環境問題研究会２月例会

２００９年２月１０日（火）

原子力の場から視た地球温暖化
京都大学原子炉実験所

小出裕章

Ⅰ．地球温暖化と原子力
京都議定書と炭酸ガス排出権
地球が最近、温暖化しているということは観測データを見る限り本当らしいし、その原因に人間の活動があることもほぼ確実のように見えます。そして、温暖化をこのまま放置すると人類にとっての世界、そして一部の動植物にとって破滅的な現象となる可能性もあるように見えます。一方、その原因が炭酸ガスを主成分とする温室効果ガスであるとの説があり、温室効果ガスの削減が目指されてきています。
その試みの一つに気候変動防止枠組み条約があり、2003 年には京都議定書が結ばれました。それによれば、温室効果ガスの放出に決定的な責任があるいわゆる「先進国」はそれぞれの責任の重さに応じて、温室効果ガスを削減する義務が規定されました。ところが、最大の責任がある米国は、自らの国益に合わないとの理由で、京都議定書から離脱してしまいました。日本は 2008 年か

図１

100 万 kW の原発を巡る一連の流れ

ら 2012 年の平均で、1990
年に比べて６％削減する

資材・エネルギー

ウラン鉱山

残土、240 万トン

ように義務付けられ、日本
政府は議長国としてそのウラン鉱石、13 万トン

規定を受け入れました。しかし、日本は実質的に何ら

鉱滓、13 万トン
資材・エネルギー

製錬

低レベル廃物の対策も採らず、2006 年
度末の時点で、1990 年に比べて削減どころか逆に天然ウラン、190 トン

劣化ウラン、160 トン
資材・エネルギー

濃縮・加工

6.4％も増加させています。
結局、日本は排出権取引を70 億 kWh

濃縮ウラン、30 トンの電気使って、カネの力で乗り切る以外にありません。

使用済み燃料、30 トン

使用済み燃料､30 トン

二酸化炭素の放出を減らさなければいけないと思

再処理

低レベル廃物
中レベル廃物

資材・エネルギー

高レベル廃物、

わされています。そのため固化体 30 本には、化石燃料への依存をやめ、二酸化炭素を出さな

低レベル廃物、ドラム缶 1000 本
廃炉

原子炉

資材・エネルギー

それでも、政府の無策は別にして、現在、日本中が低レベル廃物

廃物処分

資材・エネルギー

1

プルトニウム、300kg

い原子力に切り替えなければいけないなどという主張がまことしやかになされています。もちろん、原子力とはウランやプルトニウムの核分裂反応を利用し、通常の物が燃える場合に二酸化炭素が出る反応とは異なります。それを根拠に、日本の国や電力会社は「原子力は二酸化炭素を出さず、環境にやさしい」と宣伝してきました。ただし、その宣伝は、最近では「原子力は発電時に二酸化炭素を出さない」に変わりました。何故でしょう？

原子力発電もまた大量の二酸化炭素を放出する
原子力発電を行うにあたって必要な作業の流れを図１に示します。図１で中央やや下よりに「原子炉」と書いた部分が原子力発電所です。これを動かせば、今日標準的となった 100 万 kW の原発の場合、１年間に約 70 億 kWh の電気が生み出されます。しかし、この原子炉を動かそうと思えば、ウラン鉱山でウランを掘ってくる段階に始まり、それを製錬し、核分裂性ウランを「濃縮」し、原子炉の中で燃えるように加工しなければなりません。そのすべての段階で、厖大な資材やエネルギーが投入され、厖大な廃物が生み出されます。さらに原子炉を建設するためにも厖大な資材とエネルギーが要り、運転するためにもまた厖大な資材とエネルギーが要り、そして、様々な放射性核種が生み出されます。これら厖大
な資材を供給し、施設を建設し、そして運転するためには、たくさんの化石燃料が使われざるを得ません。結局、原子炉を運転しようと思えば、もちろん厖大な二酸化炭素が放出されてしまいます。この事実があるため、国や電力会社も「発電時に」と言う言葉を追加せざるを得なかったのでした。しかし、「発電時に」と言うことが原子力発電所を動かすことを示すのであれば、原子力発電所の建設にも運転にも厖大な資材や化石燃料を必要としているのですから、その宣伝もまた正しくありません。事実を正しく表現するのであれば、「核分裂反応は二酸化炭素を出さない」というべきでしょう。
ともあれ、原子力を推進する人たち自身が、原子力すら二酸化炭素を出すことまでは認めました。そこで彼らがやったことは、ライフサイクル全体を含めての評価でした。その評価を行ったのは電力中央研究所で、その結果を図２に示します 1)。日本政府も電力会社もすべてこの結果を金科玉条のごとく掲げています。この研究 で は 、 100kWhの発電をするごとに、石炭火力発
電所なら 975g の二酸化炭素を放出するのに対して、原子力発電では 22ｇで済んでしまうということにされています。しかし、当り前のことですが、
ライフサイクル
全体での二酸化図２

原子力推進派による各種電源のライフサイクル二酸化炭素放出量の評価
2

図３

推進派が評価した原子力発電の工程別二酸化炭素放出割合

炭素の放出量を評価するためにはそれぞれの工程がどのような作業で構成されるかのシナリオを描かなければいけません。彼らがどんなシナリオを描いたのかは、図３を見れば分かります。図２に示したのは、左から２番目の「リサイクル（BWR）」のものですが、どのような仮定を採っても、６割前後は「濃縮作業」から放出されることになっており、廃物処分など「その他」の工程から放出される割合は１割強に過ぎないとされています。

Ⅱ．原子力利用が放出する二酸化炭素の本当の量
放射能のごみを生み出す全体像
核分裂現象は二酸化炭素を生みません。しかし、その代わりに生むものは核分裂生成物、つまり死の灰です。二酸化炭素を生まないとの理由だけを強調して、死の灰に目をつぶる議論は正しくありません。
生み出す核分裂生成物をどのように管理あるいは始末するかは生命体の生存にとって極めて重大な問題です。
その上、問題はそれだけでは済みません。ウラン鉱山でウランを掘ってくる段階から厖大な放射性のごみを生みます。次に、掘ったウランを原子炉で燃えるように濃縮し、加工したりしなければなりませんが、その過程でもまた放射能のごみが出ます。さらに、原子炉を動かせば、使用済みとなった燃料は
厖大な核分裂生成物を含んだ塊として人類の未来に大きな負債となります。

ウラン残土すら始末できなかった日本
たとえば、原子力利用の一番初めの段階であるウラン鉱山では 240 万トンもの残土（放射能を持った廃物）が鉱山周辺に捨てられることになります。
日本では、1954 年に原子力予算が成立しました。そして、すぐにウラン探鉱が始まり、1955 年暮には岡山・鳥取両県の県境にある人形峠周辺の地域がウラン鉱山として有望とされ、静かな山村が一気に3

「宝の山」と変わりました。原子燃料公社が設立され、およそ 10 年にわたって、ウランの試験的な採掘が行われました。その挙げ句に、人形峠のウランなど全く採算がとれないことが明らかとなって、採鉱作業は放棄され、鉱山は閉山されました。そのあと原子燃料公社は動力炉核燃料開発事業団（以下、動燃）に改組されました。そして、海外からのウラン鉱石を人形峠まで運び込んで製錬・濃縮試験を始めました。当初、坑内労働にかり出された住民たちも、一部は動燃の下請企業労働者として働き、一部
は静かな生活を営む山村の住民に戻りました。鉱山として住民から借り上げられていた土地もすでに住民の土地に戻っていましたが、88 年になって、その土地に鉱石混じりの土砂が 20 万 m3、ドラム缶に詰めれば 100 万本に達する量が、野ざらしのまま打ち捨てられていることが発覚しました。
残土の堆積場では、放射線作業従事者でも許されないほどの放射線が測定され（図 4）、半ば崩れた坑口からは放射線取扱施設から敷地外に放出が許される濃度の１万倍ものラドンという放射能が検出されました。それでも、動燃は残土堆積場を柵で囲い込むなどの手段をとっただけで残土の放置を続け、行政は安全宣言を出してそれを支えました。ただ、鳥取県側の小集落方面（「かたも」と読む）地区だ
けは、動燃、行政の圧力をはねのけ、残土の撤去を求め続けました。私有地の不法占拠を続けることになった動燃は、1990 年になって、やむなく残土を人形峠事業所に撤去する協定書を結びました。ところが、それまで残土の安全宣言を出していた岡山県は、事業所が岡山県に立地していることを理由に、鳥取県からの残土の搬入を拒み、動燃も岡山県の反対を口実に撤去を先延ばししました。
方面地区住民の苦闘の末、最高裁まで争われた裁判で、ついに 3000m3 の残土の撤去命令が確定しました。その間に、「もんじゅ」事故など数々の失態を繰り返していた動燃は、日本原子力研究所と統合されて、日本原子力研究開発機構（以下、原子力機構）になりました。そして、その原子力機構は、撤去を命じられた残土のうちウラン濃度の高い残土 290m3 を日本国内ではどこにも棄てることができず、ついにアメリカ先住民の土地に棄てに行きました。従来は単なる「捨て石」で何の危険もないと言ってきた残土を突然「準鉱石」だと言い、「商業的」な目的で「製錬」してウランを取り出すのだと言い出したのでした。ただし、この残土は重量にして 500 トン、平均ウラン含有量は 0.03%U で、含有されている ウ ラ ン を 100% 取 り 出 し た と し て も［ミリシーベルト／年］

150kg にしかなりません。ウランの価格

80を 33$/ポンドとしても高々100 万円です。

70

ところが、この「商業的」な取引とされ60る「製錬」のために原子力機構は 6 億 6000
万円を支出しました。原子力機構が行ったことは、自分で始末の付けられなかったごみを他者に押しつける行為で、国境を越えたことを取り上げれば「公害輸出」と呼ぶべきものです。
ちなみに、残土が搬出された土地は米（）内の数字は年間の被曝量［ミリシーベルト／年］

50
40
30
20

職業人の線量限度 (20)
管理区域境界での上限線量 (15)10
一般公衆の線量限度 (1)

0
地上
１ｍ

国ユタ州ホワイトメサにあるインターナ
ショナル・ウラニウム・コーポレーショ

地
表原発の敷地境界目標値 (0.05)
放射性廃［棄］物の規制免除線量 (0.01)

人形峠ウラン残土

ンで、そこは米国先住民ナバホ族、ホピ族などの土地です。

図４

人形峠残土堆積上での放射線量率4低レベル放射性廃物
図１には原子炉の運転に伴って「低レベル放射性廃物」が生じることを記しましたが、その廃物は現
在青森県六ヶ所村に次々と埋め捨てにされています。そして、日本の国は、それが安全になるまでに 300
年間管理するのだと言っています。日本で原子力発電を行って利益を得ているのは電力会社です。当然、生み出す放射能のごみに責任があるのは、電力会社のはずです。しかし、現在の九電力が生まれたのは
戦後で、その歴史は未だに 58 年しかありません。その電力会社が放射能のごみを 300 年間管理すると保証できる道理がありません。そこで、電力会社は放射能のごみは国の責任で管理してくれるよう求め、日本の国はそれを受け入れました。しかし、300 年と言う時間の長さはどの程度の長さなのでしょうか？
明治維新で現在の日本の国家体制ができてからわずか 140 年しかたっていません。米国など未だに 230
年の歴史しかありません。現在から 300 年昔にさかのぼれば元禄時代、忠臣蔵討ち入りの時代です。その時代の人々が現在の私たちの社会を想像できた
道理がないように、私たちが 300 年後の社会を想像することなど到底できません。もちろん現在の電力会社など存在しないでしょうし、自民党という政党もないでしょう。日本の国

表１

気が遠くなる時間の長さ（2009 年現在）

日本で原子力発電が動き始めて(1966 年)から

43 年

現在の 9 電力会社ができて(1951 年)から

58 年

日本初の電力会社（東京電灯）ができて（1886 年)から

123 年

明治維新(1868 年)から

141 年

アメリカ合州国建国（1776 年)から

233 年

忠臣蔵の討ち入り(1702 年)から307 年

邪馬台国（卑弥呼）から

約 1,800 年方です。それにもかかわら神武天皇（？）即位から2,669 年ず、生み出した放射能のご

低レベル放射性廃物のお守り

300 年

みを 300 年にもわたって高レベル放射性廃物のお守り

1,000,000 年すらないかもしれない彼

一体どうやって誰の責任で管理するのでしょう？

どうにもできない使用済み燃料
現在日本には 55 基、4900 万 kW 分の原子力発電所が動いていて、私たちは電気が欲しいといって原子力発電を動かしながら、毎年、広島原爆約 5 万発分に相当する死の灰を生み出しています。日本で原子力発電が始まって以降、原子力発電はたしかに６兆 kWh を超える電力を生み出しました。しかし、その裏で不可避的に生み出した死の灰の総量は、すでに広島原爆 110 万発を超えています（図５参照）。正
直に言うと、私自身その恐ろしさを実感できません。日本人の一人ひとりが等しくこの放射能に責任があるとは思いませんが、もし原子力の恩恵を受けている今の世代の人間が等しく責任を負うとするなら
ば、セシウム 137 の減衰を考慮してなお、わずか 150 人で広島原爆 1 発分の放射能に責任を負うことになります。
人類初の原子炉が動き出したのは 1942 年のことでした。それ以降すでに 60 年以上の歳月が過ぎ、その間死の灰を死の灰でなくそうと研究が続けられてきましたが、困難はますます増えるばかりで一向にその方法が視えません。人類は死の灰を生み出すことはできるようになりましたが、死の灰を無毒化する力を持っていません。そうなれば、できることは死の灰を人類の生活環境から隔離することしかあり5

ません。放射能にはそれぞれ寿命があり、一口に「死の灰」といっても、寿命の長いものも短いものもあります。代表的な核分裂生成物、セシウム 137 の半減期

広島原爆に換算した
核分裂生成物生成量
［万発分］

累積発電量
［兆kWh］
7は 30 年です。それが 1000 分の 1 に減ってくれるまで

120
累積生成量

110

6

には 300 年の時間がかかります。
その上、原子力発電が生み出す放射能には、もっとずっと長い寿命を持った放射能があります。たとえば、

100
90

5
当該年度に蓄積している量
480（セシウム１３７として減衰を考慮）

70

長崎原爆の材料にもなったプルトニウム 239 の半減

60

期は 2 万 4000 年で、それが 1000 分の 1 になるまでに3は 24 万年かかります。原子力発電所の使用済み燃料

2

50
40
30

（あるいはそれを再処理して生じる高レベル放射性廃物）は、およそ 100 万年に亘って人間の生活環境か
ら隔離しなければならない危険物です。日本では現在、

20

1

10
0

1970

1980

1990

2000

0

青森県六ヶ所村に建設された貯蔵施設（高レベル放射性廃棄物貯蔵管理センター）に、およそ 50 年間を目

図５

日本の原子力発電による累積発電量と処に一時的に貯蔵して当座をしのいでいます。また、核分裂生成物の累積生成量

2000 年 5 月に「特定放射性廃棄物の最終処分に関する法律」が成立し、その廃物は、深さ 300〜1000ｍの地下に埋め捨てにする方法が唯一のものと決められました（図６参照）。しかし、どんなに考えたところ
で、100 万年後の社会など想像できる道理がありません。もちろん現存しているすべての国は消滅しているでしょうし、人類そのものが存在しているかどうかす
ら分かりません。その頃にもし人類がこの地球上に存在していれば、地下 300ｍや 1000ｍなど、ごく普通の生活環境になってしまっているかも知れません。結局、
人類は原発が生み出す廃物の処分方法を知らないま
ま今日まで来てしまいました。いまだにその処分法を確定できた国は世界に１つもありません。
もし、高レベル放射性廃物を現在の日本の国が言っているような方法でなく、きちんと管理し続けようとすれば一体どのような手段があるのか、現在の科学では、シナリオすら書けません。したがって、一体どれ

図６

高レベル放射性廃物処分場の概念図くらいのエネルギーが必要になるか定量的に示すこともできませんが、発電して得たエネルギーをはるかに上回ってしまうことは想像に難くありません。
もちろん、二酸化炭素の放出も膨大になってしまうでしょう。仮に、現在の地球温暖化の原因が人類による二酸化炭素の放出にあるのだとしても、原子力は最悪の選択です6

Ⅲ．地球温暖化問題の本質
地球温暖化と二酸化炭素との関係
図 ７ に IPCC
第４次報告書に示された地球の平均気温の変化を示します。これによると、20 世紀後半には 100 年当
たり 1.3 度、最近の四半世紀だけを考えれば 100 年当たり
1.7 度温度が上昇しているとされています。
IPCC が依拠している地上の図７

IPCC が示した平均地上気温（1961〜1990 年の平均気温との編差）

温度観測データの信頼性に問題があることも指摘されていますが、地球が温暖化しているということ自体は、おそらく本当でしょう。
また、一方では図８に示すように大気中の二酸化炭素濃度も増加しています。そして、その原因に人間の活動があることも本当でしょう。
ただし、この２つの観測データから、二酸化炭素の増加が、温暖化の原因であると

図８

大気中二酸化炭素濃度の変化

断定することはできません。
人類による化石燃料の消費が急速に進み、二酸化炭素放出が激増したのは、第二次世界戦争後、つまり、1946 年以降のことです（図９参照）。では、現在観測されている地球の温暖化という現象はいつから起きているのでしょう？

1800 年です（図 10 参照）。つまり人類による二酸化炭素放出が始まる前か

ら温暖化の現象は起きており、これは地球の自然の現象です。19 世紀と 20 世紀前半の気温の上昇速度
は 100 年に 0.5 度程度でした。それが 20 世紀後半になって先に述べた様に 100 年に 1.3 度程度に上昇率が増えているようにみえます。その原因に人類による諸活動があるでしょうし、大気中に放出された二酸化炭素の影響もあるるでしょう。しかし、人類の諸活動には二酸化炭素放出だけがあるのではなく、すべてを二酸化炭素に押し付けることは誤りです。
7

その上、二酸化炭素濃度の増加が地
球温暖化の原因だとする主張とは、逆の結果を示しているデータもあります（図 11）。この図は、よく議論されているように、二酸化炭素の長期的上昇傾向を差し引いた上でのもので、二酸
化炭素濃度の上昇自体は前提にされています。しかし、それでもなお気温が上がった後に二酸化炭素濃度が増え、気温が下がると二酸化炭素濃度が減る、
つまり、気温が上下することで二酸化

図９

二酸化炭素の急激な放出は 20 世紀の後半

炭素が上下していることを示しています。どうしてそうなるかも説明できます。地球上の二酸化炭素はそのほとんどが海水中に溶け込んで存在しています。気温が上がる
ことで、海水の温度が上がり、そうなれば海水に溶け込んでいた
二酸化炭素が大気中に出てくることになります。サイダーやビールを温めれば泡が出てくるのと一緒です。
このように、地球の大気温度の変化、二酸化炭素濃度の変化は、
お互いに影響し合う関係にある

図 10

大気温の上昇は 19 世紀初めから始まっている

し、その要因も複雑であることが分かります。

図 11

気温と二酸化炭素濃度の変化の順序
8

地球温暖化の要因には自然要因もあるし、人為要因もある
自然は大変複雑な系です。その地球の温度も地球誕生以降大きな変動を繰り返してきました。人類などまだ誕生する以前には現在よりさらに高温だった中生代があり、恐竜たちが生きていました。新生代に入っても、大きな氷河期を４回も経験し、それぞれの氷河期とそれが終わった温暖期の気温には約 10 度もの違いがありました。現在は４番目の氷河期が終わった
温暖期にあります（図 12 参照）。それでも、北極の白熊を含め、こんなことで絶滅はしませんでした。
人為的要因でない自然の要因の変動にも地
球の歳差運動が関係するミランコビッチサイ
クル、太陽活動による変動サイクル、エル・

図１２

氷河期と間氷期の環境

図１３

最近は寒冷化すらしている

ニーニョや、ラ・ニーニャなど地球自体の要因、さらには火山の爆発などの要因もあり、
大気中の二酸化炭素濃度も気温も長い周期、短い周期、あるいは大幅小幅にと多様な変化をしてきました。観測している地球の平均気温も大気中の二酸化炭素の濃度もそれらすべてが関係しながら変動しています。図 13 に示すように、ここ数年は、温暖化ど
ころか地球は寒冷化しています。IPCC の関係者は、
これは小さな変動でいずれまた温暖化に向かうと主張していますが、そうかも知れないし、そうでないかも知れません。人為的な要因が地球を温暖化させている可能性は私は高いと思いますし、「予防原則」
を適用して、その温暖化を防止しようということも必要かもしれません。しかし、それは科学の議論ではなく政治的、政策的な議論の範疇に入ることです。
人類の諸活動が引き起こした災害には、大気汚染、海洋汚染、森林破壊、酸性雨、放射能汚染、さらには貧困、戦争などがあり、温暖化はそのうちの一つに過ぎません。そしてその温暖化の原因の一つの要因に二酸化炭素があるというに過ぎません。それにもかかわらず、二酸化炭素の放出を減らすことが、何よりも大切だと多くの人が思わされています。地球温暖化問題は現時点では、科学的な根拠が薄弱なまま、政治的に引き回されています。

Ⅳ．環境破壊の本質
エネルギーと寿命
人類を他の生物と区別して人類らしくしたものは火や道具の使用でした。そして、エネルギーの消費
9

は人類の寿命にも密接に関係しています。

平均寿命［歳］

図 14 に過去の日本のエネルギー消費量と寿命との関連を示します。現在、日本は世界

2002
1989 1993

80

1986

一の長寿命国になっていますが、100 年前は、日本人の平均寿命は 40 歳代でした。当時はまだ日本では電気すらろくに使えない時代

1980
1975

1965

70

1970
1955
1960

でしたし、一人ひとりのエネルギー消費量も現在の私たちに比べれば 10 分の１ほどし

2005
2000

1950

60

かありませんでした。ただ、図１を細かく見れば、幾つか大切なことに気づきます。
第１に、利用できるエネルギー量が絶対的

1947

50

1935
1910

に少ないと人は長生きできないと言うことです。第２は、絶対的に不足していたエネ

1890

1920

0

2

40

ルギー消費量をわずかに増加させることが

1930

4

6

8

10

12

14

できれば、寿命が飛躍的に延びるというこ

１人、１日当たりエネルギー供給量［万kcal］と、そして第３に、ある程度以上のエネル

図 14 日本におけるエネルギー消費量と寿命

ギー消費は寿命の延長に役に立たないということです。1960 年代の高度成長期やバブル期を含めた 1990 年前後には、エネルギー消費は急激に伸びましたが、その期間における寿命の延び
はほんのわずかでしかありません。今の日本では、生きることではなく、贅沢をするためにエネルギーが使われています。

地球の歴史と人類の歴史
地球は 46 億年前に誕生したといわれます。誕生当
初の地球は生命が根付くには過酷過ぎ、生命が誕生するまでには数億年の時の流れが必要でした。40 億年

［万種］

60

前に生まれた生命は、おそらくは今の常識から言えば、生命と呼ぶにはあまりにも原始的なものだったでし50

Durrell,1987

ょう。その後、様々な生物種が生まれ、そして滅びました。人類と呼べるような生物種がこの地球上に誕生40したのは、400 万年前とも 600 万年前とも言われます
が、地球や生命の歴史に比べれば、人類の歴史などいずれにしても 1000 分の 1 の長さでしかありません。

30

20

もし、地球の歴史を 1 年として１月１日から時をたどれば、人類が発生したのは春も夏も秋も過ぎ、冬が来10て、大晦日の午後になってからに過ぎません。
その人類は現在地球上で栄華を極めていますが、人類が今日のようにエネルギーを膨大に使い始めるよ

10

0

1500

1600

1700

1800

1900

2000

図 15 人類が絶滅に追い込む生物種

うになったのは 18 世紀末の産業革命からで、それ以降わずか 200 年しか経っていません。それを地球の歴史を 1 年と考える尺度に当てはめれば、大晦日の夜 11 時 59 分 59 秒にしかならず、残り 1 秒のことです。その 200 年の歴史で人類が使ったエネルギーは人類が数百万年で使った全エネルギーの 6 割を超えます。

人類の贅沢の陰で絶滅する生物
そのため、地球の生命環境は危機に瀕しています。命あるものいずれ死ぬのは避けられません。個体にしてもそうですし、種としての生物もそうです。地球上には、これまでにもたくさんの生物種が生まれては滅んできました。数千万年前までこの地球を支配していたといわれる恐竜たちも、忽然と姿を消しました。その原因は、宇宙からの巨大隕石の落下だという説もあれば、肉体が巨大化しすぎて生命を維持できなくなったとの説もあります。しかし、恐竜たちからみれば、いずれにしても万やむをえない
理由で絶滅に追い込まれたのでしょう。人類も一つの生物種として、いずれは絶滅します。ところが、
図 15 に示すように、人類は自らの栄華のために地球上に住む多くの生物種を絶滅に追い込んできました。結局、人類は、他の生物種を含めた地球の生命環境を破壊し、その挙句に自らも絶滅することになります。人類は自らを万物の霊長と呼んでいますが、むしろ愚かな生き物というべきでしょう。

環境破壊の責任はごく一部の「先進国」にある世界でエネルギーがどのように分配され使用されているかを図16に示します。一人当たりの消費量で言えば、最もエネルギーを消費している国と最もエネルギーを利用できない国とでは1000倍の格差があります。また、私たち日本人一人ひとりも世界平
均の約２倍、アジア諸国に比べれば10倍から100

1人1日当たりエネルギー消費量[kcal]

倍のエネルギーを使っています。
40

また世界人口を四つにわけ、エネルギーをたくカタール他中東産油国

さん使う順番に「工業文明国（いわゆる先進国）」、「工業文明追従国（いわゆる発展途上国）」、「第三世界の半分」、「極貧の第三世界」としましょう。

世界全体で使うエネルギーのどれだけの割合を

メキシコ
ブラジル

使っているかを考えてみます。まず、「工業文明国」の人間が、エネルギー使用量全体の68％を使ってしまいます。次に「工業文明追随国」が17％を使い、世界人口の半数を占める第三世界の人々

00には、全体のわずか15％しか残されません。第三

10

20

中国

30

インド

40

50

バングラデシュ20間が含まれます。そして、それぞれのグループが

世界平均
仏
露
韓
独
日

パキスタン

米

ナイジェリアインドネシア

それぞれのグループには、いずれも約16億人の人

60

累積人口［億人］

世界の中でも奪い合いがあり、強い方のグループ

図 16が全体の10％を使い、最もエネルギーを使えない

人口は 2006 年、エネルギー消費は 2002 年の値「極貧の第三世界」はわずか５％しか使えません。

11

エネルギー消費の格差と不公平平均寿命［歳］ 日本

世界の国々の平均寿命
図 14 は日本という一つの地域について、時80

間的なエネルギー使用量の変化を尺度としてアイスランド カナダ

コスタリカ

クエート
ＵＳＡ

寿命がいかに変わるかを示しました。同じこと

アラブ首長国トリニダート・トバゴ

70

は、今日というある時刻の中での、世界各国の

カタール

ロシア

エネルギー使用量の違いを尺度にしても言えエネルギー浪費国家群ます。図 17 に世界各国のエネルギー消費量とトルクメニスタン
カザフスタン60

寿命との関係を示します。上部に横に長く分布

北アメリカ
ヨーロッパ

エネルギー
窮乏国家群

している「エネルギー浪費国家群」では、現在

オセアニア
中央アメリカ
南アメリカ
中近東
アジア
アフリカ

50

の日本がそうであるように、エネルギー使用量

南アフリカ共和国

をいくら増やしても寿命を延ばすことはもは

40

ジンバブエ

やできません。逆に、図の左の軸周辺に「エネザンビア

ルギー窮乏国家群」として示した国々の中では、0使用できるエネルギー量が絶対的に欠乏して

10

20

30

40

１人、１日当たりエネルギー消費量[万kcal/日]いるため、生命自身を維持できない国がありま

図 17す。そうした国の中には平均寿命がいまだに 30〜40 歳代の国があります。もし、そうした国で、世界各国のエネルギー消費量と平均寿命の関係（2003 年）

エネルギー消費を少しでも増やすことができれば寿命は飛躍的に長くなりますが、残念ながら世界の政治の状況はそれを許しません。
種としての人類が地球環境を破壊してきて、今またそれを加速していることは確実です。しかし、人類の内部を見れば、一方には生きることに関係ないエネルギーを厖大に浪費する国がある一方、生きるために必要最低限のエネルギーすら使えない人々も存在しています。今この地球上には、11 億もの人々
が「絶対的貧困（１日１ドル以下で生活し、食べるものがない、きれいな飲み水がないなど、生きていくのに最低限度必要なものさえ手に入れることのできない状態）」に喘ぎ、5 億の人々が飢餓に直面しています。「先進国」に住む私たちが贅沢な暮らしをすれば地球環境はますます悪化しますが、悪化に対処することができない貧しい国々の人々はますます苦況に追いやられます。私たち日本人が、そうした事実に目をつぶって当面過ごしていくことは多分できるでしょう。でも、それで平和な世界が築けるでしょうか？

危機的な日本の環境
日本においては 1880 年代以降、50 年で 10 倍になるような率でエネルギー消費の拡大を続けてきて、
現在、日本に入射する太陽エネルギーの総量に比べて約 0.6%のエネルギーを人為的に消費しています（図 18 参照）。このままエネルギー消費の拡大を続けるならば、数年後には太陽エネルギーの 1%、2050
年には 10%、2100 年には太陽が我々に与えてくれているエネルギーと等しいだけのエネルギーを人為的に消費することになってしまいます。そうした時代がどんな時代になるか人類には経験がありません。
またそれを予測できるような学問もありません。しかし、かりにその時代の日本においてまだ人が生きられたとしても、従来と同じスピードでエネルギーの浪費を続けるかぎり 2150 年には太陽エネルギーの 10 倍、2200 年には 100 倍のエネルギーを使うことになってしまいます。そのような未来に人類が生き延びられないことは当然です。
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地球温暖化の問題を含め、現在の環境の危機の本質は、エネルギーを大量に消費していること自体にあります。エネル
ギーの浪費に慣れてしまった日本人にとって、エネルギー消費を抑えることは容易なことでありません。そのため、多くの日本人は消費を抑えることなど出来な

16[x10 kcal]
1000 （Aの10倍）
100 日本全土への太陽エネルギー入射量（Ａ）

10 （Ａの１0％）
1 （Ａの１％）

い、もっと便利に暮らしたいと言います。
しかし、できなければ、自らの生きる環境を失うだけです。

厖大な温廃水（Ａの０．２％）0.1
0.01

エネルギー総供給量実績
通産省による将来予測値

今日 100 万 kW と呼ばれる原子力発電所
が標準的になりましたが、その原子炉の0.001

中では 300 万 kW 分の熱が出ています。その 300 万 kW 分の熱のうちの 100 万 kW を電気にしているだけであって、残りの 200
万 kW は海に捨てています（図 19 参照）。
私が原子力について勉強を始めた頃、当

1900

2000

2100

図 18 日本におけるエネルギー総供給量の変遷（太陽エネルギーの 0.2%の部分は、風、浪、空気の対流など、
いわゆる自然現象を引き起こすために使われている。）
日射量の平均値として 256kcal/cm2/yr、日本の総面積は 37.8 万
km2 とした。

時、東大の助教授をしていた水戸巌さんが私に「『原子力発電所』と言う呼び方は正しくない。あれは正しく言うなら『海温め装置』だ」と教えてくれました。300 万 kW のエネルギーを出して 200 万 kW は海を温めている、残りの僅か 3 分の 1 を電気にしているだけなのですから、メインの仕事は海温めです。そういうものを発電所と呼ぶこと自体が間違いです。
その上、海を温めるということは海から見れば実に迷惑なことです。海には海の生態系があって、そこに適したたくさんの生物が生きています。100 万 kW の原子力発電所の場合、1秒間に 70 トンの海水の温度を 7 度上げます。近畿位置の大河である淀川でも、その流量は 1 秒間に 150 トンしかありません。日本全体でも、1 秒間に 70 トンの流量を超える川は 30 に満ちません。原子力
発電所を造るということは、その敷地に忽然として温かい川を出現させることになります。
日本というこの国は気候に恵まれた、得がたい生命環境を持っています。たとえば、雨は地球の生態系を持続させる上

図 19

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「原子力発電所」は「海温め装置」

で決定的に重要なものですが、日本の降水量は平表２

均で 1700mm/年を越え、世界でも雨の恵みを受け日本の全降水量

6500 億トンている貴重な国の一つです。国土全体では毎年

日本の全河川流量4000 億トン

6500 億トン近い雨水を受けています。それによっ

55 基の原発の温廃水

1000 億トンて豊かな森林が育ち、長期にわたって稲作が持続(７度温度を上げて海に戻す)

原発の温廃水の厖大さ（１年毎）

的に可能になってきました。また、日本の河川の総流量は約 4000 億トンです。一方、現在日本には 55 基、電気出力で約 5000 万ｋW の原子力発電所があり、それが流す温廃水の総量は１年間に 1000 億トンに達します（表２参照）。日本の全河川の流量に換算すれば約２度も温かくしていることになり、これで温暖化しなければ、その方が不思議です。
もちろん日本には原子力発電所を上回る火力発電所が稼動していて、それらも冷却水として海水を使っています。しかし、現在の原子力発電所は、燃料の健全性の制約から１次冷却水の温度を高々330℃
までしか上げることができず、そのため発電の熱効率は約 33％でしかありません。一方、最近の火力発
電所の熱効率は 50%を超えており、もし原子力から火力に転換することができれば、それだけで海に捨てる熱をはるかに少なく済ませることができます。
地球温暖化、もっと正確に言えば気候変動の原因は、日本政府や原子力推進が宣伝しているように、
単に二酸化炭素の増加にあるのではありません。産業革命以降、特に第二次世界戦争以降の急速なエネ
ルギー消費の拡大の過程で二酸化炭素が大量に放出されたことは事実ですし、それが気候変動の一部の原因になっていることも本当でしょう。しかし、本当の原因は、エネルギーの大量消費自体にあるのです。原子力を選択することは、エネルギー浪費を加速しますし、すでに指摘したように、廃物の処分も考えれば、二酸化炭素の放出も膨大になってしまうでしょう。あらゆる意味で原子力は最悪の選択です。

小欲知足
いったい、私たちはどれほどのものに囲まれて生きれば幸せといえるのでしょう？
人工衛星から夜の地球を見ると、日本は不夜城のごとく煌々と夜の闇に浮かび上がります。建物に入ろうとすれば、自動ドアが開き、人々は階段ではなくエスカレーターやエレベータに群がります。夏だというのに冷房をきかせて、長袖のスーツで働きます。そして、電気をふんだんに投入して作られる野菜や果物は、季節感のなくなった食卓を彩ります。
残念ではありますが、人間とは愚かにも欲深い生き物のようです。種としての人類が生き延びることに価値があるかどうか、私には分りません。しかし、もし地球の生命環境を私たちの子供や孫たちに引き渡したいのであれば、その道はただ一つ「知足」しかありません。一度手に入れてしまった贅沢な生
活を棄てるには苦痛が伴う場合もあるでしょう。当然、浪費社会を変えるには長い時間がかかります。
しかし、世界全体が持続的に平和に暮らす道がそれしかないとすれば、私たちが人類としての叡智を手に入れる以外にありません。私たちが日常的に使っているエネルギーが本当に必要なものなのかどうか
真剣に考え、一刻でも早くエネルギー浪費型の社会を改める作業に取り掛からなければなりません。そのために残されている時間はそう長くはありません。
【文献】
1) 本藤祐樹、内山洋二、森泉由恵、ライフサイクル CO2 排出量による発電技術の評価−最新データによる再推計と前提条件の違いによる影響―、電力中央研究所研究報告 Y99009、2000 年 3 月
本藤祐樹、ライフサイクル CO2 排出量による発電技術の評価、電力中央研究所研究報告 Y01006、2001 年 8 月
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