住宅を対象とする感染症等を意識した
換気及び暖冷房対応

Ver.03

令和 3 年 4 月 29 日
一般社団法人 健康・省エネ住宅を推進する国民会議

目次
はじめに

････････････････････････････････････ 1

1. 換気
1.1 目標換気量及び方式････････････････････････････････････ 5

1.2 現状の確認・ヒアリング････････････････････････････････････ 6

1.3 換気に関する診断････････････････････････････････････ 7

1.4 空気清浄機について････････････････････････････････････ 8

2. 暖冷房2.1 目標温熱環境及び方式････････････････････････････････････ 9

2.2 現状の確認・ヒアリング････････････････････････････････････ 10

2.3 暖冷房に関する診断････････････････････････････････････ 11

3. 換気・暖冷房調査対応手順････････････････････････････････････ 12

4. 事例････････････････････････････････････

16
4.1 事例 1-1：療養者なし、常時換気ありの場合････････････････････････ 16

4.2 事例 1-2：療養者なし、常時換気なしの場合････････････････････････ 20

4.3 事例 2-1：療養者あり、常時換気ありの場合･････････････････････････21

4.4 事例 2-2：療養者あり、常時換気なしの場合･････････････････････････22

5. 自宅療養室の形成について
5.1 自宅療養室を陰湿化する具体的な手法･･･････････････････････････････ 23････････････････････････ 23

5.2 トイレを感染者専用とし、トイレの排気ファンを利用して陰湿化する手法 ･････ 24
5.3 療養室の自然給気口にパイプ用排気ファンを設置して陰湿化する手法 ･････････24
5.4 陰湿状態を維持するための建物内のエアバランスについて･････････25

はじめに
住宅は商業施設や不特定多数の人が使用する施設に該当しないが、家庭内に感染者がいる場
合には 感染リスクが高い。厚生労働省では「ご家族に新型コロナウイルス感染が疑われる場
合 家庭内でご注意いただきたいこと 〜８つのポイント〜」（2020 年 3 月 1 日）を公表、家族に新型コロナウイルス感染が疑われる場合の留意点を挙げており、ポイントの一つとして「換気」の必要性を上げている。
新型コロナウイルスの場合には、飛沫感染と接触感染が主要な感染経路といわれている。
しかし、屋内の換気が不十分で混雑した空間では、呼気由来のエアロゾルが発生し、空気感染の可能性が指摘されている。このように，空気感染に近いふるまいを行う可能性が否定できないことから、換気による感染対策を予防策として解説する。
換気の知識と運用法についての解説もあるが、具体的な換気の仕方についての記述はない。
そこで、われわれ一般社団法人 健康・省エネ住宅を推進する国民会議として、この説明書では住宅における具体的な換気の方法、換気による感染対策及び隔離室形成の方法についていく
つかの事例を示し、取組の参考にして頂きたい。
COVID-19 の特徴
感染経路 飛沫 接触 エアロゾル
感染から発症まで 5－7 日
発熱などの発症前 2 日から 9 日間感染性あり
高齢者、基礎疾患ありで重症化あり、また、症状の遷延化もある
感染対策の基本
感染症の 3 要素（感染源、感染経路、宿主感受性）を抑える
医療機関においては、患者からの事前連絡による症状の確認、予約制、密にならぬ診療体制
他の一般患者との時間・空間分離
標準予防策の徹底 あとで COVID-19 とわかってもこの場合は濃厚感染者とはならない
環境の消毒 診察後の消毒住宅における換気については、建築基準法により 2003 年以降は、常時換気（24 時間換気）設備が設計施工されている。これは、化学物質等による室内空気の汚染対策であり、必要換気
量は住居の居室等は 0.5 回/ｈ以上、それ以外（非居室等）は 0.3 回/ｈ以上となっている。しかし、新型コロナウイルスに対応する、適切な換気の確保および加えて適切な温熱環境の確保に関する基準や設計ルールの整備は整っていない。
基準や設計ルールについては、本来、厚生労働省及び国土交通省で策定されるべきと考えられるが、当面の早急な対応が望まれている。

1

本基準および設計ルールは一般社団法人 健康・省エネ住宅を推進する国民会議が、医師及び建築専門家の意見を踏まえ、暫定的にまとめたものである。
新型コロナウイルスに対応する換気のあり方は、現状、必ずしも確定しているわけではない。
そこで、ここでは、厚生労働省が、「密には当たらない」とするビル管理衛生法（建築物における衛生的環境の確保に関する法律：厚生労働省）の必要換気量（30 ㎥/h 人）、を基に、日本医師会、日本建築学会の関連活動情報等を鑑み、医療関係者と建築関係者により、現状での対策をまとめ、住宅での、居住者の感染予防と不安の軽減および温熱環境の確保に資するものとする。
ここに、まとめられた基準と設計ルールは、あくまで暫定的なものであるので、今後研究等がすすみ、新たな知見が得られた場合には、見直されることが想定される。
また、ここに記載されている手法は、あくまで事例であり、この方法を強制するものではな
く、事例に記載されている機器等も、例として示しているに過ぎない。

2

・ご家庭に新型コロナウイルス感染が疑われる場合
家庭内でご注意いただきたいこと ～8 つのポイント～ 厚生労働省 令和 2 年 3 月 1 日

3

4

１．換気
1.1 目標換気量及び方式
通常、住宅における、換気量は 2003 年以降は、常時換気（24 時間換気）として住居の居室等は 0.5 回/ｈ以上、それ以外（非居室等）は 0.3 回/ｈ以上で設計されているが、2003 年
以前に建設された住宅では、台所、浴室、トイレ等にのみ換気扇が設置され、居室の換気は窓開けを前提としていることが多い。新型コロナウイルスの対応としては、厚生労働省が在室人員当たり 30 ㎥/ｈを推奨している。ここでは、暫定的に目標換気量は、在室人員当たり
30 ㎥/ｈを用い、その換気量を満たすことを原則とする。
換気の方式
換気の方式は、第一種換気方式、第二種換気方式、第三種換気方式がある。
排気(ファン)

排気(自然)

排気(ファン)

室内０圧

室内＋圧

室内－圧

給気(ファン)

給気(ファン)

給気(自然)

第一種換気方式

第二種換気方式

第三種換気方式

図 1 換気の方式
換気の経路
換気による、空気の流れは、新鮮外気は「清浄な区域」に供給され、住宅内を流れ、「汚染区域」から排気されることを原則とする。通常は、居室等が「清浄な区域」に該当し、台所・浴室・トイレ等が「汚染区域」に該当する。しかし、新型コロナウイルスの感染者が家族と一緒に住宅内で療養生活する場合は、感染者の療養する部屋が「汚染区域」となり、その空気が「清浄な区域」へ、流入することがないようにする、通常と異なる換気の流れを考える必要がある。

5

1.2 現状の確認・ヒアリング① 現建物の確認
a. 図面の入手（感染者が療養する場合は「療養エリア」の確認）
b. 換気設備の確認（方式、風量）（仕様書等と現地の整合性確認）（仕様書等がなければ、現地で製品番号等を確認し、風量を確認）※a.b.共に、図面のみでなく、現地での確認および所有者・使用者へのヒアリングを行い、現状を確定する。
※療養者がいない場合は、換気量の確認と、通常の空気の流れを確認する。
② 換気量の確認
a． 全ての換気設備の方式と風量を確認し、風量の合計を算出する
b． 建物全体で、想定在室人員を確認し、人員数に 30 ㎥/ｈを乗じて必要風量を算出する。
c. （換気設備の合計カタログ値風量×0.8）＞（人員数×30）を確認する
d. 仕様書等により、換気設備の風量が把握できない場合は、現地で想定人員を在室させCO2 計により、CO2 が 1000ppm 以下にあるかどうかを実測により確認する。
CO2 が 1000ppm 以下に保たれていれば、換気量は確保されているものとみなす。
※常時換気（24 時間換気）が、設置されていても換気量が不足する場合も想定される。
③ 換気経路の確認
a. 建物内の換気の流れは、一般居住者が活動する「一般居住者エリア」が風上となるようにするため、換気設備を運転した状態で、風の流れを、ドライアイス、スモークテスタ
ー等を用い、目視で確認する。
※「一般居住者エリア」の、台所・浴室・トイレ等に使用時のみ使用する換気扇が設置されているような場合は、その換気扇が停止している場合と、運転した場合とそれぞれ風の流れを確認する。
※「一般居住者エリア」、「療養エリア」にそれぞれ窓等があり、開ける可能性がある場
合は、それぞれしまっている場合と開けた場合で風の流れを確認する。
－圧

＋圧
風の流れ

「療養エリア」「一般居住者エリア」

図 2 エリア毎の圧と風(空気)の流れ

6

1.3 換気に関する診断①換気量、風の流れ共に満たされている場合
現状の換気使用状況で、良いことになる。
※窓を開けることにより、「一般居住者エリア」のからの風の流れが保たれない場合は、その窓は、開けずに使用することを調査対応書（診断結果）に明記する。
②換気量のみが満たされている場合「一般居住者エリア」を風上とする為、以下のいずれかの方法を検討する。
a. 「一般居住者エリア」に「第二種換気（給気扇）」を追加設置する
b. 「療養エリア」に「第三種換気（排気扇）」を追加設置する
c. 「療養エリア」の窓等の開口を一部常時開放とする③

換気量が満たされていない場合
換気量が満たされるよう、換気扇を追加する等以下の対応とし、同時に「一般居住者エリア」が風上となるよう、風の流れも確認する。
a. 「一般居住者エリア」に「第二種換気（給気扇）」を追加設置する
b. 「療養エリア」に「第三種換気（排気扇）」を追加設置するc.

後記の、「HEPA フィルター」を有する、空気清浄機またはパーティション等を追加設置する④ 換気扇がなく、窓開けのみにより対応する場合
全ての窓を、常時 5～15 ㎝開けて使用することになるが、外部の風向き等により風の流れが左右され、風量や風の流れの確認も難しく、「一般居住者エリア」が明確に風上となることを、保持することは難しい。
以下の、対応が望ましい。
a. 「一般居住者エリア」に「第二種換気（給気扇）」を追加設置する
b. 「療養エリア」に「第三種換気（排気扇）」を追加設置し、「療養エリア」の空気が他の部屋へ流入しない設計とする
c.

後記の、「HEPA フィルター」を有する、空気清浄機またはパーティション等を追加設置する

7

1.4 空気清浄機について
空気清浄機には、多種あるが、新型コロナウィルス感染症に対しては、
厚生労働省は、「HEPA フィルターの付いた空気清浄機」の使用を目安としている。
選定方法
・各社のカタログ等で、「HEPA フィルター」を有しているかを確認する。
（「HEPA フィルター」の交換方法等についても確認しておく）
・空気清浄機の風量をカタログ等で確認し、その風量の 90％を換気風量と同等として扱うこととする。
（換気扇等による、換気風量が、必要風量に満たない場合、その不足風量の 10％増の処理風量が得られる空気清浄機を選定する。）

8

2. 暖冷房
2.1 目標温熱環境及び方式
通常、住宅は、木造または軽量鉄骨造、コンクリート造が想定され、冷暖房は、エアコンが主流と考えられる。
ここでは暫定的に、JIS C 9612 ルームエアコンディショナ の付属書 D にある、住宅用の冷暖房負荷の値を参考に用いる。この値には、換気回数 1 回/h が見込まれている。
単位床面積当たりの負荷（W/㎡）
冷房

暖房

： 230

265

コンクリート造 ： 185

250

木造

9

2.2 現状の確認・ヒアリング
1.2 現状の確認・ヒアリング①

現建物の確認a. 図面の入手（一般居住者が活動する「一般居住者エリア」の確認）
b. 空調設備の確認（方式、風向）（仕様書等と現地の整合性確認）（仕様書等がなければ、現地で製品番号等を確認し、風向を確認）※a.b.共に、図面のみでなく、現地での確認および所有者・使用者へのヒアリングを行い、現状を確定する②

空調能力の確認c． 全ての空調設備の方式と能力を確認し、合計の冷房、暖房それぞれの能力を算出する
d． エリア毎、建物全体で、床面積を確認し、単位床面積当たりの負荷を乗じて必要冷暖房負荷を算出する。
c. （空調設備の定格冷暖房能力）＞（床面積×単位床面積当たりの冷暖房負荷）を確認す
る③

冷暖房時の風の流れの確認
a. 建物内の風の流れは、医療従事者が活動する「一般居住者エリア」が風上となるようにするため、冷暖房設備、換気設備を運転した状態で、風の流れを、ドライアイス等を用い、目視で確認する。
※「一般居住者エリア」の、台所・浴室・トイレ等に使用時のみ使用する換気扇が設置されているような場合は、その換気扇が停止している場合と、運転した場合とそれぞれ風の流れを確認する。
b. 一般に、エアコン等の空調設備は、ほとんどが換気の機能を有せず、室内の空気を循環させ、攪拌させることになるので、原則、「一般居住者エリア」と「療養エリア」はそれぞれ別の空調設備とする。
空調設備
空調設備
－圧

＋圧
風の流れ

「療養エリア」「一般居住者エリア」

図 3 エリア毎の空調設備

10

2.3 暖冷房に関する診断①冷暖房負荷、風の流れ共に満たされている場合「一般居住者エリア」、「療養エリア」には、がそれぞれ別の空調設備が設置され、換気設備を含めた風の流れも「一般居住者エリア」が風上となるよう保たれている場合、
現状の換気使用状況で、良いことになる。
※窓を開けることにより、「一般居住者エリア」からの風の流れが保たれない場合は、その窓は、開けずに使用することを調査対応書（診断結果）に明記する。
②冷暖房負荷のみが満たされている場合「一般居住者エリア」を風上とする為、以下のいずれかの方法を検討する。
a. 「一般居住者エリア」に「第二種換気（給気扇）」を追加設置する
b. 「療養エリア」に「第三種換気（排気扇）」を追加設置する
c. 「療養エリア」の開口を一部常時開放とする③冷暖房負荷が満たされていない場合
冷暖房負荷が満たされるよう、空調設備を追加するが、同時に「一般居住者エリア」が風上となるよう、風の流れも確認する。
a. 「一般居住者エリア」に「第二種換気（給気扇）」を追加設置する
b. 「療養エリア」に「第三種換気（排気扇）」を追加設置する④冷暖房設備がない場合「一般居住者エリア」、「療養エリア」毎に、床面積に前述の単位床面積当たりの負荷を乗じた冷暖房負荷を満たす、空調設備を設置する。
※冷暖房の負荷、低減および在室者の快適性の向上のためには、以下の対応が望まれる。
ケース a.
・建物への断熱材等の設置による断熱性の強化
・開口部の交換、内窓の設置、外部の日射遮蔽部材の設置等による温熱性能向上
ケース b.
・開口部へのカーテン、ブラインド等の設置等による温熱性能向上

11

3.換気・暖冷房調査対応手順
例示の図及び調査対応書(例)を参照
住宅における対応の区分住宅においては、療養者の有無、常時換気（24 時間換気）の有無により、４つの区分に合わせて対応を考える
1. 療養者がいない場合

1-1 常時換気（24 時間換気）がある場合
1-2 常時換気（24 時間換気）がない場合

2. 療養者がいる場合

2-1 常時換気（24 時間換気）がある場合
2-2 常時換気（24 時間換気）がない場合

12

建物情報の入手
1. 建物情報を入手し、調査対応書に記入する（物件名、住所、構造）
2. 対象診療所の平面図を入手する（なければ、現地調査後作成する）
現地調査
3. 入手した平面図と現地の整合を確認する（変更になっている場合は、平面図を訂正する）
4. 平面図に各室名を記入する
5. 平面図で、各室を「一般居住者エリア」と「療養エリア」に区分し、平面図上で色分けする
6. 各室の床面積を確認し、記録する
7. 各室の想定在室人員を確認し、記録する
8. 全ての換気設備の位置を平面図に記載し、番号を付け、製造メーカー、製品番号を確認し記録し、換気扇による風の流れも記載する
9. 全ての給気口の位置を平面図に記載し、番号を付ける
10. 全ての暖冷房設備の位置を平面図に記載し、番号を付け、製造メーカー、製品番号を確認し記録する
11. 常時運転する全ての給気口を開け、全ての換気設備を運転し、ドライアイスまたはスモー
クテスター等により、風の流れを確認し、「療養エリア」から「一般居住者エリア」への気流の有無を確認する（給気口が閉となっている場合は開とし、荷物等で塞がれている場合は荷物等をどけ、また、フィルター、ガラリ等が汚れている場合等は清掃し、給気がスムーズに行われる状態にする）（給湯室等で間欠的に使用する換気扇がある場合は、その運転時と停止時の双方で確認する）
能力確認
12. 全ての換気設備の給気風量、排気風量をカタログ等により確認し「給気カタログ値」及び「排気カタログ値」として、記録し、それぞれの値にフード等による損失を考慮して、0.8 を乗じた値を算出し「給気風量」、「排気風量」として記録する。
13. カタログ等で風量が確認できない場合、診療日の数日間、「一般居住者エリア」と「療養エリア」に、記録式の「CO2 計」を設置・計測し、濃度を計測する。
14. 全ての暖冷房設備の冷房能力、暖房能力をカタログ等により確認し、記録する
必要風量および冷房負荷、暖房負荷算出
15. 各室毎に、想定在室人員に、30 ㎥/h を乗じ、必要換気量を算出し記録する

13

16. 各室毎に、床面積に、建物構造毎の負荷(W/㎡)を乗じ、冷房負荷、暖房負荷を算出し記録する
換気・気流判定
17. 以下の点について、確認する
a. 「一般居住者エリア」の合計給気風量が「一般居住者エリア」の合計必要風量を満たしているか※第一種換気の場合は、給気又は排気風量、第三種換気の場合は排気風量で判断する
b. 「療養エリア」の合計排気風量が「患者エリア」の合計必要風量を満たしているかc. 「CO2 計」により濃度を測定した場合は、CO2 濃度が、概ね 1000ppm 程度であるか
d. 現地調査で、全ての換気設備を運転した場合、気流が「一般居住者エリア」から「療養エリア」へ流れているか
ｹｰｽ

一般

療養

風の

居住

エリ

流れ

者エ

ア

対応案 1

対応案 2

リア

1

○

○

○

－

－

2

○

○

×

「一般居住者エリア」に給気「一般居住者エリア」の窓開扇を追加 または

放または「HEPA ﾌｨﾙﾀｰ付き「療養エリア」に排気扇追加

空気清浄機追加「療養エリア」に排気扇追加「一般居住者エリア」の窓開

3

○

×

○

放
または「HEPA ﾌｨﾙﾀｰ付き空気清浄機追加4×○

×「一般居住者エリア」に給気「一般居住者エリア」の窓開

扇を追加

放または「HEPA ﾌｨﾙﾀｰ付き空気清浄機追加5×××「一般居住者エリア」に給気「一般居住者エリア」の窓開

扇を追加

放

「療養エリア」に排気扇追加「療養エリア」の窓開放
または「HEPA ﾌｨﾙﾀｰ付き空気清浄機追加※計測した CO2 濃度が、1000ppm を超える場合は、そのエリアの換気は「×」とする

14

暖冷房判定18. 以下の点について、確認する
a. 暖冷房設備が「一般居住者エリア」と「療養エリア」を共用となっていないか⇒共用になっていると、エリア間の空気は攪拌混合されてしまうので、各室対応のタイプに変更する
b. 各室の冷房能力および暖房能力が各室の冷房負荷および暖房負荷を満たしているか⇒暖冷房設備の能力が不足する場合は、能力が不足する設備を十分な能力の機種に変更する、または別途、能力が不足するエリアに暖冷房設備を追加する

15

4. 事例
新型コロナウイルスの場合には、飛沫感染と接触感染が主要な感染経路といわれている。
しかし、空気感染に近いふるまいを行う可能性（エアロゾル感染）が否定できないことか
ら、換気による感染対策を予防策として解説する。
4.1 事例１-1：療養者なし、常時換気（24 時間換気）ありの場合
・機械換気による方法（シックハウス防止対策としての24 時間換気システムの場合）
適切な機械換気の運転、維持管理が重要である。以下を厳守が必要。
1)換気システムのスイッチを入れて常時運転する。暖冷房時も換気システムは運転する。
2)換気扇のフィルターや屋外防虫網等を清掃する。

図 4 常時換気を備えた住宅の例
事例条件
延床面積

：136.63 ㎡（41 坪）

換気方式：第三種換気方式による常時換気（24 時間換気）+台所、浴室には局所換気

居住者

：5 名

暖冷房方式 ：各室にエアコン設置

16

17

49.0 112.7

136.6 314.2

全体計

△△電気

台所

非居室計

△△電気

浴室

V-12ccc
排気扇
V-Zzzz
排気扇

給気口

26.5

11.5

子供室2

87.6 201.5

1F

給気口

22.8

9.9

子供室1

居室計

換気

局所

給気口

34.3

14.9

△△電気

ホール

V-08bbb
排気扇
V-08aaa
排気扇

主寝室

△△電気

トイレ

給気口

34.3

14.9

和室

2F

給気口

83.7

36.4

V-08aaa
排気扇
V-08bbb
排気扇

品番

LDK

△△電気

△△電気

ﾒｰｶｰ名

換気

気積
(㎥)

トイレ

1F 洗面所

床面
積(㎡)

時間

24

室名

鉄筋コンクリート造（RC造）・木造・その他 天井高(m)

構造

換気設備

△△県○○市□□ ◇-◇◇-◇◇

住所居住者(人)○○〇〇様邸物件名

換気、暖冷房調査対応書（例）

145
600

0
0

0

140.8

26.4

33

0

0

0

44

55

0

44

55

0

0

0

26.4

33

排気風量
(㎥/h)

0

排気ｶﾀﾛｸﾞ値(㎥/h)

0

給気風量
(㎥/h)

必要風量
(㎥/h)

134.6

150 ←居住者数×30

33.8 ←非居室容積×0.3

100.7 ←居室容積×0.5

基準法換気量(㎥/h)※第一種換気の場合は、給気又は排気風量、第三種換気の場合は排気風量で判断する

給気ｶﾀﾛｸﾞ値(㎥/h)

2.3

5

換気・暖冷房調査対応書（例）

18

2F

3427

800
～4300

9.0 △△電気 AC-S40

14.9
2277
2645

800
～2800
800
～3100

6.0 △△電気 AC-S22
6.9 △△電気 AC-S25

9.9

11.5

子供室1

子供室2

主寝室

3427

800
～4300

9.0 △△電気 AC-S40

14.9

和室

△△電気 AC-S40

8372

2623.5
3048

800
～4400

3949

800
～7300
800
～3900

3948.5

9646

800
～7300

800
～7300

800
～9200

冷房能力 冷房負荷 暖房能力 暖房負荷
(W)
(W)
(W)
(W)

800
～4300

品番

800
～5800

ﾒｰｶｰ名

木造
RC造

暖房
265
250

22.0 △△電気 AC-S56

床面
帖数
積(㎡)

36.4

室名

1F LDK

暖冷房設備

負荷
(W/㎡）

冷房
230
185

○

○

○

○

○

判定

19

総合判定

・感染者がいない場合は、現状の換気経路で良い

・「換気機器」の一部変更または「HEPAフィルター付空気清浄機」の新設により、換気量、温熱環境共に基準値を満たす

現有の暖冷房設備により、温熱環境は維持可能

暖冷房について換気量は、建築基準法の常時換気量は満たしているが、暫定基準を満たしていない。
⇒一部換気扇を能力の大きいものに変更するか、別途換気扇を追加
または、「HEPAフィルター付空気清浄機」の導入が望まれる

換気について

診断結果

4.2 事例 1-２：療養者なし、常時換気（24 時間換気）なしの場合

図5 局所換気設備のある住宅の例(1)居室に機械換気設備が設けられていない場合の方法
トイレ、浴室に換気扇などの換気設備がある場合は、常時運転するようにする。
換気設備がない場合は、窓を開放して換気を行う。
(2)自然換気時の窓の開け方について
窓開け等により換気を行うことを自然換気というが、特に大量の換気を行うことによって直接居住者が風を受けて冷涼感を得る場合があり通風と呼ばれる。自然換気の場合は、窓は常時開放することが重要で、窓を開放する目安としては、5cm から 15cm を目安に調整して、各室のドアを開放する。中間期や比較的外気温の低い夏期において通風を得る場合には、窓は大きく開ける。
夏季や冬季等、室内外の温度差が大きい場合は、エアコン等暖冷房設備を適切に運転し、室温が健康維持のレベルに納まる様努める。

図 6 窓開けによる自然換気

20

4.3 事例２-1：療養者あり、常時換気（24 時間換気）ありの場合
家族に感染の疑いがある方がいる場合、住宅では感染リスクが高いため、感染防止対策の一つとしての換気の仕方について説明する。なお、窓を開放する場合は防犯に配慮するよう注意する。
第1 種換気方式（セントラル方式）の場合は、居室で汚染された空気が廊下や水まわりな
どの共用スペースに流入する可能性がある。24 時間換気システムを運転しつつも洗面脱衣室、浴室、トイレなどの水まわりの換気設備（局所換気設備）を運転して共用スペースを換気する。
第 1 種換気方式（個別換気扇方式）の場合は、部屋の間で生じる圧力差の関係により居室から共用スペースへ汚染された空気が移動することは少ないと思われるが、第 1 種換気方式（セントラル）と同様に水まわりの換気設備も運転して共用スペースを換気する。第 3 種換気方式では、換気経路の上流側に居室が配置されているため、居室で汚染された空気が共用
スペースに流入する可能性もある。24 時間換気システムを運転して、共用スペースの窓を常時開放する。その時、居室の換気量が減少する可能性もあるため、窓を 5cm から 15cm 開放
することが望ましい。また、共用スペースからの汚染された空気が居室に逆流しないよう、居室のドアは閉める。なお、2 階建⼾建住宅などでトイレが複数あって第 3 種換気方式を採用している場合や、居室に給気口が設置されている場合は、感染者が使用する自宅療養室を設置することも可能。PCR 検査等により、家族に感染者がいる場合には自宅療養という選択
もある。

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4.4 事例２-2：療養者あり、常時換気（24 時間換気）なしの場合
トイレや浴室に換気扇などがある場合は常時運転する。水まわりなどに換気設備がない場
合は、洗面脱衣室、浴室、トイレなどの水まわりを含む共用スペースの窓は常時開放し、居室のドアは閉める。また、共用スペースに窓もない場合は、共用スペースのドアとほかの部
屋の窓も開けて建物全体に空気が流れるようにする。感染の疑いのある家族の使用する室は、外気の流出入をその居室で完結するよう、ドアを閉めて、可能であれば窓を常時開放す
るようにする。その他の居室も窓を常時開放する。このとき、冷房時は 28℃以下、暖房時は18℃以上を確保できる範囲で居室の窓を 2 箇所常時開放する。窓を開ける幅は 5cm から15cm を目安に調整する。居室に窓が複数ない場合は、居室のドアを開放する。2 階建て住宅の場合は室内空気の密度による浮力の関係から、1 階の空気が 2 階へ流入する可能性がある。そのため、感染の疑いのある家族はなるべく 2 階の居室を利用するようにする。

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５．自宅療養室の形成について
住宅内で軽症の感染者とその家族が一緒に生活をせざるを得ない場合には、接触感染・飛沫感染のリスクを低減するために、感染者が自宅療養するゾーン（自宅療養室）と家族のいる清浄ゾーンを空間的・動線的に分離することが重要。更にエアロゾルによる感染リスクを低減するためには、十分な換気の確保と自宅療養室を簡易的に陰圧化（周囲の部屋よりも圧力を低くする）することが考えられる。病院では図7 に示すような気流制御により室間の圧力差を確保し、上流の清浄区画から下流の汚染区画への一方向の風の流れを確保するように計画されている。このような風の流れを住宅内でも再現することにより、感染リスクを低減する。
5.1 自宅療養室を陰圧化する具体的な手法
最初に自宅療養室とそれ以外のゾーンを明確化し、間仕切りを設置する。間仕切りは図 8のようなビニールシートをカーテン状に設置する方法などが考えられる。ビニールの間仕切
りは物の受け渡しや出入りによって陰圧が解消されることを防ぐために、空間を開けて 2 重に設置することが推奨される。間仕切りを設置した上で、自宅療養室のゾーンに設置された排気ファンを稼働させることで簡易的な陰圧室を形成する。

図 7 気流制御による室間圧力差の確保

図 8 ビニールシートによる間仕切り

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5.2 トイレを感染者専用とし、トイレの排気ファンを利用して陰圧化する手法
療養室の近くにトイレがあり感染者専用とできる場合は、トイレの排気ファンを用いて陰圧室を形成することが考えられる（図9）。トイレを感染者専用とすることにより、家族との動線を明確に分離することができ、トイレや共用部での接触感染や飛沫感染のリスクを低減することにも繋がる。この方法は住宅内に2ヶ所のトイレが必要になり、平面プランによっては形成が難しい場合がある。
5.3 療養室の自然給気口にパイプ用排気ファンを設置して陰圧化する手法
2003 年以降に竣工した住宅には、シックハウス対策として24 時間換気システムが義務付
けられており換気設備のない居室には給気口が設置されている。この給気口を利用して図11のようなパイプ用排気ファンまたは窓に窓用の排気扇を設置し、間仕切りと組み合わせて陰圧室を形成する方法も考えられる。平面プランの制約が少ないのが利点だが、トイレは家族と共用となるため接触感染・飛沫感染のリスクが想定される。自然給気口の室内側カバーが壁と一体化されている場合は無理に取り外すことは避けて工務店等へ相談する。トイレの排気ファンを利用する方法に加え、より確実な陰圧を確保するために更に自宅療養室にも排気ファンを設置することも考えられる。

図 9 トイレの排気ファンを利用する方法図 10 自宅療養室の窓開け換気を行う方法

図 11 給気口を利用して排気ファンを追加する方法

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5.4 陰圧状態を維持するための建物内のエアバランスについて
図 7 にて説明したように、住宅内の風の流れにおいて自宅療養室は常に風下側になることが重要。しかし、清浄ゾーンにおいて排気量の多い換気設備（台所レンジフード等）を使用
した場合は、風の流れが逆流する恐れがある。これを防ぐためには、台所レンジフードなどを稼働する前に清浄ゾーンにある風上の窓を開けるなど、清浄ゾーン内で給気量と排気量のバランスが取ることが重要である（図 12）。

図 12 レンジファン使用時の給排気がランスの例
・事例住宅の場合の例

図 13 事例住宅に対策を施した例

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監修
伊香賀俊治：慶應義塾大学 理工学部 教授、博士（工学）、日本建築学会副会長
羽鳥 裕 ：医学博士、日本医師会常任理事
参考資料
・「住まいと健康」～国土交通省 スマートウェルネス住宅推進調査等から得られた知見と得られつつある知見～ 板橋区医師会勉強会 2020 年 8 月 28 日
伊香賀俊治：慶應義塾大学 理工学部 教授、日本建築学会副会長
・ご家族に新型コロナウイルス感染者が疑われる場合
家庭内でご注意いただきたいこと ～8 つのポイント～
厚生労働省 令和 2 年 3 月 1 日版
・「換気の悪い密閉空間」を改善するための換気の方法
厚生労働省 2020 年 4 月 3 日
・熱中症予防に留意した「換気の悪い密閉空間」を改善するための換気の方法
厚生労働省 2020 年 6 月 24 日
・熱中症×コロナ感染予防で「新しい生活様式」を健康に！
環境省、厚生労働省 2020 年 6 月
・「新型コロナウイルス感染症制御における「換気」に関して 緊急会長談話
公益社団法人 空気調和・衛生工学会、一般社団法人 日本建築学会
2020 年 3 月 23 日
・「新型コロナウイルス感染症制御における「換気」に関して 「換気」に関する Q&A
一般社団法人 日本建築学会、公益社団法人 空気調和・衛生工学会
2020 年 3 月 30 日
・新型コロナウイルス感染対策としての空調設備を中心とした設備の運用について
公益社団法人 空気調和・衛生工学会 2020 年 4 月 8 日
・「新型コロナウイルス感染症予防のための夏期における室内環境対策」
国立保健医療科学院 2020 年 5 月 20 日
・COVID-19 に関連した日本建築学会の活動情報（リンク集）
一般社団法人 日本建築学会 2020 年 8 月 20 日

編著者 一般社団法人 健康・省エネ住宅を推進する国民会議

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