析を行った。

耐えうるものであると考える。回答は、「よくあては第二段階として、主治医による情緒的サポートと介

まる：1 点」「だいたいあてはまる：2 点」「あまりあ護負担感の関係について、主治医による情緒的サポーてはまらない：3 点」「ほとんどあてはまらない：4 点」

トを独立変数、介護負担感を従属変数とした因果関係の 4 件法で求め、「家族の凝集性」と「家族のコミュモデルを設定した。モデルの検証においては、ソーシャ

ニケーション」は逆転項目のため得点化を逆にし、家ルサポートの階層的補完モデルを理論的根拠に、主介族機能が良くないと認知しているほど得点が高くなる

護者にとってのサポート希求先として階層順位が高いよう設定した。

家族との関係が形成不良である場合に限り、その階層

主治医による情緒的サポートについては、本調査研

順位が低位にある公的サポート、すなわち主治医から究の実施に先立ち、まず PD 患者 3 名および主介護者のサポートが有意なサポートとして知覚され、それに1 名より、「患者の主治医の診療姿勢や態度、コミュニより介護負担感の軽減が図られるという仮説を設定しケーションの中で『嬉しかった』、『救われた』というた。そのため本研究では、主介護者における家族機能

経験」について半構造化面接を実施し、その内容を踏

認知の合計得点を算出し、その平均点より分析対象者

まえて項目を作成した。次いで、PD 患者およびそのを高群（家族機能不良群）・低群（家族機能良好群）

家族の支援に一定の経験を有する看護師、介護支援専に分割した上で、両群ともに上記の因果関係モデルを－ 44 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

設定し、パス解析による多母集団同時分析（推定法：

制限の認知」は 16 点満点で平均 5.5 点（標準偏差；5.2、最尤法）を行った。

範囲；0-16）であり、「否定的感情の認知」は 16 点満

上 記 の モ デ ル 適 合 度 の 評 価 に は、C o m p a rative

点で平均 4.2 点（標準偏差；3.8、範囲；0-14）であった。

F i t I n d e x （ 以 下、CFI）、Root Mean Square Error

3．患者の主治医による情緒的サポートの構成

of Approximation（以下、RMSEA）を用いた。これ

概念妥当性と信頼性の検討

らの適合度指標は一般には CFI が 0.95 以上、RMSEA

主介護者の主治医による情緒的サポートに関する回

が 0.06 以下であれば、そのモデルがデータをよく説明

答分布については表 3 に示すとおりであった。1 因子していると判断され 32）、RMSEA が 0.10 以上であればモデルの確認的因子分析の結果は、図 1 のとおりχ 2

そのモデルを採択すべきではないとされている 33）。ま（df）=12.467（8）、CFI=1.000、RMSEA=0.065 であり、た、パス係数の有意性は、非標準化係数を標準誤差で統計学的な許容水準を満たしていた。α信頼性係数は除した値で判断し、その絶対値が 1.96（5％有意水準）

0.924 であった。平均得点を算出した結果、18 点満点以上を示したものを統計学的に有意とした。また、構で平均 10.5 点（標準偏差；4.8、範囲；0-18）であった。

造方程式モデリングで検証された因子構造を構成する

4．家族機能認知の構成概念妥当性と信頼性の検討

観測変数を測定尺度とみなしたときの信頼性の検討に

主介護者の家族機能認知に関する回答分布についは、Cronbach のα信頼性係数を算出した。

ては表 4 に示すとおりであった。3 因子二次因子モデ以上の解析には、統計ソフト IBM SPSS 19.0 J for
Windows ならびに Mplus version 7.2 を用いた。

ルの確認的因子分析の結果、χ 2（df）=153.328（51）、
CFI=0.967、RMSEA=0.122 で あ り、RMSEA に お いて統計学的な許容水準を満たしていなかった。そこ

Ⅲ．結果

で、Mplus が算出する修正指標を参考に、「yF5：私

1．分析対象者の属性分布の家族は皆、緊急事態にどうすればいいかを知ってい主介護者の属性分布は表 1 に示すとおりであった。

る」と「yF6：私のうちでは皆、それぞれ義務と責任

主介護者の性別は、男性 50 名（37.3％）、女性 83 名を負っている」、および「yF9：私のうちでは、お互（61.9％）であり、平均年齢は 64.5 歳（標準偏差；12.3、

いに愛情表現をしたがらない」と「yF12：私のうち範囲；22-88）であった。PD 患者との続柄は、配偶者

では、お互いに愛情を示さない」の誤差間に共分散をが 93 名（69.4％）と最も多く、次いで子が 32 名（23.9％）

認めて再度分析したところ、χ 2（df）=102.020（49）、であった。主介護者の就労状況は、「就労あり」とのCFI=0.983、RMSEA=0.090 と、統計学的な許容水準

回答が 52 名（38.8％）であった。副介護者に関しては、を満たした。またα信頼性係数は、「家族の凝集性」「（代替者）あり」と回答した者が 55 名（41.0％）であっが 0.893、「家族の適応力」が 0.834、「家族のコミュニケー

た。主介護者からみた副介護者の続柄は、子が 25 名ション」が 0.886、「家族機能認知」全体では 0.915 であっ（18.7％）と最も多く、次いで兄弟姉妹が 17 名（12.7％）

た。平均得点を算出した結果、「家族の凝集性」は 16であった。

点満点で平均 7.6 点（標準偏差；2.8、範囲；4-16）、「家PD 患者の属性分布について、PD 診断後から現在

族の適応力」は 16 点満点で平均 8.5 点（標準偏差；2.5、までの期間を示す罹病期間は、平均 95.3 ヵ月（標準偏範囲；4-16）、「家族のコミュニケーション」は 16 点満

差；64.2、範囲；2-354 ヵ月）であった。患者の ADL

点で平均 8.5 点（標準偏差；3.0、範囲；4-16）であった。

は Katz Index を用いて評価し、入浴・更衣・トイレ

全 12 項目の尺度合計得点は、48 点満点で平均 24.7 点

移動・移乗・排泄の 5 項目において、6 割以上が自立（標準偏差；7.0、範囲；12-48）であった。

5．主介護者の介護負担感と主治医による情緒と回答し、食事動作については、8 割以上が自立して的サポートとの関連性の検討いるとの回答が得られた。

2．介護負担感の構成概念妥当性と信頼性の検討

先述した仮説モデルに基づき、家族機能認知の合計

主介護者の介護負担感（CBS-8）に関する回答分布

得点が 24 点以下の主介護者を家族機能良好群、25 点については表 2 に示すとおりであった。2 因子斜交モ

以上の主介護者を家族機能不良群として分類し、主介デルの確認的因子分析の結果は、χ （df）=35.674（18）、

護者の介護負担感と主治医による情緒的サポートの関

CFI=0.998、RMSEA=0.086 であり、統計学的な許容係について、主介護者の家族機能認知の高低別の標本

水準を満たしていた。α信頼性係数は「社会的活動のによるパス解析（多母集団同時解析）を行った（図 2）。

制限の認知」が 0.964、「否定的感情の認知」が 0.731

変数間の関連性をみると、まず家族機能認知が良好群であった。平均得点を算出した結果、「社会的活動のでは、介護負担感の 2 因子（「社会的活動の制限の認知」、

2－ 45 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

表1

対象者の属性分布 （n=134）－ 46 －

表2

主介護者の介護負担感に関する回答分布 （n=134）

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017－ 47 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

表３

患者の主治医による情緒的サポートに関する回答分布 （n=134）

表４

主介護者の家族機能認知に関する回答分布 （n=134）－ 48 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017「否定的感情の認知」）双方に対して、主治医による情PD 患者の主介護者を対象とした仲井ら 7）の研究での

緒的サポートは有意な関連を示さなかった。一方、家介護負担感の平均得点は、「社会的活動の制限の認知」

族機能認知の不良群においては、「社会的活動の制限

が 5.2 点、「否定的感情の認知」が 4.0 点であり、本研の認知」に対して主治医による情緒的サポートは、有究対象者と比して、2 因子ともに本研究対象者の方が意な負の関連を認め（β＝ -0.345、p<0.001）、また「否わずかに高い結果であった。しかし、特筆すべきは全定的感情の認知」に対しても主治医による情緒的サ

8 項目中 7 項目において、「全くない」と回答した割合

ポートは、有意な負の関連が確認された（β＝ -0.271、と「いつもある」と回答した割合が、本研究対象者にp<0.001）。なお、主治医による情緒的サポートが介護

おいて高い結果であった。このことから、本研究対象

負担感に対して有意であった家族機能認知の不良群に者の介護負担感が先行研究に比して、介護負担感を認

おける介護負担感 2 因子それぞれへの説明率は、「社知していない層が一定数いる一方で、介護負担感を強会的活動の制限の認知」が 11.9％、「否定的感情の認知」

く認知している層が多数存在していることを表していが 7.4％であった。

るといえよう。

Ⅳ．考察

2．患者の主治医による情緒的サポートの構成
概念妥当性とその特徴

従来の研究では、要介護高齢者の介護者を対象とした介護負担感に関する研究、およびソーシャルサポー

先述の確認的因子分析ならびに信頼性分析の結果よトに関する研究は盛んに行われてきた。しかし、PDり、主治医による情緒的サポート尺度は妥当性ならびは難病のなかにあって、その患者数は多い。加えて、に信頼性を備えた尺度であることが確認された。

症状は運動症状を主症状としながらも、精神症状や自医師によるコミュニケーションについては、その効

律神経症状など非運動症状に至るまで、多彩な臨床症

果的なコミュニケーション法として SPIKES34）、35） や状を呈することから、その療養支援や介護場面におけSHARE36） などが開発され、主として精神腫瘍学の領る対処の実態には、疾患の特異性が大きく関与してい域で発展してきた。とりわけ診断や治療経過の告知とるといえる。これらを勘案しても、PD に焦点をあて、いう極めて繊細なコミュニケーションの場面において、その介護者の介護環境や心理的変調に着目した研究は、効果的に患者やその家族と意思疎通を図ることに奏功

臨床的にも社会的にも有用な意義があると考える。さする技術といえよう。近年では、神経難病の診療におらに、PD 患者の主介護者の心身状態および介護環境

いてもこのようなコミュニケーション技術の応用が積を適切に評価し、且つそれらの安定に向けた支援策の極的に取り入れられている 37）、38）。
本研究で用いた主治医による情緒的サポート尺

検討は、在宅療養が推進される昨今の難病医療においてより重要な意味を持つものと考える。

度の特徴について確認するために、SPIKES および

1．主介護者の介護負担感の特徴

SHARE の構成要素となっている視点や技法と比較本研究における PD 患者の主介護者の介護負担感のを行った。SPIKES を構成する技法のカテゴリーに、特徴を確認するため、本研究同様に介護負担感の測「Knowledge：情報の共有」がある。ここでは患者や定尺度に CBS-8 を使用している先行研究と比較した。

家族とのコミュニケーションを通じて、相互に正確な－ 49 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

情報を共有することが目的とされている。「yS1：自め専門職による関与やサービスといった公的サポート

宅での患者さんの様子を説明する時間を与えてくれ

は、主介護者の介護負担感の軽減に関与しないとする

る」は、主介護者からの患者情報や自宅状況を説明す知見が多く報告されてきた 16）、44）。とりわけ、サポーるために十分な時間を与えるという点で、情報の共ト源が家族や親族といった私的な関係性において、そ有に有用なコミュニケーションとなる。また SPIKESのサポートを主介護者自身が有用と認知していたといの「Empathy：共感」のカテゴリーには、傾聴し、心える。これら先行研究を勘案すると、本研究における情が表出できるような配慮の視点がある。その点から家族機能認知の良好群における検証結果は、その知見も、説明する時間を十分に設けることの効果が期待でを支持する結果であったといえる。主介護者自身が家きるといえる。次に、「yS2：治療に対する希望を持た

族機能を良好と認知している場合、身近で私的な関係せてくれる」、「yS3：病気に対して一緒に向き合おう性において、既にサポートを享受している、またはサとしてくれる」、「yS4：安心できる話をしてくれる」、ポートを享受でき得る環境があったことで、公的な存「yS5：自信をつけてくれるようなアドバイスをしてく

在からのサポートは副次的な位置づけ 18） となったもれ る 」 は、SHARE の「Reassurance and Emotionalのと考える。桾本ら 18） は、在宅介護サービスを利用

support：安心感と情緒的サポート」の視点に近似ししている主介護者を対象とした研究において、「家族ている。このカテゴリーでは、「希望をもたせる」や「一外からのサポート享受は無い」との回答が半数を超え緒に頑張る」、「安心させる」、「励ます」といった具体

たという結果を踏まえ、多数の主介護者が提供されて的な医師の姿勢とコミュニケーションが挙げられておいる介護サービスをサポート源として認知していない

り、本研究において設定している上述の 4 項目（yS2、実態を報告している。Wethington ら 45）は、サポート

yS3、yS4、yS5）の内容はこれらの要素を包含していの在り方については、サポートを有しているという事ることから、これら項目の有用性が確認できる。「yS6：

実ではなく、サポート源を対処資源として認知してい日頃のお世話についての努力を認めてくれる」はそのるか否か、さらには提供されているサポートをサポー行為・行動の肯定的な評価であり、支持である。このトとして認知しているか否かを考慮する必要性を説い

視点は情緒的サポートを構成する重要な視点

39）

の一

ている。つまり、本研究における家族機能認知の良好つであるものの、SPIKES および SHARE においてこ

群の検証結果は、主治医による診療上の言動や態度にれを評価するカテゴリーは認められない。しかし慢性

対し、主介護者が診療行為としてのみ認知している可疾患領域のソーシャルサポートに関連した先行研究に能性が示唆されており、そのために所謂サポートとし

おいては、支持的な関わりや肯定的評価の重要性が説て認知されなかったといえよう。

かれており 10）、40）、情緒的サポートに焦点を当てた尺一方で、家族機能を不良と認知している主介護者度の構成項目としては重要な意義をもつものと考える。

においては、主治医による情緒的サポートが介護負担

これら本尺度の 6 項目は、主治医によるコミュニ感の軽減に関与することが明らかとなった。前述したケーションやその態度に主眼を置いた内容で構成され先行研究および知見を踏まえると、家族機能認知の不ている。このコミュニケーションや配慮が円滑に展開良群にある主介護者は、主治医による診療上の言動やされることで、関係形成の中核的概念である信頼を高態度を、情緒的サポートとして認知しているため、そめ、それが主介護者のケアされている実感をもたらすのサポート効果をもって介護負担感の軽減が図られ41）、42）、43）たものと推察する。本研究モデルの理論的根拠として、と推察できる。これが主介護者にとって、主治医による情緒的サポートとして認知されたと考える。

Cantor の階層的補完モデル 19） を援用している。階層

3．主介護者の介護負担感と主治医による情緒的補完モデルは、様々なサポート源の間に当事者との関係の遠近に基づく序列が存在し、課題の内容とは無的サポートとの関連
本研究の結果、家族機能認知の良好群では、介護負関係に、その序列にしたがってサポート源が選択され担感の 2 因子（「社会的活動の制限の認知」、「否定的るという理論である 46）。本来サポート源としての序感情の認知」）双方に対して、主治医による情緒的サ列のなかで優先的に選択される階層に家族が存在してポートは有意な関連を示さなかったが、家族機能認知

いるが、家族機能認知の不良群においては、主介護者の不良群においては、介護負担感の 2 因子双方に対しがその家族力動に対し十分に機能していないと認知して有意な負の関連を認めた。従来の研究では、家族等ているために、サポートが享受できていない、またはの私的なサポートが有効であるとされ

17）、医師をはじ家族機能の低下によりサポートを授受でき得る環境に－ 50 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

ないことが推察される。このように優先順位の高いサ

診医療機関の規模や診療形態を考慮するなど、多様なポート源からの支援が十分に享受できない場合には、受療状況を勘案した調査を実施する必要がある。第二優先順位の低いサポート源がその支援の機能を代替し、に、主治医によるサポートについては、当該主治医と補完することになる。主治医は、主介護者からの遠近の関係性、例えば通院期間などの時間的要因などを考の序列としては遠く、優先順位の低い階層にある公的慮した検証も必要であると考える。また、本研究結果サポートの位置づけではあるが、家族機能が不良であにおいては、家族機能認知の不良群において、患者のるために、その主介護者のサポート源の代替・補完を主治医による情緒的サポートが主介護者の介護負担感担う存在として認知されたと考える。主治医の診療態に有意に関連したものの、その説明率は「社会的活度や言動を、診療行為としてのみ捉えるのではなく、動の制限の認知」で 11.9％、「否定的感情の認知」で主介護者に向かうサポーティブな関わり、ケアとして7.4％と決して高値であったとはいえない。多くの先行認知されることにより、その主治医の関わりをサポー研究において介護負担感の関連要因として PD 患者のトとして主介護者が解釈したことが、介護負担感の軽ADL 障害が強く関与していることは指摘されており減に関与したといえよう。また家族による私的サポー

5）、6）、7）、8）

トにおいても、情緒的サポートが介護負担感を軽減す

かし、このような実態を踏まえても主治医による情緒るという知見が報告されており

16）、本研究においてもその影響は否めない。し、とりわけ本研究に的サポートが介護負担感の軽減に対し、一定の寄与がおいても、主治医による情緒的なサポートに焦点化し認められたことに本研究結果の意義があるものと考えたことが、その効果を顕在化したことにつながったもる。今後は、疾患由来のストレス要因や心身障害の重のと考える。

症度等を詳細に精査し、サポートの有意性についてのまた、主介護者の介護負担感の軽減に、主治医によ検証を進展させることが望まれる。

る情緒的サポートが有用であるとする本知見が、臨床的トピックスとしても注目されることを期待する。近Ⅴ．結論

年では，神経内科医等の難病医療に従事する医師を対象として，難病医療についての教育普及を目的に，厚生労働科学研究費補助金難治性疾患等克服研究事業「難病患者への支援体制に関する研究」班の支援による神経難病緩和ケア研修会が開催されている 47）。研修プログラムには，患者 - 医師間の関係性の理解や患者・家族とのコミュニケーションの在り方に焦点をあてた講義と演習が盛り込まれている。加えて，国立保健医療科学院による「医師・歯科医師に対する継続的医学教育のための資料集」48）においても，患者等の視点に配慮したコミュニケーションに関する単元が設けられている等，医師による患者やその家族とのコミュ
ニケーションや応対姿勢についてはその重要性が認識されてきている。今後の PD 診療に携わる医師をはじめとする専門職においては、主介護者を取り巻く私的な人的資源やサポートネットワーク、家族機能認知を適切に評価し、私的なサポート体制が不十分である場
合には、その支援策として主治医による情緒的な配慮、サポートを期待するとともに、主介護者が主治医との関係形成を育めるような仲介機能を果たす関係多職種の介入が望まれる。

本研究では、PD 患者の主介護者を対象に、家族機能に対する認知的評価の高低を考慮した上で、介護負担感と主治医による情緒的サポートとの関係を検討した。その結果、家族機能認知の良好群においては、介護負担感の 2 因子（「社会的活動の制限の認知」、「否定的感情の認知」）双方に対し、主治医による情緒的サポートは有意な関連を認めなかった。一方、家族機能認知の不良群においては、介護負担感の 2 因子双方に対し、主治医による情緒的サポートが有意な負の関連を認め、主治医による情緒的サポートが介護負担感の軽減に寄与することが明らかとなった。主介護者の身近な私的サポート層の機能やサポートの享受環境を適切に評価することを前提に、そのサポートが十分でない場合に、階層的補完モデルの視点をもって、主治医による情緒的サポートが奏功することは、主介護者の支援策を講じる上で、新たな知見が得られたといえよう。

謝辞
本調査研究の実施にあたり、調査にご協力いただきました A 県および B 県の 4 医療機関の外来へ通院さ

4．本研究における限界と課題
本研究における限界と課題については、第一に分析対象者が小規模であったことが挙げられる。今後は、一般化に向けて、調査地域の拡大はもとより、受れている PD 患者の皆様ならびにご家族の皆様、またPD 対応型専門通所介護事業所を利用される PD 患者の皆様ならびにご家族の皆様、医療機関および通所介護事業所の職員の皆様に深謝申し上げます。

－ 51 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

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社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

原著

アレルギー性鼻炎及び花粉症に対するハイドロ銀チタンシート（HATS）の臨床的有用性の検討
An analysis of the clinical benefit of Hydroxyapatite-binding silver/titanium dioxide ceramic composite sheets（HATS）against hay fever
岡崎

成実

Narumi OKAZAKI
新宿レディースクリニック
SHINJUKU

要

産婦人科

Ladies Clinic

約

背景・目的
我が国の花粉症有病割合は約 4 割を超え、本人の QOL 低下だけではなく、労働損失や医療費用が増大する視点からもその効果的な治療が望まれている。本研究の目的は、アレルギー性鼻炎及び花粉症を治療する新しい方法の一つとして、酸化チタンの光触媒効果に銀を追加しハイドロキシアパタイトを用いて独自開発した複合光触媒物質
シート（Hydroxyapatite-binding silver/titanium dioxide ceramic composite Sheets 以下 ｢HATS｣）の臨床効果を副作用の有無を含めて証明することである。
研究方法
臨床被験者は、男性 5 名、女性 7 名で、平均年齢 47.6 歳である。研究方法は、同一人に対して、通常マスクを二日間使用し、その後、複合光触媒物質（Hydroxyapatite-binding silver/titanium dioxide ceramic composite 以下｢HAT｣）「HAT｣ を付加しないコヨリ状不織布を五日間使用し、更にその後「HAT」を付加したコヨリ状不織布「HATS」を五日間使用した場合の自覚的な臨床効果を比較検証した。具体的には、通常マスクを二日間使用した後に、HAT を塗布していない幅 2cm x 15cm 不織布をコヨリ状にして、朝 9 時から 40 分間、鼻腔内に５日間連続で患者本人が挿入した。その後、HAT を塗布した「HATS」を、同様に 5 日間治療介入した。実施医療機関は東京都内１機関であり、実施時期はアレルギー性鼻炎と花粉症が混在するため、2015 年 11 月 1 日から 2016 年 5 月 30 日までである。
結果
通常マスク使用二日間、HATS 不使用五日間の鼻炎 3 症状（くしゃみ、鼻水、鼻閉）平均得点をみると、くしゃ
みが 2.25 点と 2.33 点、鼻水が 3.08 点と 3.03 点、鼻閉が 3.08 点と 3.05 点、総合スコアが 8.46 点と 8.33 点であり、症状改善はほとんど見られず統計学的な有意差は得られなかった。それに対して、HATS 使用開始 24 時間後には、通常マスク使用二日間と HATS 不使用五日間の平均値に比べて全ての 12 症例において症状改善がみられた。くしゃ
み得点は 1.42 点に、鼻水得点は 2.17 点に、鼻閉得点は 2.00 点に、総合スコア得点は 5.50 点となり、いずれも統計学的に有意な改善効果が示された。また、自覚的ないし臨床学的にみた副作用は見られなかった。
結語
花粉症に対して、通常マスクないし「HATS 不使用群」では、症状改善が見られなかったものの、「HATS 使用群」
では、副作用がなく自覚的にみた臨床改善効果が示された。HATS 療法が、家庭での簡便なホームケア治療方法の一つとして活用できるためには、長期で見た効果の検証と共に、長期で見た副作用の検証、及び無作為化対照付き介入研究が期待される。

－ 55 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

Abstract
Background / Objective
The prevalence of hay fever in Japan is a little over 40 percent. Effective treatments for hay fever havebeen sought in order to prevent not only decreases in affected individuals’quality of life, but also labor losses
and increases in healthcare costs. The purpose of this study is to verify the clinical efficacy of Hydroxyapatitebinding silver/titanium dioxide ceramic composite Sheets（HATS）, a new, proprietary treatments for hay fever,developed by adding silver to the photocatalytic effect of titanium oxide and by using hydroxyapatite.
Research Method
The research subjects were seven women and five men, with an average age of 47.6 years. The method of
the research was to compare each respective subject's time when not using the treatment to their time while
using it. We verified the data by comparing the subjective clinical efficacy of both not using HATS and using
HATS periods after using usual mask for two days. Specifically, additive-free non-woven fabric not treated with
HATS were made into string shapes 2 cm wide x 15 cm and inserted intranasally for 40 minutes from 9:00 AM
for five consecutive days by the patients henceforth, the HATS non-using group. Five days later, non-woven
fabric containing HATS using group was used in the same manner as with the control group, and a comparison
evaluation was performed by comparing the therapeutic value against hay fever before and after for each fivedays. The institution carrying out the research was a medical institution in Tokyo. The research period was
November 1st, 2015 to May 30th, 2016.
Results
Both using the usual mask for two days and the HATS non-using group for five days, when values for three
symptoms of nasal inflammation sneezing, nasal mucus, nasal obstruction were compared with each others.
Sneezing went from 2.25 and 2.33, nasal mucus 3.08 and 3.05 and nasal obstruction 3.08 and 3.05. The resulting
overall score went from 8.46 and 8.33.
As such, significant improvement in symptoms was not observed, and no significant statistical difference wasobtained. In comparison, improvements in symptoms were observed in the HATS using group. Twelve subjects
when comparing their cases 24 hours after treatment, the value for sneezing went to 1.42, nasal mucus to 2.17, andnasal obstruction to 2.0. The resulting overall score went to 5.50. Their significant effects were maintained during
five days compared with both using the usual mask for two days and the HATS non-using group for five days.
Additionally, neither subjective nor clinical side effects were observed.
Conclusion
Both using the usual mask for two days and the HATS non-using group for five days, improvements insymptoms were not observed. In the HATS using group, however, subjective and clinical improvement without
any side effects were shown. In order to make practical use of HATS treatment as a simple home care therapeutic
approach, there will be a need to verify the absence of side effects. Randomized, controlled intervention studies,along with research into long-term effects is needed.
キーワード : ハイドロキシアパタイト銀酸化チタン（HAT）、光触媒、花粉症、自覚症状
Key words: H ydroxyapatite-binding silver/titanium dioxide ceramic composite Sheets（HATS）, photo-catalysis,
hay fever, subjective symptoms

１．緒

言

また、スギ花粉症を含むアレルギー性鼻炎は、国民の花粉症鼻炎による QOL 低下

40％以上が罹患していると考えられ、今後も増加する

花粉症による鼻炎は、鼻腔粘膜においてⅠ型アレことが予想される２）。

ルギー反応が典型的に生じる疾患である。2005 年にアレルギー性鼻炎の主な症状は、くしゃみ、水様行われた ECRHS（European Community Respiratory

性鼻漏、鼻閉であり、結果的には嗅覚障害、睡眠障害、

Health Survey）を用いた全国疫学調査では、花粉症

集中力の低下などの随伴症状へと連動している。そのを含む鼻アレルギーの頻度は成人で 47.2％であった１）。

結果、日々の生活における Quality of Life（QOL）を－ 56 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

3つ目の方法は、減感作療法に代表される免疫療法

低下させる主要疾患の一つとして注目されている。
花粉症による経済性的影響である。

アレルギー性鼻炎は、労働生産性の低下の視点から

4つ目の方法は、外科的、手術的療法であり、レーザーも重要である。例えば、Lamb ３）らはアレルギー性鼻療法や神経切断術などが用いられてきた。

炎の生産性損失時間は１日あたり 2.3 時間であり、年本研究で用いた HATS は、これまでに開発された

間 3.6 日の欠勤に相当することが報告されている。ま

触媒機能を新規に応用し独自に開発したものであり、たアレルギー性鼻炎と花粉症における年間 1 人当たり

アレルゲンの体内暴露物質である、花粉やダニ、そしの平均生産損失額は 593 米ドルと報告されているが、てウイルスや細菌を酸化還元方法により物理的ないしこの経済損失額は、高ストレス、頭痛、うつ病、関節化学的に変性分解させ、体内暴露を物理的に除去るこ炎やリウマチ、不安障害、呼吸器感染症、高血圧、糖とで花粉症の発症を抑制する上記の第一の治療法の一

尿病、気管支喘息、心血管系疾患よりも多いことが報つである。

告されている。我が国においても、荻野 ４） は、花粉研究目的と研究意義症患者での労働生産性は QOL や症状の重症度と有意本研究目的は、HATS による予防方法の安全性を確な関連が認められることを報告している。また、岡本

認しつつ、その臨床効果について、通常マスク着用と５）は、鼻閉を伴うアレルギー性鼻炎に係わる経済的

HAT を含まないコヨリ状不織布の使用後に、HATS

損失について試算し、鼻閉を伴うアレルギー性鼻炎患

使用した不職布の臨床効果を明確にし、そのメカニズ

者の労働生産性の低下による経済的損失は日本全体でムを検討し、家庭でのセルフメディケーションの一つ

年間 4 兆 3,966 億円、睡眠障害による交通事故に係わとして活用できる可能性を検証することである。

る経済的損失は、年間 1,601 億円となり、医療費は含

この新しい HATS 利用が、重大な副作用がなくか

まないでも合計 4 兆 5,567 億円であると推計している。

つその効果が明確になれば、家庭での簡便なセルフメ

これらのことより、適切な治療により症状を改善しディケーションの一つとして活用できる科学的な基盤

QOL を低下させないことは、本人の QOL 維持向上だ

として位置づけられ、本人の QOL 向上は勿論のこと、けではなく、労働生産性の損失の改善にも有用である。

公衆衛生学的に見ると医療費安定化や労働生産性を向花粉症の医療費用

上させる方法の一つとしての意義が高いものと期待で我が国の 2014 年度医療費総額は 40 兆円を超えていきる。

る。全ての癌疾患に使用される年間化学療法総額が約本調査での研究倫理については、ヘルシンキ委員会

7,500 億円である一方、アレルギー性疾患による治療の指針を遵守すると共に、分析では個人 ID を用いて費用もほぼ同額である。また、アレルギー性疾患によ解析した。また、新宿レディースクリニック研究倫理

る休業や、病院受診による経済性損失総額は、アレル委員会での承諾（研究倫理審査許可 No1013

ギー性鼻炎および花粉症の有病者数が約 4,000 万人で11 月）を得て実施した。

2015 年あり、一人あたりの年間医療費用および経済損失額が約２～３万円であることから、総額で約 8,000 億円か

２．研究方法ら 1 兆 2,000 億円になることが推定される。このよう

2-1．研究対象にアレルギー性鼻炎および花粉症の医療費総額と経済損失額を合わせて考慮すれば、適切な予防や新しい治療方法の開発は、医学的にも経済学的な視点から見ても大きな研究課題の一つであり、適切な予防ないし治療方法の開発が期待されている。

中は、くしゃみ、鼻水、鼻閉がほぼ毎日みられ、日本
アレルギー学会鼻アレルギー診療ガイドライン 2013年の診断基準に基づいて、耳鼻科専門医に診断された、花粉症スコアが、3 ～ 4 点と強い症状が見られ、有病

これまでの治療方法と新しい治療方法
アレルギー性鼻炎および花粉症の治療方法は、大きく 4 つに分類される。
１つ目は、抗原を空気清浄やマスク着用で回避しアレ
ルゲンの体内暴露を物理的に制限する方法である。
２つ目は薬物療法であり、体内でのアレルギー反応
として肥満細胞の活性化を抑制する抗ヒスタミン療法やステロイド療法である。

研究対象者は、花粉症シーズンである 3~5 月の期間

期間が 3 年以上の患者とした。また、これまでの治療方法として主として薬物療法のみのものとし、減感作療法やレーザー療法既往歴の者は除外した。それらの治療法では、一定の臨床効果が得られず、治療抵抗性がある者を本人の同意を得て選定した 28 歳から 54 歳までの男性 5 名、女性 7 名の 12 名である。平均年齢
47.6 歳である（Table1）。
対象者の詳細な特性を以下示す。No1 の 26 歳女性－ 57 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

症例は、18 年前より、くしゃみ、鼻水、鼻づまりの花

鼻水、鼻づまりの花粉症アレルギー症状が毎年継続し、粉症と通年性アレルギーに毎年罹患し、これまでに標

標準的な薬剤を継続使用していたが、どれも満足のい

準的な薬剤を使用していた。これまでに使用した薬剤

く効果はみられず、とくに鼻水、くしゃみがの症状がは、抗ヒスタミン剤、鼻腔内ステロイド噴霧にて症状

毎朝強い状態であった。

を緩和するものの、どれも満足のいく効果は見られず、
持続的な治療効果は見られなかった。
No2 の 33 歳の女性は 6 歳ごろよりくしゃみ、鼻水、
鼻づまりの花粉症アレルギー症状が毎年継続し、標準的な薬剤を継続使用していたが、どれも満足のいく効
果はみられず、とくに鼻水の症状が強く、花粉症の季
節は日々の生活に支障をきたしていた。
No3 の 34 歳女性症例は、4 年前より突然、花粉症に加えて金属アレルギーも合併した。特有症状である
くしゃみ、鼻水、鼻づまりがみられ、標準的な薬剤を多数使用するものの、眠気の副作用が見られたことか
ら継続的服薬ができなかった。ベッドに横になるだけで鼻水が枕まで流れ落ち、睡眠時には鼻閉で口呼吸がひどく、不眠症状も強い状態であった。
No4 の 38 歳女性症例は 7 歳ごろからくしゃみ、鼻水、
鼻づまりの花粉症アレルギー症状が毎年継続し、標準的な薬剤を継続使用していたが、どれも満足のいく効
果はみられず、生活に支障をきたしていた。
No5 の 44 歳女性症例は、12 年前、32 歳より花粉症の症状が悪化し、症状がひどいときに、服薬にて対処療法をしていたが、充分な治療効果が見らなかった。
No6 の 44 歳女性症例は、28 歳より花粉症の症状が悪化し、過去に２回、レーザーによる鼻腔粘膜焼灼

No8 の 47 歳男性症例は 22 歳ごろより、くしゃみ、
鼻水、鼻づまりの花粉症アレルギー症状が毎年継続し、標準的な薬剤を継続使用していた。一度平成 27 年にレーザー治療を行うが、効果は不完全であったので、
抗ヒスタミン剤を適時服用している。
No9 の 49 歳男性症例は、18 年前より、くしゃみ、
鼻水、鼻づまりの花粉症と通年性アレルギーに罹患し、これまでに標準的な薬剤を使用していた。これまでに使用した薬剤は、抗ヒスタミン剤、抗ロイコトリエン剤、血管収縮剤、鼻腔内ステロイド噴霧

ステロイド

内服薬および、各種漢方薬を用いて症状を緩和するものの、残念ながらどれも満足のいく効果は見られず、
持続的な治療効果が見られなかった。
No10 の 50 歳男性症例は、40 年前より、くしゃみ、
鼻水、鼻づまりの花粉症アレルギー症状が毎年継続し、標準的な薬剤を継続使用していたが、どれも満足のいく効果はみられず、とくに鼻閉が強く血管収縮剤などを使用するも年々症状が悪化傾向にあり、日々の生活に支障をきたしていた。
No11 の 50 歳女性症例は、28 歳より花粉症の症状が悪化し、標準的な薬剤を継続使用していたが、どれも満足のいく効果はみられなかった。

術を施行していたが、著効なく、症状がひどいときに、

No12 の 53 歳男性症例は、40 年前の小学生時代か

服薬にて対処療法をしていたが、充分な治療効果が見

らくしゃみ、鼻水、鼻づまりの通年性アレルギーに加らなかった。

えて花粉症もあり、標準的な薬剤を長年使用していた

No7 の 45 歳男性症例は 5 年ほど前からくしゃみ、

表1

ものの、どれも満足のいく効果は見られなかった。

12 人の患者の性・年齢分布2-2. 新しい治療法 HATS の特性とメカニズム

フリーラジカルを生じさせるのに対して、新規開発し｢HATS｣ は、酸化チタンの光触媒効果に対して、た「HATS」は、銀が加わることで、光がなくても光銀を追加しハイドロキシアパタイトを用いて独自開発

触媒と同等な機能をもつハイブリット型酸化チタン物

した複合光触媒物質シートである。この「HATS」の質である。また、「HATS」の特性は、酸化還元作用

原理は、1967 年に藤嶋昭が酸化チタンに光をあてるにより、花粉蛋白やウイルスなどを吸着出来るようにと、水が分解され酸素と水素になる研究報告

６）

を基盤

改良した（図 1）。また、本研究で用いた「HAST」は、とした。アナターゼ型酸化チタンを活用した光触媒は、

ポリエステル 100％の不織布にハイドロ銀チタンを 1

光を照射すると酸化チタン内の電子が移動することで平方メートル当たり４ｇとなるように熱結合し、人体－ 58 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

内に浸透できない 99 ナノミクロン以上の分子レベル

HATS の作用メカニズムは、銀からのエネルギーに保つ技術を確立した。「HATS」を不織布に混合含により、酸化チタンの表面で電子ホールｈ＋を作り出有させたものが「HATS」である（図１、図２）。

す。その後に、水分反応し活性酸素（OH-）を産出す

図1

図２

HATS の機能と機序

HATS の化学反応モデル－ 59 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

る。その後、O2 と反応し、スーパーオキサイド（O2-）

した。３主徴の臨床症状は、起床時の自己申告としてを生産する。二酸化チタンは、可視光線の光照射によ

記録用紙に記入した。くしゃみ、鼻水、鼻閉の３主徴

り、微生物、カビ、抗原蛋白を酸化させる作用を有しについて、「無い」を０点、「軽い」を 1 点、「やや重ている。抗原蛋白を酸化分解し、H2O, 酸化炭素や他のい」を 2 点、「重い」を 3 点、「非常に重い」を 4 点と分子に変化させ、触媒作用として機能する。ハイドロ

し、総合的に見た効果を評価する総症状スコア（TSS：

キシアパタイトは、花粉、カビ、タンパク質、細菌そ

Total Symptom Score）は３主徴の各得点を総計した。

してウイルスなどの微生物を保持ないし選択的に吸着2-5する役割を担っている。ハイドロキシアパタイトが吸研究方法は、HATS の真の臨床的な治療効果を評価

着することで、より効率良く酸化チタンによる分解をするためにプラシィボ効果を排除する方法として、通容易にさせる機能をもつ。

常マスクを 2 日間使用後、HAT を付加しないコヨリ

2-3

HATS の安全性

臨床的治療効果を明確にする研究方法

状不織布を 5 日間使用した時期の臨床状況を事前基

HATS で使用している触媒としての酸化チタンは、

盤調査と位置づけた。対照となる HAT を塗布してい昭和 58 年の厚生省の食品添加物として認可されていない幅 2cm x 15cm 不織布をコヨリ状にして、朝 9 時るものを使用した。しかしなから、HATS は、酸化チから 40 分間、鼻腔内に 5 日間連続で挿入した。次に、タンに加え、新規にハイドロキシアパタイト及び銀混

HAT を添加したコヨリ状不織布を、対照と同様に朝合粉末であることから、安全性確認試験として 1）経

9 時から 40 分間、鼻腔内に 5 日間連続で挿入して介入

口急性毒性試験、2）ヒトパッチテスト、3）皮膚一次した。対照も介入時も鼻腔へのコヨリ挿入は、患者自刺激性試験、4）皮膚感作性試験、5）細胞毒性試験を身が自分で対応した。

各専門研究機関に委託しその安全性を確認している

HATS の効果は、5 日間使用し毎日の鼻炎三症状を自

7,8）

。

1）経口急性毒性試験は、ラットを対象に株式会社

己評価した。HATS を使用した効果を評価する方法は、

三菱安全科学研究所で行った結果、1999 年 8 月 6 日

通常マスクを使用した二日間と、HATS を付加しないコ付けで安全であるとの報告を得ている。2）ヒトパッ

ヨリ状不織布を 5 日間使用した状況では、ほとんど変化

チテストは、社団法人日本毛髪科学協会で行った結が見られなかったことから、通常マスクを使用した 2 日

果、2002 年 12 月 4 日付けで刺激反応が少ない製品で間の平均得点、HATS を付加しないコヨリ状不織布使用あるとの報告を得ている。3）皮膚一次刺激性試験は、の 5 日間平均得点を求め、HATS を使用した各 5 日間

OECD 科学物質毒性試験指針に沿って、財団法人日本との全ての比較を、対応のある t 検定を用いて、鼻炎三

食品分析センターで行った結果、1999 年 6 月 13 日付

症状の自覚的臨床的治療効果を統計学的に比較検証した。

けで刺激反応が認められないとの報告を得ている。4）

統計学的な検定の有意水準は、５％とした。

皮膚感作性試験は、株式会社三菱安全科学研究所毒性

HATS の５日間各日の効果を明確にするために、対研究部で Adjuvant and Patch Test により検討し、被照として位置づけた通常マスク使用 2 日間の平均値と、験物質投与群ではいずれの動物の被験物質投与部位

HATS を付加しないコヨリ状不織布使用 5 日間の平均に皮膚反応は認められなかった。5）細胞毒性試験は、値に対して、1 日目から 5 日目までの全ての組み合わせ

V79 細胞を対象に、株式会社三菱安全科学研究所毒について、対応のある t 検定を行い、統計学的に検定した。

性研究部で行った結果、細胞毒性を示しその IC50 は、

倫理的配慮としてヘルシンキ宣言を遵守した。ま

53.5％であることが、2003 年 1 月 20 日付けで報告さた、本研究の参加者に対して、症状がひどく、HATS

れている。このように、動物に対する重大な副作用はを中断する必要性を感じたときは、患者本人の判断で見られないことを確認している。

HATS 使用を適宜中止できるものとした。このように

2-4 H
 ATS による臨床的に見た改善効果の評価指標

中断については自由意志であり、それにより何らかのアレルギー性鼻炎及び花粉症に対する HATS によ

不利益を得ることはない旨を伝え、継続的な協力を求

る臨床的改善効果を評価する評価指標は、2013 年に日めた。HATS 使用により効果が見られたものの、4 日

本アレルギー学会が提示した鼻アレルギー診療ガイド

目から粘膜の違和感があり臨床的な自己評価が出来なラインに基づいて、くしゃみ、鼻水、鼻閉の３主徴とかった症例は、12 名の中で 1 名にみられた。

図３．HATS の５日間使用による自覚症状への臨床的効果に関する研究デザイン（通常のマスクの２日間使用および HATS 不使用の５日間との比較による評価）－ 60 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

3．研究結果られた（図４）。

3-3．ア レルギー性鼻炎及び花粉症に対する基礎的な研究結果として、通常マスク使用 2 日間と、

HATS の臨床効果 :HAT を付加しないコ

HATS を付加しないコヨリ状不織布使用 5 日間の臨床的効果とともに、HATS を付加したコヨリ状不織布

ヨリ状不織布五日間平均との比較

HATS 使用 5 日間の効果について、鼻炎 3 症状（くしゃ

HAT を付加した不織布 HATS 使用 5 日間各日のみ、鼻水、鼻閉）とその総合効果を示す（図４）。よっ

効果を見るために、HATS を使用しない 5 日間平均て、研究結果は、3-1．アレルギー性鼻炎及び花粉症値と比較した。その結果、HATS 使用開始初日には、に対する通常マスクと HATS を付加しないコヨリ状

HATS 不使用 5 日間平均値に比べて 12 症例全ての症

不織布との臨床効果比較、3-2．HATS を付加した不例で症状改善がみられた（図４）。また、HATS を付織布使用の臨床効果 : 通常マスク２日間平均との比較、加した不織布 HATS 使用と使用しない群との比較を

3-3．アレルギー性鼻炎及び花粉症に対する HATS の

5 日間各日でみると、HATS 使用開始 2 日目以降では、臨床効果 :HATS を付加しないコヨリ状不織布５日間

鼻炎 3 症状ともに統計学的に見て有意な効果が得られ平均との比較、そして 3-4．HATS 結合不織布の副作た（図４）。

用に分けて述べる。

3-4．HAT 結合不織布の副作用

3-1．アレルギー性鼻炎及び花粉症に対する通常マスクと HATS を付加しないコヨリ状

HATS 使用の副作用について、自覚的な症状と血液学的な変化度により、不織布だけの挿入時と共に不織布との臨床効果比較
花粉症に対する、通常マスク使用 2 日間の効果と、

HATS 挿入時にわけて検証した。その結果、HATS

HATS を付加しないコヨリ状不織布使用 5 日間の各効

不使用群と HATS 使用群共に挿入時に、７人の症例

果について、調査対象者 12 名の鼻炎 3 症状（くしゃみ、において、挿入 30 分経過後に鼻水の一時的増量がみ

鼻水、鼻閉）の平均得点を解析した。くしゃみがそれられた。3 名においてくしゃみがやや増強した。それ

ぞれ 2.25 点と 2.33 点、鼻水が 3.08 点と 3.03 点、鼻閉以外の自覚的な副作用である、疼痛、流涙、鼻閉増が 3.08 点と 3.05 点、総合スコアが 8.46 点と 8.42 点であっ

強、出血、嗅覚障害、唇しびれ感、鼻腔内ひりひり感た（図４）。

は、12 症例共にいずれも見られなかった。一方、検査

通常マスク使用 2 日間平均と HATS を付加しない
コヨリ状不織布使用 5 日間平均との間には、くしゃみ、が出来た 6 名の免疫学的な検査値である血中 IgE、及び LDH 検査結果では、異常値は見られなかった。

鼻水、鼻閉、そして総合得点、いずれでも統計学的な有意差は得られなかった。よって、花粉症に対する通4．考察

常マスク効果と HATS を付加しないコヨリ状不織布

4-1．花粉症に対する HATS 結合不織布の臨床の臨床効果との間には、統計学的にみた有意差は見ら効果れなかった（図４）。

3-2．HATS を付加した不織布使用の臨床効果 :通常マスク２日間平均との比較

アレルギー性鼻炎と花粉症を治療する新しい方法の一つとして、HATS を用いた経時的にみた臨床効
果を明確にすることを目的に、成人 12 名を対象とし

HATS の使用効果を見るために、通常マスク使用 2て HATS 不使用時期と HATS 使用時期に区分し、自日間の平均値と HATS 使用初日のスコアを比較した。

己申告による事前と事後の臨床効果を 5 日間追跡調査

その結果、HATS 使用開始初日の症状は、通常マスクした。その結果、HATS を使用しない群では、事前事

使用 2 日間平均値に比べて 12 症例共に改善がみられ、後の変化と効果が見られなかったものの、HATS 使用

くしゃみ得点は 2.25 点が 1.42 点に、鼻水得点は 3.08

群では、開始前に比べて治療後 24 時間後、48 時間後、点が 2.17 点に、鼻閉得点は 3.08 点が 2.00 点に、そし

72 時間後、96 時間後、そして 5 日後つまり 120 時間て総合スコア得点は 8.46 点が 5.50 点へと改善効果が後には 12 症例中 11 例において、特別な自覚的副作用示された（図４）。

がなく症状改善効果がみられた。一例のみ効果が見ら更に、通常マスク使用 2 日間の平均値と HATS 使
用効果を使用開始 2 日から 5 日目までの効果を比較すれたものの、鼻腔内に違和感があり 4 日目には介入を中止している。

ると、鼻炎 3 症状つまり、くしゃみ得点、鼻水得点、

こ の よ う に、HATS の 使 用 で は、 マ ス ク 使 用 と鼻閉得点、さらに総合スコア得点ともに、全ての組み

HATS を付加しない状況に比べて、くしゃみ、鼻水、合わせにおいて統計学的な有意（P<0.05）な効果が得

鼻閉得点と共に総症状スコアとも統計学的に見て有意－ 61 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

図４．通常マスク装着の２日間、HATS 不使用の５日間、及び HATS 使用の５日間の鼻炎３症状（くしゃみ、鼻水、鼻閉）の点数比較（平均＋標準偏差）*: P<0.05  **: P<0.01  ***: P<0.001－ 62 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

な症状の改善が見られた。

臨床効果のメカニズムは、HATS の物理学的な特性

本治療の最大の長所は、20 ～ 30 年にわたる難治性を踏まえ次のように推定される。HATS 内で発生しの鼻炎症状をわずか数日間の使用後に、簡便な方法でたスーパーラジカルや活性酸素が抗原性の花粉（ダニ改善できたこと、つまり早期治療が可能であったこと

やハウスダスト、細菌などのと）蛋白を、酸化還元力である。従来、治療が困難なことが多い鼻閉症状でも、により変性ないし分解することで、鼻粘膜でのアレル

使用初日から効果が見られた。また、薬物療法でみらギー反応を阻害し、鼻炎症状の発現を阻害している可

れる副作用の一つである中枢神経系作用つまり自覚的能性が示唆された。事実、HATS は、ハンドタオルなな眠気などが全く見られないことも優れた特性の一つ

どの繊維への組み込まれると黄色ブドウ球菌や病原性である。更に、麻酔などの操作が必要となる従来のレー大腸菌などの細菌膜を破壊することが既に報告されてザー治療や外科的治療のように、適応が厳しい小児をいる 9）。

対象に活用できる可能性が高いと考えられる。更に、アレルギー鼻炎及び花粉症はⅠ型アレルギー性疾高い医療技術を要しないことから発展途上国での活用患の典型で、そのメカニズムは肥満細胞 MC 細胞膜も可能であろう。また、費用が安く、誰にでも、ホーの IgE 抗体と抗原との反応により、MC の特異顆粒か

ムケアとして自宅で治療、寛解できうる方法の一つでら放出されるケミカルメジエーターの作用にて様々なある。また、過大な設備を必要とせず、通院といった症状が発症する。HATS によって、既に鼻炎症状が患者さんへの負担もほとんど見られずに、臨床効果に出ているものにも治療的効果が認められたことは、不優れた効果が得られることは、医療側はもちろん患者

織布に付着した HATS 粉末と鼻腔粘膜が接すること側においても利点の多い治療法の一つであろう。

で、鼻甲介の粘膜表面の花粉抗原成分蛋白を変性ない

本研究の成果を社会医学的な意義として考察すると、し分解させ、アレルギー抗原性を失わせ、アレルギー

本人の QOL 向上は勿論のこと、経済的に見ても治療

免疫細胞との接触を減らすのではないかと推定してい学的に見ても意義ある調査研究成果であり、意義のある。今後は、これらのメカニズムを詳細に検証するこる治療方法の一つが開発された可能性があるものと考とが期待される。

察された。しかしながら、HATS 使用４日目から、鼻4-3．ア レ ル ギ ー 鼻 炎 及 び 花 粉 症 に 対 す る

腔違和感のために経過観察を中断した人が一名見られ

HATS 効果の研究課題と将来展望たことから、自覚的ないし臨床的な副作用を注視しな本研究では、アレルギー鼻炎及び花粉症に対するがら、対照群を含む研究デザインにより、臨床効果と

HATS 療法効果が成人において、我が国の臨床医から、ともに中長期で見た副作用を含めた検証が求められる。

世界で初めて示されたものであり、その妥当性や普遍

これらの背景として、藤井ら 10） は、スギ・ヒノキ

性については再現検証されることが期待される。また、科花粉飛散数が 10 年間で増加傾向にあり、西端ら 11）は、

長期的な安全性や詳細なメカニズムがより明確となり、

スギ花粉症が昭和 60 年から約 30 年間で 2 倍に増加し家庭医療として活用できれば、将来の医療費軽減化にていることを報告し、同時に楠ら

12）は、小児期におも大きく貢献することが期待できよう。

けるスギ花粉症の増加が指摘されている。このように、更に、アレルギー結膜炎症状である掻痒症状が消失

花粉症は、全世代にわたる、有病割合が高い健康課題した事例も示されていることから、活用疾病枠を広げの一つであるものの、有効な対処方法は未だに明確にた予防効果を立証することも期待される。このように、なっていないことに配慮すべきである。

従来の医薬品と比較し、新しい観点からのアレルギー4-2．ア レルギー性鼻炎及び花粉症に対する性鼻炎治療方法となりうる可能性が示唆された。

HATS の臨床効果メカニズム

HATS 効果に関する今後の研究課題としては、臨HAT の物理学的な特性としては、銀を電極として床効果メカニズムを分子細胞レベルで明確にすると共結合させたアナターゼ型酸化チタン内の電子が励起さに、継続的に追跡し、長期的に見た副作用を検証しなれ、移動した電子により、酸化チタンに正孔が生じ、がら長期効果も明確にすることである。更に、病理学

この正孔は周囲の水と反応し、スーパーラジカルや活レベルでの細胞動態として、TH2、好酸球浸潤、鼻粘性酸素を発生する。このスーパーラジカルや活性酸素

膜上皮多列化の有無、ムチン産生、血清 IgE、IL- ４、は、細胞などの細胞壁を構成する脂質を分解し、水にIL-33 などのサイトカイン動態を明確にする必要性も変化させることは、光触媒というアナターゼ型酸化チある。

タンの機能として報告されている。

また、HATS 療法の将来展望として、家庭での簡便

アレルギー鼻炎及び花粉症に対する HATS によるなホームケア治療方法の一つとして活用できるために－ 63 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

は、世代別に治療対象数を増やして長期効果を検証し、副作用の検証と共に、無作為化対照付き介入研究の追試研究成果が期待される。

文献
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および治療ガイドライン普及効果等疫学調査に基づく発症要因・医療体制評価に関する研究 . 厚生労働科学研究報告書 . 2010.
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－ 64 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

原著

３Ｄ映像のクロストークが立体知覚に及ぼす影響
The Influence Exerted by Cross Talk in a Stereoscopic
Image on Solid Perception○釆女智津江 1）、小嶌

健仁 1）、杉浦明弘 1）、森田

一三 2）、宮尾

克 1）○ Chizue UNEME1），Takehito KOJIMA1），Akihiro SUGIURA1），Ichizo MORITA2），Masaru MIYAO1）
1）名古屋大学情報科学研究科
2）日本赤十字豊田看護大学
1）Graduate School of Information Science Nagoya University2）Japanese Red Cross Toyota College of Nursing

要旨

３D 表示様式によっては，クロストークの発生によって快適な視聴環境が阻害されることがある．本研究は，ク
ロストークが立体映像の融像限界および飛出し量の知覚に与える影響を主観的に評価することを目的とした .

実験

参加者は 14 歳から 79 歳の男女 65 名であった．実験参加者にクロストーク率の異なる 8 種（0，3，5，8，10，20，
30，40％）の３D 立体映像を視距離１.0 ｍのディスプレイに提示し，知覚できた飛出し量を主観的に評価した . その結果，クロストークの比率が増加するにつれ，実験参加者の知覚した飛出し量が減少する傾向が見られた . また，ク
ロストーク率が 10％を超えると，３D 立体映像の飛出し量は有意に減少した . クロストークの発生は，立体視に影響を与え，増加するにつれ融像限界および飛出し量を減少させることが示唆された . また，クロストーク率が 10％を超えると有意に減少しはじめたことから，視差量 0.5 度におけるクロストーク率は 10％未満に抑えることが有効であることが示唆された .

Abstract
This study aims to verification the influence of crosstalk on the fusion limit and protruding distance ofstereoscopic images．Sixty-five subjects participated in this study． The subjects included both males andfemales from the ages of 14 to 79． They were presented eight ３D stereoscopic images with different crosstalkrates（0，3，5，8，10，20，30，and 40 %）on a display at a distance of one meter，and subjectively evaluatedthe perceived protruding distance of each subject．The results showed a tendency for the protruding distanceperceived by the subject to decrease as the crosstalk ratio increased． When the crosstalk rate exceeded 10%，the protruding distance of the ３D stereoscopic image decreased significantly．The findings suggest that crosstalkaffects stereoscopic vision，with increases in the crosstalk ratio causing the fusion limit and protruding distanceto decrease． Furthermore，the significant decrease in protruding distance that occurs when the crosstalk rate
exceeds 10% implies that keeping the crosstalk rate below 10% is effective．
キーワード：３D 立体映像，クロストーク，融像限界，飛出し量
Keywords: 3D stereoscopic image，crosstalk，fusion limit，protruding distance

１ 緒言

テレビで用いられることが多い偏光フィルター方式の両眼視差を用いる３Ｄ立体映像の観視時には，３D

ディスプレイでは，右眼用画像と左眼用画像は完全に表示方式によってはクロストークの発生により快適な

分離していることが望ましいが，様々な条件により他観視環境が阻害される場合がある

1-6）．映画や家庭用

方の眼の映像が映りこんでしまう．これをクロストー－ 65 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

クという 7-8）．先行研究では，Patterson らは，３Ｄ映

央視標の右眼用画像には右眼用画像に加え，左眼用

像を快適に観視する上でのクロストーク量は 5％未満

画像のクロストークを上記のパーセントのクロス

9）であると述べている ．本研究では，クロストークをト ー ク 量 で 表 示 し， 左 眼 用 画 像 に も 同 様 に ク ロ ス

人為的に発生させ，クロストーク量の変化が立体映像

トーク画像を加えて表示した．（図 -2），中央視標はの融像限界および飛出し量の知覚に与える影響を検証

視差量 0.5°（画面から約 0.12m の飛出し位置）に固することを目的とした．

定してあり，上視標と下視標の視差量は同一で，視２ 方法（画面から手前約 0.22m）の間で前後に調節できるよ

差 量 -1.0 °（ 画 面 か ら 奥 に 約 0.37m） か ら ＋ 1.0 °2.1 実験参加者

うにした．上・下視標を前後に動かし中央視標の飛出

本研究の実験参加者（participants）は，14 歳からし位置と一致（3 枚が一直線上に位置）したと実験参79 歳の男女 65 名で，人間の視機能の変化の特徴に応加者が知覚したら，その視差量を飛出し量とした．作

じて 29 歳以下を若年群，30 歳以上 44 歳以下を壮年成したコンテンツは，背景を黒，視標の色は上視標・群，45 歳以上 64 歳以下を中年群，65 歳以上を高年群

中央視標・下視標すべて「緑」とした．実験模式図をとし 4 グループに分けた．若年は十分な調節力がある

図 -3 に示す．

群，壮年は，調節力は少し弱っているが生活に支障がない群，中年は近見作業にやや支障があり老眼鏡の必要な人もいる群，高年は老視が進行し近用矯正なしでは近見作業が困難な群として区分した 10）．年齢別の内
訳を表 -1 に示す．実験参加者は裸眼，もしくはメガネ・

図－１ クロストークの例（右眼用飛出し画像 , 向かって右側がクロストーク）（左：クロストーク 0％ , 中：クロストーク 10％ ,右：クロストーク 30％）

コンタクトレンズによる矯正をおこない，近見視に支障のない視力でかつ，両眼立体視ができる事を確認して実験に参加した．実験参加者には，事前に十分にインフォームド・コンセントをおこない，同意を得ている．なお，本実験は名古屋大学情報科学研究科の倫理審査委員会（承認番号 295）の承認を得て実施した．

表1

実験における年齢層の区分

2.2 実験デザイン

図－２

 ンテンツの仕様
コ( 上：右眼用画像 , 下：左眼用画像 )

図－ 3

実験模式図

クロストークが３D 立体映像の立体視に与える影響を検証するために，次の手順でクロストーク率を変化させ，実験参加者が認知した飛出し量を測定した．
実験参加者は液晶シャッターメガネをかけ，ディ
スプレイ面と眼の距離が 1.0 ｍになるように椅子に座り，左右眼の中心とディスプレイの中心が一致するように位置を調節した．ディスプレイに視標を提示 し， ク ロ ス ト ー ク 量 を 0 ％ か ら 3，5，8，10，20，
30，40 ％ の 順 に 増 加 さ せ， 実 験 参 加 者 が 知 覚 し た
各々の飛出し量を回答させた（図 -1）．測定には，3枚の視標（上視標，中央視標，下視標）を用い，中－ 66 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

2.3 実験コンテンツ
実験で使用した 8 種類のコンテンツを作成するために，実験の視距離と同じ 1.0 ｍの距離に輝度計（図 -4）を設置し，液晶シャッターメガネ越しにディスプレイ
に表示されている視標の輝度を測定して，クロストー
ク率を計算した．そして，背景の黒の輝度と緑の輝度とを測定し，次に，差に対する 3，5，8，10，20，30，
40％のアルファ値を求めた（表 -2）．アルファ値とは，
コンピューターが扱うデジタル画像データにおいて，
画像ごとに設定された透過度のことである．計測範囲

図－５

は 0 ～ 255 で，完全な透明（無色：0）から完全な不透明（背景の色を全く通さない黒色：255）まで設定

表－３

することができる .

実験環境（実際は暗室環境）
ディスプレイ情報

2.4 実験環境
実験は暗室内でおこなった．実験の様子を図 -5 に示す．本実験では，液晶シャッター方式の Samsung
Electronics Co．Ltd．製 Syncmaster SA950 と付属の専用液晶シャッターメガネを使用した．詳細情報を表-3 に示す．なお，３Ｄ表示方式はトップアンドボトム方式を使用した．

2.5 分析方法
実験の分析方法は，各クロストーク率（0，3，5，8，
10，20，30，40％）において計測された飛出し量（クロストーク率を因子とする飛出し位置の違い）について一元配置分散分析を行なった．さらに，TukeyKramer の多重比較を用いて，クロストークなし（0%）と 3 〜 40％のクロストーク率における飛出し量との検定をおこなった．なお，本分析では有意水準を 5％と
した．

図－４

1）年齢群別：クロストーク率別飛出し量の比較

輝度計測状況（輝度計前面に液晶シャッター
メガネを固定して計測した）

表－２

クロストーク率とアルファ値

2）全実験参加者：クロストーク率別飛出し量の比較

３ 結果
3.1 年齢群別：クロストークの比率と飛出し量実験では，すべてのクロストーク率の場合で，中央視標の飛出し量を 0.5°（視距離 1m のディスプレイから約 0.12 ｍの飛出し）に設定していた．クロストーク
率が 0％の場合には，実験参加者全体の平均は，ほぼ 0.5°
（0.46°; 約 0.11m）の飛出しとして認知された．
若年，壮年，中年，高年群のすべての群において，
クロストーク率が増加するにつれて，実験参加者が知覚した飛出し量が減少していた．また，クロストーク
率が 0％の飛出し量を基準として他の比率との比較をしたところ，若年，壮年，中年群では，クロストーク－ 67 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

率 30％と 40％において，0％と比較して知覚された飛出し量が有意に減少していた（図 6- 図 8）．高年群では，有意な差は見られなかった（図 9）が，クロストーク率の増加にともない，知覚された飛出し量の減少は見られた . ここで有意差が認められなかったのは，高年群の例数が 5 名と少なかったためと思われる．

図－ 9 高年群：クロストーク率別の視標知覚位置の平均＊設定された飛出し量は、いずれも 0.5°
（約 0.12 ｍ）である .
3.2 全実験参加者：クロストーク率別の飛出し量
実験参加者全体での，クロストーク率別の飛出し量の比較では，クロストーク率 3％から 10％まではほとんど飛出し量の減少が見られなかったが，クロストー
ク率 20％では，0％と比較して知覚された飛出し量が有意（P<0.05）に減少 , クロストーク率 30％，40％で

図－ 6 若年群：クロストーク率別の視標知覚位置の平均＊設定された飛出し量は、いずれも 0.5°
（約 0.12 ｍ）である .

図－ 7 壮年群：クロストーク別の視標知覚位置の平均＊設定された飛出し量は、いずれも 0.5°
（約 0.12 ｍ）である .

は，0％と比較して知覚された飛出し量が有意（P<0.01）に減少していた（図 -10）.

図－ 10 全実験参加者：クロストーク率別の視標知覚位置の平均＊設定された飛出し量は、いずれも 0.5°（約 0.12 ｍ）である .
3.3 年
 齢群別：クロストーク率と立体視（飛出しが認知できる実験参加者の割合）との関連
各年齢群とも，クロストーク率の増加に伴い，立体視ができない（飛出しが認知できない）実験参加者の割合が増加した（図 -11）．

3.4 全実験参加者：クロストーク率と立体視との関連
全実験参加者においても同様に，クロストーク率が図－ 8 中年群：クロストーク率別の視標知覚位置の平均＊設定された飛出し量は、いずれも 0.5°
（約 0.12 ｍ）である .

増加するにつれ立体視ができない実験参加者の割合が増加した（図 -12）．
クロストーク率が 0％，5％，8％，10％では，立体視ができない実験参加者はそれぞれ 0，1.5，3.1, 3.1％

－ 68 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

Patterson ら 9）の先行研究では，飛出し量 0.5°～ 2.25°
では，2 ～ 7％のクロストークの存在で画像品質が低
下し，さらに両眼視の融像限界を低下させる．また，
クロストークが 5％存在すると視覚愁訴を生じさせると述べており，クロストーク率は 5％未満に抑える必要があることを報告している．Patterson ら 9） の実験
では，視差量を最大 2.25°という大きな飛出し量の認知という厳しい条件に設定しているため，許容できる
クロストーク率は 5％未満という結論になったと考え

図－ 11 年齢群別：クロストーク率別立体視率＊設定された飛出し量は、いずれも 0.5°（約 0.12 ｍ）である .
＊立体視率とは（飛出し）が認知できた実験参加者の割合。

られる．また，Frank ら 11） は，視覚の快適さ（主観評価）とクロストークの関係について調べており，ク
ロストーク 5％の場合は「快適さは少し減少した」であったが，クロストーク 15％，25％では快適さが有意に大幅に減少したことから，クロストークは 5％未満
でなければならないと報告している．
上記の先行研究との違いは，Patterson らの視差量は最大 2.25°に対し，本研究では，0.5°の視差量に固定して実験を行った点である．本研究は Patterson らの実験に比べ立体視しやすい環境で行なっているため，
クロストーク率の上限基準値は 10％以下の結論となっ図－ 12 全実験参加者：クロストーク率別立体視率＊設定された飛出し量は、いずれも 0.5°（約 0.12 ｍ）である .
＊立体視率とは（飛出し）が認知できた実験参加者の割合。
であった．しかし，クロストーク率が 20％になると立体視ができない実験参加者が全体の 10.8％となり，さらに 30％，40％では全体の 27.7％，36.9％に増加した．

た．また，一般に視差量は大きくなるほど立体視可能な割合は減少する．長田らの先行研究 12） では，クロストークが 0％の場合，飛出し視差量 2.4°で立体視可
能な実験参加者は 84％であった．本研究では，飛出し
視差量 0.5°，クロストーク 0％で，100％の実験参加者
が立体視可能な状態で実験を開始し，クロストーク率の増加で立体視可能な実験参加者の減少を検証できて
いる．

４ 考察
4.1 クロストークの比率と飛出し量との関連
本実験の結果より，クロストーク率が増加するにつれ，実験参加者が知覚した飛出し量が減少することが示唆された．さらに，クロストーク率 0％の場合の飛出し量と，他の比率での飛出し量とを比較した結果ク
ロストーク率 20，30，40％では，知覚される飛出し量が有意に減少することが明らかになった．

５ まとめ
本研究では，14 歳から 79 歳の男女 65 名を対象として，クロストークの比率が立体視に及ぼす影響について検証した．実験参加者に，クロストーク率の小さい映像から視標の飛出し量を主観的に評価させ，飛出しを知覚できなくなるまで実験を継続した．実験の結果，クロストーク率が増加するにつれ，実験参加者が4.2 クロストークの比率と立体視との関連
クロストーク率と立体視ができない実験参加者の割合との関連では，クロストーク率が増加するにつれ，立体視できない実験参加者の割合も増加した．また，クロストーク率が 10％以下だと，立体視できない実験参加者は 3.1％にとどまったが，クロストーク
率が 20％で 10.8％，クロストーク率 30％では，27.7％，
ク ロ ス ト ー ク 率 40 % で は 36.9 ％ に ま で 増 加 し た．

知覚した飛出し量が減少する傾向が見られた．また，
クロストーク率と立体視の関係ではクロストーク率が増加すると立体視不可能な実験参加者の割合が大きくなった．クロストーク率が 10％で，立体視できない実
験参加者は 3.1％ . 20％以上は，有意に増加し，20％で10.8％ , 30％では 27.7％が立体視不可能になった．従来から言われている通り，快適な立体映像の観視に際して，クロストークは少ないほど理論値に近い奥行き－ 69 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

知覚が得られることに加え，クロストーク率が大きく

Ghosting defined in the Stereoscopic Literature?

なると立体視そのものを阻害することが明らかになっin Proceedings of SPIE Stereoscopic Displays

た．飛出し量 0.5°までの場合，クロストーク率は 10％

and Applications XXII，Vol．7863，78630Z（2011）．

以下に抑えることが快適な立体視に重要であることが9）Robert Patterson，Human factors of stereo示唆された．

displays: An update，Journal of the Society for

３Ｄ映画をはじめモバイル端末や家庭用テレビにもInformation Display．2009; 17: 987 ‐ 996．

３Ｄ機能が搭載されるなど，一般の人々にも３Ｄ映像

10）小嶌健仁，製品の安全基準と生体影響リスク - ３

は身近な存在になってきた．２D 映像と比べ３Ｄ映像

D 立体映像のガイドライン規制を例にして．日本

では，映像酔いを含め視覚愁訴の発生が問題となった

社会医学会機関誌，社会医学研究 2014; Vol．31，

が，発生原因については，未だ明確な答えが出されて№ 1，66-79．

いないのが現状である．３Ｄが映像メディアの一分野

11）Frank L．Kooi，Alexander Toet，Visual comfort

としての地位を確立するためにも，立体視の妨げとな

of binocular and ３D displays，Displays 25（2004）；

るクロストークの発生を抑制し，許容範囲を示すこと

99–108は，快適な観視環境を視聴者に提供する上で映像製作

12）長田昌次郎，立体映像の観視時における輻輳性融

者にとっても視聴者にとっても有用であり，映像観視

合立体視限界ＶＦＳＬの分布，日本バーチャルリにともなう視覚愁訴の問題解決への基礎データとしてアリティ学会論文誌 2002; ｌ．7，№ 2:239-24

も有用である．今後は，0.5°より大きな飛出し量でク
ロストーク率の影響の検証を行う予定である．

６ 引用文献1）３Ｄコンソーシアム安全ガイドライン部会，人に優しい３Ｄ普及のための３DC 安全ガイドライン．
2010．
2）豊沢聡．生体反応を用いた立体映像のクロストー
ク評価（１），日本人間工学会講演集，2011．
3）Andrew J．Woods，Crosstalk in stereoscopic
displays， a review， Journal of Electronic
Imaging 21（4），040902（Oct–Dec 2012）．
4）岩中由紀，三田雄志，馬場雅裕，３Ｄディスプレ
イのクロストーク低減技術，東芝レビュー 2012；Ｖｏｌ．67 №．6:32-36．
5）小嶌健仁，３D 立体映像の視認性と生体映像に関する研究，名古屋大学博士学位論文，2014．
6）Andrew J．Woods，Understanding Crosstalkin Stereoscopic Displays，May 2010;（Keynote
Presentation）at ３DSA（Three-Dimensional Systems
and Applications）conference，Tokyo，Japan，19-21
7）Liyuan Xing， Touradj Ebrahimi， Andrew
Perkis，Subjective Evaluation of Stereoscopic
Crosstalk Perception，Proc．SPIE 7744，Visual
Communications and Image Processing 2010；
77441V（August 04，2010）; doi:10．1117/12．
8633658）Andrew J．Woods，How are Crosstalk and－ 70 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

原著

How Well the Elderly Evaluate the Readability of E-paper Devices: The
Effects of Font Sizes
高齢者は電子ペーパー機器をどのくらい読みやすいと評価しているか？
---- 文字サイズの効果について
Paul Lege1), Shigusa Matsunami1), Takehito Kojima2), Masaru Miyao1)
1) Nagoya University, 2) Chubu-Gakuin University

Abstract
The purpose of this experiment was to measure and understand reading tests how the elderly evaluated theeffects of the three font sizes using the Courier typeface from two different displays. The two devices included
the E-paper device (Amazon Kindle Deluxe TM) and a backlit LCD (Apple iPad TM). These were compared toconventional paper as a reference. The study involved 99 participants of various ages, who were given a shortreading task that measured for speed and a correct answer rate from different sets of font sizes of 8 pt (2.75 mm),
12 pt (3.25 mm), and 16 pt (5.75 mm). After each task, the readers rated the readability of visual performanceof the device at each of these point sizes. Our study found that the readability of the E-paper was equal to theperformance of paper text. Therefore, E-paper designed to function similar to paper can contribute to improving
readability including magnification function, especially for the elderly. On the basis of this study, we recommend a
default setting higher than 8 pt (2.75 mm) be displayed on the screens of E-papers.

抄録
この実験の目的は、電子ペーパーに表示された文章を読む課題について、高齢者を含む多数の実験参加者によって、どのくらい電子ペーパー機器の読みやすさを評価しているかについて検証したものである。2 種の情報機器（電子ペーパーのアマゾン・キンドル・デラックスとバックライト型液晶のアップル・アイパッド）を使用し、クーリ
エ・フォントを使った 3 つのフォントサイズの効果を評価した。対照として従来の紙も比較にために用いた。実験には、幅広い年齢層を含む 99 人の実験参加者が調査された。彼らは、短い読み課題を与えられた。このテストは8pt（2.75mm）、12pt（3.25mm）、および 16pt（5.75mm）のフォントサイズの文字を読ませ、スピードと正答率を測定した。個々の機器や紙での読み課題の後に、参加者は、機器や紙のそれぞれ３段階の文字サイズごとに、読みやすさを評価した。その結果、情報機器の読みやすさは、紙と同等であることがわかった。
したがって、紙とよく似た性質を有する電子ペーパーは、文字も拡大も容易で、高齢者にとって、読みやすさを改善することに寄与できる。この研究に基づいて、私達は、電子パーパーの画面において、8pt（2.75mm）の文字
高を最低基準とする読みやすさに関する設定を推奨する。
Keywords: Readability of E-paper, Font Sizes, Aging, Standards
キーワード：電子ペーパー、フォントサイズ、高齢化、読みやすさの標準化

1 Introduction

have arisen regarding their functionality relative

Conventional books have a long history of global

to conventional paper, especially, e-paper devices.

publication, while the development and spread of

The readability of liquid crystal displays were fully

e-books has only been present over the two decades.

surveyed till now, but e-paper using e-ink has not

The use of e-book readers has spread remarkably andbeen tested on readability.

appears to be expanding for all ages, but questions－ 71 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

2 Methods

DeluxeTM), a backlit LCD (Apple iPadTM), and as

2.1 Participantsa reference, conventional paper text (with the text

The participants for this experiment included 99

printed on PPC paper of 69 % whiteness)1,2). Table 3

males and females between the ages of 15 and 76

below shows the shows the general specifications foryears (M 46.7, SD 14.7). Participants who usuallydetails each mode of delivery of the text.

wore glasses or contact lenses used them for theexperiments. We obtained informed consent fromall the participants and approval for the study fromthe Ethical Review Board of the Graduate School ofInformation Science at Nagoya University.
Table 1 below shows the number of participants
divided into four general age groups. The participants
were divided into four groups by age: young (29 years
and younger), middle-aged (30 to 44 years old), senior
middle-aged (45 to 64 years old), and elderly (65 years
and older).

In order to avoid reader bias from brandrecognition, the participants read from a bezel
covered with white Kent paper with only the screen
showing. The test media or test paper was mounted
on the center of a board. The text displayed on eachmedium was set at the same height. The front lightlevel of the KV and the back light level of the iPadwere set to maximum levels. The text color was
black/dark, and the background color was white/bright.
Figure 1 shows the screen luminance of each

We measured the participants’ lens cloudiness with

device. The screen luminance for the iPad was muchan Anterior Eye Segment Analysis System (NIDEK

higher than for the paper text and Kindle Delux (DX),

EAS-1000). The typical gradation in the range ofsuggesting that it would perform better outdoors

cloudiness is from 0 to 250 with the higher number

than indoors. We then calculated the contrast ratios

representing greater cloudiness Table 2 below

from the measured values of the brightness of theshows the measured values of the readers divided

background color and text color (Figure 2). The DX

into age groups. The youngest group had sufficient

showed results on the screen luminance similar toamplitude of lens accommodation. The middle-aged
group had sufficient near vision ability, although theiraccommodation was slightly weaker. The senior
middle-aged group had mild presbyopia and problems
in near vision work. The elderly group had typicalpresbyopia and generally had to wear glasses for
close vision.

2.2 Experimental design
For this experiment, we used three types ofreading terminal devices, an e-paper (Amazon Kindle－ 72 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

out the experiment at about the 1,000lx level ofilluminance by using a 6500 K LED light sourcewith a fluorescent lamp that had a uniform color
temperature. The International Organization ofStandards (ISO) recommends an illuminance levelof 1,000lx for doing precision work in an office4). The
headrest for the participant’s forehead was kept at avisual distance of 400 mm. The participants looked at
the devices at an angle of about 100 degrees to

2.2 Task design
The experimental task was a block reading testof a short duration (Figure 4). The display format
conformed to that used for evaluation of electronic
conventional paper. The iPad had a higher contrast
ratio compared to the other devices because it
showed a lower screen luminance of black/dark anda higher screen luminance of white/bright.
We put the reading devices into a compartmental
lighting system placed on a desk within a darkened
room (Figure 3). We created this lightning systemwith reference to a previous study 3). We carrieddisplay devices by the International Organization forStandardization (ISO)5). We used random alphanumeric
text and unified the size of the characters. The
font type was Courier for because it is a uniform
monospaced font that has a slight serif (“bearded”)
which may be of some help to the elderly in readingfrom e-papers. A monospaced font is one with a fixedwidth; that is, each letters occupies the same amountof horizontal space6).

As the width of the characters for Courier isuniform, our focus was with the height of the fontsize. For the first experiment, the font sizes were set
at 8 pt (approx. 2.75 mm height), 12 pt (3.25 mm), and16 pt (5.75 mm). Figure 4 below shows the exampleof the text blocks for the reading task. The readers
performed nine tests (three font sizes per each of thethree devices) in which they read the text silently－ 73 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

from the top left and then we measured the total

3 Results

time that it took to complete the procedure.

3.1 Experiment

The participants were asked to count the number

Table 4 below shows the results from the two-of capital letter“M ”s in the total text with a counterway ANOVA for participants’ evaluation (VAS),

device as they read through the characters. We

reading time index, and correct answer rate index.

calculated the correct answer rate from the number

The VAS showed significant differences among both

“M ”s that the participants found and the actual

the types of devices and the font sizes. No two-factor

number of“M ”s in the text. The correct answer

interaction was observed among these fonts. For

rate was not entirely exact because the participantsreading time index, no significant differences weresometimes misread other alpha characters as large

observed among the types of device of the font sizes.

“M ”s.

The correct answer rate index showed significant

The reading time index and correct answer rateindex were divided by the average values of each of
the participant’s actual values in order to standardize

differences among the font sizes.
Table 4. Two-way ANOVA for the VAS, reading timeindex and correct answer rate index
Source

Df

SS

MS

F

the participant’s performance. A high-scoring reading

VAS

time index meant that it took the participant a

Types of devices(D)27030.473515.23

7.94**

long time to read. The high scoring correct answer

Character sizes(C)284091.9642045.98

94.96

**

rate index meant that there was a large number of

D×C
Reading time index

4

174.48

43.62

0.10

Types of devices(D)

2

0.004

0.002

0.226

2

0.001

0.000

0.028

4

0.045

0.011

1.163

2
2

0.032
0.330

0.016
0.165

0.851
8.732

4

0.404

0.101

5.334

correct answers.

Character sizes(C)After each reading, the participants also evaluated

D×C

the readability of the texts using a Visual Analog

Correct answer rate index

Scale (VAS). We converted the values of the VAS

Types of devices(D)into a 100-point scale in the final analysis. Figure 5

Character sizes(C)D×C† **; p<0.01

provides an example of a subjective evaluation using
the VAS method. A high-score on the VAS meansa device was very readable. A score of zero (0) as**

Table 5 below shows multiple comparisons

missing values when participants could not read or

between the VAS and correct answer rate index. The
Table 5 below shows multiple comparisons between the VAS and corr
VAS scores for 8 pt (app. 2.75 mm) were significantly

when the reading time at the answer rate could notrate index.
The VASfor 8 ptfont(app.sizes.
2.75 mm)significantly lower colowercomparedto scores
the higher
ThewereVAS

be scored.

scores for the DX were significantly lower thanthe higher font sizes. The VAS scores for the DX were significantly lower ththose of the iPad and Paper. The correct answer rate

the iPad and Paper. The correct answer rate indexes for the 8 pt size were si
lower than those of more than 12 pt (3.25 mm) size.

We used a two-way analysis of variance (two-way
ANOVA) as a statistical method to evaluate the final
results. According to the age grouped analysis, we
also used a one-way analysis of variance (ANOVA)
and the Scheffé multiple comparison procedure inorder to check the differences between the agegroups.
－ 74 －

12

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

indexes for the 8 pt size were significantly lower thanthere was no significant decrease in reading speed

those of more than 12 pt (3.25 mm) size.

and the correct answer rate. In addition, we wished toTable 6 below shows a comparison of the VAS

evaluate to what degree E-paper devices matched theby the font sizes for each age group using the one-functionality of paper text with respect the Courier font.

way ANOVA. The VAS scores for the DX at 12 pt

In this study, we conducted an experiment undersize were significantly lower than for the iPad. Table

1,000 lx of illuminance to eliminate the effect of

7 below shows a comparison of the correct answer

ambient illuminance on the readability of the e-paper

rate index by the font sizes for each age group using

and backlit LCD. The ISO also recommends more

the one-way ANOVA. The VAS scores for the iPadthan a level of 500 lx for indoor reading 4). In ourat 12 pt size were significantly lower than that of theprevious studies, we found no significant differences

Paper. No significant difference for the reading timeon the readability of an e-paper, LCD, and paper at

index was observed between the font sizes and types

the 1,000 lx level7.8).

of devices. Finally, no significant difference for allindexes were observed among the age groups.

We used the Courier font type because it is amonospaced font recommended for such studies
by the ISO6). In addition, in order to conform to ourprevious studies, we measured the character heights
in millimeters to ensure compatibility. Studies havereported that Courier is a viable font for the elderly
suffering with vision problems including maculardegeneration10).
In this experiment, we focused on the e-paper’s
font features as a display media and how they may
effect readability for various ages. We also compared
the e-paper and paper with the backlit LCD which
are currently available on the market. We referred
to previous studies in order to set the experimental
text font sizes10,11). We set the text font sizes at threelevels; 8 pt (character height: 2.75 mm), 12 pt (3.25mm), 16 pt (5.75 mm).
The reader evaluations showed scores above 45 (ona scale 0 to 100) for each device and font size. In ourprevious studies, we suggested establishing a baseline
score of 45 for VAS to indicate whether participants
reached a certain level of proficiency in reading atext13,14).

4 Discussion
In this study, participants of different ages took
a silent reading test to evaluate the readability of
three different font sizes used on e-paper device andliquid crystal display with the Courier font type. The

The e-paper showed no significant differencecompared with other devices for the reading timeindex and correct answer index. No significant
differences for each character size were observed

aim was to focus on what was the minimum fontamong age groups. All the devices were readable atsize that various ages of participants could maintain in

about the 8 pt size which supports previous studies

their reading performance; that is, testing to see thatthat looked at visual performance and fatigue15,16).

－ 75 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

5 Conclusion

6）R. Stroud, “Courier Fonts: Everything you

This study investigated the effects of font sizes andwanted to know about courier fonts,” (n.d)

aging on the readability of e-papers. We summarize(Retrieved October 2, 2016) http://www.

the findings as follows based on this and previous

rolandstroud.com/downloads/essays/studies and specifically focus on the use of thecourierfonts.pdf
7）T. Koizuka, S. Sano, T. Kojima, M. Miyao,

Courier font size used in each of the two devices.

5.1 Font sizes“Evaluating the Effects of Environmental(1) The screen font size (character height) that

Illuminance on the Readability of E-books,”SID

participants felt readable was more than 2.75 mm in

Symposium Digest of Technical Papers, 2013;height (8pt). We recommend a font size of more than44(1): 571-573
8）S. Matsunami, T. Koizuka, R. P. Lege, T. Kojima,

2.75 mm as a default size displayed on the screens of

M. Miyao ,“The Effects of Ambient Illuminancee-papers for all ages.
(2) All groups saw a decrease in reading speed

and Aging on the Evaluation of the Readability

at the 2.75 mm (8 pt) font size so this is why weof E-paper,”J. Inst. Im. Info. & Tel. Eng., 2015;

recommend this size as the minimum limit. The

69(10): 303-316
10）L. Tarita-Nistor, D. Lam, M. H. Brent., M. J.

decrease was greater for those over 65 years of age.

5.2 Devices

Steinbach,, E. G. Gonzalez,“Courier: a better(1) The readability of the two e-books (Amazon

font for reading with age-related macular

Kindle Deluxe and iPad) that we used in this study

degeneration,”Can. Ophth. Soc., 2013; 48: 56-62

performed equally to paper text. However, e-books

11）D. Lee, Y. Ko, I Shen, C. Chao,“Effect of Light

are more advantageous because they allow the

Source, Ambient Illumination, Character Sizereader the opportunity to change the font sizes. Thisand Interline Spacing on Visual Performance andis particularly helpful for the elderly.

Visual Fatigue with Electronic Paper Displays,”
Displays, 2011; 32: 1-7(2) The front lighting system (iPad) on e-books
works well for improving readability. Furthermore,

12）D. Lee, K. Shieh, S. Jeng, I. Shen, “Effect ofreading is improved when the screen resolution is

Character Size and Lighting on Legibility ofgreater than 150 ppi as seen with the backlit LCD

Electronic Papers,”Displays, 2008; 29: 10-17
13）T. Koizuka, Y. Ishii, T. Kojima, N. Ishio, R. P.

with the lighting system (iPad).

Lege, M. Miyao,“Proposing a Baseline Setup

Referencesfor Readability using Visual Analog Scale”Proc.

1）Amazon.com. Accessed November 11. 2016

IDW ’14, 2014; 21: 1024-1025

https://www.amazon.com/Kindle-DX-Wireless-14）Y. Ishii, T. Koizuka, R. Cui, T. Kojima, M. Miyao,“Evaluation of Readability for Tablet Devices

Reader-3G-Global/dp/B002GYWHSQ

by the Severity of Cataract Cloudiness,”SID

2）Apple – iPad, Accessed November 11. 2016
https://support.apple.com/kb/SP647
3）S. Ueki, T. Taguchi, K. Nakamura, Y. Itoh,

Symposium Digest, 2014; 45(1): 1089–1092
15）S. Sano, T. Kojima and M. Miyao,“The Effect ofIlluminance on Visibility during Reading e-books

K. Okamoto,“New Metrics Based on Visual
Perception for Evaluating Image Quality,”Proc.
IDW‘06 2006;1: 519-522

by Age Groups,”Proc. IDW ’12, 2012; 19: 691-694
16）A. Wang,S. Hwang, H. Kuo, S. Jeng,“Effects ofambient illuminance and electronic displays on4）International Organization for Standardization,

users’ visual performance for young and elderly“Lighting of indoor work places,”ISO 8995, 20025）International Organization for Standardization,“User Performance Test Methods for Electronic

users,”J. Soc. Info Display, 2010; 18(9): 629-634
17）Y. Takubo, Y. Hisatake, T Iizuka, T. Kawamura,

Visual displays,”ISO 9241-304, 2008

－ 76 －“Ultra-High Resolution Mobile Displays,”SID社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

Symposium Digest, 2012; 43(1): 869–872
18）T. Koizuka, Y. Ishii, T. Kojima, R. P. Lege, M.
Miyao, “The Contributions of Built-in Lighton the Readability in E-paper Devices,”SID
Symposium Digest, 2014 45(1): 861-864－ 77 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017－ 78 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

原著

How Well the Elderly Evaluate the Readability of E-paper Devices:Standardization of Minimum Legible Character Size
高齢者は電子ペーパー機器をどのくらい読みやすいと評価しているか？
---- 最小可読文字サイズの標準化について
R. Paul Lege1), Shigusa Matsunami1), Takehito Kojima2), Satoshi Hasegawa3), Masaru Miyao1)
1) Nagoya University
2) Chubu-Gakuin University3) Nagoya Bunri University

Abstract
Electronic Paper Displays (EPD) are similar to conventional paper and recently widely introduced to e-books.
And backlit Liquid Crystal Displays (LCD) has been popular for long years. Although the readability of LCDs
were studied well, that of EPD has not been fully investigated. In this experiment, we asked different age groupsof participants to evaluate the effects of font sizes of two different e-book devices (EPD: Kindle Voyage and LCD:Apple iPad) on the readability. We set the text character sizes at four levels; 4 pt (character height: 1.4 mm), 6 pt (2mm), 8 pt (2.75 mm), and 12 pt (3.25 mm). The study measured reading speed, correct answer rate and a subjective
evaluation. Our study found that those under 64 years of age could maintain their performance of readability when
the fonts were 6 pt size or higher. Those participants over 65 years of age could sufficiently read at the 8 pt fontsize. The participants found that the readability of the both E-books was equal to the performance of each otherand also equal to paper text. Therefore, E-paper display designed to function similar to paper can contribute toimproving readability, especially for the elderly. On the basis of this study, we recommend a default setting higher
than 8 pt (2.75 mm) should be displayed on the screens of E-papers.
抄録
電子ペーパー・ディスプレイ（EPD）は従来の紙とよく似ており、近年電子書籍に広く導入されている。また、バッ
クライト型液晶ディスプレイ（LCD）は、以前から電子書籍などに広く利用されてきた。ここで、液晶ディスプレ
イの可読性に関しては多くの研究が発表されているが、電子ペーパーの可読性についての研究は未だ不充分である。
本研究では、種々の年令層を含む実験参加者によって、２種の電子書籍（Kindle Voyage と Apple iPad）における、４種の文字サイズの可読性への影響を評価させた。設定した４種の文字サイズは、4 pt（文字高：1.4 mm）、6 pt（2mm）、8 pt（2.75 mm）、および 12 pt（3.25 mm）であった。実験では、読みスピード、正答率、および読みやすさの主観評価が計測された。実験結果から、64 歳以下では文字サイズが 6 pt 以上ならば読みやすいことが判明した。
他方、65 歳以上の高齢者では、文字サイズが 8 pt 以上ならば読みやすかった。今回の実験で、２種の電子書籍、及び従来の紙のどれもが、ほぼ同様に読みやすいことがわかった。電子ペーパーは、紙とよく似ているが、とくに高齢者に対しては、画面を拡大することができるので読みやすい。本研究の結果から、電子ペーパーに表示する文字
サイズに、8 pt（2.75mm）の文字高を標準として推奨する。
Keywords: Readability of E-paper, Font Sizes, Aging, Standards
キーワード：電子ペーパーの可読性、文字サイズ、加齢、標準化－ 79 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

1 Introduction

four general groups according to their age: young (29At present, manufacturers of e-paper devices are

years and younger), middle-aged (30 to 44 years old),

striving to improve the visual performance of theirsenior middle-aged (45 to 64 years old), and elderly (65products to be equal to or better than conventional

years and older).

1)paper . Technically, electronic paper display (EPD,

Table 1. Participants divided by age groups

such as a Kindle Voyage) uses E-ink. E-ink is
consisted of black and white particulates through aYoung

Middle20

17

SeniorMiddleprocess of electrophoretic display, while a device suchExp.

as an iPad uses a Liquid Crystal Display (LCD)2). Bothdevices have their advantages and disadvantages

Youngfrom e-books. The interest in e-books is growing andMean㫧S.D

appears to be expanding for all ages, but questions

Exp.

have arisen regarding their functionality relative

character size and to obtain such standard.
In this study, participants of different ages took asilent reading test and then evaluated the readability
four different font sizes used on two electronic
devices (Kindle Voyage and Apple iPad). The
experiment looked at the reading performance of theparticipants for each of the four font sizes (4, 6, 8, 12
points). By testing to see if there was a significant
decrease in reading speed and the correct answer
rates with the font sizes, the aim was to uncover thewhat degree these devices matched the functionalityof conventional paper text.

80

MiddleSenior Middle
Mean㫧S.D

Mean㫧S.D

42.5㫧10.0

70.7㫧17.4

98.5㫧30.1

Elderly
Mean㫧S.D
162.1㫧43.7

We measured the cataract cloudiness of each of
the readers with an Anterior Eye Segment Analysis
System (NIDEK EAS-1000). Table 2 shows themeasured values of the readers divided into theirrespective age groups. The youngest group had
sufficient amplitude of lens accommodation. The
middle-aged group had sufficient near vision ability,
although their accommodation was slightly weaker.
The senior middle-aged group had mild presbyopia
and problems in near vision work. The elderly group
had typical presbyopia and generally had to wear
glasses for close vision.

2.2

minimum readable font size for each of the various
age groups. In addition, we wished to evaluate to15

̐The range of cloudiness gradation is 0 to 255.

to conventional paper. The aim of this study was
the two devices and to estimate minimum legible

Total

Table 2. Participant lens cloudinessparticularly with regard to long term reading such as

to compare the readability of different font sizes on

28

Elderly

Experimental design

In this experiment, we also employed three typesof devices, an e-paper (Amazon Kindle VoyageTM),
a backlit LCD (Apple iPadTM), and as a reference,
conventional paper text (with the text printed on
PPC paper of 69 % whiteness)3,4). Table 3 shows the

2 Methods

technical specifications for each of the display devices.

2.1 Participants
The readers for this experiment include 80 males
and females between the ages of 14 and 79 years (M46.7, SD 17.9). Participants who usually wore glasses
or contact lenses used them for the experiments.

In short, we refer to the Kindle Voyage as KV, theApple iPad as iPad, and the conventional paper as
simply Paper.
Table 3. Device specifications
Kindle Voyage

The experiment received approval from the Ethical
Review Board of the Graduate School of Information
Science at Nagoya University after we obtained

iPad

Paper

Screen size

6 inch9.7 inch

6 inchResolution

300 ppi

264 ppi

1200dp

In order to alleviate the possibility of reader bias

informed consent from all the participants.
Table 1 shows the number of participants divided

from brand recognition, the participants read theinto age groups. The participants were divided into

different texts from a bezel covered with white Kent

－ 80 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

paper with only the screen showing. The test media

The participants sat in a cubicle that had aor test paper was mounted on the center of a board.

compartmental lighting system placed on a desk in a

The text displayed for each medium was set at thedarkened room (Figure 3). This experiment followedsame height. The front light level of the KV and thethe lightning system created in a previous study

back light level of the iPad were set to maximum

in order to be consistent 5,6). The headrest for thelevels. The text color was black/dark, and theparticipant’s forehead was kept at a visual distance of

background color was white/bright.

400 mm. The participants looked at the devices at an

Figure 1 shows the screen luminance for eachdevice. As expected, the screen luminance for theangle of about 100 degrees to eliminate any problems
with self-reflection.

KV showed similar results to conventional paper. In

The experiment was conducted at an illuminanceaddition, we calculated the contrast ratios from thelevel of 1,000 lx using a 6500 K LED light source

measured values of the brightness of the backgroundwith a fluorescent lamp that had a uniform color

color and text color (Figure 2). The iPad had a higher

temperature. The International Organization ofcontrast ratio compared to the other devices because

Standards (ISO) recommends an illuminance level of

it showed a lower screen luminance of black/dark

1,000 lx for doing precision work in an office7).

and a higher screen luminance of white/bright.

Fluorescent light 䊶LED
Diffuser60
0m

Head rest100°㪋㪇㪇㩷㫄㫄㩷
30°
Device50°

600 mmFigure
1.The
Thescreen
screenluminance
withlettersblackandletters and white backgroundFigure 1.
luminancewith black
white backgroundFigure 3. The setup for reading

2.2 Task design

Figure 2. The contrast ratio of each device

The display format conformed to that used forevaluation of electronic display devices by the－ 81 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

International Organization for Standardization (ISO)8).

the participant’s total values in order to standardize

The experimental task was a block reading test

the performance of all the readers. A high-scoringof a short duration (Figure 4). We used random

reading time index meant that it took the participantalphanumeric text and unified the size of thea long time to complete a task. The high scoring

characters. The font type was Courier for bothcorrect answer rate index indicated that there was aexperiments because it is a uniform monospaced fontlarge number of correct answers.

that has a slight serif (“bearded”). A monospaced

After each reading, the participants also evaluatedfont is one with a fixed width; that is, each letters

the readability of the texts using a Visual Analog

occupies the same amount of horizontal space9).

Scale (VAS). We converted the values of the VAS
into a 100-point scale in the final analysis. Figure 5
provides an example of a subjective evaluation using
the VAS method. A high-score on the VAS signified
that a participant found a device to be very readable.
In terms of the scale, a score of zero could result
from extreme difficult to read or for missing values
such as when the reading time or answer rate could
not be scored.

1000㪅㪭㪼㫉㫐㩷
㫌㫅㫉㪼㪸㪻㪸㪹㫃㪼

71

㪭㪼㫉㫐㩷
㫉㪼㪸㪻㪸㪹㫃㪼

㪧㫉㪼㫋㫋㫐㩷㪾㫆㫆㪻㩷

Figure 4. Example of text block for the reading task

39As the width of the characters for Courier isuniform, our focus was with the height of the font㪧㫆㫆㫉㩷

Figure 5. Example of evaluations by VAS

size. The font sizes were set at 4 pt (approx. 1.5 mm
height), 6 pt (2 mm), 8 pt (2.75 mm), and 12 pt (3.25

We used a two-way analysis of variance (two-waymm). Figure 4 shows the example of the text blocks

ANOVA) as a statistical method to evaluate the final

for the reading task. The participants performed

results between the reading time, correct responses

twelve separate reading tests (four fonts per eachand the subjective evaluations. In addition, we alsoof three devices). We had participants read the text

used a one-way analysis of variance (ANOVA) andsilently from the top left and then we measured for

the Scheffé multiple comparison procedure in order

speed and correct answer rate.

to comprehend the importance of the different age

The participants were asked to count the number

groups.

of capital letter“M ”s in the total text with a counteras they read through the characters. We calculated

3 Results

the correct answer rate from the number of“M ”sTable 4 shows the results from the two-way

that the participants found and the actual number of

ANOVA for the participants’ evaluation (VAS),

these letters in the text. The correct answer rate wasreading time index, and correct answer rate index.

not entirely exact because the participants sometimes

The VAS, reading time index, and correct answer

misread other alpha characters as large“M ”s.

rate index showed significant differences between the

The reading time index and correct answer rateindex were divided by the average values of each of

font sizes (p<0.01), but no significant differences wereobserved among the types of devices.

－ 82 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

Table 5. Multiple comparison for the VAS, reading time
Table 5. Multiple comparison for the VAS, reading time index, and correct ans
index, and correct answer rate index

Table 4. Two-way ANOVA for the VAS, reading timeindex and correct answer rate index
SourceVAS
㩷 Type ofdevice(D)㩷 Charactersize(C)
㩷 D×C

Df

SS

㩷
㩷

F

MS

a**,

2

470.401.33

3 504425.46 168141.82

474.426940.791511.56251.93† **; p<0.01

a**,Correct answer
rate index(Mean㫧S.D.)a**,

4 pt 12.2 㫧 12.4 b**, 1.112 㫧0.189 b**, 0.795 㫧 0.301 b**,
**

c**

c**

c**

a**,

a**,

a**,

6 pt 36.4 㫧 19.9 d**, 1.077 㫧0.179 d**, 1.011 㫧 0.162 d*,
e**

0.71

b**,

Reading timeindex
㩷 Type ofdevice(D)㩷 Charactersize(C)㩷 D×C
Correct
answer rateindex
㩷 Type ofdevice(D)㩷 Charactersize(C)㩷 D×C

Reading time
index
(Mean㫧S.D.)

VAS(Mean㫧S.D.)

e**

e**

b**,

b**,

c**,

c**,

8 pt 56.4 㫧 21.7 d**, 0.932 㫧0.142 d** 1.065 㫧 0.182 d*
f**

c**,

2

0.110

0.055

2.867

3

6.074

2.025 105.514

6

0.118

0.020

1.028

2

0.006

0.003

0.066

3

13.231

4.410

99.109

6

1.792

0.299

6.713 㩷12 pt 73.6 㫧 19.7 e**, 0.932 㫧0.104 e** 1.112 㫧 0.192 e**f****† Values in the same column with the same letters are
significantly different (**; p<0.01)† For example, 4 pt and 6 pt in the Participants'
evaluation column are given the letter 'a'. This meansthat the subjective evaluation of 6 pt character size
is significantly better than that of 4 pt.
**of the devices. Therefore, we next compared thecharacter sizes for each age group using a one–way
ANOVA. Table 6 and Figure 6 show a comparison

Table 5 provides a multiple comparison for theof the VAS by font sizes for each age group. For all

VAS, reading time index, and correct answer rate

age groups, the VAS scores for each font size wasindex. The VAS scores for the 4 pt font size (app 1.5

significantly lower as character point became smaller.

mm) were significantly lower than those of more than
6 pt size (2 mm). In fact, the scores were significantly
different between each of the font sizes. The reading
time index was significantly longer for the smaller
font sizes. The correct answer rate index was alsosignificantly lower per smaller font size.
The results from two-way ANOVA establishedthat the font sizes had an effect on the readability

Figure 6. Subjects’ evaluations under four character sizes

Table 6. Subjects evaluations of four fonts
1_Young
Mean㫧S.D

2_Middle
Mean㫧S.Da**,

4 pt 15.7 㫧 13.3

b**,
c**

a**,

12.7 㫧 12.2

a**,

6 pt 42.3 㫧 16.9

d**,
e**

12 pt 77.3 㫧 16.9

d**,
f**
c**,
f**

b**,
c**

35.0 㫧 16.9

d**,
e**

73.4 㫧 18.3

d**,
f**
c**,
f**

b**,
c**

a**,

7.7 㫧 8.6

a**,39.2 㫧 20.2

b**,57.4 㫧 19.5

4_Elderly
Mean㫧S.D

a**,

11.7 㫧 12.7

a**,

b**,

8 pt 64.2 㫧 17.2

3_Senior
Mean㫧S.Dd**,e**

76.8 㫧 18.3

d**,
f**
c**,
f**

† Values in the same column with the same letters are
significantly different (**; p<0.01)† For example, 4 pt and 6 pt in the Subjects' evaluation
column are given the letter ‘a’. This means that the
subjective evaluation of 6 pt character size issignificantly better than that of 4 pt

－ 83 －c**a**,24.7 㫧 21.3

b**,60.6 㫧 19.4

b**,

d**,
e**
b**,

37.0 㫧 22.3
63.2 㫧 23.3

d**,
f**
c**,
f**

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

Table 7 and Figure 7 show a comparison of theTable 8 and Figure 8 show a comparison of thereading time index by font size for each age group.

correct answer rate index per font size for each

The reading time index for the younger and middle

age group. The correct answer rate index of allaged groups was significantly longer for the 4 pt. The

age groups for the 4 pt size was significantly lower

reading time index for the senior middle aged groupthan those of more than 6 pt. The correct answer

was significantly longer between the 6 pt and 8 pt

rate index of the middle aged group for 6 pt was

sizes. The reading time index of the elderly group

significantly lower than that of 12 pt size. The

was significantly longer at each font size between

differences in the proportion of slopes in the line

the 4 and 8 pt sizes. The elderly readers showed nograph (fig 8) for the young and middle aged groups

significant difference between the 4 pt and 6 pt sizes

were smaller than those for the senior middle aged

compared to the other age groups.

and elderly groups. The correct answer rate index

Table 7. Reading time index under four character sizes 㩷
1_Young
Mean㫧S.D

2_Middle
Mean㫧S.Da**,

3_Senior
Mean㫧S.Da*,4_Elderly
Mean㫧S.D

a**,

a**,

4 pt 1.132 ± 0.152

b**, 1.104± 0.109 b**, 1.161 ± 0.149 b**, 1.112 ± 0.189 b**

6 pt 0.996 ± 0.109

a** 0.991± 0.292 a* 1.011 ± 0.146 d**, 1.077 ± 0.179 d**

8 pt 0.936 ± 0.084

b** 0.952± 0.095 b** 0.919 ± 0.080 d** 0.932 ± 0.142 c**

12 pt0.936 ± 0.112

c**

c**

c**

c**

a**,

c**,

e**

b**,

a**,

c**,

b**,

0.952 ± 0.103 c** 0.920 ± 0.081 e** 0.932 ± 0.104 d**† Values in the same column with the same letters are
significantly different (**; p<0.01, *; p<0.05) using
ANOVA & the Scheffé multiple comparison procedure.

Figure 7. Reading time index under four character sizes 㩷

Table 8. Correct answer rate index under four character sizes㩷
1_Young
Mean㫧S.D

2_Middle
Mean㫧S.D

3_Senior
Mean㫧S.D

4_Elderly
Mean㫧S.D

a*,

a*,

a**,

a**,

c**

c**

c**

c**

4 pt 0.939 ± 0.200 b** 0.896 ± 0.210 b**, 0.732 ± 0.299 b**, 0.486 ± 0.334 b**,a*,

6 pt 0.997 ± 0.125 a* 1.006 ± 0.150 d* 1.033 ± 0.128 a** 0.988 ± 0.262 a**
8 pt 1.021 ± 0.129 b** 1.013 ± 0.161 b** 1.091 ± 0.16b**1.132 ± 0.26

c**,

b**

12 pt 1.042 ± 0.113 c** 1.085 ± 0.138 d* 1.124 ± 0.145 c** 1.213 ± 0.318 c**† Values in the same column with the same letters are
significantly different (**; p<0.01, *; p<0.05) using
ANOVA & the Scheffé multiple comparison procedure.

－ 84 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

Table 10 and Figure 10 show the correct answer
rate index for the middle aged group. For the KV, the4 pt size was significantly lower than those of morethan 8 pt. No significant difference was observed
among character sizes with the iPad, while the 4 pt
size was significantly lower than those of more than
6 pt.
Table 10.
Correct
answerrate index
in themiddleTable
10.
Correct
answerrate
index
in agedthe group
middle aged group

1_KV
Figure8. Correct
answeranswer
rate index
underfour undercharactersizes
Figure8. Correct
rate
index
four
character 㩷sizes (Mean㫧S.D.)

for the 4 pt decreased greatly in the older groups.

2_iPad3_Paper(Mean㫧S.D.)(Mean㫧S.D.)
a**,

a*,

Because the correct answer rate index had the mostdifference for each age group among all the indices,

4 pt 0.888 ± 0.199 b** 0.960 ± 0.167

0.839 ± 0.239 b**,0.970 ± 0.120

1.023 ± 0.150 a**

8 pt 1.060 ± 0.095 a* 0.922 ± 0.172

1.058 ± 0.165 b**

6 pt 1.026 ± 0.168c**

we analyzed the data by types of devices for eachage group by using a one-way ANOVA.
Table 9 and Figure 9 show the correct answer
rate index for the younger group of readers. The KV

12 pt 1.092

had significantly lower ratings between the 6 and

0.136 b** 1.029

0.148

1.134

0.105 c**† Values in the same column with the same letters are
significantly different (**; p<0.01, *; p<0.05) using
ANOVA & the Scheffé multiple comparison procedure.

8 font sizes. No significant difference was observed
among the font sizes for the iPad, while 4 pt size wassignificantly lower than the 6 pt for the Paper text.
Table 9. Correct answer rate index in the younger
1_KV㩷(Mean㫧S.D.)

2_iPad3_Paper(Mean㫧S.D.)(Mean㫧S.D.)

a**,

a**,

4 pt 0.893 ± 0.191 b* 1.070 ± 0.126

0.854 ± 0.204 b**,

6 pt 0.931 ± 0.129 c* 1.011 ± 0.112

1.051 ± 0.103 a**

a**,

c**

8 pt 1.065 ± 0.085 c* 0.965 ± 0.150

1.034 ± 0.124 b**

12 pt 1.018 ± 0.104 b* 1.030 ± 0.124

1.079 ± 0.099 c**

Figure10. Correct
answer rateindex inthe index
middle aged
group
Figure10. Correct
answerrate
in themiddle aged group

Values in the same column with the same letters are
significantly di†fferent (**; p<0.01, *; p<0.05) using
ANOVA & the Scheffé multiple comparison procedure.

Table 11 and Figure 11 show the correct answer
rate index for the senior middle aged group. For all
devices, the 4 pt size was significantly lower thanthose of more than 6 pt size. For this age group,
there was no significant difference in the correct
answer rating between the 6 pt and 12 pt sizes.
Table 12 and Figure 12 show the correct answer
rate index for the elderly group. For the KV and iPad,the answers were significantly lower at the 4 pt size
compared to more than 6 pt size. For paper, the 4 pt
size was significantly lower than the 6 pt size which

Figure 9. Correct answer rate index in the younger group 㩷

in turn was significantly lower than that of the12 pt－ 85 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

4 Discussion
The primary aim of this experiment was to identify
how well different groups evaluated the readabilityof different font sizes for two types of electronic
devices. This experiment was conducted under 1,000lx
of illuminance to eliminate the effect of ambient
illuminance on the readability of the e-paper. In ourprevious studies, we found no significant differenceson the readability of an e-paper, LCD, and paper atthe 1,000 lx level10,11).

Figure11.11.
Correct
answerrate index
the senior
aged
FigureCorrect
answerrate inindex
in themiddle
senior
middle aged group 㩷

We used the Courier font type because it is amonospaced font recommended for such studies
Table 12.Correct answer rate index in the elderly group

㩷

1_KV

2_iPad3_Paper(Mean㫧S.D.)(Mean㫧S.D.)(Mean㫧S.D.)

a**,

a*,

㩷

by the ISO7). In addition, in order to conform to ourprevious studies, we measured the character heights
in millimeters to ensure compatibility. Studies havereported that Courier is a viable font for the elderlya**,4 pt 0.434 ± 0.286 b**, 0.554 ± 0.356 b**, 0.452 ± 0.333 b**,
c**

c**

suffering with vision problems including macular

6 pt 1.018 ± 0.289 a** 0.957 ± 0.233 a*

0.986 ± 0.255 d*a**,degeneration12).

c**

8 pt 1.023

0.269 b** 1.116

0.253 b** 1.254

12 pt 1.194

0.251 c** 1.134

0.389

c**

1.310

This experiment sought to identify what would
be the lower limit font height at which participants

0.197 b**

could maintain their reading performance. We testedc**,0.270 d*for reading speed and correct answer rate, while also

† Values in the same column with the same letters are
significantly different (**; p<0.01, *; p<0.05) using
ANOVA & the Scheffé multiple comparison procedure.

looking at how font sizes effect readability for older
individuals. We set the text font sizes at four levels; 4pt (character height: 1.4 mm), 6 p (character height: 2mm), 8 pt (character height: 2.75 mm), 12 pt (characterheight: 3.25 mm).
In this study the VAS scores for 8 pt font size
showed an average evaluation scores above 50. We
found that the participants felt that the characterheight of more than 2.75 mm (8pt) was sufficiently
readable. The reason may have been due to lighting
differences or the differences in resolutions. The
screen resolutions for both the KV and iPad were
well above 150 ppi (Table 3). Previous studies have

Figure 12. Correct answer rate index in the elderly group

Figure 12. Correct answer rate index in the elderly groupshown that participants’ evaluations of readability

size. The differences in the proportion of the slopes in
the line graph (fig 12) for font sizes in the young andmiddle aged groups were smaller than those of thesenior middle aged and elderly groups. For the older
group, the correct answer rate index for the 4 pt fontdecreased significantly compared to the other groups.
This was especially true for the rating of the readingfrom the KV (p<0.01).

were higher when resolutions of the device were
between 150 ppi to 400 ppi13).
In this study, the 4 pt font size for all the devices
showed significantly low values for participant
evaluations, reading time index, and correct answer
rate index. Lee et al. also reported that the legibilityof the 1.4 mm character height size was lower
than that of 2.2 mm 14). The results in this study－ 86 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

also suggests that the minimum font size at which

and aging on the readability of e-books. The findings

participants (64 years old or younger) can maintainin this experiment can be summarized based on thetheir reading performance for an e-paper is at about

readability of the font size and the devices.

5.1 Font sizes

2 mm (6 pt).
Furthermore, the VAS scores were plotted as an(1) The participants felt that the screen font size

increasing straight-line from the 4 pt to 8 pt font sizes(character height) of 2.75 mm (8 pt) was readable.

(fig 6). There was a gentle curve that represented a

For all ages, we recommend a font size of more thansignificant increase in the scores between the 8 pt

2.75 mm as a default size displayed on the screens ofand 12 pt font sizes. In this study, we found that theelectronic devices.

character height size of 2.75mm (8 pt font size) was(2) The minimum font size level at which thosethe lower limit to which reading speed decreased

readers under 65 years of age could maintain theirsignificantly. The correct answer rate index showed

performance (there was no decrease in reading speed

that a significant increase between 4 pt and 6 pt

and correct answer rate) was the character height of(p<0.01), and some increase between 6 pt and 8 pt

2 mm (6 pt). The visual performance of those over 65(p<0.05).

years of age decreased in below 2.75 mm.

There was no significant difference between the(3) All groups saw a decrease in reading speed

8 pt and 12 pt font sizes. Thus, we can suggest that

below the 2.75 mm (8 pt) font size. As a result wethe lowest limit that participants can read words

recommend this size as the minimum limit.

accurately is the character height size of 2.75mm

5.2 Devices(8 pt font size) for e-paper devices. The LCD with a(1) The readability of the two electronic devices

backlit assisted those under the middle aged group

we used in this study performed equally to paperwith reading proficiency with font sizes less than 2

text. However, these devices are more advantageous

mm (6 pt)., but was not helpful for those in the older

because they allow the reader the opportunity to thegroup.

change font sizes. This is particularly helpful to theTable 2 showed that the elderly suffer from higher

elderly.

cataract cloudiness compared to younger people. One(2) The front lighting system on e-papers worksof our previous studies reported that high cataract

well for improving readability. Furthermore, reading

cloudiness decreased the ability to read from tablet

is improved when the screen resolution is greater

15)

devices . Cataract cloudiness plays a role similar tothan 150 ppi.

frosted glass which can diminishing effect on how lightenters the eye. Thus, while the minimum font size for

References

most individuals might be at 2 mm (6 pt), the elderly

1）G. Chen, W. Cheng, T-W Chang, X. Zhang, R.

could only maintain performance at 2.75 mm (8 pt).

Huang,“A comparison of reading comprehension

This experiment supported previous studies whichacross paper, computer screens and tablets:

found that readability of e-books for older people

Does tablet familiarity matter?”J. compt. Edu.

is affected by poor conditions such as low ambient(2014): Doi.1007/s40692-014-0012z

illuminance and low screen contrast ratios

16,17).

2）K. B. Paterson, V. A. Mcgowen, T. R. Jordan,This study buttresses our other research findings“Effects of adult aging on reading filtered text:

which show the LCD and e-paper are only moreevidence from eye movements,”Peerj; (2013):

advantageous to conventional paper because the fontDoi10.7717/peerj.63

sizes can be easily changed by the reader18).

3）Apple – iPad, Accessed November 11. 2016
https://support.apple.com/kb/SP647

5 Conclusion4）Amazon.com. Accessed November 11. 2016

This study investigated the effects of font sizes－ 87 －

https://www.amazon.com/dp/B00IOY8XWQ/

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）20175）S. Ueki, T. Taguchi, K. Nakamura, Y. Itoh,“Evaluation of Readability for Tablet Devices

K. Okamoto,“New Metrics Based on Visualby the Severity of Cataract Cloudiness,”SID

Perception for Evaluating Image Quality,”Proc.

Symposium Digest, 2014; 45(1): 1089–1092

IDW‘06 2006;1: 519-522

17）A. Wang,S. Hwang, H. Kuo, S. Jeng,“Effects of6）S. Sano, T. Kojima and M. Miyao,“The Effect of

ambient illuminance and electronic displays on

Illuminance on Visibility during Reading e-books

users’ visual performance for young and elderly

by Age Groups,”Proc. IDW ’12, 2012; 19: 691-694

users,”J. Soc. Info Display, 2010; 18(9): 629-634

7）International Organization for Standardization,18）T. Koizuka, Y. Ishii, T. Kojima, R. P. Lege, M.

“Lighting of indoor work places,”ISO 8995, 2002

Miyao, “The Contributions of Built-in Light

8）International Organization for Standardization,on the Readability in E-paper Devices,”SID“User Performance Test Methods for Electronic
Visual displays,”ISO 9241-304, 20089）R. Stroud, “Courier Fonts: Everything you
wanted to know about courier fonts,” (n.d)(Retrieved October 2, 2016) http://www.
rolandstroud.com/downloads/essays/
courierfonts.pdf
10）T. Koizuka, S. Sano, T. Kojima, M. Miyao,“Evaluating the Effects of Environmental
Illuminance on the Readability of E-books,”SID
Symposium Digest of Technical Papers, 2013;
44(1): 571-573
11）S. Matsunami, T. Koizuka, R. P. Lege, T. Kojima,
M. Miyao,“The Effects of Ambient Illuminanceand Aging on the Evaluation of the Readabilityof E-paper,”J. Inst. Im. Info. & Tel. Eng., 2015;
69(10): 303-316
12）L. Tarita-Nistor, D. Lam, M. H. Brent., M.
J..Steinbach,, E. G. Gonzalez,“Courier: a better
font for reading with age-related maculardegeneration,”Can. Ophth. Soc., 2013; 48: 56-62
13）D. Lee, Y. Ko, I Shen, C. Chao,“Effect of Light
Source, Ambient Illumination, Character Sizeand Interline Spacing on Visual Performance andVisual Fatigue with Electronic Paper Displays,”
Displays, 2011; 32: 1-7
14）D. Lee, K. Shieh, S. Jeng, I. Shen,“Effect ofCharacter Size and Lighting on Legibility ofElectronic Papers,”Displays, 2008; 29: 10-1715）Y. Ishii, T. Koizuka, R. Cui, T. Kojima, M. Miyao,“Evaluation of Readability for Tablet Devices
by the Severity of Cataract Cloudiness,”SID
Symposium Digest, 2014; 45(1): 1089–1092
16）Y. Ishii, T. Koizuka, R. Cui, T. Kojima, M. Miyao,－ 88 －

Symposium Digest, 2014 45(1): 861-864

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

研究報告

日本の人口動態統計からみた老衰死亡割合の地域差について
Prefectural difference in percentage of death due to senility in Japan.
長谷川卓志
Takashi Hasegawa
千葉県保健医療大学健康科学部
Chiba Prefectural University of Health Sciences

抄

録

目的：わが国では超高齢社会を迎え、三大死因は、悪性新生物、心疾患、肺炎の順と公表されている。しかしながら、百寿者などの超高齢者においては、老衰が死因に占める割合が高くなっている。そこで本研究では、人口動態統計
から老衰の地域特性、またその関連要因を調べるべく以下の検討を行った。方法：老衰死亡割合は、2000 年および2010 年のデータについて、性別、65 歳以上の 5 歳年齢階級別に算出し比較した。2010 年のデータについて、90 －94 歳の性別老衰死亡割合を都道府県別に算出し、地理分布を観察した。また、性別都道府県別老衰死亡割合と、一人当たり県民所得、医療費、人口当たり病床数、老人ホーム数 、病院での死亡割合、平均寿命（年）の各指標との関連性をみるべく重回帰分析を行った。結果：老衰の死亡割合は、2010 年では 2000 年に比べて年齢性別を問わず増加傾向にあった。従属変数の 90 － 94 歳老衰死亡割合および 6 種の説明変数を用いてステップワイズ法で重回帰分析を行った結果、老衰の死亡割合に対し有意な説明変数は、男性では、病院での死亡割合（β =-0.343 , p=0.007）、
人口当たり病床数（β =-0.446, p=0.001）であり、女性でも病院での死亡割合（β =-0.518, p=0.001）、人口当たり病
床数（β =-0.356, p=0.003）であった。結論：わが国の死亡に占める老衰の割合は増加傾向にあった。また都道府県
別データからは地域差が認められ、病院死の多い地域では老衰死亡割合は少なく、老衰死の診断には死亡場所が要因の一部となっていることが明らかとなった。

Abstract:
Aim: We studied the prefectural difference in percentage of death due to senility in Japan. Furthermore, we
studied the association between percentage of death due to senility and socioeconomic and medical environments.
Methods: Vital statistics in Japan were used. Multiple regression analyses were conducted to clarify associations
between the percentage of death caused by senility and explanatory factors. Explanatory variables were as
follows: annual income, medical expenditure, number of hospital beds per population, number of nursing homes,
rate of death in hospitals, and life expectancy. Results: Percentage of death due to senility increased in Japan,
and was significantly correlated with the rate of death in hospitals（men:β: -0.409, p: 0.003, women: β: -0.409, p:
0.003）and number of hospital beds per population（men:β: 0.378, p: 0.004, women: β: -0.409, p: 0.003）respectively.
Conclusion: The rate of death due to senility may depend on the place of death.
キーワード :

人口動態統計、老衰、認知症、アルツハイマー病、地域相関研究

Key words: Vital statistics, Senility, Dementia, Alzheimer’s disease, Regional correlation

I. 諸 言口は 1,630 万人で総人口に占める割合は 12.8％、75 歳

わが国では急激な平均寿命の延伸により高齢化が進

以上人口は 1,560 万人で総人口に占める割合は 12.3％

み、「高齢社会白書」によると、2013 年 10 月 1 日現在となっている。このような状況において、わが国の三の高齢者人口は 3,190 万人となり、総人口に占める割大死因は、悪性新生物、心疾患、肺炎といわれている合も 25.1%となった 1）。また、そのうち 65 ‐ 74 歳人が、2010 年の人口動態統計月報年計の概況・死因順－ 89 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

位，性・年齢（５歳階級）別では、85 － 89 歳総数に死亡数が 633,700 名であるのに対し、老衰による死亡

おいて死因順でみると悪性腫瘍、心疾患、肺炎、脳血は 10,787 名で 1.7％、女性では 563,312 名中 34,555 名

管疾患、老衰の順であり、90 － 94 歳では心疾患、肺炎、で 6.13％と女性では男性に比べて高い割合であった 3）。

悪性腫瘍、脳血管疾患、老衰の順、95 － 99 歳では心2000 年時には男性 525,903 人中 1.14％、女性 435,750

疾患、肺炎、老衰、100 歳以上では老衰が一位となっ人中 3.49％であったことから、男女とも総死亡数の増ている 。また地域差についても関心のあるところで加とともに老衰死亡割合も増加していることがわかる。

ある。そこで本研究では、人口動態統計をもとに、老表 1 は、2000 年と 2010 年の高齢者の老衰死亡割合を衰による死亡割合の都道府県別傾向を明らかにし、さ5 歳年齢階級別に比較したものである。男女とも各年らに老衰死亡割合の地域特性がいかなる医療環境、社代層で老衰死亡の割合は高くなっていた。

2）

会経済環境と関連しているものか、重回帰分析を用いた検討を行った。

II. 方 法人口動態統計は、厚生労働統計協会の「人口動態統
計時系列データ」を用いた 3）。老衰死亡割合は、2000
年および 2010 年のデータについて、性別、65 歳以上の 5 歳年齢階級別に算出し比較した。2010 年のデータについて、90 － 94 歳の性別老衰死亡割合を都道府県別に算出し、地理分布を観察した。また、一人当たり県民所得（千円 / 人）4）、医療費（千円 / 人）5）、人口当たり病床数（人 /10 万人）6）、老人ホーム数（個数/10 万人）7） 、病院での死亡割合（%）8）、平均寿命（年）9）の各指標は、それぞれ文献に示した資料から引用した。
都道府県分布のマップ作成には、フリーアクセスサイ
トを用いた 10）。さらに、従属変数の 90-95 歳老衰死亡
割合および 6 種の説明変数についてステップワイズ法
にて重回帰分析を行った。統計解析には JMP Pro 12.0
（SAS, Japan）を用いた。

III. 結果3-1. 最近の年齢階層別老衰死亡統計
2010 年の人口動態統計からみると、男性では総－ 90 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

3-2. 90-95 歳老衰死亡割合の地域差

死亡割合 （β =-0.343 , p=0.007）、人口当たり病床数

図１は、2010 年の 47 都道府県について、90 － 94

（β =-0.446, p=0.001）であり、女性では、決定係数は歳の男女の全死亡に対する老衰死亡割合を地図上に描

R2=0.481、病院での死亡割合 （β =-0.518, p=0.001）、

いたものである。中部地方と関東東北地方の一部で高人口当たり病床数（β =-0.356, p=0.003）であった。多い地域が見られるのに対して、北海道、京阪神以西で重共線性は VIF 値から判定し双方とも 1.058 と共線性は概ね低値であった。

は認めなかった。

3-3. 老衰死亡割合の地域差を規定する因子について
表 2 は従属変数としての老衰による死亡割合と 6 種

IV. 考

察

の説明変数の候補について記載したものである。表 3

医学大事典によれば、老衰とは「字義的には加齢とは、ステップワイズ法を用いた重回帰分析の結果であ

ともに身体機能が衰えることを指し、生物学的な変化る。老衰死亡割合は、男女とも病院での死亡割合、人の一つである。健康な老人が死因と推定できる病気な

口当たり病床数を説明変数とする有意な回帰式が得

しに消え入るように生を閉じた場合を老衰死または自られた。男性では、決定係数は R2=0.387、病院での然死と称する」と記載されている 11）。本研究では、世－ 91 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

界保健機関（WHO）の国際疾病分類 ICD-1012） から第

このように老衰死を自然死の一つと捉え、所謂大往生18 章の症状，徴候及び異常臨床所見 ･ 異常検査所見でにつながる文化としての看取りとして老衰死を肯定的

他に分類されないもの（R00-R99）のうち老衰が主なにとらえる意見もある 19）。本研究の図１のように老衰死因となったケース（R-54）について人口動態統計かの死亡割合は、北海道、京阪神以西では概ね低値であっら調査してその動向を調べたものである。

たが、医療資源の問題に加えて、文化的な背景も含め老衰に関する研究は老年医学における先行研究を含たさらなる検討が必要であろう。

め、近年大きな関心を持たれるに至っている。基礎医

さらに、本研究では、男女とも、病院での死亡割

学分野では、糖代謝、タンパク質の代謝の衰えから生合、人口当たり病床数と負の関連を認め、病院で死亡、化学的に考察した報告から

13,14）、病理学的な研究まで

または人口当たり病床数の多い地域では老衰の診断が各分野からの検討が見られる。病理学からは、東京都

少ない傾向をみた。逆に、在宅死の多い地域では老衰養育院附属病院（当時）や東京都老人医療センター（当の診断がつけられることが多いことを示唆する結果で時）における高齢者の剖検記録を調べた研究があるが、あった。また、その他の指標である所得、医療費、老病理学的根拠からは説明困難な、除外診断として老衰人ホーム数、平均寿命などは有意な関連を認めなかっとされるケースを数名認めた

15,16）。嶋田らは、東京都

た。

養育院附属病院（当時）における剖検記録 1,573 件を

表 4 は National end of life care intelligence

調査した結果、45 例、2.86％に直接の死因を確定しがnetwork の資料を参考にしたものである 20）。英国のたいケースを認めたという 17）。

結果であるが、老衰の集計が施設により異なっている

また、臨床分野からの報告では、JA 長野厚生連佐ことが見て取れる。英国統計局、2007-2009 年の直接

久総合病院の総合診療科における 2011 年の死亡退院

死因から認知症、アルツハイマー病、老衰の集計結果

数 101 名（ 後 期 高 齢 者 84.2 %） に つ い て、 後 ろ 向 きをみると老衰と診断された割合は、老人ホームで高く、調査にて集計した結果、肺炎（30％）、悪性新生物の28% であったのに対して病院では 16%と低く、アル20％に対して、老衰は 20％であったという

18）。

ツハイマー病が相対的に高くなっていた。各施設にお老衰とは徐々に栄養状態が低下し自然な死を迎える状態と説明される

11）

ける診断精度の違いがあるものと推測される。直接死。特に在宅においては、画像診断因としてのアルツハイマー病は、欧米では高い割合をなど検査診断の限界があるため、侵襲ある検査等行わ占めている反面、わが国の統計では 2010 年の総死亡ず、積極的治療も行わず自然経過にまかせ看取ること

1,197,012 人に対して直接死因となったのは 4,166 人とが多いが、まさに自然死と呼ぶべきものであるという。

0.35%に過ぎなかった。英国の Alzheimer 協会のレポー－ 92 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

ト”Living and dying with dementia in England”では、亡数、構成割合 厚生労働省 . 2009
9）平均寿命 . [online][ 平成２８年１月１０日検索 ]、高齢者において認知症による死亡が増加しているにも

イ ン タ ー ネ ッ ト

関わらず、老衰の診断がなされているケースがあると問題を提起している。わが国の現状では、認知症末期を肺炎と診断されている可能性も否定できない。

10）地図作成 . [online][ 平成２８年１月１０日検索 ]、イ ン タ ー ネ ッ ト <http://aoki2.si.gunma-u.ac.jp/

研究の限界：本研究は、地域相関研究であり、各都道府県における 90 － 94 歳のデータを抽出し分析したものである。本研究で得られた結果が全ての年齢層においても妥当なものか詳細な検討が必要なところである。

<http://www.mhlw.go.jp/

toukei/saikin/hw/life/tdfk10/>

21）

map/map.html>
11）医学大辞典

伊藤正男

井林裕夫

医学書院 .

2009: p2947

高久史麿編12）ＩＣＤ－１０（２００３年版）準拠の分類の構成（基本分類表）及びＩＣＤ－ 10（2013 年版）準拠のV. 結

内容例示表．[online][ 平成２８年１月１０日検索 ]、語

インターネット <http://www.mhlw.go.jp/toukei/

わが国の老衰による死亡割合は近年増加傾向にある。
その背景には、高齢者の増加のみならず、各年齢層にsippei/>13）橋爪潔志、加齢医学から見た老衰 .

おいても同様な傾向にあることが明らかとなった。また都道府県別データからは地域差が認められ、病院死

2010; 47:110 － 112
14）後藤佐多良、老衰のしくみと対策をタンパク質から考える . 日老医誌 .

の多い地域では老衰死亡割合は少なく、老衰死の診断
名には死亡場所が要因の一部となっていることが明らであるが、欧米の事例を見ると、認知症は老衰と類似

の死因

日老医

16）蔵本築、松下哲、島田裕之他、超高齢者の臨床病理学的研究

90 才以上の老年者の疾患の特徴とその診断率について .

日老医誌 . 1980; 17:165-174

17）嶋田裕之、いわゆる老衰死の分析 .

日本臨床 .

1981;129:603-609

文献1）高齢社会白書 . [online][ 平成２８年１月１０日検18）鄭真徳、小松裕和、大規模病院の総合診療科病棟
での終末期医療の現状 . 日本プライマリ・ケア連

索 ]、 イ ン タ ー ネ ッ ト <http://www8.cao.go.jp/
kourei/whitepaper/w-2014/zenbun/s1_1_1.html>
2）平成 22 年人口動態統計月報年計（概数）の概況、
第７表 死因順位 1）（１～５位）別死亡数・死亡率，
年齢５歳階級別計協会 .

合学会誌 .

厚生労働統

2013
国民経済研究部 .

intelligence network. 2010: p13
21）Living and dying with dementia in England:

総

務省統計局 . 20136）10 万人当たりの一般病院病床数

社会生活統計

総務省統計局 . 20137）65 歳以上 10 万人当たりの老人ホーム数
活統計指標

2013; 112:1161-1163

senility in England. National end of life care

20135）一人あたりの国民医療費 社会生活統計指標

内科 .

20）Death from Alzheimer’s disease, dementia and4）平成 22 年度県民経済計算について 内閣府経済社
会研究所

2014; 37:138-140

19）遠藤英俊、老衰 .

20103）人口動態統計時系列データ DVD 版

指標－病理解剖の立場から－ .

誌 .1999;36:116-121

した経過を辿る疾患であり、その鑑別など課題が存在することが明らかとなった。

2010; 47:107-109

15） 江 崎 行 芳、 沢 辺 元 司、 新 井 富 生 他、「 百 寿 者 」

かとなった。今後、病院以外の看取りが増加するにあたり、老衰という診断が増加することを推測する結果

日老医誌 .

社会生

総務省統計局 . 20138）人口動態統計、死亡の場所別にみた都道府県別死－ 93 －

Barriers to care. [online] Alzheimer Society 2004.
[retrieved on 2016-01-10]. Retrieved from theInternet: <URL: http://www2.mariecurie.org.uk/
Documents/policy/dementia-report.pdf>

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017－ 94 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34(1)2017「社会医学研究」投稿規定
１．
「社会医学研究」は、日本社会医学会（旧称：社会医学研究会）の機関誌であり、社会医学に関する優れた原著（英文抄録をつける）、総説、研究報告、レターを掲載する。
２．論文執筆者（筆頭）は、会員に限る。連名者も会員が望ましい。投稿原稿の採否は、査読の上、編集委員会で決定する。
３．ヒトおよび動物を対象にした研究は、1964 年のヘルシンキ宣言（1975, 83, 89, 96, 2000 年修正）の方針に沿った手続きを踏まえている必要がある。さらに、2014 年 12 月 22 日文部科学省・厚生労働省の「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」並びに、2015 年 2 月 9 日の「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針ガイダンス」を遵守する。
「社会医学研究」の投稿に倫理審査を義務づけないが、「社会医学研究の倫理面に関するチェックリスト」を投
稿論文に添付する。
４．投稿原稿（図表を含む）は、査読、改訂などの手続きを迅速化するために、原稿を電子ファイルとして、編集委員長（櫻井尚子：nao_sakurai@jikei.ac.jp）に送付する。本文および表は必ず、「MS Word」または「一太郎」、
ないしパワーポイント、エクセルを用いた電子ファイルとする。投稿を受理した場合は、受理状況を投稿者に返信する。
なお、諸事情で、電子ファイル送付が困難な場合のみ、A4 紙に書かれた原稿 1 部とコピー２部（計３部

図表を含む）と、原稿ファイル、メールアドレスを含めたテキスト形式で保存した電子媒体とともに、封筒表左下に「社会医学研究投稿原稿在中」と明記し、郵便ないし宅配便にて、以下の宛先に送付する。
〒 105-8461

東京都港区西新橋 3-25-8

東京慈恵会医科大学
櫻井尚子

大学院医学研究科

看護学専攻修士課程

編集委員長

５．論文の校正は、初稿のみ著者が行う。
６．論文の別刷印刷は、PDF 公開のために原則受け付けない。特別にかかる費用は著者負担とする。
７．論文の送付は、原則として日本社会医学会事務局とする。ただし、総会記録特別号や研究総会特別号の場合は、総会担当役員とする。
８．執筆要領（１）原稿本文は和文とし、英、和それぞれ５語以内のキーワードをつける。
（２）原稿は、A4 版に横２５字～４０字の範囲で、十分に行間をあけ、横書きで記載する。
（３）原著、総説、研究報告などの枚数は、原則として図表などを含めて、刷り上がり８ページ程度（１ページは
約 2,100 字）までとする。原著の英文抄録は、A4 版にダブルスペースで１ページ以内とする。
（４）原稿には表紙を付け、表題、著者名、所属機関名（以上英文表記）のほか、論文の種別、氏名、メールアド
レス（携帯電話以外）、図表数、論文ページ数を記載すること。
（５）参考文献は以下の引用例に従い、引用順に番号を付け、論文末尾に一括して番号順に記載する。
    ■雑誌の場合……著者名、表題、雑誌名、年号；巻数：頁－頁、の順に記載する。著者が３名を越える場
合は３名までを記載し、残りの著者は「他」とする。

    １）近藤高明、榊原久孝、宮尾克他、成人男性の骨密度に関する検討．社会医学研究．1997; 15: 1―5    ２）Murray CL. Evidence-based health policy. Science 1996; 1274: 740―743－ 95 －

社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34(1)2017    ■単行本の場合……編者・著者名、書籍名、所在地、発行所、発行年、頁の順に記載する。

    １）三浦豊彦編．現代労働衛生ハンドブック 増補改訂第二版増補編．川崎：労働科学研究所．1994: 293―296    ２）Murray CL. The Global Burden of Disease. Cambridge, Harvard University Press, 1966: 201―246    ■電子的技術情報を引用文献等としての記載する場合    インターネット等によって検索した電子的技術情報を引用する場合、その書誌的事項を次の順に記載する（WIPO 標準 ST.14 準拠）。著者の氏名．表題、（記載可能な場合は以下に頁、欄、行、項番、図面番号など）、
媒体のタイプを [online] として示し、判明すれば、以下にその掲載年月日（発行年月日）、掲載者（発行者）、掲載場所（発行場所）、[ 検索日 ]、情報の情報源及びアドレスを以下の例にならって記載する。データーベースからの引用では識別番号（Accession no.）を記載する。
    １）インターネットから検索された電子的技術情報の記載例（日本語での記載例）    新崎準ほか．新技術の動向．[online] 平成 10 年４月１日、特許学会．[ 平成 11 年７月 30 日検索 ]、（英語での記載例）
Arasaki j et al. Trends of new technology. [online] 1 April 1998, Jpn Assoc Acad Patent. [retrievedon 1998-02-24]. Retrieved from the Internet: ＜ URL : http://iij.sinsakijun.com/information/newtech.html ＞    ２）オンラインデータベースから検索された電子的技術情報の記載例    Dong XR, et al. Analysis of patients of multiple injuries with AIS-ISS and its clinical significance in theevaluation of the emergency managements. Chung Hua Wai Ko Tsa Chih 1993;31(5):301-302. (abstract), [online][retrieved on 1998-2-24]. Retrieved from: Medline; United States National Library of Medicine, Bethesda, MD,
USA and Dialog   Information Services, Palo Alto, CA, USA. Medline Accession no. 94155687, Dialog Accession no. 07736604.

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社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34(1)2017

社会医学研究の倫理面に関するチェックリスト
投稿者氏名
×を記す。
以下、□に該当する場合は 、該当しない場合は□研究計画書・投稿原稿の記載事項□① 研究の名称□② 研究の実施体制（研究機関の名称及び研究者等の氏名を含む。）□③ 研究の目的及び意義□④ 研究の方法及び期間□⑤ 研究対象者の選定方針□⑥ インフォームド・コンセント□⑦ 個人情報等の取扱い（匿名化する場合にはその方法を含む。）□⑧ 研究対象者に生じる負担並びに予測されるリスク及び利益、これらの総合的評価並びに当該負担及びリスクを最小化する対策□⑨ 試料・情報（研究に用いられる情報に係る資料を含む。）の保管及び廃棄の方法□⑩ 研究の資金源等、研究機関の研究に係る利益相反及び個人の収益等、研究者等の研究に係る利益相反に関する状況□⑪ 研究に関する情報公開の方法□⑫ 研究対象者等に経済的負担又は謝礼がある場合には、その旨及びその内容□⑬ 事前の十分な説明及び研究対象者の自由意思による同意□⑭ 社会的に弱い立場にある者への特別な配慮□⑮ 個人情報等の保護□⑯ 研究の質及び透明性の確保						

チェック年月日＊本チェックリストは、「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」を基に、作成しています。

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日本社会医学会会則
第

１ 章 総
則
第 １ 条 （名称）本会は、日本社会医学会という。
英字表記は以下とする。
JAPANESE SOCIETY FOR SOCIAL MEDICINE第 ２ 条 （目的）本会は、会員相互の協力により、社会医学に関する理論及びその応用に関する研究が発展助長することをもって目的とする。
第 ３ 条 （事業）本会は、その目的達成のため、次の事業を行う。
         １．研究会の開催         ２．会誌、論文集などの発行         ３．その他必要な事業
第 ４ 条 （事務所）本会の事務所は理事会の定めるところに置く。ホームページ・社会医学会レター等で公示する。
第 ５ 条 （事業年度）本会の事業年度は、毎年５月１日に始まり、翌年４月３０日に終わる。
第 ２ 章 会員
第 ６ 条 本会は、会の目的に賛同し、会費を納める者で構成する。会員となるには書面で理事長に申し込みを行う。
第 ７ 条 会員は、学会で発表し、学会刊行物に投稿し、学会刊行物の配布を受けることが出来る。
第 ８ 条 （退会）会員は書面により理事長に通告すれば退会できる。
    第２項 会員の死亡、または失踪の通知を受けた場合には、自然退会とする。
    第３項 会員で３年度分以上の会費を滞納したものに対しては、評議員会の議決により退会したものとみなすことが出来る。
    第４項 前項により退会者が学会への復帰を希望する場合は、第 6 条に基づく手続きを行ったうえで、滞納した会費を全額納入するものとする。
第 ９ 条 （除名）会員が、本会の名誉を傷つけ、目的に反する行為を行った場合には、総会の決議により除名することが出来る。
    第２項 前項の規定により会員を除名する場合には、理事会は総会の１週間前までに当該会員に通知し、総会において弁明する機会を与えなければならない。
第 1 0 条 （名誉会員）満 70 歳以上の会員のうち、旧研究会時の世話人・本会理事経験のある者、またはそれに等しい功績があると総会で認められた者は、名誉会員に推薦することができる。
第 ３ 章 総会
第 1 1 条 （総会）本会は、毎年１回総会を開催する。
総会は、原則として事業年度終了後３か月以内に理事長が招集し、年次予算・決算、事業計画その他重要事項を、決定する。会則、会則変更等重要事項の決定は、総会の議決を経なければならない。
第 1 2 条 総会は、委任状を含め、会員の４分の１以上の出席で成立する。議決は委任状を含め過半数で決定する。
第 ４ 章 役員
第 1 3 条 （役員）本会に次の役員を置く。任期は３年間とし、再任をさまたげない。
         評 議 員         理事         監事        理事、評議員、及び監事など本会役員の定数は選出細則によって別に定める。
第 1 4 条 （選出）評議員は、会員の直接選挙によって選出される。また、理事及び監事は、評議員会の互選によって選出され、いずれも総会において承認されなければならない。
    第２項 選出に関する細目は別に定める、『役員選挙細則」による。
    第３項 理事会は、上記１項の規定にかかわらず、性、地域、職種、年令、研究分野等を考慮して、指名によって若干名の評議員を追加することができる。
    第４項 （理事長等）理事会は互選によって理事長 1 名、副理事長若干名を選出する。
    第５項 理事長は、上記 1 項の規定にかかわらず、指名によって若干名の理事を追加することができる。
第 ５ 章 役 員 会
第 1 5 条 （評議員会）本会は、評議員からなる評議員会を置く。評議員会は毎年度ごとに１回開催する。評議員会は理事会が総会に提出する、予算及び決算、事業計画等重要事項を審議する。
    第２項 （理事会）本会は理事からなる理事会を置く。理事会は年度内に３回以上開催し、総会から総会までの間、理事長のもとに承認された事業を執行するとともに、予算及び決算、事業計画を評議員会の承認のもとに総会に提出する。
    第 3 項 理事長は、本会を代表して事業の執行を行う。副理事長は理事長の業務を補佐する。事務局長は日常の事業が円滑に行われるよう企画・調整を行い、会計の管理を行う。
    第 4 項 （監事）監事は本会会計を監査する。監事は理事会に出席して意見を述べることが出来る。
    第 5 項 理事会、評議員会は、委任状を含めて定数の３分の２以上の出席で成立する。
第 ６ 章 会費
第 1 6 条 （会費）会費は年額 7000 円とする。学生・大学院生は年額 3000 円とする。ただし、研究会の開催など特別に経費を要する場合は、その都度、別に徴収することができる。
    第２項 名誉会員は、会費納入を免除される。
第 ７ 章 そ の 他
第 1 7 条 本会は、会員の希望により各地方会をおくことができる。
第 1 8 条 本会の諸行事、出版物などは、会員外に公開することができる。
第 ８ 章 雑則第 1 9 条 本会則を変更または本会を解散する場合には、理事長は全評議員の３分の２以上の賛成によって総会に提案し過半数の同意を得ることとする。
   付   則 本改正会則は 2014 年 7 月 13 日から施行する。

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日本社会医学会役員選出細則
１．（評議員の選出及び定数）  評議員は、２０名連記による全会員の直接投票によって選出される。全国の会員名簿に登載された全会員（名誉会員を除く）
を候補者として投票を行い、得票順位の上位から別に定める定員を選出する。評議員定員は会員１０名につき１名を原則とする。ただし、全ての地域（北海道・東北、関東、東海・北陸・甲信越、近畿、中国・四国・九州・沖縄の５地域）に最低４名の評議員が存在するように、選挙管理委員会は、得票順位にもとづき当選者を追加する。
   理事会は、また、性、職種、年令等を考慮して、指名によって若干名の評議員を追加することができる。
２．（理事の選出及び定数）  理事は、評議員の互選によって選出される。理事の定数は、１０名以内とする。選出された理事は、総会で承認されねばならない。
３．（理事長の選出）  理事長は、理事会での互選によって選出される。選出された理事長は、総会で承認されねばならない。なお、理事長は、上記
２．の規定にかかわらず、指名によって若干名の理事を追加することができる。
４．（理事長の代行の選出）   理事長は、事故等の理由で職務を遂行できない場合を想定して、理事の中からあらかじめ理事長代行を指名する。
５．（監事の選出及び定数）  監事は、評議員会において理事に選出された者以外から互選する。選出される監事の定数は２名とし、総会で承認されねばな
らない。
２０００年７月決定、２００７年４月２４日一部改正、２０１０年４月１０日一部改正－ 99 －

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編集後記
個人情報保護法の改正が来春行われようとしています。医療情報に特化した法律ではありませんが、診療や研究はガイドラインで規定されているものが多いため、改正案の論点の中には、社会医学研究に影響がでてくることもあり得ます。パブリックコメント後に見直しがなされていますが、今後も注視していきたいと思います。
また、本学術誌掲載論文を博士論文として公表することの承諾を求める依頼が、数件ありました。これらは、学位規則（文部省令）の改正に伴い大学機関リポジトリを利用して各大学院が博士学位論文を公表することになったことによります。本学会の学術誌掲載論文が学位論文と認められたことは、研究の質を確保している証であると嬉しく思います。
本学会に掲載された論文であることを明記くださるならば、リポジトリでの公表を歓迎し、承認書を発行いたします。これに先立ち、論文集発行前に掲載証明書が必要な場合も申請があれば、発行しています。どちらも、学会事務局もしくは編集委員長宛にお問い合わせください。
会員の皆様からのご投稿をお待ちしています。
日本社会医学会機関誌・社会医学研究
編集委員長

櫻井尚子

査読いただきました、先生方に感謝いたします。
石竹達也、黒田研二、長谷川卓志、長谷川旭、高城智圭、高原龍二、広瀬俊雄、星旦二、渡邉智之、宮尾櫻井尚子										－ 100 －

克、

（以上、敬称略）