■会員新作情報
高原明生会員、田村慶子会員、佐藤幸人会員ほか
著書名：現代アジア研究１「越境」
編著：高原明生（東京大学）・田村慶子（北九州市立大学）・佐藤幸人（アジア経済研究所）編
発行年月：2008年12月
出版社名：慶應義塾大学出版会▼トランス・ナショナルな視点からアジア地域を横断する事象を分析▼グローバリズム、リージョナリズム、ナショナリズムという三つのベクトルが絡み合う中での、カネ・モノ・サービスから価値やアイデンティティまで多岐にわたるアジアの越境現象を明らかにする。
▼地域に拡がるネットワークの現状と発展過程を検証し、それらがコミュニティを形成し得る可能性を東アジア共同体やアジア主義などを題材に考察する。
竹中千春会員、高橋伸夫会員、山本信人会員ほか
著書名：現代アジア研究２「市民社会」
編著：竹中千春（立教大学）・高橋伸夫（慶應義塾大学）・山本信人（慶応義塾大学）編
発行年月：2008年12月
出版社名：慶應義塾大学出版会▼サブ・ナショナルな視点から、ふつうの人々が国境の中で、あるいは国境を越えて、どのように暮らしているのかを、「市民社会(civil society)」という概念で捉える。
▼旧来の国家中心の政治経済構造の変化とともに、農村・都市、教育、ジェンダー、宗教的ナショナリズムなど多様な局面で対立や緊張をはらみながら起こっている変化を分析。
▼西欧列強の支配とともに持ち込まれた「市民社会」概念に、いまや独自の意義を見出し、変革への足がかりにしつつあるアジアを捉え直す新たな分析枠組みや理論を模索する。
武田康裕会員、丸川知雄会員、厳善平会員ほか
著書名：現代アジア研究３「政策」
編著：武田康裕（防衛大学校）・丸川知雄（東京大学）・厳善平（桃山学院大学）編
発行年月：2008年12月
出版社名：慶應義塾大学出版会▼ナショナルな視点から、現代アジアが抱える諸問題の解決に焦点をあてる。
▼グローバル化にともなう様々な課題に対応するためアジア各国が選択してきた政策と、そのアジア的アプローチの特色を、外交・安全保障政策、経済・産業政策、社会政策（格差対策、貧困撲滅対策、少子高齢化対策、教育政策など）に分けて分析。
▼「越境」現象が進展し、「市民社会」が発展する中で、「政策」形成の主体であり続ける国家が果たすべき適切な役割とは何かを明らかにする。

佐藤幸人会員、赤羽淳会員、池上寛会員、北波道子会員、川上桃子会員
著書名：台湾の企業と産業
編者：佐藤幸人（アジア経済研究所）
発行年月：2008年12月
出版社名：アジア経済研究所
過去20年大きく変容した台湾経済を多面的に分析。地場民間大企業など各種企業、新興製造業のTFT-LCDと携帯電話端末、サービス業では金融と航空貨物に注目した。

丸川知雄会員
著書名：中国発・多国籍企業
編著：丸川知雄（東京大学）・中川涼司（立命館大学）
発行年月：2008年11月
出版社名：同友館
レノボ ハイアール 華為技術
中国企業はいかにして世界を狙うのか?
2000年以降、急増を続ける中国企業の対外直接投資。さまざまな業種・企業の多国籍化事例を5つのパターンに分けて分析し、またそれらを取り巻く環境を統計データから読み解きながら、その戦略と実状に迫る。

松井範惇会員
著書名：The Chronically Poor in Rural Bangladesh: Livelihood
Constraints and Capabilities
著者：Pk. Md. Motiur Rahman (Dhaka University), Noriatsu Matsui(National Institute for Academic Degrees and University Evaluation),
Yukio Ikemoto (University of Tokyo)
発行年月：2008年11月
出版社名：Routledge (London & New York)
本書は、バングラデシュ農村地帯における32村、1282世帯を調査し、合計6397人を含むサーベイ結果に基づく、貧困研究報告です。家計の全ての側面から貧困の実態を明らかにしようとするもので、健康と医療、栄養、住宅、教育・人的資源、資産と負債、ジェンダー、職の選択、所得分配と消費、ソーシャル・キャピタル、貧困の世代間移動，女性の移動，ショックと対抗措置、貧困脆弱性などを検討する。また、全世帯を慢性的貧困層、脱貧困層、貧困化層、および非貧困層、の４グループに分けて比較対照するという手法に基づき、慢性貧困のより厳密な特徴を浮かび上がらせている。慢性的貧困層には、女性戸主世帯が多く、資産、教育、所得が低く雇用機会が限られていることなどが分析されている。
伊藤正子会員
著書名：民族という政治 －ベトナム民族分類の歴史と現在－
編著：伊藤正子（京都大学大学院アジア･アフリカ地域研究研究科）
発行年月：2008年10月
出版社名：三元社
ベトナムの54「国定民族」は、いかにして確定されたのか。
ドイモイ以降の「自由化」により、これまでの民族の枠組みを見直し「新たな民族」を要求する声があがりはじめた。
ある「民族」とされることが、人々になにをもたらし、なにを求めさせるのか。多民族国家における上からの民族政策のはらむ危うさを明らかにしていく。

田村慶子会員、小ケ谷千穂会員、駒見一善会員
著書名：シンガポールを知るための62章
編者：田村慶子（北九州市立大学）
発行年月：2008年10月
出版社名：明石書店
2001年発行の『シンガポールを知るための60章』の各章を加筆、修正し、また新たに2章を加えた新版

堀本武功会員
著書名：インド―グローバル化する巨象
著者：堀本武功
発行年月：2008年9月
出版社名：岩波書店
二一世紀に入ってインドは急速に存在感を増しつつある。特に高い経済成長率を支えているＩＴ革命は世界的に注目の的であるが、その一方で農民の自殺者が増え、貧富の差が拡大しているといわれる。グローバル化の中でインドはどのように変わりつつあるのか。急成長する経済の実態、政治・外交・軍事・社会の変化、日本との関係を基本的なデータに基づいて検証しながら、インドの未来を探る。現代インドをトータルに描く入門書。
岡本郁子会員
著書名：Economic Disparity in Rural Myanmar: Transformation under
Market Liberalization
著者：岡本郁子(アジア経済研究所)
発行年月：2008年8月
出版社名：National University of Singapore Press
1980年代末からの市場経済化は、ミャンマーの農村経済をどう変えたのか。
本書は、市場経済化後急成長したマメ類に着目し、マメ産地の経済変容を生産、流通の両面から分析。産地形成過程での農村内経済格差の拡大、その要因を明らかにする。

張玉玲会員
著書名：華僑文化の創出とアイデンティティ
著者：張 玉玲(山口県立大学)
発行年月：2008年6月
出版社名：ユニテ
在日華僑は、中国人として、そして日本社会の一員として常に「他者」のまなざしを意識しながら、エスニック境界を定位してきた。本書は、こうした在日華僑の「文化」シンボルに対する能動的な操作を、彼らを取り巻く社会的環境と結びつけながら考察した上で、華僑が華僑として地域社会と相互作用し、「共生」していくという多民族社会としての可能性を探った。

園田茂人会員
著書名：不平等国家 中国―自己否定した社会主義のゆくえ
著者：園田茂人（早稲田大学大学院アジア太平洋研究科）
発行年月：2008年5月
出版社名：中央公論新社
マルクス主義を国是に、平等社会を理想とした中華人民共和国。だが、1978年から始まった改革・開放政策は、都市と農村、男女、学歴などの格差を急拡大させた。社会主義体制への市場経済導入、共産党員優遇によって、他の国々とは違った独特の格差・不平等を生み出した中国。その将来は―。本書は、著者独自の長年にわたる調査や多数のデータから、現在の中国社会を蝕む深刻な実状を明らかにするものである。
山影進会員

著書名：人間の安全保障
編者：高橋 哲哉・山影 進（東京大学総合文化研究科）
発行年月：2008年4月
出版社名：東京大学出版会
平和と共生の未来へ。国際社会の新たな理念に向き合い叡知を結集―東京大学の挑戦。

小島朋之会員
著書名：日中環境政策協調の実践
編者：小島 朋之（慶應義塾大学総合政策学部）・厳
発行年月：2008年4月
出版社名：慶應義塾大学出版会

網林

環境問題で今後ますますの相互連携が期待される日本と中国。両国政府・民間レベルでのコラボレーションに基づく調査・実験を紹介するとともに、環境政策協調の仕組みと方法を提示。

末廣昭会員
著書名：Catch-up Industrialization: The Trajectory and Prospects ofEast Asian Economies,
著者：Akira Suehiro（末廣昭）（東京大学社会科学研究所）
発行年月：2008年4月
出版社名：The National University of Singapore Press
アジア太平洋賞大賞を受賞した『キャッチアップ型工業化論：アジア経済の軌跡と展望』（2000年）を改訂し、データもアップデートした英語版。アジア
工業化の軌跡を、開発主義のイデオロギー、政府の政策、工業化の担い手、制度・組織（技術形成、労働市場、教育制度）

加納啓良会員
著書名：Indonesian Exports, Peasant Agriculture and the World
Economy 1850-2000: Economic Structures in a Southeast Asian State
著者：Hiroyoshi Kano（加納啓良）(東京大学東洋文化研究所）
発行年月：2008年3月
出版社名：National University of Singapore Press『現代インドネシア経済史論──輸出経済と農業問題』東京大学出版会、2004年の英語版

白石隆会員、末廣昭会員、玉田芳史会員、若林正丈会員
著書名：The Rise of Middle Classes in Southeast Asia
編者：Shiraishi Takashi (Institute of Developing Economies) and Pasuk
Phongpaichit eds.
発行年月：2008年3月
出版社名：Kyoto University Press
東南アジア諸国の都市中間層の勃興とそれが各国の政治・経済・社会に与えたインパクトを地域研究者が中心となって、理論的、実証的に解明する。 タイ、フィリピン、マレーシア、インドネシア、台湾の事例研究を含む。

玉田芳史会員・船津鶴代会員
著書名：タイ政治・行政の変革1991-2006年
編者：玉田芳史（京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科）・船津鶴代（アジア経済研究所）
発行年月：2008年2月
出版社名：アジア経済研究所
タイは1991年から2006年9月クーデタまでの15年間に大きく変わった。本書
は民主化や経済の中進国化を軸に様変わりするタイの政治・行政を読み解く試みである。

小此木政夫会員
著書名：韓国における市民意識の動態
編者：小此木 政夫（慶應義塾大学法学部）・西野
発行年月：2008年1月
出版社名：慶應義塾大学出版会

純也

市民運動の新たな動向と選挙、対日認識の形成基盤など、今後の日韓関係に影響を及ぼす市民意識について、日韓気鋭の研究者が深く切り込んだ一冊。

岩崎育夫会員
著書名：アジア二都物語―シンガポールと香港
著者：岩崎育夫（拓殖大学国際開発学部）
発行年月：2007年11月
出版社名：中央公論新社
ともにイギリスの植民地として出発し、アジアとヨーロッパの顔をあわせもつユニークな都市はどのようにして生まれ、発展してきたのか。その歴史をたどり、新たな魅力を紹介する。

田中明彦会員
著書名：アジアのなかの日本
著者：田中明彦（東京大学東洋文化研究所）
発行年月：2007年11月
出版社名：ＮＴＴ出版
日本は何を得て、何を失ったのか。
三十年間の軌跡とその意味。

佐々木信彰会員
著書名：現代中国産業経済論
編者：佐々木信彰（大阪市立大学経済学部）
発行年月：2007年10月
出版社名：世界思想社
急激な経済大国化と国際化により存在感を増す中国。
主要な産業分野の現状分析を通して、いまや日本経済の動向を左右する中国経済の実像に深く迫る。

丸川知雄会員、Hao燕書会員、杉本孝会員、佐々木智弘会員、駒形哲哉会員、辻美代会員、渡邉真理子会員
著書名：中国産業ハンドブック(2007-2008年版）
編者：丸川知雄（東京大学社会科学研究所）
発行年月：2007年10月
出版社名：蒼蒼社
本書ではまず中国の産業政策の仕組みについて解説した後、石油・石化、石炭、電力、鉄鋼、家電、電子・情報、半導体、電気通信、自動車、オートバ
イ、造船、繊維・アパレル、自転車、銀行、証券の15業種を取り上げ、その最近の状況と主要企業の動きについて解説している。

田中修会員著書名：検証 現代中国の経済政策決定－近づく改革開放路線の臨界点－
著者：田中修(財務省財務総合政策研究所)
発行年月：2007年9月
出版社名：日本経済新聞出版社江沢民指導部から胡錦涛指導部に至るマクロ経済政策の過程を振り返り、胡錦涛指導部の経済政策の特徴を浮き彫りにする。同時に、中国経済の抱える構造問題を分析し、これまでの漸進主義的な改革・開放路線がすでに限界にさしかかっていることを明らかにする。
武田康裕会員
著書名：安全保障のポイントがよくわかる本―“安全”と“脅威”のメカニズム
編者：防衛大学校安全保障学研究会・武田康裕（防衛大学校）
発行年月：2007年8月
出版社名：亜紀書房
集団安全保障、ソフトパワー、勢力均衡、バンドワゴン、信頼醸成措置…ますます混沌とする国際情勢を「安全保障」の視点から読み解き、国際社会における日本の立場と将来像を浮き彫りにする。

竹内孝之会員著書名：返還後香港政治の１０年
著者：竹内孝之（アジア経済研究所）
発行年月：2007年7月
出版社名：アジア経済研究所
返還後の香港は、中国に依存することで経済的な繁栄を維持したが、基本法がうたった民主化は大幅に遅れている。また、中国への依存も香港と中国の関係に変化をもたらしている。これらの背景を明らかにした上で、香港の将来像を模索する。
藤原帰一会員
著書名：戦争解禁―アメリカは何故、いらない戦争をしてしまったのか
著者：藤原帰一（東京大学大学院法学政治学研究科）
発行年月：2007年7月
出版社名：ロッキング・オン
アメリカが間違っているのは手段か、それとも目的か。アフガン戦争、イラク戦争に「正解」はあるのか。ベトナム戦争とイラク戦争はどう違うのか。“憎しみの連鎖”を断ち切る方法はあるのか。世界は戦争に「慣れて」いくのか。
すべて答える。

家近亮子会員、松田康博会員、段瑞聡会員
著書名：岐路に立つ日中関係―過去との対話・未来への模索
編著者：家近亮子（敬愛大学国際学部）、松田康博（東京大学東洋文化研究所）、段瑞聡（慶應義塾大学商学部）
発行年月：2007年5月
出版社名：晃洋書房
日中間の近代史の「過去との対話」と「未来への模索」を詳細かつ冷静に分析し、日中関係の精確な理解に不可欠な視座を提供している。

丸川知雄会員
著書名：現代中国の産業－勃興する中国企業の強さと脆さ
著者：丸川知雄（東京大学社会科学研究所）
発行年月：2007年5月
出版社名：中央公論新社
繊維、鉄鋼、電子製品で世界最大の生産を誇り、自動車など日本が得意とする分野でもトップの地位をうかがう中国。あらゆる産業で地場企業が台頭し、聯想、ＴＣＬなど外国企業を買収する企業も増えてきた。本書では、中国企業の特徴が最もよく現れた家電、ＩＴ、自動車という三つの産業から、その強さと弱点を明らかにする。また、中国の産業が拡大するなかで日本企業がどこに活路を見出すべきかを探る。中国企業一覧表付き。
高木誠一郎会員
著書名：米中関係―冷戦後の構造と展開
編者：高木誠一郎（青山学院大学国際政治経済学部）
発行年月：2007年4月
出版社名：日本国際問題研究所
冷戦期の敵対関係から冷戦後の協力と紛争要因の交錯期へ。米中の複雑な関係の諸側面を構造的、動態的に分析したもの。いまの米中関係の基礎を理解するための必読の書。

倉沢愛子会員
著書名：都市下層の生活構造と移動ネットワーク
編著者：倉沢愛子（慶應義塾大学経済学部）
発行年月：2007年4月
出版社名：明石書店
都市の下層社会の形成と住民の生活構造について、インドネシア、メキシコ、日本の異なる構造をもった3つの国のケースをとりあげ、開発とともに変容してゆく伝統社会のメカニズム、一方で発生する諸現象、共通する問題を探求しながら生活のありようを実証的に論ずる。

濱下武志会員
著書名：東アジアの中の日韓交流
編者：濱下 武志（龍谷大学国際文化学部）・崔
発行年月：2007年3月
出版社名：慶應義塾大学出版会

章集

日韓交流が東アジア・ネットワーク形成に果たした役割を、文化・産業・経済・政治の諸分野から検討し、今後のあるべき姿を探る。

小林英夫会員・丸川知雄会員
著書名：地域振興における自動車・同部品産業の役割
編者：小林英夫（早稲田大学大学院アジア太平洋研究科）・丸川知雄（東京大学社会科学研究所）
発行年月：2007年3月
出版社名：社会評論社
東北、関東、東海、九州・中国地区およびアジア的規模での中国と日本の自動車産業集積の実態、そして部品メーカーとの関連性の検討を、それらの産地や生産国の相互比較の中で総体的に扱う共同研究。
佐藤幸人会員
著書名：台湾ハイテク産業の生成と発展
著者：佐藤幸人（アジア経済研究所）
発行年月：2007年3月
出版社名：岩波書店

深川由起子会員

台湾の経済発展を牽引してきたハイテク産業（半導体産業及びパソコン産業）は、どのように生成し、発展してきたのか。
本書は、既存の研究では十分に捉えられてこなかった「技術者」という個人を分析の中心に据えて、産業発展の経路を検証する試みである。個人の意思や選択、個人間の摩擦や協調といった出来事が、発展経路に決定的な影響を与えていった様子が詳しく描き出されていく。膨大な資料と調査をもとに産業発展のダイナミズムにせまる労作。
著書名：東アジア共同体の構築 2 経済共同体への展望
編者：浦田秀次郎・深川由起子（早稲田大学政治経済学術院）
発行年月：2007年3月
出版社名：岩波書店
東アジアで排外的ナショナリズムが勢いを増す一方、貿易依存度はますます高まり、いまや東アジアは、歴史上はじめて、ヒト・もの・情報がダイナミックに還流する空間としてその地域性を強めてきている。不毛なナショナリズムを克服し、制度としての東アジア共同体を構築する可能性はどのようにしたら開けるのか。政治・経済・社会変動など、ここ２５年間を回顧し、膨大なデータを解析、2020年頃までの未来を展望する。５年間の共同研究の集大成。佐藤考一会員
著書名：皇室外交とアジア
著者：佐藤考一（桜美林大学）
発行年月：2007年2月
出版社名：平凡社
日本の皇室は、戦争の記憶やODA、日本企業の活動などに対して現地の人々が持つイメージと、彼らの価値観から様々な理解の仕方をされている。スルタン制や王制の国では、自国の君主と同じように敬われる一方、中華秩序を重んじる国では、厳しい批判にもさらされる。本書は、皇室外交と昭和天皇崩御の際の日本側の対応と、アジア諸国の政治家のコメント、各国の新聞報道の分析から、この問題を考えようと試みたものである。
山影進会員
著書名：人工社会構築指南―artisocによるマルチエージェント・シミュレーション入門
著者：山影 進（東京大学総合文化研究科）
発行年月：2007年1月
出版社名：書籍工房早山
汎用マルチエージェント・シミュレータartisocを使い、「人工社会」という新しい社会分析の発想と手法を、懇切に説く完全版入門書。

末廣昭会員
著書名：ファミリービジネス論－後発工業化の担い手
著者：末廣昭（東京大学社会科学研究所）
発行年月：2006年12月
出版社名：名古屋大学出版会
アジアやラテンアメリカの経験をふまえ、タイにおける豊富な事例に基づきながら、「進化するファミリービジネス」の論理を明らかにし、グローバル化時代における淘汰・生き残りの分岐点と、今後の行方を示した画期的論考。

高橋伸夫会員
著書名：党と農民 中国農民革命の再検討
著者：高橋伸夫（慶應義塾大学法学部）
発行年月：2006年12月
出版社名：研文出版
国共合作が崩壊した1927年夏から1930年代前半の「土地革命戦争時期」と呼ばれる時期において、中国共産党が中国の農村地帯に構築した2つの革命根拠地を取り上げ、それらにおける党権力と農民の関係を考察する。

藤原帰一会員
著書名：平和政策
編者：大芝 亮・藤原帰一（東京大学大学院法学政治学研究科）・山田
発行年月：2006年10月
出版社名：有斐閣

山本信人会員哲也

国際紛争はなぜ起こるのか。 地域紛争や内戦など、開発途上地域を主な戦場とする「現代の戦争」に対して、どのような対応が可能なのか。達成されるべき政策目標として平和をとらえ、安全保障のみならず、政府の機能回復から社会経済の復興支援にいたるまでを含めた「平和構築」という政策領域を体系的に議論する、初めてのテキスト。国際政治の基礎理論、現代国際紛争の実態、平和構築の実際について、第一級の執筆陣が的確に分析・考察する。紛争事例などについてのコラムや、基本用語についての解説も充実し、現代の戦争や国際関係について初めて学ぶに最適。

著書名：メディア・ナショナリズムのゆくえ―「日中摩擦」を検証する
編者：大石 裕・山本 信人（慶應義塾大学法学部）
発行年月：2006年10月
出版社名：朝日新聞社
今やメディアの存在と影響を無視しては語れないナショナリズム。０５年、日本の国連常任理事国入り問題などから、中国各地で大規模なデモが発生。それを契機として始まった「日中摩擦」を題材にしつつ、新聞やインターネットなど新旧のメディアが、ナショナリズムの生成・変容にどんな影響を与え、役割を演じたかを分析する。特に、中国国内におけるニューメディアの動向の記録・研究には「目から鱗」！
国分良成会員
著書名：中国の統治能力―政治・経済・外交の相互連関分析
編者：国分良成（慶應義塾大学法学部）
発行年月：2006年9月
出版社名：慶應義塾大学出版会
現代中国において、共産党一党支配を支えるのはもはや組織力・イデオロギーではな
く、急速な経済成長である。しかし、その経済成長を生み出している制度は、政治の介入を認めた「社会主義市場経済」であり、すでに大きな矛盾を生みだしつつある。
それに対する有効な方策は、透明性をもつ市場経済体制の確立、その土台となる民主的な政治制度の確立という根本的な体制転換、つまり改革・開放の最終段階に現在の共産党体制自身が踏み込むことしかないのである。この矛盾、問題、その解決へ向けての取り組みを、政治・経済・外交の３分野で分析し、中国のガバナンス（治理）を解き明かす。

加納啓良会員
著書名：Local Autonomy in Metropolitan Suburbia: A Comparative Case
Study of Indonesia and Japan
編者：Hiroyoshi Kano（加納啓良）（東京大学東洋文化研究所） and Dody
Prayogo eds.
発行年月：2006年8月
出版社名：Center for Japanese Studies University of Indonesia
インドネシア大学日本研究センターとの共同研究の成果。インドネシアのジャカルタ首都圏近郊都市（デポック市）と日本の東京首都圏近郊都市（多摩地区）の地方自治についての比較事例研究。

倉沢愛子会員
著書名：インドネシア イスラームの覚醒
著者：倉沢愛子（慶應義塾大学経済学部）
発行年月：2006年6月
出版社名：洋泉社
近代化論が説くところに反してインドネシアでは、近代化や経済発展が進んできたまさにその時期に、宗教色が強まってきた。その広がりにおいても、深まりにおいても重要さを増してきたイスラーム現象をどのように理解したらいいのか？インドネシアに居を構え、そこで生活するなかで感じた数々の変化や戸惑いを一つ一つ紹介しながら、変容しつつあるインドネシア社会を生活者の目でしなやかに観察した報告書。