中学校・高等学校年代でのスポーツのあり方―スポーツ先進国イギリスから日本が学ぶべきこと―コース

国際文化コース

学籍番号１５００１９

氏名

阿部 幹正

指導教員

加藤 千博

現在の日本では、中学校・高等学校年代のスポーツはそれぞれの学校での運動部活動において行われていることが多い。しかし、中学校・高等学校での運動部活動を通して様々な問題が表出している。ほぼすべての中学校や高等学校において運動部活動は設置されており、生徒たちは
朝や放課後の時間に運動部活動としてスポーツを行い、汗を流す。しかしながら、この運動部活
動制度によって、生徒がそのスポーツへの嫌悪を抱くことや教員による生徒への体罰、教員の労働時間の増加といった問題が生じている。日本の学校において生じているそのような問題の解決の糸口はあるのだろうか。そこで海外の国に目を向けてみた。スポーツ発祥の国と呼ばれるイギ
リスである。イギリスにおいて、スポーツはどのように捉えられ、学校教育と関連付けられているのかを調査することによって日本にはない視点を得られることができるのではないかと考えた。本論文では、日本の中学校・高等学校年代においてスポーツがどのように位置づけられるべ
きかを再考し、イギリスとの比較を通して現在の問題を解決するための制度やシステムを提言す
ることを目的としている。
本論文では、まずスポーツとは一体何なのかという初歩的なことから論じ始めた。スポーツの歴史や近代スポーツの形成などと言った知識と、近代スポーツがいつ日本に伝わり、学校において行われるようになったのかと言った変遷を調査した。次に日本の学校においてスポーツはどのように教育とつなげられているのかを分析した。さらに、日本人特有のスポーツ観を分析し、なぜスポーツ本来の楽しさが失われることが多いのかを考察した。その後、スポーツ先進国と言われるイギリスの先進性やスポーツ観、特異性、学校とスポーツの関係性を調査した。イギリスの学校においてスポーツの扱われ方や制度は日本とどう異なっているのかを考察した。そして最後に日英比較を行い、日本がイギリスから学ぶことができ、諸所の問題を解決することができる制
度の導入を提言した。
第 1 章では、スポーツの意義や歴史、日本のスポーツ観を調査することに加え、日本の中学校や高等学校の運動部活動の問題点を論じた。民衆によるスポーツはイギリスの産業革命以後、労働者の余暇活動の一つとして人々の身近に存在していた。それらのスポーツを行うに当たって貴族階級が中産階級や労働者階級との差別化を図るために名門パブリックスクールで近代スポーツが誕生した。この近代スポーツは日本において、文明開化以降急速に伝来し、日本の大学でプレーされ始めた。しかし、日本にはすでに柔道や剣道といった武道が存在し、武士道という概念があった。多くの近代スポーツはこの武士道的要素が加わった武士道的スポーツ観のもと行わ

213

れるようになったため、礼儀や挨拶、規範意識などをスポーツ活動に重んじるようになった。戦後、日本の中学校や高等学校において運動部活動が導入された背景として、疲弊していた日本において運動施設を新しく作るよりも、学校でスポーツを行うことがコスト的にも良いと考えられたことが理由の一つであった。運動部活動は学校に当たり前のものとして存在するようになり、
人間教育にも運動部活動を用いるようになってしまった。当然、競技力を競う大会も多くの競技
が学校対抗で争う学校単独型で活動が行われており、地域スポーツクラブと同じ土俵で争われる
ことが少ない。これはスポーツを取り巻く環境が学校のみに閉ざされてしまうことを意味している。したがって本来あるべきスポーツを楽しむという考えは失われ、人間形成の要素が強まり、生徒が堅苦しい苦行の一つとしてスポーツを捉えてしまうことにつながったと考えられる。
第 2 章では、イギリスのスポーツの先進性やスポーツ観、サッカーとラグビーの比較から見える特異性や学校とスポーツの関係を調査した。イギリスにはスポーツテクノロジーの応用や国レベルでのスポーツ政策、地域スポーツクラブやスポーツ協会などの分野で先進性が見られた。
また、イギリス社会に存在する階級や人種は、イギリス人がスポーツを選ぶ際に大きく関係していることがわかった。さらに、学校と地域をつなげる学校スポーツコーディネーター制度によって生徒が学校外でもスポーツを行うことができる環境が用意されていることがわかった。
第 3 章では、日英比較をし、日本がどの制度を取り入れるべきかを提言した。日本の問題点
として運動部活動を通したスポーツ活動が学校の中だけで完結されてしまっている点にある。イ
ギリスでは学校の授業や運動部活動を通して生徒たちが学校外でのスポーツ活動に参加することが目的の一つとなっている。そこで、中学校・高等学校年代でのスポーツ環境に、日本版学校
スポーツコーディネーター制度を導入し、学校単独型ではなく学校運動部活動と地域クラブが同じ土俵で競技力を争う統合型への変更を提言する。イギリスではこの制度はコーディネーター役
が学校側の人間であった。しかし、日本で同じように導入しても劇的な改善は望めない。そこで体育教員を志しているものをスポーツ庁が採用し、学校と地域をつなげる役目を担わせることを提案し、運動部活動と地域クラブに流動性を持たせることによって、より競技力向上に焦点が当てられ、人格形成ではなくスポーツそのものに重点が置かれることが予想される。
本論文では、日英の中学校・高等学校年代でのスポーツの関係性を調査し、生徒にとってよりよい制度を導入することを提言した。日本では西洋で生まれたスポーツに日本独自の武士道を組み込ませており、多くの問題が生じてしまっている。スポーツは本来楽しむものであって、人間教育と関係すべきものではないにもかかわらず、日本ではそれが当たり前になってしまっている。
その変化のために、日本版学校スポーツコーディネーター制度を導入し、統合型への改良によって、学校の中だけにとどまっていたスポーツが地域と関係を持つようになる。ゆくゆくはスポー
ツの目的である楽しむことや競技力向上に焦点が当てられようになると予想される。日本の現在の学校でのスポーツと関連した問題点をイギリスと比較し客観的に捉え、取り入れるべき制度、システムを提言したことは本論文の意義と言えるだろう。

214イギリスの標準発音とは―Estuary English が持つ標準発音への新たなる可能性－コース

国際文化コース

学籍番号１５０１２７

氏名

大木 頑生

指導教員

加藤 千博

イギリスには Received Pronunciation (RP)と呼ばれる発音が存在する。この発音はイギ
リスにおける標準語とされており、話者は社会的に高い評価を受けることが出来る。イギ
リスの元サッカー選手であるであるデイヴィッド・ベッカムは自らの発音を RP に似た発音に変えることで人々から高い評価を得ようとしたという事例を考慮すると、RP が高い評価を受けるということは明白である。イギリスでは人々が発する発音も階級判断における重要な指標となっているのである。
RP に対する高評価は未だに続いているものの、一方で話者の大半が上流階級や上層中産階級に属しているという理由から、話す人が極端に少なく、現代のイギリスにおいても RPを話せる人々の割合は全人口の 2%程度という現状から、RP が標準語であるという事実に疑問を投げかける人が増加している。上記の疑問には RP が標準語でないとするなら新たなる標準語は何か？という疑問も一緒に考えないといけないのだが、この新たなる標準語は何かという疑問に対する答えの１つとして Estuary English (EE)という方言を挙げる人々が現れ始めた。
EE とは 1984 年に言語学者の Rosewarne が提唱した比較的新しい方言であり、イングランドのテムズ川流域周辺に出現した方言であることから日本語で河口を意味
する Estuary という文字が使われている。
本論文では EE には学者達が挙げているように実際に標準語としての可能性が存在しているのかを探ることを主題とする。これにより、地域発音が注目を集めるようになった現在のイギリスが RP 成立当時と比較して具体的に何がどう変化したのかを調査することを本論文の目的とする。
本論ではまずイギリスに存在する階級制度を確認し、RP の現状を調査した。RP の現状を踏まえて、社会的流動性という指標を用いて、現在のイギリスの階級変動がどの様な状況にあるのかを調査し、標準語に必要な要素を決定した。そして標準語に必要な要素と EEの特徴を比較し、また地理的に拡大しているかどうかを調査したうえで、EE には標準語になる可能性が存在するかどうかを明らかにした。
第 1 章ではイギリスの階級制度を説明したうえで、RP に対する過去と現在の人々の考え方の違いを論じていった。その結果、RP は成立したときと比較して、影響力を弱めている
ことが明らかになった。成立当時は大きな影響力を持っていた事から、RP は人々から羨望
のまなざしを受けていたが、現在においては成立時と比較して影響力が弱まっている事か
215

ら、人々が RP のことをそこまで気にしなくなったということが明らかになった。
第 2 章では、階級変動の現状を調査し、そこから現在の標準発音に必要だと考えられる要素を決定した。階級変動の現状を考える中で、社会的流動性と階級の関係性を明らかにし、社会的流動性という指標が存在する事を確認した。また階級は教育や職業と強い関係が存在することから社会的流動性を教育と職の場合に分けて検討した結果、イギリス社会
は教育という面では平等化が進んだこと、職という面では中産階級が増加したことが明らかになった。これらのことを踏まえて、現代の人々の地方発音に対する評価から標準発音に必要な要素を検討した結果、地域、身近に存在すること、平等の 3 つの要素が現代のイギリスにおける標準発音に必要な要素だと考えられた。
第 3 章では、EE の特徴と第 2 章で得られた標準発音に必要な要素の比較を行った。また
標準発音は一部の地域のみならず様々な地域から標準発音であることを認識されている事から、EE に標準発音としての可能性が存在するならテムズ川流域にとどまらず拡大を続けていると考え、実際に拡大しているかどうかを確認した。その結果、特徴の面においては、EE は階級を感じさせないという点で平等であり、地理的な面においては、拡大を続けており、テムズ川流域のみならず様々な地域で話されている事が明らかになったため、EE が標
準発音になる可能性が存在すると結論付けた。
本論文では、EE の特徴と拡大から、EE には標準発音としての可能性が存在していることを明らかにした。この影響の要因は RP が階級発音である一方で、EE は RP の発音と労働者階級が話す発音が互いに存在していることにより、発音で階級がばれないことに加え、身近な人々にとっても親しみやすいことが明らかになった。発音が人の素性を明かすと言われるイギリスにおいて、階級をぼやかすことは平等につながると考えられる。この特徴が存在する事で EE は拡大を続けていると考えられることから EE には標準発音としての可能性が存在すると結論付ける。EE に標準発音になる可能性が存在する事を特徴の面と地理的な面から検討したことに本論文の意義がある。

216

日本におけるジェンダー教育の重要性―イギリスのジェンダー教育から学ぶ―
コース

国際文化コース

学籍番号１５０１６７

氏名

小野 詩織

指導教員

加藤 千博

現在日本が抱える問題の一つとして、男女格差が挙げられる。以前と比べて男女雇用機会均等法をはじめ、男女共同参画社会の実現に向かって多くの法律や制度が成立し、日本においても男女間の格差はかなり改善が進んでいるように思われる。私たちが日常生活の中で目に見えて不平等を感じる場面はほとんどないだろう。しかし制度上での不平等が解消されたからといって、本当に男性と女性の関係が等しくなったといえるのだろうか。世界経済フォーラム(World
Economic Forum)が発表した「The Global Gender Gap Report 2018」のジェンダー・ギャップ指数によると、日本は 149 か国中 110 位という、例年通り低い順位を記録し、主要 7 か国（G7）の中では最下位であった。このような男女格差という問題の大きな要因である性別役割意識を、教育を通して解消するために、世界各国の地域では初等教育でのジェンダー教育を取り入れている。
本論文では社会に根付いている、性別によるイデオロギーにとらわれない人格を育成するために、
ジェンダー教育の重要性を提示した。日本の小学校においてどのようなジェンダー教育が行われているのかを分析し、海外と比較した上で、より有効な教育を行うための改善点を示すことが本
論文の目的である。
本論文ではまずジェンダーの定義づけを行い、成長していく過程でジェンダーがどのように形成されるのかを明らかにした。そして、日本に根付いているジェンダー観の一つである性別役割
意識がどのように成立したのかを、歴史をたどって分析し、これらを踏まえて現在日本の小学校
ではどのようなジェンダー教育が行われているのかを調査した。その後、イギリスのジェンダー観を分析したうえで現在行っているジェンダー教育の内容や到達目標を分析し、より効果的なジェンダー教育を行うための改善点を明らかにした。
第 1 章ではジェンダーの定義づけを行った後、ジェンダーがどのように形成されるのかを分析したうえで、ジェンダー教育に必要な観点を論じた。その結果、ジェンダーは周囲の大人が子どもに対して日常的に男女を区別しているような振る舞いをすることでイデオロギーとして形成され、幼い子どもたちもそのようなジェンダー観を持ってしまうことが明らかとなった。そのため小学校におけるジェンダー教育に必要な観点とは、そもそも固定的なジェンダー観を植え付けないということではなく、もう既に形成されたジェンダー観を改善することであると提示した。
第 2 章では、日本に根付いているジェンダーがどのように形成されたのかを歴史的な事象などから明らかにしたうえで、現在日本の小学校で行われているジェンダー教育を調査し、問題点を提示した。まず歴史的背景として、1960 年代の高度経済成長によりサラリーマンの夫と専業主

217

婦という家族モデルが成立したことが分かった。そのような社会の流れに乗って、教育においても性別役割分業に基づくカリキュラムが適用され、女子の家庭科科目必修が採用されるなど、社会の変化の中で性別による役割分担を形成させていき、家庭や企業、学校の中で浸透させてきたことが分かった。そして現在小学校で行われているジェンダー教育の特徴を分析したが、具体的なジェンダー教育の指導案や提供されている教材をほとんど提示していなかった。また、唯一記載されていた学習指導内容にも、第 1 章で明らかとなったジェンダー教育に必要な「既に形成されたジェンダー観を改善する」という視点は含まれていないことが分かった。そしてこのように日本の中でジェンダー教育があまり浸透していない理由の一つとして、2000 年代に最盛期を迎えた「ジェンダーフリー教育」を巡ってフェミニズム側と保守側で対立が起こり、社会に混乱を巻き起こしたという事象があることも分かった。
第 3 章では、まずイギリスではどのようなジェンダー観が根付いているのか、歴史的背景から分析した。そして現在イギリスの初等教育で行われているジェンダー教育を比較分析し、日本のジェンダー教育を改善するための手掛かりを考察した。歴史的背景として、イギリスにも女性の地位は低く、夫が働き妻は家庭を守るという家父長制の家族モデルが確立している時代があり、性別役割分業に基づく教育カリキュラムを採用していたことも分かった。そして現在ジェンダーという問題の位置づけとして、イギリスでは日本と違いほかの差別問題と一体的に扱っており、
Equality Act という法の下、平等を推進していることが分かった。そして教育現場でもその方針に従い、PSHE という科目の中で平等思考を育む教育を行っていることも明らかとなった。学
習内容を分析したところ、他者との類似点や相違点によるステレオタイプに気付くということを教えられることから、筆者の主張である、ジェンダー教育を実施するにあたって「既に形成されたジェンダーを改善する」視点を重要視していることが分かった。そこから日本におけるジェン
ダー教育を考察し、小学校中学年の段階で日常生活に基づいたジェンダーにまつわる行動や認識の事例を挙げ、子どもたちが何気なく行っていることが固定的なジェンダーのイデオロギーに基づいていることを気付かせる授業を行うことが効果的であることを提示した。
本論文では、ジェンダーがどのように形成されるかを分析し、ジェンダー教育に必要な視点を明らかにしたうえで日本での初等教育におけるジェンダー教育をイギリスと比較し、改善点があるかを検証した。そして結論として、日常生活の固定的なジェンダー観に基づいた行動の事例を挙げて子どもたちに考えさせることで無意識に根付いているジェンダー観を意識化させ、それらを共有、議論を行うことが効果的であるということを導き出した。またこのような学習を行う時期として、他者とのかかわりの中で自己の役割や多様性を習得する小学校中学年に行うことが最適であると判断した。こういった教育方法が、日本の現行の教育カリキュラムにおいて実施可能かどうかという検証は、今後の課題としたい。しかし、日本に根付いているジェンダーのイデオ
ロギーを明らかにし、そのような観点から新たな教育の視点を提示したことに本論文の意義がある。

218タータンと文化の伝承―グローバル社会における文化保護―コース

国際文化コース

学籍番号１５０３２１

氏名

三仙 淳誠

指導教員

加藤 千博

現在、日本において伝統工芸品は衰退の一途をたどっている。伝統的工芸品産業振興協
会よると生産額のピークを迎えた 1984 年と比較すると 2013 年には 5 分の１のおよそ 1,000
億円程度にまで減少した。また、経済産業省の調べによると 2009 年時点で伝統工芸品の従事者は 50 歳以上が 64％、30 歳未満が 5.6％となっている。明らかな後継者不足で、働き手がいなければ続くはずはない。これらの例からも伝統工芸品の衰退は明らかである。また、
グローバル化が進み様々な文化や安価な商品などが日本に入ってくることにより、衰退に拍車がかかっている。伝統文化の衰退はグローバル化した社会が抱える問題の１つである。
本論文の主題である「タータン」はイングランドとスコットランドの対立や、ローランド地方とハイランド地方の対立など異なる文化が混在する地で発達してきた。グローバル化に近い状況と言えるであろう。本論文の目的はグローバル化した社会の中で、伝統文化を後世に残す手がかりを見つけることである。本論文では文化的対立により衰退の一途をたどったタータンが今では世界中で見られる柄となった理由を探ることにより、文化繁栄の手がかりを詮索し、日本の伝統工芸品やタータンと同じ衣類である着物・和柄に取り入れられる部分があるか検証した。
第 1 章ではまず、日本でもよく知られているタータンとはいったいどのようなものであるかを明らかにし、本論文の目的である文化繁栄の手がかりを探るためにタータンを主題とすることが相応しいかどうかを考察した。さらに、本論文におけるタータンの定義を柄としての定義に当てはまるものとした。タータンとはチェック柄の一種であり、スコットランド伝統の柄である。作り方にも縦横が同じ構成でなければいけない。The Scottish
Register of Tartans（スコットランド・タータン登記所）はタータンの登録・保護・保存を行っており、世界中から申請が届いている。今は世界中で知られているタータンであるが、1746 年に出された禁止令によりタータンの使用が制限され、消滅しかけてしまう。禁止令の原因となったのがジャコバイトの反乱であり、さらにその反乱のきっかけとなったのがスコットランドとイングランドの合邦である。世界中で知られているタータンも文化的対立により一度消滅しかけており、そこから復活したことから本論文の目的に即した例であると示した。
第 2 章ではタータン繁栄の理由を地域性、ロマン主義、変容性、ファッションの 4 つの視点から考察し、その理由としてタータン繁栄の理由には文化的対立、思潮への適応、伝219

統の変化、ファッションへの応用があると示した。イギリスではスコットランドとイングランドが対立関係にあり、さらにスコットランド内においてもハイランド地方とローランド地方の対立が存在していた。スコットランドとイングランドの対立によりハイランド文化であるタータンにスコットランドのアイデンティティを見出したことから、文化的対立の存在を理由の 1 つに挙げた。ロマン主義の視点では、ロマン主義の対象としてスコットランドが当てはまっていたことがタータン繁栄に繋がったと示し、理由の 1 つとして時代の思潮に乗ったことを挙げた。変容性の視点では、キルトやクランタータン、ハイランド・ゲームズ、ハイランド・ダンスの例から、タータンはずっと同じ伝統を受け継いできたわ
けではないことを示し、理由の 1 つとして伝統を変化させてきたことを挙げた。ファッシ
ョンの視点では、ファッションデザイナーが軍服を参考に服を作っており、タータンも軍服に用いられていた。また、ファッションブランドである Vivienne Westwood や Alexander
McQueen がタータンに独自の解釈を加え、ファッションに取り入れることにより、タータ
ンに付加価値を与えたと示した。そのため理由の 1 つとしてファッションに取り入れられるようになったことを挙げた。
第 3 章ではタータン繁栄の理由から日本の伝統工芸に適用可能な要素はあるかどうかを検討した。経済産業省による伝統工芸品指定のための要件を満たすには、あまり変化に寛容であってはいけない。しかし、バティックや細尾の例から伝統を変化させ新たな需要を見出していくことが、伝統工芸繁栄には必要であると示した。そのため、タータンのような伝統の変化は日本の伝統文化においても取り入れるべきであると論じた。さらに、伝統工芸の中でも着物・和柄に焦点を当てるとエコプロダクツの 1 つとして環境保護の思潮に乗ることや、グラフィックデザインやアニメなどの他分野に和柄を提供することにより新しい需要を獲得できるのではないかと示した。
タータンを手がかりに伝統文化が繁栄する方法について探求した。その結果、タータン
繁栄の理由として文化的対立、思潮への適応、伝統の変化、ファッションへの採用がみつかった。結果を基に日本における伝統工芸品の繁栄について考えると、伝統を変化させながら需要を獲得することが生き残るための方法の 1 つと考えられる。具体的に着物・和柄においては着物のエコプロダクツとしての要素や和柄をアニメやグラフィックデザインな
どの気軽に目にすることができる物への応用が必要であるという結論に至った。ただ単に洋服の柄の一種として見られているタータンについて研究・分析したこと、日本における伝統工芸の繁栄方法の手がかりを見つけることができたことに本論文の意義を見出すこと
ができる。

220

Dialect as an Indicator of Social Class in the UK:
Cockney in Pygmalion by George Bernard Shaw
コース

国際文化コース

学籍番号１５０３９８

氏名

高野 滉平

指導教員

加藤 千博

世界中で話されている多くの言語には、地域によって様々な方言が存在する。その中でもイギリス英語の方言は他の方言とは少し異なる。なぜなら、イギリス特有の社会システ
ムである社会的階級が方言を構成する一要素となりうるからだ。それゆえにイギリスでは、
Received Pronunciation（以下 RP）のような特定の方言を現実的に習得「できない」という事態さえ起こりうる。
こうしたイギリスにおける方言の特異性に強い関心を抱いたことに端を発し、本論文では、George Bernard Shaw 作の戯曲 Pygmalion に登場する様々な方言、特に主人公 Elizaの話す Cockney を主題に、イギリス英語の方言とイギリス特有の社会的階級の関係性がもたらす意義をより明確にすることを目的とした。Pygmalion は世界的大ヒットを記録した
ミュージカル作品 My Fair Lady の原作であるが、作者の Shaw が小説版 Pygmalion に残したあとがきから、Shaw の伝えたかった社会的教訓が原作により強く反映されていると判断し、本論文では Pygmalion を研究対象として取り上げるに至った。
第 1 章では、まずイギリスの社会的階級の歴史について説明したうえで、イギリスにおける社会的階級は単なる経済的区分ではなく各個人のアイデンティティを確立する重要な社会的側面であることを示した。また、親の熱心な教育や事業の成功などによって所属する階級を上げることも可能であることを確認した。さらに、イギリスの標準語とされる RP
は国民のわずか 2％しか話せないという事実から、他国と比べてイギリスでは方言の価値がきわめて高いことを示した。以上の説明を踏まえ、社会的階級と方言を融合したイギリス
特有の概念「階級方言」について明らかにした。階級方言の例として挙げられるのは RP、
Estuary English（以下 EE）、Cockney であるが、RP には 1870 年の教育法制定が、EEには科学技術の発達による肉体労働から知的労働への移行がそれぞれ影響し、地域による相違点がないという点で階級方言とみなされているという見方が可能である。そして、同じ階級に属している場合でも言語使用における男女差が確認できたことから、女性のほうが男性より社会的階級における上昇意識が高いといえることを示した。
第 2 章では Cockney の特異性について言語的側面と文化的側面から考察した。言語的側面では Cockney の言語的特徴である Cockney Rhyming Slang（以下 CRS）と h-droppingを取り上げた。前者は自分たちとは異なる立場の人にばれないようにする為に隠語として作られたもの、後者は Cockney に限らず階級が下がれば下がるほど頻繁に見られる現象で221

あることを示したが、その点でこれら 2 つは労働者階級の階級方言としての Cockney を象徴するものと解釈することができる。文化的側面では、まず伝統継承を目的にイーストエ
ンドの教育現場で CRS が教えられるようになったことを挙げた。次に社会的弱者であるという共通点からアメリカの黒人と Cockney 話者との比較を行い、言葉や歌を通じた感情表
現の文化に由来する話者の高い表現力が Cockney の社会的価値の維持に貢献しているという見解を示した。
第 3 章では、第 1 章と第 2 章で明らかになった内容を踏まえ、Pygmalion における方言の分析を行った。作品中では主に 2 つの対比的描写が見られた。1 つは、主人公で労働者階級出身の Eliza が労働者階級の好まない様々な変化を受け入れ精神的成長を遂げていく様
子と、アッパーミドルに属し変化に寛容であるはずの言語学者 Higgins が、階級や地位が高い人々で形成された社会こそ最も理想的だという 19 世紀に蔓延した考え方に固執し一向に精神的成長を遂げない様子との対比である。特にエンディングで Eliza が RP から
Cockney に立ち戻って Higgins にまくし立てるシーンでは、彼女が様々な変化を受容した上で本来の労働者階級としてのプライドを誇示するにあたって Cockney が重要な役割を担っていると考えられる。もう 1 つの対比として Eliza 親子の対比である。階級を上げた後のEliza と父 Doolittle の台詞における Cockney 使用の有無を分析し、労働者階級の女性は性別に限らず全員が持つプライドに加えて、社会における上昇志向を持っていることを示した。作者の Shaw は家庭環境から当時では珍しい女性観の持ち主であることから、強い上昇志向や自立心を持ったヒロインを描いたことは読者に社会的教訓をもたらすうえで合理的だといえる。
こうした考察や分析から、Cockney や RP といった Pygmalion における対比的描写の中で用いられる階級方言が読者に登場人物の属する階級を理解させる上で重要な役割を果たしていることが明らかになった。そして本論文全体を通じて、Shaw が Eliza という強い自立心を備えたヒロインと Cockney という労働者階級を象徴する方言を併せて作品中で使用することによって、読者に本作品が出版された 20 世紀初頭に生きた人々が陥る傾向にあった階級至上主義に対して効果的に警鐘を鳴らしたという結論に至った。イギリス英語の方言、特に Cockney の特異性について、階級制度が根付いていない日本に生まれ育った筆者
が、Pygmalion の出版から約 100 年が経過した 2018 年から 2019 年にかけて分析を行った
ことが本論文の意義である。

222

日本における小学校英語教育の課題―フィンランドの英語教育と内発的動機づけの観点から―コース

国際文化コース

学籍番号１５０５４８

氏名

早村 名奈

指導教員

加藤 千博

2011 年から本格的に始まった日本の小学校英語教育は現在、総合的な学習の時間内での外国語活動として 5 年生と 6 年生に限定して行われている。ほとんどの学校が 2011 年以前
から独自の方法で外国語活動に取り組んでおり、2020 年には高学年において英語教育の教科化が決定している。英語の教科化に向けて文部科学省やそれぞれの小学校では外国語活動の時間数の増大や Assistant Language Teacher の受け入れの準備を始めている。
本論文では 2020 年の小学校英語教育の教科化に向けて、現在の外国語教育における問題
点を提示し、改善点を明らかにすることを主題とした。現在の問題点を解決しないまま英語が教科化するようなことがないように、現状の問題点を明らかにし、教科化後にも反映することができる改善策を提示することが本論文の目的である。そのためにまず、文部科学省が掲げている英語教育の目標や学習内容と、実際に行われている外国語活動の比較を行うことで問題点を明らかにした。そこから教員と児童の問題点を取り上げ、教員に関してはフィンランドの外国語教育を手本に、日本の小学校教員の改善点を検討した。また児童に関しては、内発的動機づけに着目し実践例を分析することから、内発的動機づけを取り入れることで児童の学習へのモチベーションを維持することができるかを検討した。
第 1 章では、文部科学省が掲げる小学校英語教育の目標や学習内容に関して、外国語活
動と教科としての外国語に分けて確認した。そして文部科学省が教員や児童に対して行ったアンケート結果と比較することで文部科学省と実際の英語教育の内容や到達度のずれを明らかにした。特に教員と児童の問題点に着目し、教員に関しては英語を教えなければな
らない状況であるにもかかわらず、教職科目に英語はなく、指導方法もわからないという現状が明らかとなった。児童に関しては外国語活動と教科の外国語では、授業において児童に求められていることに違いが明らかになった。意欲や関心を求める外国語活動から英語を習得しているかという技術を求める外国語に教科化してしまうと児童の授業におけるモチベーションが下がってしまうのではないかと仮定した。
第 2 章では教員の問題点に着目し、解決策を検討するためにフィンランドの外国語教育を分析した。フィンランドはその教育体制や教員養成が世界的に注目されている。特にフィンランドの教員養成はまず教育学部に入ることが非常に困難であることに加え、修士号をとらなければ教員になることはできない。フィンランドの教員のレベルの高さはこの教員養成にあることが明らかになった。しかしフィンランドの分析から、このフィンランド
223

の体制をそのまま日本に取り入れることはできない。そのためにも短期的な視点として、現職員の強化が重要であり徹底した外部研修と学校内での教員同士の授業評価が必要である。また長期的な視点として、大学の教員養成課程に英語を含めることが必要であり、教職科目としての英語の単位を取得していなければ英語を教えることはできないとすべきであるということが明らかとなった。
第 3 章ではまず内発的動機づけの定義づけをした。そしてこの内発的動機づけが児童のモチベーション維持のために重要であるかどうかを検証するため、その例である Can-do 評
価の実践例を分析した。この分析から児童による自己評価の重要性が明らかとなり、自己評価をすることによって児童のみならず教員にとっても学習および指導におけるモチベー
ションを高めることができるということが明らかになった。また英語が教科化した場合、テストを行うことによって児童のモチベーションが下がってしまうのだろうかという仮定を検証するため、小学校での外国語活動にテストを取り入れた実践例を分析した。その結果、テストそのものがモチベーションを下げる要因になるのではなく、テストの内容や行う時期によってはテストが児童のモチベーションを高める要因になりえることが明らかとなった。つまり、内発的動機づけを取り入れることで、テストを行っても児童のモチベーションを維持することができるということが明らかとなった。
以上のことから、小学校英語教育においての問題点は教員の英語運用能力と指導に対する意識の低さ、児童の学習に対するモチベーションの低下の可能性である。教員に関してはフィンランドの教員養成をそのまま取り入れることは不可能であるが、フィンランドの分析から教員の英語力の強化のみならず、指導力の強化が必要であると結論付けることができる。また児童に関しては内発的動機づけを取り入れて、児童に自己評価をさせ、自らの英語の習熟度を把握させることで、児童の学習に対するモチベーションを高めることができるということが明らかとなった。また今後英語が教科化し、テストを行うことになったとしてもその内容や行う時期を見直すことで、教科となっても児童のモチベーションを維持できると結論付けることができる。今後、教員の英語力と指導力の強化が児童にどのように影響するか、Can-do リストを誰が作成するのかを検討することが課題である。日本の小学校英語教育の教科化に向けて、多く存在する問題点の中から現在の改善すべき点を見つけだし、教員と児童の問題点に関して改善の可能性を示せたことに本論文の意義がある。

224