社会医学研究．第 35 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.35（2）2018

原著

思春期用自他への暴力行動尺度の開発
Development of violence behavior scale to self and others for adolescents
石田実知子 1）、 江口実希 2）、 國方弘子 3）Michiko ISHIDA1）, Miki EGUCHI2）, Hiroko KUNIKATA3）
1）川崎医療福祉大学医療福祉学部保健看護学科
2）神戸常磐大学保健科学部看護学科
3）香川県立保健医療大学保健医療学部看護学科
1）Department of Nursing Faculty of Health and Welfare Kawasaki University of Medical Welfare2）Department of Nursing, Faculty of Health Science, Kobe-Tokiwa University3）Department of Nursing, Faculty of Health Sciences Kagawa Prefectural University of Health Science

抄録
目的：本研究は、思春期における暴力行動に対する介入指針を得ることをねらいとして、「思春期用自他への暴力
行動尺度」を開発し、因子構造の側面からみた構成概念妥当性と信頼性の検討を目的とした。
方法：A 県中学校 1 年生～ 3 年生、高校学校 1 年生～ 3 年生合計 702 名を対象として 5 段階リカート型尺度を用
いて平成 29 年 5 月上旬から 6 月下旬に自記式質問紙調査を実施した。調査内容は基本属性と暴力行動で構成した。
自他への暴力行動尺度の因子構造の側面からみた構成概念妥当性の検討において、構造方程式モデリングによる確認的因子分析を行った。加えて、測定尺度の信頼性は McDonald のω 信頼性係数により検討した。
結果：有効回答中学生 358 名、高校生 301 名、合計 659 名のデータを解析した結果、仮定した「自傷行動」「他害行動」
を第一次因子、「自他への暴力行動」を第二次因子とする二次因子モデルは CFI ＝ 0.976、RMSEA ＝ 0.076 であり、データに適合した。McDonald のω 信頼性係数は 0.718 であった。その結果、自他への暴力行動尺度の因子構造の側面からみた構成概念妥当性ならびに信頼性が統計学的に支持された。
結論：「自傷行動」（4 項目）、「他害行動」（4 項目）を一次因子、「自他への暴力行動」を二次因子とする思春期用
自他への暴力行動尺度の因子的側面からみた構成概念妥当性および信頼性が支持された。今後は、調査対象を広げるとともに結果の交差妥当性の検討ならびに関連要因の詳細な検討が求められる。

Abstract
Aims: A“Violence behavior scale to self and others for adolescents”was developed to guide policies forintervening in violent behaviors of adolescents, and its construct validity and reliability were examined from theperspective of its factor structure.
Methods: A questionnaire survey was conducted with 1st, 2nd, and 3rd grade junior high and senior highschool students in A Prefecture from early May to late June in 2017. The questionnaire surveyed basic attributesand violent behaviors, with responses scored by using a five-point Likert scale. Confirmatory factor analysis was
conducted using Structural Equation Modeling to examine the construct validity of the scale from the perspectiveof its factor structure. Moreover, reliability of the scale was examined using McDonald’s omega as the coefficientof reliability.
Results: There were 659 valid responses: junior high school students=358, senior high school students=301. The
data were analyzed and a second-factor order model was developed with“self-injury”and“harm to others”asfirst-order factors and“violent behaviors to self and others”as second-order factors. The model had a CFI valueof 0.976 and RMSEA of 0.076, indicating the fitness of the model to the data. The scale had a McDonald’s omega－ 13 －

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value of 0.718. These findings confirmed the construct validity of the model from the perspective of its factor
structure. Therefore, the reliability of the scale were statistically established.
Conclusions: The construct validity of the“Violence behavior scale to self and others for adolescents,”which
consisted of four items of“self-injury”and four items of“harm to others”as first-order factors and“violent
behaviors to self and others”as second-order factors was supported from the perspective of the factor structure,
as well as reliability. In the future, the range of survey participants should be expanded. Moreover, cross-validityof the results as well as related factors should be examined in detail to prevent violent behaviors.
キー・ワード：暴力、自傷、他害、思春期、構造方程式モデリングKey words：self-injury，harm to others，adolescent，violence，structural equation modeling

Ⅰ．緒言

動が社会に対して現されれば通常の学校生活を継続す

思春期は、「第二の分離個体化」の時期にあたり、ることは困難となりかねない。また、自傷行動につい親からの精神的離脱と個の自立が課題とされ、生理学ても首都圏 12 校の中学校・高等学校の生徒に自己切的変化とともに心理・社会的に急激な変化による混乱

傷の経験を尋ねた調査では男子 7.5％、女子 12.1％との時期である 。一般的に思春期から青年期にかけて

心身の健康が危惧される状況であることが報告されて2）、いる 11）。自傷開始年齢は、13 ～ 18 歳の中学生・高校、生涯で最もストレスの多い時期であることが報告

生の年代に自傷が始まる症例がほとんどであることが1）の精神的な不健康状態は高いことが指摘されており3）されている 。そしてそれに伴い、様々な問題行動の報告され 12）、一般中高生における自傷経験者では、著発生が増大する時期でもあり、加えて成人以降に見ら明な不安・抑うつ傾向や低い自尊心などの特徴が指摘れる情緒的問題や行動障害が出現しやすい時期でもあされている 13）。これらの状況に鑑みると、学校教育のる。

みならず社会においても予防的な対応が求められると4）

従来の研究業績によれば、思春期に多いリストカッ

いっても過言ではなかろう。しかしながら中学、高校

トやアームカットなどの自傷行為は、他害行為と相互といった思春期を通して生徒の自傷行動、他害行動のに関連しているとされ 5）、6）、加えて自殺との関連性も包括的な測定が可能でなおかつ信頼性・妥当性につい指摘されている 。これらに対する予防的対応として、て十分に検討された簡便に測定できる尺度はみあたら

平成 29 年度に厚生労働省より発表された「自殺総合ない。統計手法においても探索的因子分析により作成

7）

対策大綱 」には、児童・生徒の自殺対策に資する教された尺度が多くみうけられるが、探索的因子分析は育について社会において様々な困難・ストレスへの対抽出する因子数に絶対的基準がないことから、因子数処方法を身に付けるための 教育、心の健康の保持にの決定や因子の解釈は極めて恣意的であることが指摘

係る教育を推進することが明記され、重点施策の１つされている 14）。また、前記分析方法では因子寄与率がとして挙げられている。自傷行動や他害行動といった得られるだけであり、因子モデルの妥当性が証明され暴力行動が引き起こされれば、自己否定感、自己嫌悪たことにはならず、モデルの妥当性を検証する方法となどから不登校や退学、引きこもり、ひいては自殺な

して確認的因子分析の使用が勧められている 15）。近ども危惧され、負の影響は多大である。従って思春期

年の欧米における尺度開発では、サンプル数や解析方におこる暴力行動に着目することは、精神的健康を維法によって解が大きく異なる探索的因子分析ではなく、持・向上させるにあたり肝要であるといえる。

確認的因子分析での構成概念妥当性の検討が優先され

8）

暴力行為と関連する少年非行について一般刑法犯ている。

では、少年の人口比は、平成 16 年以降低下傾向にあ

そこで本研究は、思春期における暴力行動に対するものの、27 年においても成人の人口比と比較してる予防的介入の効果測定に資することをねらいとして、

約 2.2 倍と高く、傷害・暴行・器物破損の占める割合「思春期用自他への暴力行動尺度」を開発し、因子構は 13.5％と報告されている 。また、対人暴力・器物造の側面からみた構成概念妥当性と信頼性の検討を目損壊といった反社会的行動は、概ね 13 歳から増加し

的とした。

9）

17 歳から 18 歳でピークを迎えるとされる

10）

。他害行

－ 14 －

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Ⅱ．方法

4．統計解析
統計解析では、思春期における自他への暴力行動尺

1．調査方法
本研究は、第 2 次性徴の発現とそれに伴う心理的変度の因子構造の側面からみた構成概念妥当性の検討に化の時期にあたる前青年期と中青年期を「思春期」とおいて、構造方程式モデリング（Structural equation

位置づけ 、中学生・高校生に焦点をあてた。本研究

modeling） に よ る 確 証 的 因 子 分 析（Confirmatoryの対象校の選定にあたっては、暴力行動を調査項目にFactor Analysis）を行った。本研究は、測定尺度に取り上げていることから調査時および調査後の生徒のおける因子構造モデルの設定方法において、操作的反応に柔軟に対応が求められるため、機縁法を採用し定義と既存の知見を基礎に論理的に設定した。具体的

た。そのため研究者らのネットワークを通じた高等学には、前述した「自傷行動」と「他害行動」を第一次校長に調査依頼を行った。その結果、調査協力が得ら

因子、「自他への暴力行動」を第二次因子とする二次れた A 県内の中学校 375 名（男性：247 名、女性：128 名）因子モデルを仮定し、そのモデルのデータへの適合性

および全日制高等学校 327 名（男性：206 名、女性：を検討した。なお、因子構造モデルは、1 因子モデル、

121 名）に在籍する合計 702 名を対象に調査を実施し直交モデル、斜交モデル、高次因子として設定できる

た。なお、調査対象校は、学力・進学状況においてはが 19）、本研究では、前記のように自他への暴力行動尺標準的な学校である。

度を 2 因子からなる二次因子構造モデルとした。その2．調査実施期間

理由は、そのモデルがデータに適合するなら、二次因調査は平成 29 年 5 月上旬から 6 月下旬に実施した。

子からみて下位概念（一次因子）と観測変数を、一次対象者への教示は高校教員の担当する教科あるいは元的な概念上の連続体と見なすことが可能であるとい

ホームルームの時間を利用して行った。なお、教示内うことに依拠している。因子構造モデルのデータへの容は各クラスとも共通の教示文により実施した。

適合性は、適合度指標である Comparative Fit Index

1）

3．調査内容（以下「CFI」と略す）20）と Root Mean Square Error

調査内容は、基本属性（性別、学年）、自他への暴of Approximation（以下「RMSEA」と略す）21） で判定し、推定法は頑健性のある重みづけ最小二乗法の拡力行動で構成した。
前記調査内容のうち、自他への暴力行動は、「他者張 法（Weighted Least Squares Means and Varianceや自己に対して正当性を欠いた身体的・心理的・社会

Adjusted：WLSMV） を 採 用 し た。 分 析 モ デ ル に お

的な有害刺激を与えること」16） と定義し、その因子

ける標準化推定値（パス係数）の有意性は、非標準構造を「自傷行動」、「他害行動」を第一次因子、「自化推定値を標準誤差で除した値の絶対値が 1.96 以上

他への暴力行動」を第二次因子とする二次因子モデル（5％有意水準）を示したものを統計学的に有意としとして仮定した。「自傷行動」は、「自殺以外の意図かた。なお、尺度の信頼性は、内的整合性の観点から

ら、非致死性の予測をもって、故意に、そして直接的

McDonald のω 信頼性係数 22） により検討した。以上に、自分自身の身体に対して非致死的な損傷を加えるの統計解析には、
IBM SPSS Statistics Ver22、Mplus 7.2

17）

こと」

という定義を採用した。他害行動は、「心理および HAD15.0 を使用した。
集 計 対 象 は 調 査 票 配 布 数 702 名 に 対 し 回 収 さ れ

18）

的・身体的に他者または他の生命を傷つける行為」という定義を採用し、先行研究

16）を参考に精神看護学、た 684 名（回収率 97.4％）のうち、自他への暴力行

思春期心理学を専門とする研究者らで検討した。その動の回答に欠損を有さない 659 データ（有効回答率

結果、前記の「自傷行動」因子は、つねる、かきむし

96.3％：中学生 358、高校生：301）を分析データとした。

る、こぶしでなぐる、刺すに関する自傷行動に関する

5．倫理的配慮

4 項目、「他害行動」因子には暴行、器物破損、無視、調査実施にあたっては対象者に研究目的、内容、手言語的暴力に関する 4 項目の計 8 項目を配置した。回

順、利益、不利益、匿名性について質問紙に明記し、答はそれらの質問項目に対して 5 件法で回答を求めた。

実施時には口頭でもわかりやすく説明した上でアン「しない：0 点」、「滅多にしない：1 点」、「時々する：2 点」、

ケートの参加をもって同意とした。生徒の表情や言動「かなりする：3 点」、「よくする：4 点」としたリッカーから精神的負担を生じていると調査開始から調査実施

ト尺度を使用し、得点が高くなるほど自他への暴力行

後において精神的負担を生じていると教員が判断した動の頻度が高くなるよう得点化した。

場合は、速やかに調査を中止し、教員はスクールカ－ 15 －

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ウンセラーや養護教諭と連携をとり、対処することと64.8％）女性 232 名（中学生 122 名、高校生 110 名：した。また、調査実施時における高校生の様子や問題

35.2％）であった。

を把握するため、協力教員へは調査時の高校生の様子

2．自他への暴力行動に関する回答状況

について調査実施票にて記載を求めた。さらに生徒お自他への暴力行動の回答分布は表 2 に示した。自傷

よび保護者が研究に関して疑問を感じた場合は、誠実行動および他害行動の「めったにしない」、「時々する」、

かつ十分に答えることができるよう、研究者の連絡先、「よくする」、「かなりする」と、何らかの形で「する」

連絡方法を伝え、いつでも質問に応じることを説明しとした項目は多い順に自傷行動では「Xa1：自分のかた。調査票は無記名とし、調査により得たデータは統らだをつねる」430 人（65.3％）、「Xa4：自分の皮膚計的に処理し被験者個人が特定されることのないようをシャーペンなど尖ったもので刺す」367 人（55.7％）、配慮した。回収にあたっては、クラス毎に回収箱もし「Xa2： 自 分 の 髪 の 毛 や 皮 膚 を か き む し る 」270 人

くは回収袋を設置し、調査の同意が得られた者のみ自（41.0％）、次いで「Xa3：自分のからだや壁をなぐる」

由意思で回答がなされるよう配慮した。回収袋は研究

171（25.9％）の順であった。他害行動では、「Xa6：

者が持ち帰った。研究で得たデータおよび結果は、研相手に暴力をふるう」173 人（26.3％）、「Xa7：他者や究の目的以外に使用せず、データは WEB に接続され公共のものを壊す」172 人（26.1％）「Xa5：相手を言た環境では取り扱わないこととした。研究結果を公表

葉でののしり攻撃する」143 人（21.7％）で、次いで「Xa8：

する際は、施設や個人が特定できないよう、匿名性を相手を無視する」77 人（11.7％）の順であった。

3．自他への暴力行動測定尺度の因子構造からみた構成概念妥当性の検討保証した。なお、本研究計画は、研究者所属の倫理委
員会の承認を得て実施した。

統計解析の結果「自傷行動」（4 項目）、「他害行動」（4
項目）を第一次因子、「自他への暴力行動」を第二次Ⅳ．結果因子とする 2 因子二次因子モデルのデータに対する適1．集計対象の属性分布
集計対象者の基本属性は表 1 に示した。回答者の性 別 は 男 性 427 名（ 中 学 生 236 名、 高 校 生 191 名：

合度は、CFI ＝ 0.968、RMSEA ＝ 0.088 であった。また、このときの第二次因子から第一次因子に対するパス係
数、第一次因子から観測変数へのパス係数は、いずれも正値であって、「他害行動」は 0.683 － 0.828、「自傷行動」は 0.801 － 0.858 の範囲にあった。なお、標準化推定値（パス係数）の有意性は、すべて 1.96（5%有意水準）以上であった（図１）。また、ω 信頼性係数は、
本尺度 8 項目では 0.718、下位因子ごとにみると、「自傷行動」4 項目では 0.775、「他害行動」4 項目では、0.736であった。

－ 16 －

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暴力行動全８項目で測定された総合得点は、平均値の暴力行為の予防が十分であるとは言い切れず、一層

5.12 点、標準偏差 4.656、範囲 0 － 22 点であった。因の環境整備が必要であると考えられる。特に、自傷行

子別の得点分布は、「自傷行動」4 項目の平均値が 1.65

動は他害行動と比較して中学生、高校生ともに実施率

点、標準偏差 2.828、範囲 0 － 16 点、「他害行動」4 項が高いことが示されている。思春期は一方で「疾風怒目の平均値が 3.47 点、標準偏差 3.24、範囲 0 － 16 点

涛の時代」と称されるように、精神的、肉体的変化がであった。

同時に押しよせ、些細な刺激に過剰反応したり、押さえきれない衝動におそわれるなど、多感で繊細な時期

Ⅴ．考察にある。しかし、他方で成長発達の過程にあり、適切

本研究は、思春期における自他への暴力行動に対すなコーピングの未熟さや知識の不足、友人関係の構築

る予防的介入指針を得ることをねらいとして、因子構段階であること、学業への不安が高いことなどを勘案造の側面からみた構成概念妥当性ならびに内的整合性するならば感情統制能力の不足が生じていることが考の側面からみた信頼性の検討を基礎に、自他への暴力えられる。前述のとおり、自傷行動と他害行動は関連行動に関する測定尺度の開発を目的として行った。

性があり、また自殺の危険因子として挙げられている。

高校生の時期は、生物学的な発達の中で性衝動や感

平成 27 年度の 15 ～ 19 歳の死亡原因のなかで自殺の情を統制することにかかわる葛藤も多く、成人以降の死亡順位は１位である 23） ことからも、本研究で思春情緒的問題や行動障害が出現する時期である。本研究期の自他への暴力に関する項目を整理し、暴力行動のにおいて自傷行動および他害行動を何らかの形で「すリスクを判別しうる尺度を開発したことは意義のあるる」としたものは、自傷行動では 25.9％から 65.3％、ことであると言えよう。今後、感情統制に関わる介入

他害行動では 11.7％から 26.3％を占めており、項目にプログラムの開発等早急な対応が求められるといえる。

よっては約半数の生徒が何らかの自傷行動・他害行動

さて、心理尺度は、ある概念（変数）について安定を行っており、心身の健康への影響が危惧される状況

した測定結果を得るために、高い妥当性と信頼性を兼であることが明らかとなった。この結果は、平成 26

ね備えていることが重要である。また、目的とした概年度に約 3000 人の高校生を対象として実施された激念を安定して測定できることは概念と概念の関係性をしい怒りに対する対処行動調査における自傷行動、他

実証的に検討する上で重要な要件の一つである。本研

つま究で検討した構成概念妥当性は、基準関連妥当性と内り、現状の取り組みでは、思春期にある生徒の自他へ容的妥当性を含む上位概念であり、高い妥当性を持つ

害行動を選択する頻度と概ね一致していた

16）。

－ 17 －

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心理尺度は必然的に高い信頼性を兼ね備えているとされる

連要因を明らかにすることも課題である。

24）。そこで、本研究では構造方程式モデリングを用いて、尺度の構成概念妥当性を検討した。構造方程Ⅵ．結論

式モデリングは予め仮定した因果関係のデータへの適「自傷行動」（4 項目）、「他害行動」（4 項目）を一次合性を検討する最適な統計手法である

14）

。下位因子

因子、「自他への暴力行動」を二次因子とする思春期である「自傷行動」、「他害行動」は、先行研究におい

用自他への暴力行動尺度の因子的側面からみた構成概て相互に関連性が認められている

5）、6）

ことから、「他念妥当性および信頼性が支持された。

害行動」、「自傷行動」の 2 因子を第一次因子、「自他への暴力行動」を第二次因子とする二次因子モデルを利益相反措定し、モデルのデータへの適合度を検討した。結本研究における利益相反は存在しない。

果、CFI ＝ 0.976、RMSEA ＝ 0.076 が得られた。CFIは一般的に 0.9 以上、RMSEA は 1.0 以下であればモデルがデータに適合していると判断される 20）21）。よって、8 項目 2 因子で構成される測定尺度は統計学的に概ね良好であり、尺度の妥当性が支持されたと判断した。つまり、暴力行動の 8 項目は、「自傷行動」、「他害行動」の 2 因子から構成され、数量的な加算性の裏付けを得たといえよう。また、信頼性の検討にはω信
頼性係数を算出したが、0.718 から 0.775 と概ね許容できる数値であった。加えてデータがカテゴリカルであること、項目数増加に伴う影響をうけないことを考慮

謝辞
本研究は、平成 29 ～ 32 年度科学研究費補助金基盤研究（C）の助成を受けて行われた研究の一部である。
本研究を行うにあたり、快く調査にご協力いただきました中学生・高校生の皆さま、学校関係者の皆様に深謝いたします。また本研究にご支援ご助言をくださいました皆様に厚くお礼申し上げます。

文献するならω信頼性係数の選択は適切であったと言えよう。分析では観測変数が順序尺度であることから、パラメーターの推定には WLSMV を採用した。WLSMVはデータの分布に合わせて標準誤差を補正する頑健性のある重み付け最少二乗法であり、サンプルサイズや観測変数の数、潜在変数の正規性にかかわらず安定して正しい推定値を出力すること 25） が保証される。加えて、構造方程式モデルを用いた解析には通常 200 サ
ンプル程度を満たす必要があるとされており 26）、分析
手法、サンプル数においても適切であったと言える。
以上、本研究は思春期における暴力行動を自傷行
動と他害行動の 2 側面から把握する測定尺度の開発を行った。本研究で開発した「思春期用自他への暴力行
動尺度」は因子構造の側面からみた構成概念妥当性と内的整合性（信頼性）を兼ね備えた測定尺度であることが明らかとなった。本尺度は思春期における暴力行動に対する予防的介入の効果測定をする上で有益な道具となることが推察された。しかし、本研究では中学校 1 校、高等学校 1 校の生徒を対象とした調査のデー
タを用いて分析を実施した。そのため、本研究で得られた結果を一般化するためには限界がある。今後は、調査対象を広げるとともに結果の交差妥当性の検討、
中学生・高校生を通しての暴力行動の発達的変化や関－ 18 －

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