社会医学研究．第 33 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.33(1)2016

原著「健康交流の家」開設による健康増進効果の検証
Effectiveness of“Kenko-koryu-no-ie”in improving health細川陸也 1）、伊藤美智予 2）、3)、近藤克則 2）、4）、尾島俊之 5）、宮國康弘 4）、後藤文枝 6）、阿部吉晋 6）、越千明 6）
Rikuya HOSOKAWA1），Michiyo ITO2）,3），Katsunori KONDO2）,4），Toshiyuki OJIMA5），
Yasuhiro MIYAGUNI4），Fumie GOTO6），Yoshinobu ABE6），Chiaki KOSHI6）
1) 名古屋市立大学、2） 日本福祉大学、3） 認知症介護研究 ・ 研修大府センター、
4） 千葉大学、5） 浜松医科大学、6） 東海市役所
1）Nagoya City University, 2）Nihon Fukushi University, 3）Obu Dementia Care Research and Traning Center4）Chiba University，5）Hamamatsu University School of Medicine, 6）Tokai City Hall

抄録
【目的】
まちづくりによる地域住民の健康増進を図る為 , 愛知県東海市では , 地域住民の交流と健康づくりの機能を併せ持
つ「健康交流の家」の開設が進められている。本研究の目的は ,「健康交流の家」の開設に伴う , 地域住民の健康行動及び主観的健康感の変化を検証することである。
【方法】
2014 年 2 月 ,「健康交流の家」を利用している団体責任者 17 名および施設利用者 326 名の計 333 名に対し , 開設
前後における施設利用状況 , 健康行動および主観的健康感の変化に関する自記式質問紙調査を実施した。
【結果】
施設利用者 280 名より回答を得 , 無効回答を除いた 221 名（有効回答率 66.4%）を分析対象とした。開設後 , 集団
では 7 団体（41.2%）の施設の利用頻度が増加し , また , 個人の行動変化においても , 97 名（51.3%）の利用頻度の増加がみられた。健康行動の変化は , 歩行機会：84 名（38.0%）, 外出の機会：88 名（39.8%）, 会話の機会：117 名（52.9%）,
趣味の会への参加機会：56 名（25.3%）, スポーツの会への参加機会：41 名（18.6%）で増加がみられた。また主観的健康感の変化は , 82 名（37.1%）が開設前後で , 良い方向に変化したと回答した。健康行動と主観的健康感の変化との関連を分析したところ , 健康行動が増加した者は , 主観的健康感も良い方向に変化した割合が有意に高かった。
【考察】「健康交流の家」の開設は , 地域住民の身体活動や社会活動といった健康行動を促進し , 主観的健康感を改善させたと考えられた。本結果より，「健康交流の家」は , まちづくりによる一次予防に寄与できる可能性が示唆された。

Abstract
Background: A “Kenko-koryu-no-ie”approach was started in Tokai city, Aichi Prefecture, to improve the healthof the local residents through community development. This study examines the changes in healthbehavior of local residents and their subjective health, as brought about by the facility.
Methods: Participants included 17 organization representatives and 326 elderly people who used the facility.
The participants responded to a self-reported questionnaire about facility usage conditions, healthbehavior and subjective health before and after the commencement of the facility, which wasstarted one year ago.
Results: Answers were received from 280 facility users; however, due to invalid answers, only 221 respondents
could be included in the study（effective response rate 66.4%）. Among the respondents, 7 organizations－ 59 －

社会医学研究．第 33 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.33(1)2016（41.2%）and 97 participants（51.3%）reported that the frequency of usage of the facility had increased.
Changes in the participants’health behavior were observed with increased opportunities to walk（38.0%) ,opportunities to go out（39.8%）, opportunities for conversation（52.9%）, opportunities to participate
in hobby meetings（25.3%）, opportunities to participate in sports meetings（18.6%）. Furthermore,
82 people（37.1%）reported positive changes in subjective health since the commencement of the facility.
Analysis of the relevance of the changes between the health behavior and subjective health indicatedthat those who exhibited improvement in health behavior also reported an improvement in theirsubjective health.
Conclusion: T he establishment of the“Kenko-koryu-no-ie”helped in the promotion of health behavior in local
residents and improved their subjective health. Through community development, the concept of“Kenko-koryu-no-ie”could be used as a primary prevention program for the elderly.
キーワード：まちづくり , 高齢者 , 健康行動 , 社会参加 , 主観的健康感
Key words：community development, elderly people, health behavior, social participation, subjective healthⅠ 緒言

Ⅱ 調査方法介護予防において , 高齢者個人へのアプローチだ

1. 調査対象

けでなく , 生活環境の調整や , 生きがい・役割を持て

愛知県東海市の「健康交流の家」を利用している

る環境づくりなど , 地域全体に働きかけるポピュレー

17 団体の施設利用者（団体責任者 17 名を含む）272

ション戦略が重視されている

1）2）。健康日本 21（第二名と , 交流（サロン）スペースを主に利用する , 団体次）でも , 社会参加の機会の増加など地域におけるソーに所属しない施設利用者 61 名の計 333 名を対象とした。

シャル・キャピタルに着目した「社会的環境の質向上」「健康交流の家」の概要

による健康格差の縮小が基本的な方向として掲げられ東海市は , 人口約 11 万人 , 高齢化率 19.5%（2013 年

3）, また , 介護予防マニュアル（改訂版）においても ,「ま4 月）, 要介護認定率 14.6%（2012 年 3 月）の自治体でちづくり」による一次予防への方向転換が謳われていある。「健康交流の家」は，「東海市立敬老の家の設置

4）る 。しかし , その具体的な方法については未だ模索

及び管理に関する条例」をもとに，敬老の家に異なる段階にあり , 多くの市町村でまちづくりによる健康づ

機能を持たせた施設として，従来の和室を基本とした

くりや介護予防のモデル事業が行われているが , それ

施設内容から，運動ができる機能とテーブル・椅子でらの効果を検証した報告は少ない。

の交流を可能とする施設整備が進められており，O 地

本研究の対象である愛知県東海市では , こうしたま

区ではこの「健康交流の家」に自治会集会所を合築しちづくりによる住民の健康増進を図るため , 地域住民ている。敬老の家（「健康交流の家」）は , 高齢者に対し ,の交流の促進と健康行動の増進を目的とした「健康交教養の向上 , レクリエーション等のための場を提供し ,流の家」の開設が進められている。東海市 O 地区に

高齢者の心身の健康増進を図ることを目的として , 市

おける「健康交流の家」は , 2013 年 4 月に開設された。

町村が設置する施設である。一方 , 自治会集会所は ,開設後 , 施設の利用者数が増加し , 地域住民への健康

自治会の活動の場を確保することを目的として , 自治

効果が期待されている。地域住民の交流活性とそれに会が主体となり , 市町村の一部費用補助を受けて設置伴う健康行動の変化によって健康増進効果が得られれする施設である。O 地区ではこれら両施設を合築する

ば ,「健康交流の家」は , まちづくりによる一次予防のことにより，地域住民相互の親睦や住みよい生活環境

先駆的な事例と考えることができる。

の維持向上を図り，高齢者をはじめとした利用者が集

そこで , 本研究は ,「健康交流の家」の開設による ,いやすい施設としている。このように敬老の家（「健開設前（2012 年 12 月）と開設 1 年後（2013 年 12 月）

康交流の家」）と異なる施設を合築することで , 利用対の１年間における , 地域住民の「健康交流の家」の利

象や活動内容が多様化し , また , 経済的にも一施設に用状況と , 健康行動および主観的健康感の変化を検証

予算を集中投下でき , 利便性や快適性の面で , 住民のすることを目的とした。

意向をより反映した施設整備をすることができる。合築する施設は自治会集会所だけでなく，他地域の「健－ 60 －

社会医学研究．第 33 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.33(1)2016

康交流の家」では津波避難施設を併設することで，地の利用状況については , 団体利用における集団の活動

域防災の拠点としての機能も併せ持たせている。また，変化についても把握するため , 施設利用者を対象に個施設の運営は，地域住民による主体的な運営がされて人の行動変化を調査する [ 調査票 2] に加え , 団体責任いる。O 地区の「健康交流の家」では，自治会長が指者を対象とする [ 調査票 1] を作成した。

定管理者となり，地域のボランティアが主体的に運営［調査票 1］：集団の変化に携わっている。このボランティア団体は，もともと

1）利用者特性

地域で地元の助け合いの活動していた住民であり，平 利用者特性の変化を , 開設前（2012 年 12 月）と成 24 年度より実施されている「地域支えあい体制づ

開設 1 年後（2013 年 12 月）について , 年齢 , 性別 ,くり事業」に則って登録団体となった団体である。

自宅から施設までの所要時間［1. 徒歩 10 分未満 , 2. 徒O 地区の「健康交流の家」の主な特徴としては , 建
2

歩 10 〜 30 分 , 3. 徒歩 30 分〜 1 時間 , 4. 徒歩 1 時間

築総面積 275.4m の中に広い活動スペースの確保 , 利

以上］を尋ねた。

用者の憩いの場となる交流（サロン）スペースの設置 ,

2）団体の施設利用状況

そこで応対するボランティアスタッフの存在などが 施設の利用頻度は , 開設前（2012 年 12 月）と開挙げられる。広い活動スペースの確保は , 両施設を合設 1 年後（2013 年 12 月）について ,［1. 2 〜 3 ヵ月

築し , 間仕切りを解放することにより実現し , それにに 1 回 , 2. 月 1 〜 3 回 , 3. 週 1 回 , 4. 週 2 回 , 5. 週 3 回 ,よって , スポーツ活動や趣味活動などの活動内容の幅

6. 週 4 回 , 7. 週 5 回］の 7 段階で尋ね変化を分析した。

が広がり , 収容人数を増やすことができている。開設

 施設の利用内容は , 開設前（2012 年 12 月）と開前（2012 年 12 月）は , 施設の利用団体およびその人

設 1 年後（2013 年 12 月）の変化を総括的に ,［1. 良

数は 13 団体 168 名であったが , 開設 1 年後（2013 年

い方向に変化した , 2. 変わらない , 3. 悪い方向に変

12 月）には , 17 団体 272 名に増加した。また , 交流（サ化した］の 3 段階で尋ねた。また , その活動内容を ,ロン）スペースの設置と , そこで活動するボランティ［1. 体操・太極拳 , 2. 舞踏・ダンス , 3. 囲碁・将棋・

アスタッフの配置により , 利用者にとって快適な憩い

麻雀 , 4. 楽器演奏 , 5. コーラス・民謡 , 6. カラオケ ,の場が提供されている。交流（サロン）スペースは ,7. 俳句 , 8. 書道 , 9. 茶道 , 10. 手工芸 , 11. 絵画・絵手紙 ,地域住民が自由に利用でき , そこではボランティアス

12. 会話 , 13. 会議］について尋ねた。

タッフが , コーヒーや紅茶 , お菓子（福祉作業所から［調査票 2］：個人の変化の委託販売品）などを提供してくれる。こうした交流

1）個人の施設利用状況（サロン）スペースの設置により , スポーツや趣味の会

 施設の利用頻度は , 開設前（2012 年 12 月）と開などの活動前後にも利用者同士が交流を楽しむ機会が設 1 年後（2013 年 12 月）について ,［1. 利用してい増えたり , 活動に参加しない地域住民も , 散歩途中なない , 2. 2 〜 3 ヵ月に 1 回 , 3. 月 1 〜 3 回 , 4. 週 1 回 ,どに気軽に立ち寄り , 住民同士の交流する機会が増え

5. 週 2 回 , 6. 週 3 回 , 7. 週 4 回 , 8. 週 5 回］の 8 段階ている。さらに , ボランティアスタッフ自身も地域ので尋ねた。

高齢者が中心となって活動しているため , スタッフ自 施設の利用内容は , 開設前（2012 年 12 月）と開身の地域での役割づくりにも寄与している。また , そ

設 1 年後（2013 年 12 月）の変化を総括的に ,［1. 良の他の特徴として , テラス席の設置や明るい室内の雰

い方向に変化した , 2. 変わらない , 3. 悪い方向に変囲気を作り出す採光方法など , 住民と自治体との話し化した］の 3 段階で尋ねた。また , その活動内容を ,合いがもたれ , 設立指針に住民の意向が直接反映され［1. 体操・太極拳 , 2. 舞踏・ダンス , 3. 囲碁・将棋・ている。また , 費用については , 自治会集会所部分の麻雀 , 4. 楽器演奏 , 5. コーラス・民謡 , 6. カラオケ ,

一部は , 住民自身が負担をしている。こうした設立段

7. 俳句 , 8. 書道 , 9. 茶道 , 10. 手工芸 , 11. 絵画・絵手紙 ,階からの運営も含めた住民参加と費用の自己負担など

12. 会話 , 13. 会議］について尋ねた。

により , O 地区の「健康交流の家」は , 住民自らが作

3）健康行動り上げた施設となっている。

 健康行動は , 開設前（2012 年 12 月）と開設 1 年

2. 調査項目後（2013 年 12 月）における , 歩行する機会 , 外出

主な調査内容は , 利用者特性 , 施設の利用状況 , 健

する機会 , 会話の機会 , 趣味の会の参加機会 , ス

康行動 , 主観的健康感である。利用者特性および施設

ポーツの会の参加機会について , その機会の増減を ,－ 61 －

社会医学研究．第 33 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.33(1)2016［1. 増加した , 2. 変わらない , 3. 減少した］の 3 段階の変化は , 以下の通りであった。

で尋ねた。

1）年齢（表 1）

4）主観的健康感

 全年代において利用者は増加しており ,「65 歳未 主観的健康感は , 現時点の健康状態を ,［1. とても満」では , 24 名から 36 名（増加率；50.0%）,「65

よい , 2. まあよい , 3. あまりよくない , 4. よくない］〜 75 歳 未 満 」 で は , 88 名 か ら 123 名（ 増 加 率；の 4 段階で尋ね , また , 開設前（2012 年 12 月）と39.8%）,「75 歳以上」では , 51 名から 66 名（増加率；

開設 1 年後（2013 年 12 月）の変化を ,［1. 良い方向

29.4%）の増加がみられた。

に変化した , 2. 変わらない , 3. 悪い方向に変化した］

2）性別（表 1）の 3 段階で尋ねた。

 利用者は , 男女ともに増加しており ,「男性」で3. 調査方法および調査時期

は , 57 名から 83 名（増加率；45.6%）,「女性」では ,本調査は , 自記式質問紙調査である。2014 年 2 月に ,106 名から 142 名（増加率；34.0%）の増加がみられた。

「健康交流の家」を利用する団体責任者に対し ,［調査3）自宅から施設までの所要時間（表 1）

票 1］および［調査票 2］を直接配布し , その団体に所

 徒歩所要時間が短いほど , 利用者数の増加率が高

属する施設利用者に対しては , 団体責任者による［調い傾向がみられた。「徒歩 10 分未満」では , 97 名か

査票 2］の配付・回収を依頼した。また , 団体に所属

ら 157 名（増加率；61.9%）,「徒歩 10 〜 30 分」では ,しない施設利用者に対しては , 交流（サロン）スペー

42 名から 62 名（増加率；47.6%）,「徒歩 30 分〜 1

スに［調査票 2］を設置し , ボランティアから協力を時間」では , 17 名から 20 名（増加率；17.6%）の増呼びかけてもらった。

加がみられたが ,「徒歩 1 時間以上」では , 増減はみ

4. 分析方法および分析対象られなかった。

利用者特性について , 記述統計を算出した。次に ,「健康交流の家」の利用状況と健康行動の変化との関
連 , 健康行動と主観的健康感の変化との関連を検証す2

るため , χ 検定を実施した。有意水準は 5%とし , 統
計解析には , SPSSver.22.0 を用いた。

［調査票 1］：集団の変化⴫  ೑↪⠪ߩᄌൻ






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［調査票 2］：個人の変化
団体に所属する施設利用者 272 名中 239 名（回収率 87.9%）, および団体に所属しない施設利用者 61 名
中 41 名（回収率 67.2%）の計 280 名（回収率 84.1%）
より回答を得た。そのうち , 無効回答の 59 名を除く ,221 名（有効回答率 66.4%）を分析対象とした。

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2. 施設の利用頻度の変化
1）団体の利用頻度の変化（表 2, 図 1-1）
 団体責任者を対象とした [ 調査票 1] によれば , 開

5. 倫理的配慮
本研究は , 愛知県東海市の協力を得て実施した。対象者には , 研究目的と意義 , 無記名・プライバシーの配慮，拒否権などについて説明会ならびに文書を用いて説明し , 質問紙の返答をもって研究参加への同意を設前後で利用頻度が増加した団体は 7 団体（41.2%）
であり , そのうち開設後に新たに利用をはじめた団
体は 4 団体（23.5%）であった。減少した団体はなかった。

得たものと見なした。

2）個人の利用頻度の変化（表 2, 図 1-2）

Ⅲ 結果

設前後で利用頻度が増加した者は 97 名（51.3%）で

 利用者個人を対象とした [ 調査票 2] によれば , 開あった。全利用者の利用頻度の変化は ,「2 〜 3 ヵ月

1. 利用者の変化
団体責任者向けの [ 調査票 1] により評価した利用者－ 62 －に 1 回」を週 0.1 回 ,「月 1 〜 3 回」を週 0.5 回 ,「週社会医学研究．第 33 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.33(1)2016⴫  ᣉ⸳ߩ೑↪㗫ᐲߩᄌൻ


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5㐿⸳ᓟߩ೑↪㗫ᐲ8281࿁/2ޯ3ࡩ᦬೑↪ߒߡ޿ߥ޿

㐿⸳ᓟߩ೑↪㗫ᐲ1࿁/ㅳ

࿑1-1.1 ᣉ⸳ߩ೑↪㗫ᐲ㨇࿅૕ߩᄌൻ㨉
44㐿⸳೨ߩ೑↪㗫ᐲ1ޯ3࿁/᦬

20%

40%

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59

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12
೑↪㗫ᐲ ࿁ᢙჇടߥߒ

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࿑1-3. ᣉ⸳ߩ೑↪㗫ᐲ㨇࿅૕ߩᄌൻߣ୘ੱߩᄌൻߣߩ㑐ㅪ㨉
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30%

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12

࿑1-4. ᣉ⸳ߩ೑↪㗫ᐲ㨇⥄ቛ߆ࠄᣉ⸳߹ߢߩᚲⷐᤨ㑆ߣ୘ੱߩᄌൻߣߩ㑐ㅪ㨉ᓤᱠ30ಽޯ1ᤨ㑆㧔n=2㧕

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1࿁/2ޯ3ࡩ᦬40%

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50%

1࿁/ㅳ

21

60%

2࿁/ㅳ

社会医学研究．第 33 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.33(1)2016

16

70%

21

80%

3࿁/ㅳ

4࿁/ㅳ

90%

100%

5࿁એ਄/ㅳ
n=221㧔ੱ㧕

࿑1-2. ᣉ⸳ߩ೑↪㗫ᐲ㨇୘ੱߩᄌൻ㨉 施設の利用頻度における , 団体の変化と個人の変

3. 施設利用内容の変化

化との関連を分析したところ , 利用頻度の増加した

1）団体の利用内容の変化（表 3-1, 表 3-2）

団体に所属している者は, そうでない団体に所属し㐿⸳ᓟߦ೑↪㗫ᐲߩჇട߇ߺࠄࠇߚ࿅૕ߦᚲዻߔࠆ೑↪⠪ 開設前後で利用内容が総括的に良い方向に変化し45

㧔n= 57㧕
ている者に比べ, 利用頻度の増加した割合が有意に㐿⸳ᓟߦ೑↪㗫ᐲߩჇട߇ߺࠄࠇߥ߆ߞߚ࿅૕ߦᚲዻߔࠆ೑↪⠪㧔n=103㧕
高かった。

294）自 宅から施設までの所要時間と利用頻度との関0%連（図 1-4）12たと回答した団体（責任者）は , 12 団体（70.6%）
p<.00174であった。また , その活動内容は ,「体操・太極拳」
20%

40%
60%
80%
100%
で 4 団体から
5 団体,「囲碁・将棋・麻雀」で
1団体から 2 団体 ,「会話」で 0 団体から 2 団体 ,「会議」

೑↪㗫ᐲ ࿁ᢙჇട޽ࠅ

೑↪㗫ᐲ ࿁ᢙჇടߥߒ

 自宅から施設までの所要時間と利用頻度との関連で 2 団体から 4 団体の増加がみられた。

を分析したところ , 施設の近郊に居住している者ほ
2）個人の利用内容の変化（表 3-1, 表 3-2）
࿑1-3. ᣉ⸳ߩ೑↪㗫ᐲ㨇࿅૕ߩᄌൻߣ୘ੱߩᄌൻߣߩ㑐ㅪ㨉
ど , 利用頻度の増加した割合が有意に高かった。

 開設前後で利用内容が総括的に良い方向に変化

86ᓤᱠ10ಽᧂḩ㧔n=145㧕ᓤᱠ10ޯ30ಽ㧔n= 19㧕

59

7

12

ᓤᱠ30ಽޯ1ᤨ㑆㧔n=2㧕

2

ᓤᱠ1ᤨ㑆એ਄㧔n=

5㧕

5
0%

10%

20%

30%

40%

50%

೑↪㗫ᐲ ࿁ᢙჇട޽ࠅ

60%

p=.021

70%

80%

90%

100%

೑↪㗫ᐲ ࿁ᢙჇടߥߒ

࿑1-4. ᣉ⸳ߩ೑↪㗫ᐲ㨇⥄ቛ߆ࠄᣉ⸳߹ߢߩᚲⷐᤨ㑆ߣ୘ੱߩᄌൻߣߩ㑐ㅪ㨉⴫ ᣉ⸳ߩ೑↪ౝኈߩᄌൻ⴫ ᣉ⸳ߩ೑↪ౝኈߩᄌൻ
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ᖡ޿ᣇะߦᄌൻ㧔ᖡൻ㧕

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
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ᄌൻߥߒ
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㐿⸳೨
㐿⸳೨

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 
 



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
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





㐿⸳೨㐿⸳೨P

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   
   
   
   
   
   
     
 

Ⴧട₸
Ⴧട₸










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   



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㐿⸳ᓟ㐿⸳ᓟP
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   

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

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







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Ⴧട₸






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

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
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



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
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
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
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㧔n=124㧕－ 64 －㐿⸳ᓟߦ೑↪ౝኈߩᡷༀ߇ߺࠄࠇߚ࿅૕ߦᚲዻߔࠆ೑↪⠪㐿⸳ᓟߦ೑↪ౝኈߩᡷༀ߇ߺࠄࠇߥ߆ߞߚ࿅૕ߦᚲዻߔࠆ೑↪⠪81
㧔n=124㧕11
㧔n= 23㧕㐿⸳ᓟߦ೑↪ౝኈߩᡷༀ߇ߺࠄࠇߥ߆ߞߚ࿅૕ߦᚲዻߔࠆ೑↪⠪
11
0%
20%
40%
㧔n= 23㧕

4343
1260% 1280%

p=.111

p=.111100%  ૕ᠲ࡮ᄥᭂᜣ

 









 



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=⧓ⴚ♽?  ࿐⎴࡮዁ᫎ࡮㤗㓴   ᭉེṶᄼ 







  ࠦ࡯࡜ࠬ࡮᳃⻦ 

 施設の利用内容における , 団体の変化と個人の変





化との関連を分析したところ , 有意差は示されな  ࠞ࡜ࠝࠤ

 







かったものの , 利用内容が改善した団体に所属して  












社会医学研究．第 33 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.33(1)2016  

したと回答した利用者は , 115 名（65.7%）であった。また , その活動内容は ,「体操・太極拳」で 31

名から 56 名（増加率；80.6%）,「舞踏・ダンス」で  େฏ

33 名から 38 名（増加率；15.2%）「囲碁・将棋・麻



 











 











 










いる者は, そうでない団体に所属している者に比べ , 







  ᦠ㆏






雀」で 21 名から 26 名（増加率；23.8%）,「楽器演奏」

  
利用内容の改善した割合は高い傾向であった。

  ⨥㆏

  「書道」で
 2 名
で 3 名から 9 名（増加率；200.0%）,  
4.
施設利用と健康行動との関連  ᚻᎿ⧓ から 5 名（増加率；150.0%）,


 

「手工芸」で11 名か



 

1）
歩行する機会（図
3, 図
4-1）



  ⛗↹࡮⛗ᚻ⚕  
 2 名ら 16 名（増加率；45.5%）,「絵画・絵手紙」で   84 
歩行する機会が増加したと回答した利用者は

=ߘߩઁ?




から 14 名（増加率；600.0%）,「会話」で
17名から 







名（44.4%）であった。また施設の利用変化と歩行  ળ⹤

  
54 名（増加率；217.6%）の増加がみられた。




  
する機会の変化との関連を分析したところ, 
施設の  ળ⼏

  3）団体の利用内容と個人の利用内容との関連
（図 2）


 


利用頻度が増加した者, 
および利用内容が良い方向





に変化した者は , 歩行する機会が有意に増加していた。
 ή࿁╵ࠍ㒰ߊ㐿⸳ᓟߦ೑↪ౝኈߩᡷༀ߇ߺࠄࠇߚ࿅૕ߦᚲዻߔࠆ೑↪⠪㧔n=124㧕㐿⸳ᓟߦ೑↪ౝኈߩᡷༀ߇ߺࠄࠇߥ߆ߞߚ࿅૕ߦᚲዻߔࠆ೑↪⠪㧔n= 23㧕

81

43

11
0%

20%

೑↪ౝኈ ᡷༀ޽ࠅ

p=.111

12
40%

60%

80%

100%

೑↪ౝኈ ᡷༀߥߒ

࿑2. ᣉ⸳ߩ೑↪ౝኈ㨇࿅૕ߩᄌൻߣ୘ੱߩᄌൻߣߩ㑐ㅪ㨉ᱠⴕߔࠆᯏળ㧔n=189㧕40ᄖ಴ߔࠆᯏળ㧔n=187㧕

41

47

⿰๧ߩળߩෳടᯏળ㧔n=183㧕

26ࠬࡐ࡯࠷ߩળߩෳടᯏળ㧔n=173㧕

20
0%

41

96

21
11

69
124

30

21

126

21
10%

100

58

59

ળ⹤ߩᯏળ㧔n=188㧕

Ⴧട

44

20%

30%

߿߿Ⴧട

40%

ᄌൻߥߒ

50%

60%

33
70%

80%

߿߿ᷫዋ

90%

100%

ᷫዋ

࿑3. ஜᐽⴕേߩᄌൻ

㐿⸳ᓟߩ೑↪㗫ᐲߩჇട㐿⸳ᓟߩ೑↪ౝኈߩᡷༀ

޽ࠅ㧔n= 86㧕30

56

ߥߒ㧔n= 85㧕5157

޽ࠅ㧔n=108㧕ߥߒ㧔n= 57㧕p<.00144

130%

p<.001

67

18

20%

ᱠߊᯏળ Ⴧട޽ࠅ

40%

60%

80%

100%

ᱠߊᯏળ Ⴧടߥߒ

࿑4-1. ᣉ⸳೑↪⁁ᴫߣஜᐽⴕേߩᄌൻߣߩ㑐ㅪ㨇ᱠⴕߩᯏળ㨉޽ࠅ㧔n= 86㧕㐿⸳ᓟߩ೑↪㗫ᐲߩჇട㐿⸳ᓟߩ೑↪ౝኈߩᡷༀ

ߥߒ㧔n= 84㧕67

17

－ 65 －
63޽ࠅ㧔n=106㧕ߥߒ㧔n= 57㧕

21

65

11

43
46

p<.001

p<.001

社会医学研究．第 33 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.33(1)2016

2）外出する機会（図 3, 図 4-2）

 趣味の会の参加機会が増加したと回答した者は

 外出する機会が増加したと回答した者は 88 名

56 名（30.6%）であった。また施設の利用変化と趣（47.1%）であった。また施設の利用変化と外出する

味の会の参加機会の変化との関連を分析したとこ

機会の変化との関連を分析したところ , 施設の利用

ろ , 施設の利用頻度が増加した者 , および利用内容

頻度が増加した者 , および利用内容が良い方向に変޽ࠅ㧔n= 86㧕

56

化した者は
, 外出する機会が有意に増加していた。
㐿⸳ᓟߩ೑↪㗫ᐲߩჇടߥߒ㧔n= 85㧕30

有意に増加していた。

p<.00167183）会話の機会（図 3, 図 4-3）が良い方向に変化した者は , 趣味の会の参加機会が5）スポーツの会の参加機会（図 3, 図 4-5）

 会 話 の 機 会 が 増 加 し た޽ࠅ㧔n=108㧕
と 回 答 し た 者 は 117 名

 スポーツの会の参加機会が増加したと回答した者
51

57

㐿⸳ᓟߩ೑↪ౝኈߩᡷༀ

（62.2%）であった。また施設の利用変化と会話の機ߥߒ㧔n= 57㧕13

p<.001は 41 名（23.7%）であった。また施設の利用変化と
44

会の変化との関連を分析したところ , 施設の利用頻
0%20%

スポーツの会の参加機会の変化との関連を分析した
40%
60%
80%
100%

度が増加した者 , および利用内容が良い方向に変化

ところ , 施設の利用頻度が増加した者 , および利用した者は , 会話の機会が有意に増加していた。

内容が良い方向に変化した者では , スポーツの会のᱠߊᯏળ Ⴧട޽ࠅ

ᱠߊᯏળ Ⴧടߥߒ

ᣉ⸳೑↪⁁ᴫߣஜᐽⴕേߩᄌൻߣߩ㑐ㅪ㨇ᱠⴕߩᯏળ㨉4）趣味の会の参加機会（図࿑4-1.
3, 図 4-4）
参加機会が有意に増加していた。

޽ࠅ㧔n= 86㧕㐿⸳ᓟߩ೑↪㗫ᐲߩჇട㐿⸳ᓟߩ೑↪ౝኈߩᡷༀ

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17

43

63

޽ࠅ㧔n=106㧕ߥߒ㧔n= 57㧕p<.00146

110%

p<.001

67

20%

40%

ᄖ಴ᯏળ Ⴧട޽ࠅ

60%

80%

100%

ᄖ಴ᯏળ Ⴧടߥߒ

࿑4-2. ᣉ⸳೑↪⁁ᴫߣஜᐽⴕേߩᄌൻߣߩ㑐ㅪ㨇ᄖ಴ߩᯏળ㨉޽ࠅ㧔n= 87㧕㐿⸳ᓟߩ೑↪㗫ᐲߩჇട㐿⸳ᓟߩ೑↪ౝኈߩᡷༀ

1077

ߥߒ㧔n= 85㧕2286޽ࠅ㧔n=108㧕ߥߒ㧔n= 57㧕p<.00139

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0%

p<.001

53

32

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40%

ળ⹤ߩᯏળ Ⴧട޽ࠅ

60%

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࿑4-3. ᣉ⸳೑↪⁁ᴫߣஜᐽⴕേߩᄌൻߣߩ㑐ㅪ㨇ળ⹤ߩᯏળ㨉㐿⸳ᓟߩ೑↪㗫ᐲߩჇട㐿⸳ᓟߩ೑↪ౝኈߩᡷༀ

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40

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p<.001

75

10

20%

⿰๧ߩળߩෳടᯏળ Ⴧട޽ࠅ

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60%

80%

100%

⿰๧ߩળߩෳടᯏળ Ⴧടߥߒ࿑4-4. ᣉ⸳೑↪⁁ᴫߣஜᐽⴕേߩᄌൻߣߩ㑐ㅪ㨇⿰๧ߩળߩෳടᯏળ㨉޽ࠅ㧔n= 77㧕㐿⸳ᓟߩ೑↪㗫ᐲߩჇട㐿⸳ᓟߩ೑↪ౝኈߩᡷༀ

ߥߒ㧔n= 81㧕31
2
0%

p<.00174

7޽ࠅ㧔n= 99㧕ߥߒ㧔n= 54㧕

47

30

68

－ 66 －

20%

p<.001

52
40%

60%

80%

100%

ߥߒ㧔n= 56㧕

51

5
0%

20%

40%

⿰๧ߩળߩෳടᯏળ Ⴧട޽ࠅ

60%

80%

100%

⿰๧ߩળߩෳടᯏળ Ⴧടߥߒ社会医学研究．第 33 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.33(1)2016
࿑4-4. ᣉ⸳೑↪⁁ᴫߣஜᐽⴕേߩᄌൻߣߩ㑐ㅪ㨇⿰๧ߩળߩෳടᯏળ㨉޽ࠅ㧔n= 77㧕㐿⸳ᓟߩ೑↪㗫ᐲߩჇട6831

ߥߒ㧔n= 54㧕p<.00174

7޽ࠅ㧔n= 99㧕㐿⸳ᓟߩ೑↪ౝኈߩᡷༀ

4730

ߥߒ㧔n= 81㧕p<.001

52

2
0%

20%

40%

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60%

80%

100%

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࿑4-5. ᣉ⸳೑↪⁁ᴫߣஜᐽⴕേߩᄌൻߣߩ㑐ㅪ㨇ࠬࡐ࡯࠷ߩળߩෳടᯏળ㨉

5. 健康行動と主観的健康感との関連⴫ ⃻࿷ߩਥⷰ⊛ஜᐽᗵߣ㐿⸳೨ᓟߦ߅ߌࠆᄌൻ






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1）現
 在の主観的健康感と開設前後における変化（表 4）





ੱᢙ

㧑

 現在の主観的健康感を尋ねたところ ,「とてもよ=ਥⷰ⊛ஜᐽᗵ?

い」と回答した者は 32 名（17.7%）,「まあよい」と  ߣߡ߽ࠃ޿





 

回答した者は 126 名（69.6%）であり , 施設の開設  ߹޽ࠃ޿

 

前後 1 年間における主観的健康感が良い方向に変化  ޽߹ࠅࠃߊߥ޿





 

したと回答した者は 82 名（47.7%）であった。

  ࠃߊߥ޿

 

2）健康行動と主観的健康感の変化との関連（図 5）=ਥⷰ⊛ஜᐽᗵߩᄌൻ?







 健康行動の変化と主観的健康感の変化との関連を  ⦟޿ᣇะߦᄌൻ㧔ᡷༀ㧕





 

分析したところ , 歩行の機会 , 外出の機会 , 会話の  ᖡ޿ᣇะߦᄌൻ㧔ᖡൻ㧕





 

機会 , 趣味の会への参加機会 , スポーツの会への参  ᄌൻߥߒ

 

加機会の健康行動が増加した者は , 主観的健康感がߔࠆᯏળߩჇട

ᯏળߩჇടߔࠆᯏળߩჇട

ߩળ߳ߩෳടᯏળߩჇട

࡯࠷ߩળ߳ߩෳടᯏળߩჇട

  ή࿁╵ࠍ㒰ߊ޽ࠅ㧔n= 74㧕

良い方向に変化していた。

51

ߥߒ㧔n= 89㧕23

26

޽ࠅ㧔n= 79㧕56

ߥߒ㧔n= 84㧕

23

20

64

40

13

34

15

41

޽ࠅ㧔n= 35㧕29

0%ਥⷰ⊛ஜᐽᗵ ᡷༀ޽ࠅ20%

p<.00169

639

ߥߒ㧔n=115㧕

p<.00147

޽ࠅ㧔n= 49㧕ߥߒ㧔n=110㧕

p<.00164޽ࠅ㧔n=104㧕ߥߒ㧔n= 60㧕p<.00163

p<.001

76

40%

60%

ਥⷰ⊛ஜᐽᗵ ᡷༀߥߒ

࿑5. ஜᐽⴕേߣਥⷰ⊛ஜᐽᗵߩᄌൻߣߩ㑐ㅪ－ 67 －

80%100%

社会医学研究．第 33 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.33(1)2016

Ⅳ 考察

Ⅴ . 本研究の限界

1. 施設利用と健康行動との関連

本研究の限界は , 以下の四点である。

利用者の変化では , すべての年代 , 性別において , 利

一点目は，研究デザインが横断研究であり , 一年前

用者数の増加がみられた。利用者数の変化を居住地かの状態を思い出して , それと比較して現状を回答してらの所要時間別にみると , 自宅から施設までの徒歩所要もらった点である。このような調査法による回答には時間が短いほど , 利用者数および利用頻度が高まる傾向

想起バイアスが起こりうることが知られており , 今回を示した。また , 利用者の所属する集団の活動変化をみの結果においてもバイアスが生じている可能性を排除

ると , 約 4 割の団体の活動頻度が増加しており , そのよできない。しかし , 今回 , 参加頻度が増えた者ほど , 健

うな団体に所属する利用者は , 個人の行動レベルにおい康行動が増えていたこと , そのような者で主観的健康ても , 施設の利用頻度が高くなる傾向を示した。

感が改善していた者が多かったことから , 全てが想起

健康行動の変化は , 歩行する機会 , 外出の機会 , 会

バイアスとは考えにくい。今後 , この問題を避けるた

話の機会 , 趣味の会への参加機会 , スポーツの会へのめには , 開設前に調査を行い , その時点での状況を回参加機会が増加している傾向が示された。また , 施設

答してもらうことが望ましい。

の利用頻度と健康行動との関連を分析したところ , 利

二点目は，研究対象者が「健康交流の家」を利用し用頻度が増加した者は , 歩行 , 外出 , 会話 , 趣味の会へている住民に限られており，「健康交流の家」を利用の参加 , スポーツの会への参加のすべての健康行動のしていない住民との比較をしていない点である。「健機会において , 増加割合が高かった。

康交流の家」の利用が，真に健康増進へ影響している

近年 , 生活環境が健康へ与える影響に関心が高まり ,のかを明らかにするためには，「健康交流の家」の利

国内外の研究において , 居住地域の公園や緑地 , 公共

用のない対照群との健康行動や健康状況を比較し，そ施設などの物的環境が , 住民の身体活動や社会活動にの効果を検証する必要がある。

関連することが報告されている

5）
6）。本結果においても ,三点目は，健康状態を評価する調査項目が , 主観的「健康交流の家」の開設が , 近隣住民の集団および個人

健康感に限定されている点である。主観的健康感も将の身体活動や社会活動の機会を増やしたと考えられた。

来の要介護リスクを予測する重要な指標 8）9）であるが ,2. 健康行動と主観的健康感との関連

一次予防の効果をさらに検証していくためには , 今後

主観的健康感の変化では , 約半数の利用者が , 健康の要介護認定発生や心理的指標など , 介護予防に重要

状態が良い方向に変化していた。また , 健康行動と主な指標を多角的に評価する必要がある。

観的健康感の変化との関連を分析したところ , 歩行す

四点目は，研究対象地域が一地域である点である。

る機会 , 外出の機会 , 会話の機会 , 趣味の会への参加

本研究の対象である愛知県東海市の O 地区は , 筆者ら

機会 , スポーツの会への参加機会の健康行動が増加しの過去の分析の結果から , 元々 , ソーシャル・キャピ

た者は , 主観的健康感が改善している割合が高かった。

タルの高い地域であったために , 健康増進効果がみら

主観的健康感は , 単なる主観に留まらず , 死亡 7）8）

れた可能性もある。今後 , 他地域での調査で再現性のや要介護認定9）の予測力があることが知られている。

検証や地域間比較などを実施する必要がある。

日常生活での歩行やスポーツなどの身体活動は , 慢性疾患を予防し 10）, 要介護リスクや死亡リスクを低下さ

Ⅵ . まとめせるなど 11）-13）, 多くの健康指標との関連が報告されて本研究は ,「健康交流の家」の開設に伴う , 地域住民いる。また , 身体活動は一人で実施するより , 組織にの健康行動および主観的健康感の変化を検証した。
「健

参加して実施する方が , 要介護認定を受けにくいこと

康交流の家」の開設 1 年後 , 地域住民の施設の利用頻も指摘されている 14）。スポーツ活動だけでなく , 趣味度は増加し , 身体活動および社会活動などの増加がみの会などへの社会活動の参加は , 社会的な交流や支えられた。さらに , これらの健康に望ましい行動が増加

合いの機会が増えることで , 要介護状態の予防や , 認した者は , 主観的健康感が良い方向に変化する傾向が知症の発症を抑制することが報告さている

15）-18）。本示された。

研究においても , 利用者の身体活動および社会活動のしたがって , 従来の敬老の家から他の機能を併せ持増加が , 主観的健康感に良い影響を与えた可能性が高たせた「健康交流の家」の開設は , 地域住民の健康行

いと考えられた。

動を促進し , 主観的健康感を改善させたと考えられた。

－ 68 －

社会医学研究．第 33 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.33(1)2016

本結果より ,「健康交流の家」は , まちづくりによる一among the older Japanese. BMC Public Health.

次予防に寄与できる可能性が示唆された。

2011; 11（1）: 499.
9） 平井寛 , 近藤克則 , 尾島俊之他 . 地域在住高齢者

謝辞の要介護認定のリスク要因の検討

AGES プロ

ジェクト 3 年間の追跡研究 . 日本公衆衛生雑誌 .

調査にあたり , ご協力いただきました東海市の皆様

2009; 56（8）: 501-512.

に心から感謝申し上げます。また , 本研究は , 厚生労働科学研究費補助金（長寿科学総合研究事業）（H25

10） Warburton DE, Nicol CW, Bredin SS. Health‐ 長寿 ‐ 一般 ‐ 003）の一環として , 実施いたしま

benefits of physical activity: The evidence.

した。

CMAJ. 2006; 174: 801-809.
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