目次－原著－
1.

都市在宅前期高齢者における就労状態別にみた３年後の累積生存率  	（高燕、他） 1

（劉新宇、他） 9（石濱照子、他）15

（蒲原龍、他）25

（羽原

美奈子、他）31

Three-year cumulative survival rate among urban dwellers aged
65-74 years classed by working situation2.

都市在宅居住高齢者における主観的健康感の三年後の経年変化
Chronological three-year trend in subjective health for elderly urban dwellers

3.

特定高齢者候補者における運動機能と抑うつ気分の相関について－東京都中野区における調査から－

     Correlation between physical performance and depressive mood among elderly people
at high risk of needing long-term care in Nakano City4.

北海道内社会福祉専門職の職務満足度とその関連要因
Job satisfaction and related factors among social workers in Hokkaido

5.

特発性大腿骨頭壊死症患者が体験する生活上の困難
Difficulty experienced in the lives of patients with idiopathic necrosis of femoral head

6.

頸椎疾患患者の医師 - 患者関係に及ぼす要因分析（藤原 奈佳子、他）41

Factors affecting the physician-patient relationship in patients with cervical spinal disorders7.

高齢者の会食会の有効性に関する考察－事例調査を中心にして（松井順子）53

Effectiveness of group meals of senior citizens associations ----survey of one group
－総説－
8. 男
 性断酒継続者における飲酒の習慣化からアルコール依存症治療アクセスまでのプロセスおよび社会的支援に関する質的研究
The process between the formations of drinking habits to the treatment from the perspective of abstinent alcoholics in Japan（岩田裕也、他）65

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

原著

都市在宅前期高齢者における就労状態別にみた３年後の累積生存率
Three-year cumulative survival rate among urban dwellers aged
65-74 years classed by working situation
高

燕１ 星

Gao Yan1 Tanji Hoshi1

旦二１

中山

直子１

高橋

俊彦 2

栗盛

須雅子 1,3

Naoko Nakayama １ Toshihiko Takahashi2

Sugako Kurimori1,31

首都大学東京都市環境学部研究科

2

アイネットコンサルティング

3

茨城県立健康プラザ

1

Urban Environment Sciences, Tokyo Metropolitan University

2

I-net Consulting Co.

3

Ibaraki Prefectural Health Plaza

論文要旨
在宅居住前期高齢者 (65 歳～ 74 歳 ) を対象とし、収入につながる就労状態と生命予後との関連を検討し、就労状態別にみた生命予後との関連要因を明らかにすることを研究目的とした。
関東地域の都市郊外である A 市に居住する高齢者 20,938 名を対象とし、2004 年 9 月に郵送配布回収方式
による自記式質問紙調査を行った。有効回答者は 13,407 名であった。分析対象者は、この有効回答者に対し、2007 年までの 3 年間の生存状況を追跡調査した。後期高齢者 4,537 名、要支援・要介護者 1,210 名、欠損項目があった 143 名、3 年間の転居者 501 名、ID 不明者 73 名の合計 6,464 名を除いた在宅前期高齢者 6,943 名とした。３年間の死亡者は 914 名である。
累積生存率は、男女とも、就労高齢者に比べ、無就労高齢者が統計学上有意に低下することが示された。就労状態別にみた Cox 比例ハザードモデルを用いた分析結果では、死亡ハザード比は、65 歳～ 69 歳群に対して、70 歳～ 74 歳の就労群では 3.55(P<0.001)、無就労群では 2.26(P<0.001)、主観的健康感の高群に対して、低群では、就労群で 4.32(P<0.001)、無就労群で 2.39(P<0.001) と統計学上有意に高いことが示された。一方、無就労群では ADL（日常生活動作能力）の低群で 1.54(P<0.05)、治療中の疾病がある群で 1.35(P<0.05) と死亡ハザー
ドは統計学上有意に高いことが示された。それに対して就労群では、統計学上有意差がみられなかった。よって、都市部高齢者の生存は年齢、主観的健康感と強く関連していた。また無就労高齢群の生存は ADL の低下、疾病による影響と統計上有意に関連していたが、就労高齢群では、統計上有意な関連が見られなかった。
Abstract
The aim of this study was to clarify the relationship between the three-year cumulative survival rateaccording to job and income, and the factors related to cumulative survival rate in urban dwellers aged 65-74
years.
A questionnaire survey was sent to all 20,938 elderly urban dwellers 65 years old or more in City A in
September, 2004. A follow-up survey was carried out in September, 2007 with an item about survival status.
The subjects of analysis in the study were 6,943 independent dwellers who were under 75 years old and notusing long-term care insurance, excluding those who had moved out of the area during the three years andthose whose ID number was unknown. The total number of deaths was 914 during three follow-up years.
The cumulative survival rate was found to be significantly lower among non-working elderly than among
those working with income. Cox’s proportional hazards regression model was used to estimate the hazard－－社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

ratio for total mortality.
The analysis using the hazards regression model showed the following: The hazard ratio for age of 70-74 years
old was 3.55 (P<0.001) for working dwellers and 2.26 (P<0.001) for non-working dwellers. The hazard ratio for lowsubjective health was 4.32 (P<0.001) for working dwellerse and 2.39 (P<0.001) for non-working dwellers. And thehazard ratio for low-ADL was 1.54 (P<0.05) and for having an illness 1.35 (P<0.05) for non-working dwellers.
We found that mortality was correlated with age and subjective health in general. Mortality was also correlatedwith low-ADL and having an illness for non-working dwellers; however, the correlation with low-ADL and illness
was not observed in working-dwellers.
キーワード： 都市部在宅前期高齢者
KEY WORDS:

就労状態

Urban younger elderly dwellers

累積生存率

比例ハザードモデル

Working status

Cumulative survival rate Hazards regression model
ことで、体力と共に知的レベルを維持することにつな

１．はじめに日本人の平均寿命を世界各国と比較すると、70 年

がり、健康にとって好ましいことを報告している。こ代以後、女性は 20 年連続して世界 1 位であり、男性のように、就労を続けることによって、健康寿命を維は 2004 年時点で第 2 位である。世界保健機関（WHO）

持させる可能性がある調査研究が報告されている。
しかしながら、これまでの先行研究では、収入のあが示した新しい健康指標である健康寿命でも、日本は平均寿命とともに世界１位である 。一方、欧米諸国

る就労状態別に高齢者の累積生存率の関連を分析したの就労率と比較してみると、日本の高齢就労者の割合

研究報告はされていないばかりか、日常生活を含む関は他の欧米諸国よりも高い特性がみられる。健康寿命

連要因と生命予後との関連を、就労状態別に明らかにの延びに伴って、高齢者が社会において役割を発揮し、した実証追跡研究も報告されていない。

1)

健康で過ごせる時間が伸びたものと考えられる。日本

そこで、本研究では、前期高齢者を対象とし、就の高齢者の健康長寿を国際的にみると、最も高い水準

労と累積生存率との関連を明確し、同時に就労状態別であり、今後とも維持していくためには、就労を含むにみた生存への規定要因の違いを明らかにすることに多様なライフスタイルや個々人の生活特性に応じた対

よって、生存に寄与する就労の意義を明らかにするこ

応が求められている。

とを研究目的とした。

1)

森本 らは、高齢者の健康指標は、平均寿命、死亡統計、有病率といった客観的側面と共に、主観的側面

２．研究目的と研究方法の両面から把握されなければならないことを指摘し、

２－１．調査方法と調査対象者

2)

和田 は、高齢者の就労率の伸びは寿命にも良い影響

本研究調査地域は、都市郊外ニュータウン A 市であがあり、高齢者が就労を長く続けることにより、健康る。A 市に居住する高齢者 20,938 名を対象とし、2004に良い影響を与えている可能性を報告している。山田

年 9 月に郵送配布回収方式による自記式質問紙調査を

3)

ら は、オランダのアムステルダム近郊で行われた約行った。有効回答者は 13,407 名であった。三年後の2,400 人の地域高齢者の調査によって、知的機能を保2007 年 9 月に生存状況を含めて追跡調査を実施した。

つことが長寿に大きく寄与することを報告している。

調査趣旨を明確にした市長の挨拶と共に、本人による

総務省統計局「労働力調査」4) により、都道府県別にアンケート記載が難しい場合は、家族ないし知人によ

65 歳以上の要介護認定者割合と 65 歳以上の就業割合

る代理回答を依頼した。調査は、東京都立大学大学院との関連をみると、逆相関の関係がみられている。高

都市科学研究科倫理委員会の承諾を得て実施した。

齢者の就労率が高い都道府県では、要介護率が少なく

本研究の分析対象者は、2004 年のデータに基づき、なる関連性が示唆される。

後期高齢者 4,537 名、要支援・要介護者 1,210 名、及小川 5) によると、少なくとも 75 歳くらいまでは、

び欠損項目である 143 名、また三年間の転居者 501 名、知的能力の安定度が高く、予備能力もあり、肉体的まID 不明 73 名の合計、6,464 名を除いた在宅前期高齢

た精神的にも重労働でなければ十分実用レベルを維持

者 6,943 名であった。

できることから、働くには十分に健康であることを報告している。和田 6) は、高齢者が短時間の労働をする－－社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008２－２．質問項目の設定

２－３．研究方法

本研究の調査項目は、年齢、ADL 得点、治療中の分析は、就労状態と各予測要因との関連を明確する

疾病の有無、仕事以外の趣味、経済的満足感、主観的ため、χ 2 検定を性別に行った。次に、Kaplan Meier

健康感であった。就労状態については、「現在、収入

生存分析を用いて、就労状態別に累積生存率を明確しがあるお仕事をしていますか」と質問し、はいと回答た。さらに Cox 比例ハザードモデルを用いて、性別、した者は「就労群」、いいえと回答した者は「無就労就労状態別に各要因の死亡ハザード比を解析した。統群」と再定義した。ADL 得点は、「自分でトイレに行計解析には SPSS11.0J for Windows を用い、統計学的けるか」、「自分でお風呂に入れるか」、「続けて 1 キロ

有意差検定は 5％以下を有意と判断した。

ぐらい歩けるか」３質問項目の回答得点から、「低群」(0３．研究結果～ 2 点 )、「高群」(3 点 ) に分けた。治療中の疾病の有無は、「現在治療を受けていますか」と質問し、高血圧、研究結果は、３－１．性別・就労状態別にみた対象

糖尿病、肝臓病、高脂血症、がんの 5 選択肢から、「有者の実態、３－２．Kaplan-Meier 分析による就労状態

病群」（1 ～ 5 点）、「無病群」（0 点）に分けた。仕事

別にみた累積生存率、３－３．性別にみた Cox 比例ハ以外の趣味の得点は、「生きがいや趣味がありますか」

ザードモデルによる死亡ハザード比、３－４．就労状と質問し、運動・スポーツ、散歩など体を動かす、趣態別にみた Cox 比例ハザードモデルによる死亡ハザー

味・娯楽・読書など、知人や友人・近所とのつきあい、ド比について述べる。

サークル・地域活動、旅行、家族との団らん、仕事、孫、

３－１．性別・就労状態別にみた対象者の実態

ひ孫の世話、生涯学習、家庭菜園、園芸、森とふれあい、就労状態は、年齢、ADL 得点、仕事以外の趣味のハイキング、登山の 15 項目の得点から、「低群」(0 ～得点、主観的健康感と統計学上有意な関連が男女とも

3 点 「高群」),(3 点以上 ) に分けた。経済的満足感は、「経みられた。つまり就労している高齢者は、65 歳～ 69

済的に満足していますか」と質問し、はいと回答した

歳 (P<0.001/P<0.001 以下 / で男女を示す )、ADL 得点

者は「満足群」、いいえと回答した者は「満足しない群」

が高群 (P<0.05/P<0.001)、仕事以外の趣味の得点が高にした。主観的健康感は、「自分が健康だと思いますか」

群 (P<0.001/P<0.01)、 主 観 的 健 康 で あ る 群 (P<0.001/と質問し、健康である、まあまあ健康である、あまりP<0.001) が、統計学上有意に多かった。

健康ではない、健康ではないと４選択肢で得られた回

就労している男性高齢者では、治療中の疾病がない

答から、健康である、まあまあ健康であるを「健康で人の割合 (P<0.05) が有意に多い傾向が示された。しかある群」、あまり健康ではない、健康ではないを「健しながら、女性だけでは統計学上有意な関連は見られ康でない群」に分けた。

なかった。経済的満足感と就労状態との関連は、男女とも、統計学上有意差が認められなかった ( 表 1)。
表１ 性別にみた就労状態と各要因との関連 (n=6,943)
男性 (n=3,389)

項 目
年 齢
ＡＤＬ得点

カテゴリー

女性 (n=3,554)

就労群

無就労群

70-74歳人%
198 ( 22.53 )人%
1,070 ( 42.63 )65-69歳

681 ( 77.47 )1,440 ( 57.37 )

低群

71 (

8.08 )

278 ( 11.08 )

高群

804 ( 91.47 )2,216 ( 88.29 )

不明者

4 (

0.46 )

16 (

403 ( 45.85 )1,265 ( 50.40 )

無病群

476 ( 54.15 )1,245 ( 49.60 )仕事以外の趣味得点 低群

504 ( 57.34 )1,549 ( 61.71 )

高群

327 ( 37.20 )

738 ( 29.40 )

不明者

48 (

223 (

満足ではない群276 ( 31.40 )

805 ( 32.07 )満足である群593 ( 67.46 )1,660 ( 66.14 )

不明者

10 (

経済的満足感

主観的健康感1.14 )

45 (

0.000

0.034

0.64 )

治療中の病気の有無 有病群

5.46 )

p値

0.011

0.000

0.370

1.79 )

96 ( 10.92 )

430 ( 17.13 )健康である群783 ( 89.08 )2,080 ( 82.87 )

－－

無就労群

人
%
106 ( 26.63 )人%
1,408 ( 44.61 )

292 ( 73.37 )1,748 ( 55.39 )

51 ( 12.81 )644 ( 20.41 )

347 ( 87.19 )2,495 ( 79.06 )- (8.88 )

健康ではない群

就労群

0.000

-

)

17 (

1,516 ( 48.04 )

220 ( 55.28 )1,640 ( 51.96 )

230 ( 57.79 )2,004 ( 63.50 )

138 ( 34.67 )

820 ( 25.98

30 (

332 ( 10.52 )

100 ( 25.13 )924 ( 29.28 )

289 ( 72.61 )2,139 ( 67.78 )
93 (

0.000

0.000

0.54 )

178 ( 44.72 )7.54 )

p値

9 (2.26 )

33 (8.29 )

584 ( 18.50 )

365 ( 91.71 )2,572 ( 81.50 )

0.116

0.001

0.142

2.95 )
0.000

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

３－２．Kaplan-Meier 分析による就労状態別に

計学上男女ともに有意な関連が見られなかった経済的満足感２つの要因を除き、ADL 得点、治療中の疾病

みた累積生存率の有無、仕事以外の趣味得点、主観的健康感及び就労

就労状態別にみた三年間の累積生存率を分析する

状態について、性別に死亡ハザード比を求めた。そのと、「就労群」と「無就労群」間で生存曲線の交差が結果、ADL 得点の高群に比べ、低群の死亡ハザード見られなかったことから、生命予後との因果関係を示

比は、男性では 2.08(P<0.001)、女性では 2.10(P<0.001)

唆する量―反応関係 (dose-response relationship) が認であった。治療中の疾病がある群に比べ、治療中の疾められた。「就労群」に比べ、「無就労群」は、累積生病がない群の死亡ハザード比は、女性では統計学上有存が統計学上有意に低下する傾向が見られた。一方、意な差が見られなったものの、男性では 1.57(P<0.001)

性別に累積生存率を比較すると、男性「無就労群」でであった。仕事以外の趣味が多い群に比べ、少ない群

は、三年間の生存が 10％低下する傾向が見られるのの死亡ハザード比は、女性では有意な差が見られなに比べ、女性「無就労群」では、三年間で生存率は約5%しか低下しないことが明らかになった ( 図 1)。

かったものの、男性では 1.65(P<0.05) であった。主観

３－３．性 別にみた Cox 比例ハザードモデルに

死亡ハザード比は、男性 2.81(P<0.001)、女性 1.98(P<0.05)

的に健康である群に比べ、主観的に健康ではない群のであった。

よる死亡ハザード比

次に就労状態別に分析すると、就労していない群

自分でコントロールできない要因である年齢と、統に比べ、就労している群の死亡ハザード比は、女性

男性

女 性

1.02

1.02
1.01

1.00

1.00
.99

.98

.98
.97

.96

.96

就労状態
.94

就労状態

.95
.94

無就労群

無就労群

.93
.92

.92
就労群

0

200

400

600

800

1000

就労群

.91
.90

.90

1200

0

200

400

生存日数

600

800

1000

1200

生存日数
図１

男女別にみた就労状態二群分けた生存曲線

表2 男女別にみた各項目の死亡ハザード比
項目
ADL得点
治療中の疾病の有無
仕事以外の趣味得点
主観的健康感
就労有無

カテゴリー

男 性(N=3,389)
ＨＲ

高群

1.00

低群

2.08

無病群

1.00

有病群

1.57

趣味が多い群1.00

趣味が少ない群1.65

健康ではある群

1.00

健康ではない群

2.81

就労群

1.00

非就労群

1.61

女 性 (N=3,554)

95％ＣＩ

P値

1.45 - 2.99

0.00

ＨＲ

95％ＣＩ

P値

1.33 - 3.32

0.00

0.61 - 1.41

0.72

0.85 - 2.49

0.18

1.23 - 3.18

0.01

0.74 - 4.55

0.19

1.00
2.10
1.00
1.16 - 2.12

0.00

0.93
1.00

1.14 - 2.40

0.01

1.45
1.00

2.04 - 3.87

0.00

1.98
1.00

1.08 - 2.38

ハザード比、95％ＣＩ：９５％信頼区間
従属変数：0；生存１；死亡

－－

0.02

1.84

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

では有意な差が見られなかったものの、男性では 1.61

や疾病による生存率を低下させる影響を和らげられる（P<0.05）であった。よって、男女ともに、ADL が低可能性が推定された。

下するほど、主観的健康感が低下するほど、死亡リス
クが高くなる一方、男性の死亡リスクは､ 治療中の疾

４．考病、仕事以外の趣味の得点、就労の有無と統計学上有４－１．就労との関連要因

意に関連する傾向が示された。

察

本調査により、収入につながる就労をしている高齢者は、65 歳～ 69 歳である者、ADL 得点が高く、治３－４．就 労状態別にみた Cox 比例ハザードモ

療中の疾病がなく、仕事以外の趣味が多く、主観的にデルによる死亡ハザード比

健康である者の割合が統計学上有意に多いことが示唆

年 齢、ADL 得 点、 治 療 中 の 疾 病 の 有 無、 仕 事 以された。高齢者の就労と健康において、山下 7) は、高外の趣味得点、経済的満足感それに主観的満足感を齢者精神的な健康に影響を及ぼす要因として、特に社用いて、就労状態別に死亡ハザード比を分析した結会的活動の影響が大きいことを、岡戸ら 8) は、社会的果、65 歳～ 69 歳の者に比べ、70 歳～ 74 歳の人の死な関係性を保つことが生存維持に繋がる知見を得てい亡ハザード比は、就労群は 3.55(P<0.001)、無就労群はた。アメリカの調査によると、高齢者の社会・経済的2.26(P<0.001) であった。ADL 得点の高群に比べ、低地位と主観的幸福感は正の相関があり、Larson9) らは、群の死亡ハザード比は、就労群では有意ではなかった

高齢者就労は、主観的 QOL と関係が高いことを報告

ものの、無就労群は 1.54(P<0.05) であった。治療中のし、Rowe ら 10) は、幸福な老いを構成する３つの要素は、疾病がない群に比べ、ある群の死亡ハザード比は、就

社会的活動や生産的な活動にかかわる生活、疾病や障労群では有意な関連が見られなかったものの、無就労害が少ないこと及び身体・認識機能が良好であること

群は、1.35(P<0.05) であった。主観的健康である人にを指摘していた。本研究の分析結果は、これらの先行比べ、主観的健康ではない人の死亡ハザード比は、就研究 7-10) が、収入のある就労の場合でもほぼ同様であ労群は 4.32(P<0.001)、無就労群は 2.39(P<0.001) であっる傾向を支持していると考えられた。

た。仕事以外の趣味の得点と経済的満足感は、就労有

４－２．就労状態と累積生存率

無両群ともに死亡ハザード比と統計学上有意な差が認められなかった。

就労状態別にみた累積生存率は、男女とも「就労群」

よって、就労の有無を問わず、加齢と共に主観的健より「無就労群」が低下し、生存率の低下度は、女性康感の低下群では、死亡リスクが高まることが示されに比べ男性高齢者で高い傾向が示された。労働力調査 4)た。就労群での生存関連要因として、ADL や疾病のによると、高齢者の就労が高まることによって、間接有無が有意な関連がみられなかったことから、収入に的に寝たきりを予防する可能性があることが報告されつながる就労を継続することによって、ADL の低下ていた。高齢者の市町村別にみた有業率と要介護率と表３
項 目

就労状態別にみた各項目の死亡ハザード比
就労群 (n=1,277)

カテゴリー

95% ＣＩHR
年齢
ＡＤL得点
治療中の病気の有無
仕事以外の趣味得点
経済的満足感
主観的健康感65歳～69歳

1.00

70歳～74歳

3.55

高群

1.00

低群

1.35

無病群

1.00

有病群

0.98

高群

1.00

低群

1.58

満足している群

1.00

満足していない群

0.38

健康である群1.00

健康ではない群

4.32

無就労群 (n=5,666)
p値

HR

95% ＣＩ

p値

1.71 - 2.98

0.00

1.14 - 2.10

0.01

1.03 - 1.76

0.03

1.00 - 1.95

0.05

0.77 - 1.37

0.86

1.79 - 3.21

0.00

1.00
1.79 - 7.04

0.00

2.26
1.00

0.55 - 3.30

0.51

1.54
1.00

0.50 - 1.92

0.96

1.35
1.00

0.74 - 3.40

0.24

1.39
1.00

0.15 - 1.01

0.05

1.03
1.00

1.99 - 9.34

HR:ハザード比、95%CI:95%信頼区間
従属変数：生存：０，死亡：１

－－

0.00

2.39

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008の関連を実証する研究では、男性の農業従事者割合が加齢と共に、主観的健康感の低下群では、就労状態多い自治体ほど、健康寿命が長いという結果が示され、と関わらず、死亡リスクが高まることが示唆された。

高齢になっても仕事を続けられることのできる環境がまた、無就労群の死亡ハザード比は、ADL 得点、治あれば目的意識や生きがいを持ちつづけ、結果的に要療中の疾病と統計学上有意な差が見られたものの、就介護を予防できる可能性が報告

29)

労群の死亡ハザード比は ADL 得点、治療中の疾病とされていた。

統計学上有意な差が認められなかった。

本研究の新規性は、都市部高齢者を追跡するコホート研究によって、就労と生存との関連を明確にすると

和田ら 2) は、前期高齢者は、青年期と同等の体力のともに、生存を維持するためには、就労の意義が高い

ポテンシャルを持ち、働くには十分健康であり、前期ことを明らかにしたことである。しかしながら、同様

高齢者は知的能力的にも、精神的な安定度も持ち、肉な先行研究が報告されていないことから、追試による

体的また精神的にも重労働でなければ十分実用レベル

再現性の確認と共に、サンプリング調査による外的妥を維持できることを報告していた。本研究でも、同様

当性の検証が今後の研究課題である。

な結果を得られ、これらの研究を支持していると言えよう。

４－３．Cox 比例ハザードモデルによる就労状

また、ADL が低下している虚弱高齢者は、健康な態と生存の総合解析

高齢者に比べて、死亡率も高いことが報告されてい（１）性別にみた生存の規定要因

た 18, 19)。高齢者の ADL が低下することと本人の QOL
低下 20) が関連していくことが指摘されている 21)。杉澤

男女ともに、ADL が低下するほど、主観的健康感

ら 22) は、疾病の発症にあたって、結果的に主観的健康が低下するほど、死亡リスクが高くなる一方、男性の感が低下し、免疫機能が低下し、疾病悪化を増幅させ累積生存率は、治療中の疾病、仕事以外の趣味の得点ている可能性が高く、その後の生命予後を低下させると、就労有無に有意に関連することが示された。森本ら

15, 16)

可能性を示唆していた 22)。

の研究では、主観的健康感は、何らかの疾病に本研究結果は、就労している高齢者では、ADL 低罹患しやすい高齢者の健康を考慮した健康指標の一つ

下や治療中の疾病があることによる死亡ハザード比がであり、死亡率や疾病有病率といった客観的健康指標

統計学上有意ではなかったことから、就労を続けるこだけでは捉えられない健康の質的な側面に関する情報とによって、身体機能の低下や疾病による生存率が低を比較的簡便に把握できる妥当性の高い新しい健康指下する影響を和らげる可能性が推定された。本研究に標の一つである可能性を報告し、Kaplan ら 17) によるより、生存を維持させるために就労が大きな役割を持

16 歳以上の住民 6,921 人を対象に行った追跡調査では、

つ意義が、都市前期高齢者では認められる可能性が示

健康状態が優れない者と健康状態が優れている者に比唆された。

べて男性 2 倍、女性で 5 倍死亡率が高く、主観的健康

趣味と生存に関して、関 26) は歩行時間に焦点をあて、感の低い人は死亡率が高いことが報告されていた。藤

1 日の歩行時間が１時間以上の場合には、高齢者の生田ら 28) は、全国の異なる３地域で無作為抽出した高齢

命予後に有意な効果があることを指摘し、活動量の多者を対象に２年間追跡し、日常生活動作能力 (ADL) のいグループでは、相対危険度が低下することが報告 23)

影響をコントロールすれば、主観的健康感が、その後されていた。巴山ら 27) の研究でも、散歩や軽い運動との死亡を予測する妥当性の高い健康指標であることを報告していた。
本研究では、男性の死亡リスクは、疾病有無、仕事

生命予後との関連性が報告されていた。本研究では、「無就労群」では、趣味の得点の高群に比べ、低群では死亡率が増加する傾向が示されたが、統計学上有意以外の趣味、就労有無が有意に関連する一方、女性はな差が見られなかった。就労をしていない高齢者では、関連がみられなかったことから、女性の生存に繋がる趣味や生きがいと思うことが、生存の維持に役立つ可要因は、本研究の調査では把握できていない他の要因

能性が高いことが推定された。

があるものと考えられる。今後、調査内容を慎重に検以上の研究結果を踏まえると、前期高齢者は、就労討し、更に詳しく高齢者女性の生活実態を把握し、生を継続することによって、自立心が得られ、社会の一存に影響する要因を究明することは今後の研究課題で員であるという自尊心も得られることによって、結果ある。

的に生存が維持されている一方で、無就労高齢者は、（２）就労状態別にみた生存の規定要因－－社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

趣味や生きがいにつながる活動に参加することによっ

2001;44:59-83.

て、脳と体を適度に動かし、充実した余生を楽しむこ4) 総務省統計局「労働力調査」「総務省統計局」とによって、生存維持につながる可能性が推定された。

http://www.stat.go.jp/
5)

５．結

語

小 川浩 . 年金が高齢者の就労行動に与える影響について. 経済研究 1998;49:245-258.

6)

本研究の結果は、以下のようにまとめられた。

岩本康志 . 在職老齢年金制度と高齢者の就労行
動 . 季刊社会保障研究 2000;35:364-376.

①就労高齢者に比べ、無就労高齢者の累積生存率が7)低くなることが明らかになった。

山下一也 , 小林祥泰 , 山口修平他 . 社会的活動性②男女とも、就労の有無を問わず、加齢と共に主観の異なる健常老人の主観的健康的幸福感と抑う的健康感の低下群では、死亡ハザード比が高まることつ症状．日本老年医学会雑誌 1993;30:693-697.
8)が示された。

岡 戸 順 一、 星 旦 二 . 社 会 ネ ッ ト ワ ー ク が高齢者の生命予後に及ぼす影響厚生の指③就労群での生存関連要因として、ADL や疾病の標 .2002;49(10)19-23.

有無が有意な関連がみられなかったことから、収入に9)つながる就労を継続することによって、ADL の低下

Larson PB. Thirty years of research on the

や疾病による生存率を低下させる影響を和らげられる

subjective well-being of older Americans.

可能性が推定された。

Journal of Gerontology 1978;33:109-125.
10) Rowe,J.W.and Kahn,R.L,:Successful aging,The

よって、高齢者の生存維持を検討する場合には、収Gerontologist1997;37: 433-440.

入に繋がる就労の意義に注目すべきことが示唆され11)た。高齢者の就労への支援政策や、就労状態別に応じ

F riedsam HJ,Martin HW.A comparison on

た効果的な健康支援や保健活動方策が重要であること

self and physicians health ra-tings in anが示唆された。

older population.Journal of Health Human
Behavior.1963;4:179-183.

本研究は、対象者の自己申告による回答であり、収12)入の実態を十分に把握した調査研究結果とは言えな小川祐 . 地域高齢者の健康度評価に関する追跡い。また、本研究は生存追跡コホート研究ではあるも調査研究 日常生活動作能力の低下と死亡の予のの、生存と関連要因との因果関係を推定することに知を中心に . 日本公衆衛生雑誌 1993;40:859-871.
13)は限界がある。今後は、大規模で詳細な追跡調査を繰

朝 倉木綿子 . 東京都における中年期男子の主観り返すことにより、高齢者の経済状況と生存との関連的健康観とその関連要因に関する研究 低死亡率性の本質を解明し、就労を含む多くの要因と生存との地域と高死亡率地域の比較から . 日本公衆衛生

因果関係を究明することが研究課題である。

雑誌 1991;38:333-343.
14)

謝感 . 社会老年学 1990;32:3-11.

辞

ご協力をいただきました市役所職員の皆様、また、
アンケートの回答にご協力いただいた市民の皆様に心

1)

15)

2002;49:409-416.
17)森 本兼曩 , 川上憲一 , 星旦二 , 小泉明ほか . 健康

Popualtion Laboratory Cohort.American Journal―. 公衆衛生 1986; 50;627-636,689-696,761-771.

of Epidemiology 1983;117:292-304.

2) 和 田秀樹 . 能力ある高齢者にもっと仕事を年齢

18)

差別禁止法が日本を救う 05 日本の論点シリー
文春ムック

山 川正信，上島弘嗣，岡山明，喜多義邦，辻影
野恵他．訪問悉皆調査による在宅高齢者の ADL

文藝春秋 :2005;496-499.

日常生活動作能力の実態．日本公衛誌 1994；41

山 田篤裕 , 清家篤 . 高齢者の再就職過程に及ぼす社会保障・雇用制度の影響

Kaplan GA,Camacho T:Perceived Health andmortality:a nine-year follw-up of the Human

意識と行動―面接による全国調査結果の解析

3)

中村好一 , 金子勇 , 河村優子他 . 在宅高齢者の主
観的健康感と関連する因子 . 日本公衆衛生雑誌

献ズ

森本兼曩 , 星旦二 . 生活習慣と健康 ＨＢＪ出版 :東京 ,1988.

16)

より感謝いたします。

文野口裕二 . 被保護高齢者の主観的幸福感と健康（10）：987 － 997．

三田商学研究－－社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 200819)

芳賀博 , 柴田博 , 松崎俊久 , 安村誠司．地域老研究 2003;7.

人の日常生活動作能力に関する追跡的研究．民25) 大 森純子 . 前期高齢女性の近隣他者との交流関族衛生 1988；54：217 － 233．

係と健康関係 QOL との関連 . 日本公衆衛生雑誌20) 辻 一郎 , 南優子 , 深尾彰 , 久道茂 , 佐藤牧人他．
高齢者における日常生活動作遂行能力の経年変2007;9:605-613.
26)

化．日本公衆衛生雑誌 1987；41：605 － 615．
21)

藤田利治 . 地域老人の日常生活動作能力低下

生学雑誌 2001;56:535-540.
巴 山玉蓮 , 岡戸順一 , 藤原佳典 , 星旦二 . 在宅高齢者の健康習慣と生命予後の関連 . 総合都市研杉澤秀博 , Jersey Liang . 高齢者における健康度

究28)2003;82:35-44.

藤田利治 , 籏野脩一 . 地域老人の健康度自己評価

会老年学 1994;39:3-10.

の関連要因とその後 2 年間の死亡 . 社会老年学

三 徳和子 . わが国在宅高齢者の主観的健康感

1990;31:43-51.

東京：クオリティケア 2008
24)

27)

36：717 － 729．
自己評価と日常生活動作能力の予後との関係 . 社
23)

歩行時間、睡眠時間、生きがいと高齢者の生命予後に関連するコホート研究 . 日本衛の生命予後への影響．日本公衆衛生雑誌 1989；22)

関奈緒 .

29)

糸 川浩司 , 藤谷朋子 , 関龍太郎 , 大城等 . 健康寿高 野和良 . 高齢社会における社会組織と生きが命の地域格差に影響している要因分析．島根保

いの地域性長寿社会開発センター編，生きがい

健環境研究所 2002;44：70-72．

－－社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

原著

都市在宅居住高齢者における主観的健康感の三年後の経年変化
Chronological three-year trend in subjective health for elderly urban dwellers
劉新宇 1)、 高燕 2)、中山直子 3)、猪野由起子 4)､ 星

旦二 5)

Xinyu Liu1)､ Yan Gao 2)､ Naoko Nakayama3)、Yukiko Ino4)､ Tanji Hoshi5)1-5) 首都大学東京・都市システム科学専攻
1-5)Tokyo Metropolitan University Graduate School of Urban System Science抄録

背景：主観的健康感が生命予後との間に有意な関連があることは、多くの国々の調査で明らかになっている。主観的健康感は、生存予後を予測する有用な健康評価指標の一つであることが知られているものの、都市部在宅高齢者において、経年的にみた主観的健康感の変化状況が明確になっているわけではない。
研究目的：研究目的は、都市部在宅居住高齢者における主観的健康感の三年後の変化を明確にすることである。
調査方法：調査対象は、A 市の協力を得て 65 歳以上の都市部在宅高齢者全員を調査対象とし、2001 年自記式質問紙調査に回答した 13,195 人（回収率 80.2%）である。調査項目は、主観的健康感、受療状況、社会経済要因、生
活習慣と生活能力とした。分析対象者は、2004 年に実施した二回目の調査で回収した 8,560 人を分析対象者とした。
分析ソフトは、SPSS12.0 を用いた。
研究結果：2001 年に自己評価された前期高齢者の主観的健康感は、三年後の経年変化で後期高齢者に比べて比較的安定していることが明らかになった。
結論と課題：主観的健康感の維持と関連する要因を明確にすること、さらに、経年変化別にみたその後の生存との関連を明確にすることが今後の研究課題である。

Abstract:
Background : In several countries, many studies suggest that there is a relationship between subjective healthand mortality in elderly people. It is known that subjective health is a useful indicator in evaluating survival rate,
but the chronological trends in subjective health are unknown for urban dwellers.

Objectives : The purpose of this study was to clarify the three-year chronological trends in subjective health forurban dwellers.

Method : A total of 13,195 elder adults living in their own home and aged 65 years and over were identified
from a 2001 survey supported by City A, which had a response rate of 80.2% . Data were collected throughself-administered questionnaires and included subjective health, medication, economic factors, lifestyle andinstrumental activities of daily living. Additional data for analysis were collected from 8,560 people in a second
survey conducted in 2004. Data were analyzed by using SPSS 12.0J.

Results : The results of this analysis showed that in the chronological three-year trends in self-rated healthbetween 2001 and 2004, self-rated health was more stable in the subjects of early year stage rather than those oflater stage.

Conclusions : Future research is needed to clarify the factors related to subjective health maintenance and thesurvival rate by chronological year trends.
キーワード： 主観的健康感

経年変化

都市在宅居住高齢者

Key words : Subjective health､ Chronological trend ､ Urban elderly dwellers－－社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

Ⅰ．はじめに一方、わが国における同様の研究は、1980 年代後

主観的健康感は、健康という言葉を用いて本人が自半から芳賀ら２､ 9）、藤田と旗野 10）、岡戸ら 11）それに西分自身の健康状況を自己評価する主観的な健康指標の阪ら 12）などにより行われている。岡戸ら 11）は 19,636

一つである。健康度自己評価あるいは自覚的健康度と人を対象に､ 1998 年７月から 2000 年６月までの生存も呼ばれ、先進諸国のみならず我が国でも広く活用さ状況に関する追跡調査を行い、男女とも主観的健康感れている簡便な健康指標の一つである。

が「健康でない」と回答した者の死亡リスクは､ それ

何らかの疾病に罹患したり、機能低下が起こりやすより肯定的な回答をした者より高く、さらに女性に比い高齢者にあって、一病息災の視点に立った幸福感やべて男性で生命予後に対する主観的健康感の影響が大

生活満足感などの QOL(Quality of life) 関連指標が国際

きかったことを報告している。

的に重視されているが、主観的健康感もその一つであ

主観的健康感が経年的にみてどのように変化するかる。本人自身の価値観に基づき、自らの健康状況を総について芳賀ら 9）は、主観的健康感は経年的にみてや合的に自己評価する主観的な健康指標の一つである主や低下する傾向があることを報告している。しかしな

観的健康感は、その安定性や生命予後を予測する妥当

がら、都市郊外に居住する在宅高齢者の主観的健康感性の高い指標であるとする研究報告は、数多くなされが、三年後にどのように変化するのかに関する報告は

ている

1-12）

の調査

13)

。また、集団の健康指標の一つとして、国されていないようである。

で採用されるとともに、自治体における達成

本研究の目的は、都市郊外に居住する高齢者全数

すべき健康目標の一つとして、「自分の健康状態をよを調査対象として、主観的健康感の実態とともにそのいと感じる人の割合」が指標型目標として設定されて三年後の経年変化を、同一人の事前調査と事後調査によって明確にすることである。

14)

いる 。
主観的健康感と健康破綻による最終的で客観的な健康指標である生命予後との関連性、すなわち生命予後に対する予測妥当性を検証した研究

3-7）

は、欧米におⅡ．研究対象と研究方法
2-1. 研究対象と倫理的対応

いては 1970 年代後半より行われ、主観的健康感が生

調査対象は、都市部 A 市在宅高齢者１6,462 人全員

命予後と統計学的に有意に関連していることが報告さを対象として、2001 年 9 月に自記式質問紙調査を実れていた。杉澤ら

1）

は、米国を中心とした主観的健康

施し、回答が得られた 13,195 人 ( 回収率 80.2% ) が基感に関する疫学研究を体系的にレビューし、主観的健礎的なデータベースである。回答不備の 129 人を除く

康感は他の健康指標の影響を調整した上でも、特に高13,066 人のなかから三年間に市外に転居した 505 人を齢者を対象とした追跡調査によって、生命予後に対す除く 12,561 人全員を三年間追跡し、914 人の死亡と生る予測的妥当性が高いことを指摘していた。また川田

8）存を確認した。2004 年 9 月にも同様の調査を実施し、も、過去 15 年間の主観的健康感と生命予後に関する両方の調査に回答した 8,560 人を選定した（表 1）。分

英文原著論文をレビューし、相対危険度またはオッズ

析ソフトは、spss12.0J for windows を用いた。

比が統計学的に有意な研究報告は引用文献中の七割を超えていたことを紹介している。

個人のプライバシー保護については、市との協定書を結び、公務員としての守秘義務を確認すると共に、このように、主観的健康感は他の健康指標や共変量大学側で扱う個人情報は ID のみとした。2004 年調査を制御しても、死亡をある程度独立して予測できる生

では、東京都立大学 ･ 都市科学研究科倫理委員会の承存予測妥当性の高い指標の一つであることが報告され諾を得て実施した。

ている。

表１ 調査対象者数、性別年齢階級別、2001年
65-69歳 70-74歳 75-79歳 80-84歳
85歳- 合計
男性
1,858
1,097
604
292
125
3,976
46.7%
27.6%
15.2%
7.3%
3.2%
100%
女性
1,823
1,186
871
431
273
4,584
39.8%
25.9%
19.0%
9.4%
6.0%
100%
合計
3,681
2,283
1,475
723
368
8,560
43.0%
26.7%
17.2%
8.4%
4.6%
100%

－ 10 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

2-2. 調査項目

主観的健康感の三年後の経年変化について述べる。

主観的健康感に関する質問は、「あなたは、普段ご自分で健康だと思いますか」と、現在の健康状態を自3-1.2001 年主観的健康感の実態己評価する質問文とした。回答選択肢は、「とても健2001 年調査において、主観的健康感の選択肢が「と康である」、「まあまあ健康である」、「あまり健康ではても健康である」と「まあまあ健康である」を統合しない」それに「健康でない」の 4 評定段階を用いた。

た割合は、男性 84.2%、女性 79.3%であった。本調査

2004 年の追跡調査では、設問文は同様であったものの、対象者の中で、何らかの身体の痛みを持つ高齢者は、回答選択肢で「とても健康である」とすべきところを男女ともに七割前後であるものの、八割前後の高齢者「健康である」としたために、本調査では、「健康である、の主観的健康感は、「健康である、ないしまあまあ健

ないしまあまあ健康である」と統合した。その他の選康である」と認識している実態が示された。

択肢はそのままとし、「あまり健康ではない」それに「健男女ともに、主観的健康感は、加齢に伴って、「健康でない」の 3 評定段階に再カテゴリー化して経年変康である」ないし「まあまあ健康である」とする群の化を比較分析した。

割合は、χ二乗、クラメールＶ検定による統計学的にみて有意 (p<0.001) に低下し、同様に「健康ではない」

2-3. 主観的健康感の三年間の経年変化分析方法

群の割合も加齢に伴って有意 (p<0.001) に増加する傾2001 年 9 月時点での主観的健康感が三年後にどの向が示された。

ように変化したのかについては、次のように計算した。
2001 年 9 月時点での主観的健康感の設問に対する三選

3-2. 主観的健康感の三年後の経年変化

択肢の番号から、2004 年 9 月時点での同調査での三選

主観的健康感の 2001 年から三年後の経年変化を択肢の番号を引き算して求めた。ゼロは変化がなかっみると、「健康である」ないし「まあまあ健康であたことを示し、マイナスは低下したことを示し、プラる 」 の 割 合 が、80.8 % か ら 77.2 % へ と 低 下 す る と 共

スは主観的健康感が望ましい方向に変化したことを示に、「健康ではない」割合が、5.0%から 6.8%へと増加す。2001 年と 2004 年調査での主観的健康感の記載不し、Wilcoxon の符号付順位和検定では統計学上有意

明は、259 人 (3.2% ) であり分析から除いた。

(P<0.01) な低下傾向が示され、主観的健康感の分布は、年齢階級と主観的健康感の変化度との関連では、χ

三年後には低い方向に変化する傾向が示された（表 2）。

二乗検定とクラメールのＶを求めた。

2001 年における主観的健康感の選択肢と 2004 年

主観的健康感の分布に関する経年変化の検定では、の主観的健康感の選択肢との関連性を明らかにするた対応のある場合の検定として、２群に正規分布が仮定めに、クロス集計でκ（カッパ）値を求めると、男性できないことから、欠損値を省き Wilcoxon の符号付

0.430、女性 0.460 であり、三年後の主観的健康感の各

順位和検定を用いた。主観的健康感の選択肢の三年後選択肢は、男女とも、そのまま一致しやすい統計学上の関連性を明らかにするために、クロス集計でκ（カッ有意な傾向 (P<0.001) も示された。

パ）値を求めた。

主観的健康感の三年後の経年変化を、2001 年の年
齢階級別に分けてみると、主観的健康感が維持されⅢ．調査結果ている割合は、男性 65-69 歳で 86.6％であり、85 歳以調査結果として、3-1. 主観的健康感の実態、と 3-2.

上で 66.4％へと加齢とともに少なくなり、女性でも同

表2 主観的健康感の経年変化
主観的健康感選択肢
健康である､まあまあ健康である
あまり健康でない
健康でない
欠損
合計

2001年
度数
％
6,916 80.8%
1,150 13.4%
429 5.0%
65 0.8%8,560 100%

－ 11 －

2004年
Willcoxson符号付き
度数 ％
順位検定
6,608 77.2%
1,175 13.7%
Z=-4.122583
6.8%
P<0.01194
2.3%
8,560 100%

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

様に 84.2%から 67.1％へと低下し、男女ともほぼ同様

的健康感の低下群は、男性 65-69 歳では 8.2％から 85な傾向が示された。また、主観的健康感の経年変化が歳以上で 17.7％へ、女性では同様に 8.9％から 21.3％へ

プラス群、つまり改善群は、男性 65-69 歳では 5.2％と加齢と共に増加した。χ二乗、クラメールＶ検定にから 85 歳以上で 15.9％へ、女性では同様に 6.8％から

よる統計学的検定では、男女とも、年齢階級とともに11.7％へと加齢と共に増加し、マイナス群つまり主観有意 (p<0.001) に増加する傾向が示された（表３、図１）。

表３

主観的健康感の三年間の変化、性別年齢階級別

性別
男

-2
年齢
階級

65-69歳70-74歳75-79歳
80-84歳
85歳-

合計
女

年齢
階級

65-69歳70-74歳75-79歳
80-84歳
85歳-

合計

主観的健康感の三年変化
0
125
1545
7.0%
86.6%
83
862
8.0%
82.6%
65
457
11. 5%
80.6%
35200
13. 2%
75.5%
1979
16. 0%
66.4%
327
3143
8.7%
83.1%
139
1457
8.0%
84.2%
88
911
7.9%
82.1%
78
643
9.7%
80.3%
42
288
11. 0%
75.2%
39
161
16. 3%
67.1%
386
3460
9.1%
81.1%

-1
22
1. 2%
29
2. 8%
12
2. 1%
9
3. 4%
2
1. 7%
74
2. 0%
16
.9%
27
2. 4%
17
2. 1%
12
3. 1%
12
5. 0%
84
2. 0%

1

2
78
4.4%
62
5.9%
27
4.8%
17
6.4%
16
13.4%
200
5.3%
107
6.2%
78
7.0%
55
6.9%
28
7.3%
23
9.6%
291
6.8%

15
.8%
8
.8%
6
1.1%
4
1.5%
3
2.5%
36
1.0%
11
.6%
6
.5%
8
1.0%
13
3.4%
5
2.1%
43
1.0%

合計
1785
100.0%
1044
100.0%
567
100.0%
265
100.0%
119
100.0%
3780
100.0%
1730
100.0%
1110
100.0%
801
100.0%
383
100.0%
240
100.0%
4264
100.0%

90%
80%
70%
60%
50%
40%
30%
20%
10%
0%

（左図：男性、右図：女性）－ 12 －-

健康感の三年後の経年変化、性年齢階級別

歳
85

4歳
-8
80
9歳
-7
75

4歳
-7
70
9歳
-6
65

歳
85
4歳
-8
80
9歳
-7
75
4歳
-7
70
9歳
-6
65

図１

健康感維持群
健康感低下群
健康感改善群社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

Ⅳ．考察

る。もう一つの理由としては、継続調査の場合に観測4-1. 主観的健康感の実態と経年変化されやすい、平均値への回帰現象がみられた可能性も推

都市在宅高齢者において、「とても健康である」と「まあまあ健康である」を統合した主観的健康感良好
群は、男女ともに八割前後であった。この分布が、全
国調査結果

13)

とほぼ同様な傾向を示したことから、分析対象者の 3.2%に主観的健康感の記載欠損がみられているものの、我が国の高齢者の実態を反映した分析対象群である可能性が示唆された。将来的には、地方に居住する高齢者における実態と比較したり、世界の実態と比較検討することも研究課題である。OECD の報定された。これらの本質究明は今後の研究課題である。
主観的健康感と関連する要因ないし規定する要因に関する先行研究では、身体的健康度との関連や外出頻度や趣味活動を含む社会的健康度との関連が既に報告 12-13) されている。しかしながら、事前と事後の調査によって因果関係を明確にした先行研究は少ない事から、追試による再現性の確認が求められよう。

4-2. 主要な研究課題によると、我が国高齢者が健康状態をとても良い

本調査では、都市部在宅居住高齢者の主観的健康感と答えている割合は、2-3 割程度であり米国での 7 割の三年後の経年変化は、男女ともに、前期高齢者ほど以上と比較し、世界的にみると最も低いグループに位比較的安定している可能性とともに、主観的健康感の置することが報告されているからである。今後、我が維持群の割合が多いものの、加齢と共にその割合が低

国高齢者の主観的健康感が低い理由を探る研究が求め下することが明らかになった。

告15)

内的妥当性を決定づける要因は、研究デザイン、交られよう。
また、日常生活において何らかの自覚症状をもち絡、バイアス、偶然誤差など多岐にわたるものの、本やすい高齢者であっても、男女ともに約七割以上の高調査では、調査対象数が比較的多いことから偶然誤差

齢者が、自分なりにとても健康である、ないしまあまを制御出来やすくなった 21) だけであり、他の要因が制

あ健康であると認識している実態とその背景について御できたわけではない。今後、研究成果の内的妥当性も、明確にする調査研究が求められよう。

を高める努力と共に、ランダムサンプリングにより外今回の調査により、主観的健康感の経年変化を見る

的妥当性を高めることも大きな研究課題である。

と、年齢階級が増加するとともに健康ではない方向に

他の研究課題として、主観的健康感の意義として、移行するとともに、健康である方向にも移行する統計

高齢者だけでなく、児童生徒や青壮年を含めた他の世学上有意差（P<0.001）が男女ともに見られた。健康代の実態と関連要因を明確にすることである。

ではない方向に移行する理由の一つは、後期高齢者の本調査で示した主観的健康感の経年変化は、個人別

方が、前期高齢者よりも疾病に罹患する割合が高く、にみた二回の調査による結果である。よって、個人別

社会的活動が維持できにくくなることが反映しているにみた変化を不変群、改善群、低下群に分け、その関可能性が推定された。健康である方向にも移行する理連要因を明確にすると共に、その後の累積生存との関由は、加齢とともに増加する疾病への受容割合が加齢連を明確にすることも、重要な研究課題である。

に従って高まる可能性が想定できるものの、その究明

謝は今後の研究課題である。

辞

また、健康であるとした前期高齢者ほど、三年後に東京都立大学（現在、首都大学東京）の研究支援とも健康である事を維持しやすい一方、健康ではないと

ともに、Ａ市の支援によって回答率の高い継続した追する群では、三年後にはあまり健康ではない選択肢へ跡調査が出来たことに感謝いたします。また、回答いと改善する割合が、男性二割、女性三割に見られた。

ただきました、市民の皆さんにも感謝いたします。

このように低い群で改善する傾向が見られた理由の一つとして、主観的健康感が低い群ほど死亡しやすく、本調査では選択バイアスが見られたことが反映してい文る可能性が推定された。実際に本研究では、三年後の1)

献杉澤秀博､ 杉澤あつ子､ 健康度自己評価に関す

質問紙調査が必要だったことから、主観的健康感が低る研究の展開 - 米国での研究を中心に－ . 日本公

く死亡しやすい群、つまり三年間の死亡者 914 名の回

衆衛生雑誌 .1995;42:366-378

答が三年後の分析結果には反映されなかったからであ－ 13 －

2) 芳 賀 博､ 柴田 博､ 上野満雄､ 他、地域老人に

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

おける健康度自己評価からみた生命予後 . 日本
3)13) 平 成 14 年労働者健康状況調査の概況 厚生労働

公衆衛生雑誌 .1991;38:783-789

省大臣官房統計情報部 平成 15 年 8 月 . http://

Mossey JM､ Shapiro E､ Self-rated health awww.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/saigai/

predictor of mortality among the elderly. Am

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J Public Health. 1982;72:800-808

14) 東 京 都 健 康 推 進 プ ラ ン 21. 東 京 都 福 祉 保 健 局

4) Kaplan GA､ Camacho T､ Perceived health andmortality a nine-year follow-up of the human

2000
15)

population laboratory cohort. Am J Epidemiol.
1983;117:292-304
5)mortality in the NHANES-I epidemiologic

health and mortality among the elderly in New

follow-up study. Am J Public Health.

Haven､ Conecticut､ and Iowa and Washington

1990;80:446-452

9)
10)

12)

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R akowski W､ Mor V､ Hiris J､ et al､ The

up study of Australian elderly. Am J Public

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Health.1994;84:1100-1105
18)

Pijls LT､ Feskens EJ､ Kromhout D､ Self-rated

Health. 1991;3:527-545

health､ mortality､ and chronic diseases inWolinsky FD､ Johnson RJ､ Perceivedhealthelderly men. The Zutphen Study 1985-1990.Am

status and mortality among older men andJ Epidemiol.1993;138:840-848
19)T suji I､ Minami Y､ Keyi PM､ et al､ The川田智之､ 自覚的健康度と生命予後､ 日本公衆predictive power of self-rated health､ activities

衛生雑誌 .1998;62:746-750

of daily living､ and ambulatory activity for芳賀 博､ 他､ 健康度自己評価に関する追跡的研

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究 . 社会老年学 .1990;10:163-174

a three-year follow-up in urban Japan. J Am

藤 田利治､ 旗野脩一､ 地域老人の健康度自己評

Geriatr Soc.1994;42:153-156

価の関連要因とその後２年間の死亡 . 社会老年
11)

17)

0;131:91-103

women.J Gerontol.1992;47:304-312
8)I dler EL､ Angel RJ､ Self-rated health andIder EL､ Kasl S､ Lemke JH､ Self-evaluatedmortality in a sample of well elderly. J Aging
7)(2003 年版 ). 明石書店､ 2004:30-31
16)Counties､ Iowa 1982-1986. Am J Epidemiol.199
6)図表で見る世界の医療 OECD イン ディケーター

20)

Burstrom B､ Fredlund P､ Self rated health､ Is

学 .1990;31:43-51

it as good a predictor of subsequent mortality

岡 戸順一､ 艾斌､ 巴山玉蓮､ 主観的健康感がamong adults in lower as well as in higher

高齢者の生命予後に及ぼす影響 . 日本健康教育

social classes?. J Epidemiol Community Health.

学会誌 .2003;11(1):31-38

2001;55:836-840

西 阪眞一､ 宇戸口和子､ 溝口哲也､ 地域住民

21)

Yusuf S､ Collins R､ Peto R､ et al､ Why do weにおける健康度自己評価とその後の死亡 7 年間

need some large､ simple randomized trials?.

の追跡研究 . 産業医科大学雑誌 .1996;18:119-131

Statistics in Medicine.1984;3:409-420－ 14 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

原著

特定高齢者候補者における運動機能と抑うつ気分の相関について－東京都中野区における調査から－
Correlation between physical performance and depressive mood among
elderly people at high risk of needing long-term care in Nakano City
石濱照子 1、江戸聖人 2、新井美奈子 2
Teruko Ishihama1, Kiyohito Edo2, Minako Arai2
1 中野区中部保健福祉センター、東洋英和女学院大学大学院 人間科学研究科
2 中野区保健福祉部
1Chubu Public Health and Welfare Service Center of Nakano City
The Graduate School of Toyo Eiwa University Department of Human Sciences Master’sProgram,2

Public Health and Welfare Division, Nakano City

うつ病は、高齢者の公衆衛生上の大きな問題であり、自殺の強力な危険因子である。高齢者の抑うつ傾向は単に加齢によるものとの推測があるが、最近の研究では慢性疾患のある人のうつ病有病率が高いことや、うつ病と健康レベル低下の相関が明らかにされている。 本研究では、高齢者の抑うつ傾向と運動機能低下との相関について明らかにし、今後の高齢者健康づくり施策のありかたについて考察した。中野区の 65 歳以上で区民健診を受けた 26,965人のうち特定高齢者把握事業（地域支援事業）に準じて実施した生活機能評価において、何らかの生活機能低下に該当した 1,174 人を分析したところ 70%が抑うつ傾向に該当した。本研究ではそのうち調査項目に欠損のない 1,035人を対象とし、平均年齢は 78.2 歳である。抑うつ傾向を示した 69.7%のうち 49.2%が中等度以上の抑うつ傾向を示し、45.7%が運動機能低下を示した。運動機能が低下するに従って、抑うつ気分が重度化するあるいは、抑うつ気分が重度化すると運動機能が低下することが明らかになった。今後の高齢者の健康づくり施策を考える際には、心理的支援を含めた運動機能向上プログラムの実施やうつ予防支援プログラムの開発が望まれる。
キーワード

高齢者

抑うつ気分

運動機能 ソーシャルサポート

Abstract
Depression in the aged is a major public health problem, and the risk of suicide is a serious concern among
elderly people. Depression in the aged tends to be attributed to their socioeconomic condition or decreased
cognitive performance, but recent studies have revealed that physical activities are also strongly related to humanemotions. In this study, we investigated the relationship between mood status and physical performance among
elderly people. A total of 26,965 residents in Nakano city, aged 65 and older, were enrolled. These residents,
who were not receiving long-term care insurance services, were screened for physical and mental disabilities
by physicians, and 1,174 of them were evaluated as being at high risk for long-term care. Of these high risk
residents, 1,035 could be analyzed using questionnaire data from the screening. The prevalence of depressive
mood was found to be 70.0% , with a greater risk in more aged populations, and 49.2% of the subjects had highscores suggesting severe depression. Decreased physical performance was seen in 45.7% . There was a significant－ 15 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

positive correlation between the scores of depressive symptoms and physical impairment. These data suggest
a fairly close relationship between physical abilities and mood status in elderly people. Preventive care for bothmental and physical disabilities may be mutually beneficial.
Keywords: Frail elderly, Depressive symptoms, Physical performance, Preventive care

１

る。そのため新たに創設された介護保険制度も定着し

緒言

1－1

つつあるものの、現状に追いつかず医療制度や年金制

研究の背景

国連は 20 世紀の末に世界人口の高齢化が進行してきていることから、1991 年第 46 回総会において「高齢者のための国連原則」を採択した。そのキーワー
ド は、 自 立 independence、 参 加 participation、 介 護
care、 自 己 実 現 self-fulfillment、 尊 厳 dignity の ５ 項目であった。その後 1992 年に決議され国際高齢者年（International Year for Older Persons 1999 年）を設けることとなる。そして世界の動向は先進国における高齢化が深刻な状況の中で、「離脱理論（dis-enagement
theory）」から「活動理論（activity theory)」へと転換がはかられた。さらに 2002 年には第２回国連高齢化
世界会議が開催され、そのテーマは「高齢者を社会的資源として活用する」で Productive Aging が主題となった。1）
日本においては、人口構造の急激な変化により少子高齢化となり、寿命の延長による老年期の延長をいかに過ごすべきかが大きな課題となっている。老親の扶養と介護の問題は現代ほど長期間には及ばなかったとはいえ、戦前には家業・家産の継承との対応でいわゆ
る「あとつぎ」に担保されていた。法律上も家督相続
は、明治民法第 970 条では、直系の男子優先、嫡出子
優先、年長者優先となっていた。その後 1948 年施行の現民法では、家制度の廃止により、家族の概念は「夫婦制家族」へと変化し、夫婦・親子間の民主化が強調されるようになった。1955 年以降の高度経済成長により、夫婦と未婚の子を中心とする核家族世帯が増加し、かつての直系家族制から欧米型の夫婦制家族へと変化し、単身高齢者や高齢者世帯の増加を招いた。そして家族の介護能力の低下や老親扶養に対する意識の変化をもたらした。2)
さらに社会福祉基礎構造改革以降、人口構造や社会構造の変化に伴う情報化社会はニーズの多様化や個人主義をすすめ、生存権の保証から幸福追求権の保証
へと国民の関心を発展させた。しかし現代は一方でいわゆるニートやインターネットカフェ難民をつくりだ
し、医療保険制度や年金制度を根底から揺るがしてい度とともに次々に改正を迫られている状況である。現
代社会は高齢者に対して身体的自立や経済的自立を容赦なく求めているとも言える。こうした格差社会が広がる中で「延長した老年期の過ごし方」はまさに国策としての対応となっている。多様化した個別的なニーズにどう対応していくのか、地域における自治をどのように強めていくのか、住民の福祉活動への参加促進
による相互扶助の仕組みなど懸案事項は山積し、高齢者の尊厳を守って生活できる地域社会に必要な仕組みづくりが求められている。3)-5)
家庭や地域が崩壊し、社会不安が増し格差社会が拡がりつつある現代社会の中で、自殺はじわじわと日本
社会を蝕んでいる。自殺対策基本法制定以降も３万人を割ることなく自殺者は減少していない。特に社会的弱者である高齢者においては、その絶対数が多いだけに、社会政策上の影響力も多大であり、また喪失体験の多いライフステージ 6)-7) としての老年期からもその対策が急務である。現代において自殺大国となった日
本では年々高齢者の自殺が増え大きな社会問題となっている。8)-9) また、うつ病は高齢者の自殺の強力な危険因子であるとともに、全般的な死亡率の増大、運動機能の低下、医療費の増大、要介護状態への移行に深く関連していることが示唆されている。こうしたことから、うつ病の一次予防と二次予防をめざした地域支援対策は、高齢者の自殺予防とともに、高齢者の健康
寿命の延長や QOL の向上に寄与すると考えられる。
10)-12)

筆者らは、現在高齢者の健康づくりを推進する役割
を行政部門で担っており、高齢者の健やかで、明るい第３ステージを全うするための施策を策定する立場にあるが、高齢者の自殺は筆者らの勤務する自治体でも増加傾向である。一方高齢者の実態を知るために、区民健診を受けた高齢者を対象に実施したチェックリス
トの分析を行なったところ、抑うつ傾向の高齢者が３％を上回り、国のモデル事業での数値１％前後を大きく上回った。

－ 16 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

いわゆる元気高齢者の活躍が話題になる一方、高齢である。
2006 年度介護保険法の改正で地域支援事業が創設

者のうつ病や自殺が増加している近年日本の二極化し13)-14)

ですでに示され、地域支援事業実施要綱（厚生労働省）により種々唆されている抑うつ気分と運動機能低下の相関についの事業が実施された。本研究の骨子はそのうち特定高ての調査研究をすすめ、当自治体における抑うつ気分

齢者候補者把握事業実施結果に基づいたものである。

の高齢者に対しての効果的施策を探る手がかりとした

特定高齢者候補者把握事業は、介護保険非該当あるいい。さらに高齢者福祉に関する課題とも絡み合わせては介護保険未申請者のうち介護保険認定に該当しそう考察し、今後の高齢者を中心とした自殺予防に向けてな虚弱高齢者を抽出し、集中的に介護予防事業に参加の地域支援施策に役立てていきたいと思い、この研究させて、できるだけ要介護状態になる時期を遅らせるをすすめることとした。

ために創設された仕組みである。

た高齢者の状況のなかで、先行研究

65 歳以上の区民健康診査受診者のうち介護保険非

1－2

研究目的

該当あるいは未申請の対象者に対して、健康診査の結うつ病は、高齢者の自殺の強力な危険因子であり、果と同時に本人が回答する基本チェックリストをもと運動機能の低下や要介護状態への移行に深く関連してに、かかりつけ医師が生活機能評価票に準じて生活機いることが WHO 大規模調査においても示唆されて能評価を実施する。調査項目として生活機能評価票は、いる。当区における特定高齢者候補者の基本チェック

基本チェックリストと生活機能評価項目（問診や理学リストの集計から、何らかの生活機能低下のある者の的検査、血液検査等の健診データを加味）から構成さうち抑うつ気分にある 69.7%の区民について集積したれている。

データから可能な範囲でその対象特性を明らかにする

基本チェックリストは 25 項目からなる。各項目はとともに、先行研究で示された抑うつ傾向者の運動機「はい」「いいえ」の２者択一から成り立ち肯定的回答

能との関連について検証し、今後の抑うつ予防プログを 1 点、否定的回答を 0 点として、合計し尺度としている。そのうち Q6 から Q10 は運動機能項目、Q21 か15)-16)

ラムのあり方について検討する。

ら Q25 は抑うつ項目である。その他 Q11・Q12 は栄養

２

項目、Q13 から Q15 は口腔機能項目、Q16・Q17 は閉

研究方法

2－1

じこもり予防の項目、Q18 から Q20 は認知症に関する

中野区の概況

中野区は人口 298,229 人 ( 外国人登録者 3% ) で、65歳以上人口は 57,309 人 (2007 年 1 月 1 日現在 ) で高齢者人口の占める割合は 19.2%、そのうち後期高齢者 (75歳以上 ) は 8.9%、高齢者人口全体の 47.4％を占めている。全人口は年々減少を続け、この数年は横ばいで年齢構成割合は年々少子高齢化が進んでいる。世帯数は178,783 世帯で、1 世帯当たり平均人員は 1.73 人となっている。高齢者単身世帯割合も年々増加をしていて 70
歳以上のうち一人暮らし高齢者は 6,706 人、単身世帯の 16.2%となっている。民生委員による 70 歳以上の一人暮らし訪問調査（中野区ひとり暮らし高齢者確認調
査：2007）では、34%の人が健康状態について「不安である」「訪問を要する」という結果であった。

2－2

項目となっていて項目毎に生活機能低下の基準が決められている。
生活機能評価は、生活機能低下「なし」と「あり」に分けられる。「生活機能低下あり」と判定された対象者を特定高齢者候補者という。「生活機能低下あり」の生活機能評価票は区に返送され、それをもとに地域包括支援センターへ情報提供を行う。地域包括支援センターは該当者に特定高齢者プログラムを勧め、個々の介護予防支援プランを作成し要介護状態になることを防ぐための個別支援をする。特定高齢者プログラムに参加したものを特定高齢者といい、プログラム前後のアセスメントによる効果測定を必須としている。つ
まり特定高齢者候補者とは、介護保険法を根拠として
平成 18 年度から実施している地域支援事業要綱の生活機能低下基準で規定された 65 歳以上であり、要介護・特定高齢者把握システムとデータ収集方法

2006 年度区民健診受診者（65 歳以上）は 26,965 人であった。区民健康診査は希望者が健康診査登録をするシステムであるが、対象者の 8 割が国民健康保険加

要支援に該当していない人のうち、基本チェックリス
ト 25 項目に回答し一定の基準に該当した虚弱高齢者をさしている。17)

入者でありその他社会保険扶養家族、生活保護受給者－ 17 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

2－3

対象者

Q22 ( ここ 2 週間 ) これまで楽しんでやれていたことが楽しめなくなった。

2006 年度 65 歳以上で区民健診受診時に生活機能評Q23 ( ここ 2 週間 ) 以前は楽に出来ていたことが今

価調査を実施した 26,965 人のうち、「生活機能低下あではおっくうに感じられる。

り」は 1,174 人 (4.3% )、「生活機能低下なし」は 23,989
人 (89% )、「情報提供拒否」は 1,802 人 (6.7% ) であった。

Q24 ( ここ 2 週間 ) 自分が役に立つ人間だと思えない。

「生活機能低下あり」1,174 人のうち調査項目である抑Q25 ( ここ 2 週間 ) わけもなく疲れたような感じがする。

うつ項目と運動機能項目の回答が不完全な 139 人を除

抑うつ気分傾向なし (0 点、1 点 )、中等度 (2 点、3 点 )、き分析対象者は 1,035 人となった。回収期間は 2006 年

重度 (4 点、5 点 ) とした。

5 月から 12 月までであった。

30.2 % の 人 が 抑 う つ 気 分 傾 向 は な く (2 点 未 満 ) 、

2－4

69.8%が抑うつ気分あり (2 点以上 ) だった。 抑うつ気

倫理的配慮

この調査は、根拠法令である介護保険法及び地域支援
事業実施要綱を遵守したうえで、地域支援事業の実施に関する事項として当自治体の個人情報審議会で承認を得ている。さらに生活機能評価結果および基本
チェックリストの結果についての個人情報収集および情報提供については、生活機能評価票に対象者のサインを求めたうえで実施している。（根拠 地域支援事業

分傾向が中等度では女性が多く、重度では男性が多い
傾向を示した。うつ病予備群に近い 3 点以上でみると後期高齢者は男 54.1%、 女 50.8%、前期高齢者より後期高齢者のほうが、抑うつ傾向を示すとともに重度化を示している。（図 2）
うつ項目は、ここ 2 週間の気分傾向ということでの設問である。虚弱高齢者に該当する高齢者であるため、実施要綱老発第 0413001）

一般のいわゆる元気高齢者に比較して抑うつ傾向を示

３

い高齢者の気分傾向ということを考えると、抑うつ状

研究結果

3－1

している可能性もあるが、障がいや要介護状態にはな

18)

態の高齢者が潜在的にかなりいる可能性が窺えるので対象者の性別・年齢群別（図 1）

対象者 1,035 人 ( 男 328 人 女 707 人 ) の平均年齢
は 78.2 歳であった。また前期高齢者 (65 歳以上 74 歳
࿑ 1 ኻ⽎⠪ᐕ㦂೎ੱᢙ(↵ᅚౝ⸶)

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しんでやれていたことが楽しめなくなった」 Q23「以前は楽にできていたことが今ではおっくうに感じられる」などは現状満足度や意欲についての設問で、ちょっとしたきっかけにより「はい」にチェックできる設問であるともいえる。これらの設問をチェックすると 2点となり、抑うつ気分傾向中等度のグループとなる。

↵
ᅚ

一方基本チェックリストの Q25「わけもなく疲れたような感じがする」は「はい」にチェックするには微㪉㪐㪅㪊㩼

妙な設問である。意欲の低下を根幹とした抑うつ状態㪇㪍㪌ᱦએ਄㪎㪋ᱦએਅ㩿㪊㪉㪏ੱ㪀

をあらわしている。一方、慢性疾患を合わせ持つ可能㪎㪌ᱦએ਄㩿㪎㪇㪎ੱ㪀 P

性の高い高齢者の特性を考えると、疾病症状の影響で

以下 ) は 31.7% 、後期高齢者 (75 歳以上 ) は 68.3%で、男女比は前期高齢者も後期高齢者もほぼ同じで、男性が 3 割、女性は 7 割である。

3－2はないか。各設問についてみると、Q22「これまで楽また残りの Q21「毎日の生活に充実感がない」
Q24「自分が役に立つ人間だとは思えない」は、主観的幸福感や存在価値についての設問である。これらのことを加味すると抑うつ気分重度のグループは、Q22、

抑うつ傾向について（図 2）

抑うつ気分は、うつ項目 (Q21 ～ Q25) の合計点 2 点
以上が抑うつ傾向と決められている。
「はい」は 1 点、
「いいえ」は 0 点で次の５問の合計点にてチェックをする。
Q21 ( ここ 2 週間 ) 毎日の生活の充実感がない。

「はい」をチェックすることもある。

Q23 で「はい」をチェックし、さらに微妙な位置にある Q25 で「はい」となっても 3 点であり、それに加えて Q21 や Q24 の抑うつ状態をあらわす項目にチェッ
クしなければ 4 点以上にはなり得ない。したがって抑
うつ気分傾向重度のグループは明らかにうつ病予備群－ 18 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

あるいはうつ病の範疇に入ると考えられる。

がっていますか。
Q 8 15 分位続けて歩いていますか。

3－3

運動機能低下に関する項目について（図 3）

Q 9 この 1 年間に転んだことがありますか。
Q10 転倒に対する不安は大きいですか。

運動機能低下は、運動機能項目 (Q6 ～ Q10) で 3 点
以上が運動機能低下と決められている。「はい」「いい全 体 で は 運 動 機 能 の 衰 え の な い 人 (3 点 未 満 ) はえ」の得点で Q6、Q7、Q8 は逆転項目のため「はい」

54.3%で、衰えのある人は 45.7%であった。 運動機能が 0 点「いいえ」が 1 点、Q9、Q10 では「はい」が 1の低下のない人は女性に比較して男性に多い。（図 3）
年齢別にみてみると、前期高齢者で運動機能の衰え

点「いいえ」が 0 点の合計点で計算する。
Q 6 階段のてすりや壁をつたわらずに昇っていますか。

のない人は 58.2%で後期高齢者では 48.1%である。 まQ 7 椅 子に座った状態から何もつかまらずに立ち上た重度化については、前期高齢者も後期高齢者も共に࿑ 2 ᛥ߁ߟ㗄⋡ ᓧὐಽᏓ(ᕈ೎࡮ᐕ㦂)
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社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

重度化の高いほど人数が少ない。
（図 3）この基本チェッアソンの積率相関係数 (product moment correlation

クリストが介護保険非該当者対象で、さらに虚弱（特coefficient) では抑うつ気分と運動機能との間の相関は定）高齢者の候補者であることから当然であると考え( r ≒ 0.25) である。
うつ項目点数が高く抑うつ気分が重度化すると、運

られる。

3－4

う つ項目と運動機能項目の関係（図４、動機能低下がみられない人たちが減少しているのがう

図５）かがえた。また抑うつ気分のないグループは、運動機
能項目が運動機能低下ありの 3 点以上が明らかに少な

全体では抑うつ傾向を示した 69.7%のうち 49.2%

く、抑うつ気分のない人は、運動機能低下がみられにが中等度以上の抑うつ傾向を示し、運動機能低下はくいことが示唆された。

45.7%が示した。

運動項目得点とうつ項目得点の平均点を示したもの

高齢者の生活上の運動機能と抑うつ気分についてのは図 4 のとおりである。

関連について、運動機能が低下するに従って、抑うつ気分が重度化することは、図５から明らかである。ピ࿑ 4 ㆇേ㗄⋡ᓧὐߣ߁ߟ㗄⋡ᓧὐᐔဋὐ

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社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

４

考察化がある。かつて「老人の世話をするのは子の務め」

本研究では 65 歳以上の区民健診受診者のうち、なと言われたのは儒教の倫理観だけではなく、農業や家

んらかの生活機能低下のある人について分析したが、業から継承される生活共同体に付随したものであった。

そもそも区民健診受診者とはどのような集団であった

しかし戦後の高度経済成長による激しい社会変動の中のかを振り返る。

で、「家」という生活基盤は、一代限りの家である核家

登録制で実施している当区の区民健診では、１回登族を普遍化した。若くして生活苦と戦い､ 敗戦によっ録しても２年間未受診の場合は自動的に登録が抹消さて価値観の転換を強いられ、成人後は戦後の混乱の中れる仕組みになっているため､ 受診者は少なくても自でマイホームを体現し、経済成長を担ってきた世代で分の健康に対して関心があり、かつ自発的に健診を受ある。こうした時代を生きてきた高齢者の老後や死後診している集団であるといえる。受診者は、当区の 65に対してのキーワードは、
まさに「迷惑をかけたくない」

歳以上人口の 48%にあたるが､ その他の区民 52%のうである。なぜなら彼らもまた郷里を離れて、親の介護

ち要介護認定を受けて受療中者が 19%である。残りのや祭祀を行うことができなかった。今後の高齢者対策

33%には人間ドッグなど別の健診を受けている者､ 生を考える際に、地縁の回復や異世代同居を説いたとこ

活保護受給者が含まれているが､ 健診など全く受けてろで､ 高齢者自身の意思や考え方も変化しているため、いない者も当然含まれる。健診を受けずにいる区民のどのような共同性のあり方が良いのかは､ 未経験の新中には､ 抑うつや閉じこもり傾向でさまざまな問題をたな課題として捉える必要がある。2) 4) 5) 19)

抱えた人がいると思われ、こうした範囲への実態調査

今後の高齢者の健康づくり施策を考える際には、うこそが本来自治体の役割であるが､ 本研究では取り組つ予防支援プログラムの開発、仲間づくりや心理的支

むことができなかった。

援に重点をおいたプログラムの展開を考慮し、さらに本研究の対象者は、当区の 65 歳以上の区民のうち

運動機能向上プログラムに､ 参加者交流を意識した内健康に関心のある集団であり、さらに生活機能低下の容を考慮する必要がある。また特定高齢者把握事業をない者がそのうちの 95.7%を占めていたことから、い展開するにあたっては、運動機能低下や抑うつ気分傾

わゆる元気高齢者集団のうち何らかの生活機能低下を向をおこしがちな後期高齢者に着目すべきである。そきたしている集団であると推測される。この何らかのの年齢特性から介護予防プログラムを展開するに当た

生活機能低下をきたしている対象者を見てみると､ 低

り、安全管理を重視するとともに個別性に配慮するこ

栄養の可能性のあるものや運動機能の低下を示す者はとが特に大切である。また予備能力が不足し体調を崩

そのうち 7%であった。一方 2005 年の当区における保しやすいことから、短期プログラムを繰り返し実施す健福祉サービス意向調査のうち､ 高齢者調査の部では、るなどの工夫が必要である。さらに閉じこもりがちな

65 歳以上の区民を無作為抽出した 2,150 人を対象とし対象者に対しては、閉じこもり予防訪問などを通じてた設問で、この１ヶ月間の憂うつな気持ちや物事に興の対人交流や、地域に誘い出す試みも必要となろう。

味がわかなかったり､ 心から楽しめなかったかについ本研究では後期高齢者が前期高齢者に比べて抑うつて問うた回答では、いずれも 30%が「抑うつ気分があっ傾向の重度化を示していたことで加齢によるものとのた」と回答している。この調査では、経年的にも抑う推測もあるが、同時に運動機能の衰えも後期高齢者がつ気分の高齢者が 30%という結果が得られている。こ

重度化していることから考察すると、加齢がうつ病のれに比較して､ 何らかの生活機能低下のある高齢者の発症リスクを上昇させるのではなく健康の衰えや身体69.7%が抑うつ傾向であったことは注目すべきことで的障害が原因であることを示唆している。

ある。人間の一生は、ある意味で獲得と喪失のプロセ

Robert E.Roberts 教授らは「加齢が影響しているよスであるが、老年期には特に生きるための精神的エネ

うに見えても、実際には、加齢とともに起こってくる

ルギーの低下をもたらす大きな喪失が表面化し抑うつ

他の問題、特に健康上の問題や身体的障害、社会的孤傾向を招きやすく、さらに新しい創造にも多大なエネ

立あるいは経済的困難、日常生活活動に伴う困難、親ルギーを要することから抑うつ傾向が長引きやすい時

しい人との死別などが高齢者のうつ病のリスクファク期でもある。そのため高齢者の気分傾向に関する調査ターとしてあげられる。また高齢者の健康に関する現は今後も継続していく必要がある。5) 6) 8) 9) 19)

行のプログラムは、身体的健康に関する問題のみを次に研究対象者の時代背景を振り返ると「家」の変ターゲットにしているが、精神衛生の改善も目指すべ－ 21 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

きだ」16) と述べている。さらに Saba Moussavi らの報
14)スについては､ 支援交換を頻回に行っている場合にでは、WHO の大規模調査から慢性疾患のある人

はＱＯＬが高くなるという報告もある。対人関係にのうつ病有病率が高いことや、うつ病と健康レベルのおいて不均衡な関係であることを認知することは苦痛低下を示唆したデータが掲載されている。

で、その苦痛を取り除くように個人は動機づけられて告

国は 2008 年度から医療制度改革に着手した。それいるものであり、この点からも高齢者に対しては個々により健診のシステムは大きく変わる方向であり、65の尊厳を活かした上での支援交換的なサポートシステ

歳以上 74 歳までの高齢者にとっては希望せずとも健

ムが望ましいと思われる。生きる空間が狭まる老年期

康診査を受ける機会が与えられ喜ばしいことではある

においては、人により癒されることの多くは他の方法

が、保険者責任における特定検診・特定保健指導の枠では代用されないため、本人には選択や拒否ができるの中では、重要視された扱いにはなっていないのが実自由を保障した上での社会的援助システムが希求され情である。また後期高齢者については健診実施の義務

る。19)20)21)

規定はなく、地方自治体のさじ加減に委ねられている
ため地域による格差が広がると思われる。さらに国の謝

辞方針では、生活改善をねらいとする積極的保健指導に

今回調査の実施と論文作成におきまして多くの方について高齢者は対象外としている。しかし今回の生活

ご指導とご協力をいただきました。この場をお借りし機能低下のある対象者の平均年齢は 78.2 歳であるこてお礼申し上げます。東洋英和女学院大学大学院人間とを考えると、年齢とともに残存機能が低下し運動機科学研究科の白土 辰子教授、林 文教授、山田 和夫教

能低下や抑うつ傾向を招きやすい、あるいは喪失体験

授に改めまして深く感謝申し上げます。

が抑うつ傾向を引き起こし閉じこもりがちとなり運動

最後に、今回の研究にご協力いただいた筆者らの勤機能が低下しやすい後期高齢者への支援サービスは、務する職場の方々、そして何よりもご自身の情報と時健診受診者に限らず広く対象として展開すべきであ

間を提供くださった対象者の皆様に心より感謝いたしる。特に高齢者に対しては支持的な対人交流が重要でます。

あり、その人にとって意味のある対人交流をどの程度持っているかということが自殺予防にも大きく関係す引用文献る。高齢者自身が自分自身のありようを認め、尊厳をもてるように支援するためには、社会的孤立をさせな
いための社会システムが求められる。21）

５1)

三浦 文夫編．図説高齢者白書 2005 年度版．東京：
全国社会福祉協議会、2006;104-115

2) 坂口良一著．生と死の社会史．神奈川：春風社、

2000;212-222

結論3)

厚 生労働省編．平成 18 年度版厚生労働白書．

筆者らが勤務する自治体における住民調査におい[online] 厚 生 労 働 省．[ 平 成 20 年 10 月 30 日 検て高齢者の抑うつ傾向と運動機能低下との相関が明ら

索 結 果 ]、 イ ン タ ー ネ ッ ト http://www.mhlw.

かになった。抑うつ傾向が重度化すると運動機能も低

go.jp/wp/hakusyo/kousei/06/index.html

下している、あるいは運動機能が低下すると抑うつ傾

4)向の重度化がみられた。さらに抑うつ気分のない人は、運動機能の低下がみられにくいことが示唆された。年

出版、1992;172-205
5)

齢では、前期高齢者より後期高齢者のほうが抑うつ傾

和田

修一、高橋

勇悦編．ゴードンマシュー

ズ 他 著． 生 き が い の 社 会 学． 東 京： 弘 文 堂、向を示し、運動機能について重度化を示した。

2001;242-285
6)６

藤田 綾子著．高齢者と適応．京都：ナカニシヤ

今後の展望 E.H エ リ ク ソ ン、J.M エ リ ク ソ ン 著． 朝 長
正徳、梨枝子訳．老年期．東京：みすず書房、

今後の日本の都市型あるいは過疎型など､ 地域に根ざした社会的援助システムを考える際には、社会的

1997;356-363
7)

Schulz,R. The psychology of Death Dying and支援の授受つまり提供と受領のバランスを考慮するこBereavement, addison-wesleymassachusetts :とが重要である。他人から必要とされることこそ､ 生

1978;19-20

きていくための強力な推進力であるため､ 授受バラン－ 22 －

8)

厚生労働省自殺予防対策有識者懇談会報告．自社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

殺 予 防 に 向 け て の 提 言．[online] 平 成 14 年 12

decrease a healthy level. .The Lancet Vol.37issu

月．厚生労働省．[ 平成 20 年 10 月 30 日検索結e.9590.8September2007;851-858

果 ]、インターネット <http://www.mhlw.go.jp/
9)houdou/2002/12/h1218-3.html>

of depression in the old patient .Can .J.

道場

Psychiatry.49.2004;41s-50s

信孝著．日野原重明監修．臨床老年医学入門．東京：医学書院、2005;45-78
10)11)15) R abheruk.special issues in the management

青木

16)

邦男 . 高齢者の抑うつ状態と関連要因 . 老

Depressive symptoms among Japanese and

年精神医学雑誌 .8.1997;401-410

American adolescents. Psychiatry ResearchW illiams.DR.Takeuchi.DT.et.al.Marital status

1994;53:259-274

and psychiatric disorders among blacks and17)

whites .J.Health.Soc.Behav.33.1992;140-15812)長 田 久 雄、 柴 田 博、 芳 賀 博、 安 村 誠 司 著 .
および生活活動能力 .

18)

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林 文、山岡 和枝著．調査の実際．東京：朝倉書店、
2002;83-139

19)

1995;10;897-909

小此木

啓吾著．対象喪失．東京：中央公論社、

2006;6-15

Roberts R E. Kaplan G A,.Shema S J.Strawbridge20)

L uoma JB et al..Contact with mental health

W J. Does growing old increase the risk forand primary care providers before suicide.

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American Journal of Psychiatry.15

4(10),1997;1384-90
14)厚 生統計協会編．国民衛生の動向．東京：厚生統計協会、2006 ; 第 53 巻第 9 号 .203-2301

後期高齢者の抑うつ状態と関連する身体機能13)

T a k e u c h i K , R o b e r t s R E , S u z u k i S .

2002;159:909-916

S aba.Moussavi. .How much does depression

21)

多 田

葉子著．長寿社会グローバル・インフォメーションジャーナル．東京：国際長寿センター、
5；12-17－ 23 －

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－ 24 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

原著

北海道内社会福祉専門職の職務満足度とその関連要因
Job satisfaction and related factors among social workers in Hokkaido
蒲原龍 1)、志渡晃一 1)、木川幸一 2)、長谷川聡 1)、岡田栄作 3)
Ryu KANBARA1)、Koichi SHIDO1)、Koichi KIGAWA2)、Satoshi HASEGAWA1)
Eisaku OKADA3)1）北海道医療大学看護福祉学研究科

2）北海道がんセンター

3）久留米大学医学研究科

1）Graduate School of Nursing & Social Services University of Hokkaido2）National Hospital Organization Hokkaido Cancer Center
3）Kurume University Graduate School of Medicine
抄録

本研究は、北海道の社会福祉専門職 1250 名を対象として、職務満足度とその関連要因について明らかにすることを目的とした。2008 年 2 月に北海道の社会福祉専門職 1,250 名に対してアンケート調査を行い、328 名から回答を得た。
分析対象は、職務満足度などの回答に不備があった 6 名を除く 322 名とした。分析の結果、北海道内の社会福祉専
門職において、職務満足度が高い人の特徴は「職場内外の環境に満足しており、働きがいを感じている人」である
ことが明らかとなった。
Abstract
This study was intended to clarify job satisfaction and related factors among social workers in Hokkaido. We
conducted a questionnaire survey of 1,250 social workers in Hokkaido in February, 2008, and obtained responses
from 328 people. After excluding 6 people whose responses on job satisfaction were incomplete, the subjects foranalysis were 322 people. The results showed that the characteristics of social workers in Hokkaido who had highjob satisfaction were “satisfaction with the environment inside and outside of the workplace, and a feeling ofvalue in their work".
キーワード：職務満足度、社会福祉専門職、職業性ストレス
Key words: job satisfaction, social worker, occupational stress

Ⅰ

はじめに

ちの一つに社会福祉士が設けられていることから、今わが国の社会福祉専門職は、身体障害領域、知的障後様々な職域で社会福祉士を保有していることが求め

害領域、高齢者領域、精神障害領域など様々な領域でられると予想される。このことから、今後社会福祉専

関わっており、活躍の場が広がっている。社会福祉に門職の専門性が確立されつつあると考えられる。

関わる活動は、単に障害を持った人への援助だけではしかし、対人援助職といわれている社会福祉専門職

なく、就労援助・教育・住環境整備などへの対応が含の労働環境や待遇は決して良いとはいえない現状にあまれており、非常に守備範囲が広い。近年、地域包括る。社会福祉専門職は、これまで奉仕の精神や人柄の支援センターの開設（平成 18 年 4 月）などきっかけに、

やさしさという面が強調されるあまり 1)、見返りが得

社会福祉専門職はこれまでより看護師や保健師その他

られないことが相当程度の負担となっている 2)。そのの医療専門職と連携を密にして業務を行う必要性が増ような状況で働き続けることで、身体的ストレスや精している。さらに、地域包括支援センターの職種のう

神的ストレスが蓄積され、就職後 3 年未満の離職者を－ 25 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

多く生み出す要因になっているという報告 3)4) もある。

３．集計方法本来、クライアントに良質なサービスを提供するためには、サービス提供者の身体的・精神的健康を維持回収した質問紙票を基に、表計算ソフト (Microsoft
Excel) を用いてデータセットを作成した。

するなどよりよい職場環境を構築する必要がある。そ職務満足度については、“満足”、“まあ満足”と回こで近年注目されているのが、対人援助職の職務を円答した群を「満足群」、“やや不満足”、“不満足”と回滑に遂行できているかを包括的に測る職務満足度とい答した群を「不満足群」と分類した。健康生活習慣にう概念である。職務満足度について E.A.Locke は、「職

ついては、個々の生活習慣の実践状況により「実践群」

務満足感は、個人の仕事の評価や仕事の経験からもたと「非実践群」の 2 群に分類した。職業性ストレスにらされる喜ばしいもしくは肯定的な感情」と定義してついては、“そうだ”、“まあそうだ”と回答した群を「該いる 5)。社会福祉専門職を対象とした職務満足度に関当群」、“ややちがう”、“ちがう”と回答した群を「非する研究では、職務満足度に関連する要因は個人の問該当群」と分類した。心理的・身体的ストレスについ題、職場環境の問題など様々であることが報告されてては“ほとんどいつもあった”、“しばしばあった”といる 6)。また、社会福祉サービスを提供する職員の職回等した群を「該当群」、“ときどきあった”、“ほとん務満足度がサービスを受ける利用者の満足度に影響すどなかった”と回答した群を「非該当群」と分類した。

るという報告 7)8) も存在する。しかし、社会福祉士有ソーシャルサポートについては、“非常に”、“かなり”

資格者のみを対象にした職務満足度に関する研究は、と回答した群を「該当群」、“多少”、“全くない”と回報告されていない。

答した群を「非該当群」と分類した。バーンアウトにそこで本研究は、社会福祉専門職の職務満足度の現

ついては、
“ない”、
“まれにある”と回答した群を「非状とその関連要因 ( 勤務状況、健康生活習慣、職業性該当群」、“ときどきある”、“しばしばある”、“いつもストレス、心理的・身体的ストレス ) を明らかにし、ある”と回答した群を「該当群」と分類した。CES-D

職務満足度が高い人の特徴を明らかにすることを目的

については、合計得点 16 点以上を「抑うつ感あり群」、とした。

16 点未満を「抑うつ感なし群」と分類した。

Ⅱ

４．解析方法研究方法

1．調査対象および期間

単変量解析として、職務満足度を目的変数、職務満

平成 20 年 2 月 12 日～ 2 月 29 日の期間に、北海道

足度に影響を与えると考えられる変数（職業性ストレ

社会福祉士会の全会員 (1,250 名、すべて社会福祉士有ス、勤務状況等）を説明変数として分割表を作成し、資格者 ) を対象として、北海道社会福祉士会事務局の関連の有意性を検討した。単変量解析では Fisher の協力で質問紙票を郵送し、返信用封筒にて記入した質

直接確率検定を用いた。多変量解析では、職務満足度

問紙票の返送求めた。なお、回答は無記名とした。

を目的変数、単変量解析で有意な関連が認められた項目を説明変数として、説明変数の領域ごとにロジス

２．調査内容ティックモデルを構築した。さらに、職務満足度を目

本研究は、自記式質問紙票を用いたアンケート調査

的変数、領域ごとのロジスティックモデルで独立性の法を採用し、以下の要領で実施した。質問項目として、高い変数として検出された変数を説明変数として多重

1) 性別や年齢などの基本属性に関する 12 項目、2) 勤

ロジスティック回帰分析を行った。なお、多変量解析

務状況に関する 6 項目、3) 飲酒、喫煙、食事などの生では、調整変数として性別、年齢を投入し、変数選択

9)

活習慣に関する 9 項目 、4) 職業性ストレスに関するはステップワイズ法を用いた。検定については、統計

17 項目 、5) 心理的・身体的ストレスに関する 29 項

解析ソフト (SPSS12.0J for Windows) を用いて解析を目 10)、6) ソーシャルサポートに関する 9 項目 10)、7) 職

行った。

10)

務満足度と生活満足度に関する 4 項目 10)、8) バーンア
ウトに関する 17 項目 11)、9) うつ尺度 (The Center for

Ⅲ

Epidemiologic Studies Depression Scale 以下、CES-D)

1．解析対象と回収率による抑うつ感に関する 20 項目を設定した。

12)の 9 領域 123 項目

結果

北海道社会福祉士会の全会員 1,250 名に質問紙票を配布し、本研究の同意が得られた会員 328 名 ( 回収率－ 26 －

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26.2％ ) から回答を得た。職務満足度の無回答 6 名を⴫㪊㩷 ⡯ᬺᕈ䉴䊃䊧䉴䈫⡯ോḩ⿷ᐲ䈫䈱㑐ㅪ㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㪥㩿㩼㪀㩷除く、計 322 名 ( 有効回答率 98.1% ) を分析対象とした。

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2．職務満足度の関連要因㪊㩷 ৻↢ ๮௛䈎䈭䈔䉏䈳䈭䉌䈭䈇㩷㪍㪋㩿㪏㪈㪅㪇㪀㩷㪉㪈㪋㩿㪏㪏㪅㪋㪀㩷㩷㪋㩷 䈎䈭䉍ᵈᗧ䉕㓸ਛ䈜䉎ᔅⷐ䈏䈅䉎㩷㪍㪏㩿㪏㪍㪅㪈㪀㩷㪉㪈㪈㩿㪏㪎㪅㪉㪀㩷㩷1) 基本属性及び勤務状況との関連

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表 1 に基本属性及び勤務状況と職務満足度の関連を示した。単変量解析で有意 (p<.05) な関連が認められた項目はなかった。
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4)
心理的・身体的ストレスとの関連㩷৻ੱ᥵䉌䈚㩷

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表 4 に心理的・身体的ストレスとの関連を示した。

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単変量解析で不満足群の該当率に比べで満足群の該当㩷㩷
率が有意に高かった項目は、「活気がわいてくる」、「元㩷㩷
気がいっぱいだ」などの3 項目であった。反対に、不㩷㩷
満足群の該当率が有意に高かった項目は、「怒りを感㩷

じる」、「内心腹立たしい」などの 8 項目であった。
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表 2 に時間外勤務との関連を示した。単変量解析で

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不満足群の該当率に比べて満足群の該当率が有意に高

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2)
時間外勤務との関連

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かった項目は、「時間外勤務の内容 ( 事務処理、電話対
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援体制、代休、人員配置など ) に満足している」の 2
項目であった。

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表 3 に職業性ストレスとの関連を示した。単変量解
析で不満足群の該当率に比べで満足群の該当率が有意に高かった項目は、「自分のペースで仕事ができる」、「私の職場の雰囲気は友好的である」などの 8 項目であった。反対に、不満足群の該当率が有意に高かった
項目は、「私の部署内で意見の食い違いがある」、「私の職場の作業環境 ( 騒音、照明、温度、換気など ) は㩷㪐㩷 䈣䉎䈇㩷

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良くない」などの 3 項目であった。

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－ 27 －
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社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008 㪈㪊㩷 ੹䈱઀੐䈮䇮ᔃ䈎䉌༑䈶䉕ᗵ䈛䉎䈖䈫䈏䈅䉎㩷㪈㪋㩷 ੹䈱઀੐䈲䇮⑳䈮䈫䈦䈩䈅䉁䉍ᗧ๧䈏䈭䈇䈫ᕁ䈉䈖䈫䈏䈅䉎㩷5)ソーシャルサポートとの関連
表 5 にソーシャルサポートとの関連を示した。単変㪉㪏㩿㪊㪌㪅㪐㪀

㪈㪊㩿㩷㪌㪅㪋㪀㩷㪈㪌㩷 ઀੐䈏ᭉ䈚䈒䈩䇮⍮䉌䈭䈇䈉䈤䈮ᤨ㑆䈏䈜䈑䉎䈖䈫䈏䈅䉎㩷
表8 に CES-D 合計得点との関連を示した。16 点以㪈㪋㩿㪈㪎㪅㪐㪀㪈㪉㪈㩿㪌㪇㪅㪋㪀㩷㪈㪍㩷 ૕䉅᳇ᜬ䈤䉅∋䉏ᨐ䈩䈢䈫ᕁ䈉䈖䈫䈏䈅䉎㩷㪋㪎㩿㪍㪇㪅㪊㪀

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㪈㪋㪍㩿㪍㪇㪅㪍㪀㩷上 (risk case) の者の割合は満足群が 22.8%であるのに量解析で有意な関連が認められた項目は「職場の同僚

対し、不満足群が43.6%と有意に高かった。
䋪䋺㪧㪓㪇㪅㪇㪌㩷 නᄌ㊂⸃ᨆ㩿㪝㫀㫊㪿㪼㫉䈱⋥ធᴺ㪀㩷

と気軽に話ができる」、「頼りになる上司がいる」など

9) 㩷多変量解析の結果
㩷の 5 項目であった。5 項目とも不満足群の該当率に比㩷⴫㪏㩷 㪚㪜㪪㪄㪛䈫⡯ോḩ⿷ᐲ䈱㑐ㅪ㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㪥㩿㩼㪀㩷

べで満足群の該当率が有意に高かった。

6) その他満足度と職務満足度の関連

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表 9 に、職務満足度を目的変数、説明変数の領域ごとに独立性の高い変数として検出された項目を説明変㪌㩷 㗬䉍䈮䈭䉎⡯႐䈱ห௥䈏䈇䉎㩷⴫㪌㩷㩷 䉸䊷䉲䊞䊦䉰䊘䊷䊃෸䈶䈠䈱ઁḩ⿷ᐲ䈫⡯ോḩ⿷ᐲ䈱㑐ㅪ㩷 㩷 㩷㪊㪈㩿㪊㪐㪅㪎㪀㩷㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㪈㪋㪋㩿㪍㪈㪅㪇㪀㩷㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷䋪㩷㪥㩿㩼㪀㩷㪍㩷 㗬䉍䈮䈭䉎㈩஧⠪䇮ኅᣖ䇮෹ੱ╬䈏䈇䉎㩷⾰໧㗄⋡㩷㪎㩷 ୘ੱ⊛䈭⋧⺣䈏಴᧪䉎਄ม䈏䈇䉎㩷㪋㪎㩿㪍㪇㪅㪊㪀㩷ਇḩ⿷⟲㩷㪈㪏㪍㩿㪎㪎㪅㪏㪀㩷ḩ⿷⟲㩷㪉㪌㩿㪊㪉㪅㪈㪀㩷㪥㪔㪎㪐㩷㪈㪉㪊㩿㪌㪊㪅㪉㪀㩷㪥㪔㪉㪋㪊㩷䋪㩷᦭ᗧᏅ㩷䋪㩷㪏㩷 ਄ม䈫᳇シ䈮⹤䈏䈪䈐䉎㩷୘ੱ⊛䈭⋧⺣䈏಴᧪䉎⡯႐䈱ห௥䈏䈇䉎㩷㪈㩷㪐㩷୘ੱ⊛䈭⋧⺣䈏಴᧪䉎㈩஧⠪䇮ኅᣖ䇮෹ੱ╬䈏䈇䉎㩷㪉㩷 ⡯႐䈱ห௥䈫᳇シ䈮⹤䈏䈪䈐䉎㩷㪊㪇㩿㪊㪐㪅㪇㪀㩷㪊㪎㩿㪋㪍㪅㪏㪀㩷㪍㪋㩿㪏㪈㪅㪇㪀㩷㪋㪌㩿㪌㪎㪅㪎㪀㩷㪈㪋㪇㩿㪌㪐㪅㪏㪀㩷㪈㪊㪐㩿㪌㪐㪅㪋㪀㩷㪉㪈㪉㩿㪏㪏㪅㪇㪀㩷㪈㪏㪍㩿㪎㪏㪅㪏㪀㩷

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数として、多重ロジスティック回帰分析を行った結果を示した。
モデルχ 2 検定の結果は p ＜ 0.001 で有意であり、

表 6 にその他満足度との関連を示した。単変量解析⴫㪍㩷䈠䈱ઁḩ⿷ᐲ䈫⡯ോḩ⿷ᐲ䈫䈱㑐ㅪ㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷㪋㪎㩿㪍㪇㪅㪊㪀㩷㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷㪈㪏㪍㩿㪎㪎㪅㪏㪀㩷㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷䋪㩷㪥㩿㩼㪀㩷㪍㩷 㗬䉍䈮䈭䉎㈩஧⠪䇮ኅᣖ䇮෹ੱ╬䈏䈇䉎㩷

最終的に独立性の高い変数として検出された項目は、
12

では、3 項目とも有意な関連が認められ、不満足群の㪥㪔㪎㪐㩷㪥㪔㪉㪋㪊㩷
㪊㪇㩿㪊㪐㪅㪇㪀㩷㪈㪋㪇㩿㪌㪐㪅㪏㪀㩷「時間外勤務の内容に満足している」、「働きがいのあ該当率に比べで満足群の該当率が有意高かった。
㪉㩷⸳⟎ਥ૕䈱ᣇ㊎䈮ḩ⿷䈚䈩䈇䉎㩷㪈㪋㩿㪈㪎㪅㪎㪀㩷㪈㪊㪈㩿㪌㪋㪅㪋㪀㩷䋪㩷䋪䋺㪧㪓㪇㪅㪇㪌㩷නᄌ㊂⸃ᨆ㩿㪝㫀㫊㪿㪼㫉 䈱⋥ធᴺ㪀㩷ਇḩ⿷⟲㩷㪉㪌㩿㪊㪉㪅㪈㪀㩷㪎㩷 ୘ੱ⊛䈭⋧⺣䈏಴᧪䉎਄ม䈏䈇䉎㩷⾰໧㗄⋡㩷㪏㩷 ୘ੱ⊛䈭⋧⺣䈏಴᧪䉎⡯႐䈱ห௥䈏䈇䉎㩷ḩ⿷⟲㩷㪈㪉㪊㩿㪌㪊㪅㪉㪀㩷

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満足している」、「仕事がつまらないと感じる」、「仕事㩷 䋪䋺㪧㪓㪇㪅㪇㪌㩷 නᄌ㊂⸃ᨆ㩿㪝㫀㫊㪿㪼㫉 䈱⋥ធᴺ㪀㩷

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p=0.688 と良好で、判別的中率も 89.0%と比較的良好であった。

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表 7 にバーンアウトとの関連を示した。単変量解析

㩷考察

勤務状況の分野では、満足群、不満足群ともに 7 割

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11
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8)CES-D
合計得点と職務満足度の関連㩷ኅᐸ࡮⑳↢ᵴߦḩ⿷ߒߡ޿ࠆ  

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以上の者が残業をしており、1 日平均 2 時間弱の残業を強いられていた。さらに、統計的に有意な関連は認められていないものの、およそ 50%の者が「首筋や肩がこる」、「目が疲れる」の身体症状を訴えていたため、全体的な仕事量が身体症状に結びつく可能性がある。

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－ 28 －

13

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

さらに、CES-D のうつ尺度得点においても不満足群で返信しなかった場合や、日常の業務で過大なストレス

リスクケース（CES-D 合計得点 16 点以上）の割合がを感じているため返信できなかった場合など様々な理高い結果となった。これらの結果は、職務不満足とう由が推測される。但し、本研究では理由を特定するこつ症状得点との間に関連が認められた研究

13）

や、栄

とは難しい。なお、本研究は横断研究のため、得られ養士を対象とした職務満足度に関する研究

14）

の内容

た結果は直線的な因果関係を言及するには至らず、あを支持するものとなった。

くまで相互連関を表すのみであることに留意しなけれ

職業性ストレスに関する分野では、不満足群に比べばならない。因果関係を説明するためには、症例対照て満足群において「職場の仕事の方針に自分の意見を研究、追跡調査及び介入研究を行う必要がある。これ反映できる」、「仕事の内容は自分にあっている」、「働らの点を踏まえた上での今後の課題として挙げられる

きがいのある仕事だ」の該当率が有意に高かった。ソーのは、具体的な勤務内容や賃金などの項目を追加し、シャルサポート及びその他満足度の分野では、不満足

説明変数間の関連を考慮した上で交絡状況を把握し、群に比べて満足群のほうが、上司、職場の同僚、配偶者・職務満足度と関連する要因を構造的に把握することで家族・友人等から広範囲にわたってサポートを得ておある。さらに、職務満足度の関連要因について他職種

り、職場の方針や私生活にも満足していることが覗え( 介護福祉士、精神保健福祉士など ) との比較を行ってる。バーンアウトの分野では、満足群より不満足群のいきたい。

方が、「仕事をやめたい」、「仕事がつまらない」などの項目の該当率が高かった。なお、多重ロジスティッ

謝辞ク回帰分析の結果においては、「働きがいのある仕事

本研究にご協力いただきました、北海道社会福祉士

だ」、「職場に満足している」、「家庭・私生活に満足し会会長奥田龍人様、関係機関の皆様、調査に回答してている」などの 6 項目が独立性の高い変数として検出くださった会員の方々に厚く御礼申し上げます。

された。以上のことから、職務に満足している社会福祉専門職は、職場環境や職場内外の人間関係が良好で、文

自分の能力を発揮できてやりがいを感じている人であることが示唆された。これらの結果が、介護職員や看護師、精神科病院などを対象とした職務満足度に関する研究結果 15) ～ 17）を支持するものであったことは非常

1)2) 増 田真也、在宅福祉サービス専門職におけるバーンアウトの形成要因に関する研究－業務の曖昧さを中心とした因果分析－．健康心理学研

いう項目に該当する割合が、満足群の 25.8%に対し不めることによって勤務継続意思を高め、最終的には離究．1995；8(2)：20-29
3)

日 検 索 ]、URL:http://www．kaigo-center．or．

祉士有資格者全体では 144 名 (44.7% ) が「こんな仕事、ていた。社会福祉士の資格は名称独占で、無資格者でjp/report/h19_chousa_03．html#t2
4)

状と今後の展開に関して－．評論・社会科学．

無資格者は、資格手当てがないなど特に給料面で不利務を余儀なくされている可能性がある。

2000；61：1-22
5)

本調査研究は、北海道社会福祉士会事務局のご協力

Handbook of Industrial and Organizational
Psychology．Rand McNally College Publishingていただく形をとり回収率の向上に努めた。しかし、
スを考慮に入れる必要がある。ノンレスポンスの 922
名 (73.8% ) に関しては、職務に十分満足しているため－ 29 －

Locke、E．A．The nature and causes of job
satisfaction、 In Dunnette、M．D．(Ed.)、の下、北海道社会福祉士会の会報に質問紙票を封入し回収率が 26.2%と低かったためノンレスポンスバイア

藤野好美．日本における社会福祉専門職のバー
ンアウト研究についての一考察－先行研究の現も社会福祉施設や医療機関で勤務できる場合もある。
になることから、有資格者よりさらに悪条件下での勤財 団法人介護労働安定センター．平成 19 年介
護実態調査結果について．[ 平成 20 年 11 月 15

職率の低下につながるとも予測できる。また、社会福
もうやめたいと思うことがある」という項目に該当し窪 田暁子、専門援助職におけるバーンアウト．
社会福祉研究．1992；54：11-17に意義があると考える。特に、「仕事をやめたい」と満足群では 79.5%であったことから、職務満足感を高献Company：Chicago、1976：1297-13496)田尾雅夫．バーンアウト－ヒューマン・サービ
ス従事者における組織ストレス．社会心理学研
究．1989；4：91-97

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 20087)

恩田光子．病院における組織管理姿勢と患者満足との関連－外来患者満足度と職務満足度の717-723．
13) 三宅浩次、小林幸太、森満．平成 16 年度調査研関連に着目した分析．病院管理．2005；42(3)：

究報告書

27-35

究－特にストレス認知と処理の関連から－．北8) 神部智司．施設入所高齢者サービスの満足度に関する研究．社会福祉学．2002；43(1)：201-209
9)

海道産業保健推進センター：2004
14)

士の職務満足度とその関連要因．北海道公衆衛

and ways of living、Oxford Univ．Press NY、

生学雑誌．2008；21(2)：81-89．
15)

高齢者保健・福祉施設を中心に－．日本保健福下光輝一．職業性ストレス簡易調査表を用いた

祉学会誌．2000；6(2)：7-19
16)

果的な職場環境等の改善対策のために－．厚生労働省、東京、2005．
久保真人．ストレスとバーンアウトとの関係－
理学研究．1998；12：5-15
島 悟、鹿野達男、北村俊則．新しい抑うつ自己 評 価 尺 度 に つ い て． 精 神 医 学．1985；27：－ 30 －

市江和子．看護職員の看護業務負担感と満足度との関連．看護展望．2004；29(12)：106-111

17)

バーンアウトはストレスか？－．産業・組織心12)中野隆之．介護職員の職務満足度と生活満足―

HBJ 出版局、1989．
ストレス現状把握のためのマニュアル－より効

11)竹 内夕紀子、蒲原龍、志渡晃一．道内病院栄養L ．F、Berkman and L．Breslow．Health1983．星旦二、森本兼曩監訳．生活習慣と健康、

10)

生活習慣と健康意識に関する調査研山田修．精神科病院職員の職業性ストレスと職
務満足度．病院管理．2001；38(2)：129-137

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

原著

特発性大腿骨頭壊死症患者が体験する生活上の困難
Difficulty experienced in the lives of patients with idiopathic necrosis offemoral head
羽原
Minako要美奈子１）２）

HABARA １）２） ,
2

前沢

政次２）

Masaji MAEZAWA ２）

1

北海道文教大学人間科学部看護学科

北海道大学大学院医学研究科医療システム学分野

1

Department of nursing, Faculty of Human Sciences, Hokkaido Bunkyo University

2

Department of Healthcare Systems Research, Graduate School of Medicine, Hokkaido University

旨

日本では SMON 病の発見から難病支援体制が進められた。しかし今日においてその対策は、十分とはいえない。
難病のひとつである特発性大腿骨頭壊死症（idiopathic osteonecrosis of femoral head; 以下 ION）患者への支援を検討するため、患者が体験した、病気に関連する出来事、生活上の困難や変化の実際を明らかにすることを目的とした。対象者は ION 患者 13 名。調査期間は、2006 ～ 2008 年。調査内容は、病気に関連する出来事、生活の困難や変化、病気に対する受け止めであった。半構成的面接で聞き取った。得られたデータは、内容の類似性に従い分類し、カテゴリー化して分析した。本研究の聞き取りでは、ION 患者から『痛み』・『活動範囲縮小の影響』・『疾患に関する情報認識』
・『社会的課題』の 4 中核カテゴリーが抽出された。『痛み』のサブカテゴリーとして「痛みの程度」
・「痛
みの持続時間」・「痛みによりもたらされる精神状況」が、『活動範囲縮小の影響』として「歩行困難、ADL 上の課
題」・「社会参加制限」・「社会的役割の遂行不可」が、『疾患に関する情報認識』として「治療方法選択の迷い」・「周囲の理解」・「医師・患者関係」が、『社会的課題』として、「失業」・「制度上の不備」・「医療者・社会に対する要望」
が、それぞれ抽出できた。ION 患者に関する QOL は、これらの生活上の困難要因に影響されることが示唆された。
地域で生活している ION 患者に対して連続的および一体的な地域ケア体制の充実が望まれる。
Abstract
Background: An intractable disease support system was advanced following the discovery of SMON diseasein Japan. However, the measures cannot be considered sufficient today. Objective: The aim of this study was toclarify the difficulties related to sickness and life changes that patients experience, in order to examine support forpatients with ION, which is an intractable disease.
Method: Semi-structured interviews of thirteen ION patients were conducted in the years 2006-2008.
Results: In this study, the core categories of“Pain,”“Influences that decrease one’s range of activity,”“Awareness of information related to one’s disease,”and“Need for social aid”were extracted from the interviews.
Extracted subcategories were“degree of pain,”“pain duration,”and“mental condition resulting from pain”
for pain;“difficulty in walking and problems in ADL,”“restricted social participation,”and“inability to execute one’ssocial role”for influences that decrease one’s range of activity,“confusion in selecting treatment regimen,”“understanding one’s surroundings,”and“physician-patient relationship”for awareness of information related
to one’s disease; and“unemployment,”“inadequacies in the system,”and“demands for medical professionals andsociety”for need for social aid.
Conclusion: The results suggest that for patients with ION, QOL was influenced by these difficulties in life.
Enhancement of a continuous, integrated system for local care is needed for people with ION and other intractablediseases.

－ 31 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008キーワード

特発性大腿骨頭壊死症（ION）,

病気体験 ,

生活の質

Keywords: ION, disease experience, quality of life

Ⅰ

緒言

Ⅱ

研究方法

特発性大腿骨頭壊死症（idiopathic osteonecrosis of

１．研究対象者：膠原病治療のため特発性ステロイ

femoral head; 以下 ION）は、治療方法が未確立で難

ド性大腿骨頭壊死症を二次的に発症したと思われる、治性の側面を持つ厚生労働省の特定疾患のひとつであ地域で生活している在宅療養者 13 名。

る。およそ全国に 11,000 人前後の方々が、ION とし

２．研究期間：2006 年 9 月～ 2008 年 9 月 。

1）て難病認定を受けている 。

３．データ収集の方法：A 地域の膠原病家族会にそのうちステロイド性大腿骨頭壊死症は、ION 患者
2）

対象者紹介を依頼した。その結果、膠原病のステロイの 50％以上を占め 、膠原病、喘息、腎炎、あるいはド治療で二次的に発症したと思われる大腿骨頭壊死症

臓器移植などで投与されるステロイド剤に関連する医患者約 30 名から調査協力の同意が得られた。そのう

原性の側面をも持ち合わせている

3）4）5）とされている。

ち連絡がついた人から順に 13 名の聞き取り調査を実

わが国では、スモン（亜急性脊髄視神経症 subcute

施し、データを得た。聞き取りは、原則家庭訪問によmyelo optico neuropathy）を契機に、難病に関する支る、対象者への半構成的面接調査により実施した。面

援体制が作られてきた。社会問題化されたスモンに対接時間は一人につき 90 分前後であった。インタビュー

し、「特定疾患対策室の設置」・「難病対策要綱」が定ガイドを用いて、病気発症からインタビュー時点まで

められ、研究事業が進むなど、日本の難病対策は進展の出来事を自由に語ってもらった。インタビューガイ

してきた。しかし、難病対策要綱から 30 年以上を経ドで主に聞き取った内容としては、(1) 日常生活で困難過した今日、その対策が地域に在住している難病患者に思っていることと、その対処をどうしているかに、すべて十分に浸透しているとはいえない。

病気をどううけとめたか

ION は他の難病に比べ、「命には別状なく手術を受(2)(3) 治療方法についてどのよ

うに理解しどの治療方法を選択したか(4) 現在受けてければ痛みが取れ、普通に生活ができる、予後良好ないる医療・看護・保健・福祉の制度およびサービスに疾患」とみなされがちである。しかし、膠原病など全ついてその内容と今後の希望

身に影響を及ぼす不可逆性の慢性疾患を持つ患者が、承諾を得てインタビュー内容をテープへ録音し、得ら

さらに痛みと歩行困難を伴う大腿骨頭壊死症を二次的れたデータを逐語録とした。録音への承諾を得られなに発症すれば、生活上の制限および生活の質（QOL）

かった対象者 1 名については、口述筆記をおこなった。

の低下を余儀なくされる。特発性大腿骨頭壊死症 6）7）8）

４． 分 析 方 法：Glaser and Strauss 1968；Strauss

は難治性特定疾患であり、完治に結びつく治療法はまand Corbin9）1990 を参考に、grounded theory の手法だ見つかっていない。その発症原因の特異性および疾を用いた。すなわち逐語録から「生活上の困難」と思患の特徴、さらに治療後の肢体不自由・身体障害といっわれる文脈に着目し抽出して、意味内容の類似性に従た後遺症を残すことから、患者は地域生活を送る上でい分類した。分類したものをさらにカテゴリー化してさまざまな不都合があると推測される。この疾患の原

質的帰納的に分析した。分析にはカテゴリーの妥当性

因究明や治療に関する医学論文は種々報告されているを高めるため、地域医療にかかわる医師および地域保一方で、患者の地域在宅生活の実態を報告されたもの

健の経験者である大学教員に第 3 者専門家としての検は数少ない。本研究の最終的なねらいは ION 患者へ

証指導をうけた。

などである。対象者のの医療従事者の関わり方、相談支援内容及び方法、対５．倫理的配慮：対象者には研究の趣旨を文書と口象者の QOL の維持・向上に役立つ支援対策モデルを頭で説明し、書面による同意を得た。対象者のプライ考案することである。その中間段階として本研究は、バシー保持に配慮し、個人を特定できないこと、研究

特発性大腿骨頭壊死症患者が体験した、病気に関連す目的以外にはデータを使用しないこと、いつでも研究る出来事（生活上の変化や困難性）を明らかにし、特への同意の撤回ができることを説明した。なお、倫理

発性大腿骨頭壊死症患者に対する社会的支援を検討す

審査は研究者の前任地である日本赤十字北海道看護大る基礎的資料を得ることを目的とした。

学において、2007 年 11 月に承認を得た。

－ 32 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

Ⅲ結果

置換術後数カ月以内 1 名の状況であった。

２．ION 患者の生活上の困難

１．対象者の属性
対象者は、いずれもステロイド治療が原因で ION

患者の聞き取り調査から得られたデータのカテゴを二次的に発症したとみられる在宅療養者 13 名であっリー化を表 2 に示す。病気に関連する出来事、生活上た（表 1）。性別では女性 12 名、男性 1 名であり、年の困難や変化は分析の結果、4 つの中核カテゴリーと

齢 階 級 別 人 数 は 30 歳 代 2 名、40 歳 代 4 名、50 歳 代

14 のサブカテゴリーに集約できた。抽出した中核 4 カ

7 名の状況であった。ステロイド治療の原因となっテゴリーとしては≪痛み≫≪活動範囲縮小からもたらた 膠 原 病 の 原 疾 患 は、10 名 が SLE（systemic lupus

される影響≫≪疾患に関する情報認識≫≪社会的課題

erythematosus：全身性エリトマトーデス）で、その≫であり、それぞれにサブカテゴリーとして具体的な

他シェーグレン症候群・多発性筋炎・皮膚筋炎の患者

生活上の状況、患者の困難に関する内容が抽出できた。

がそれぞれ 1 名づつであった。二次的に特発性大腿骨

以下中核カテゴリーは≪≫で、サブカテゴリーは＜＞頭壊死症を発症してからの期間としては、5 年未満（発で、各発言は「」で示す。

症して約 2 年）のものが 1 名、5 年以上 10 年未満のもの 1 名、10 年以上 15 年未満 2 名、15 年以上 20 年未（１）≪痛み≫満 3 名、20 年以上 5 名であった。治療方法としては、

このカテゴリーでは ION 患者の日々の生活をも左

現在保存療法をしている者 4 名、手術療法を受けた患右する要因の一つとして≪痛み≫が抽出できた。≪痛者 10 名（骨切り術 2 名、人工骨頭置換術 3 名、人工み≫のそれぞれの要因として、＜痛みの程度＞・＜痛

股関節全置換術 5 名）、重複者 1 名の状況であった。

みの持続期間＞・＜痛みによりもたらされる精神的状

身体障害者の認定等級は 9 名が 2 種 3 級で、1 名が 2

況＞の 3 つのサブカテゴリーが抽出できた。＜痛みの級、身体障害者手帳をまだ申請していない、できない程度＞に関しては、発症当初に「激痛で死にたいと思人が 3 名いた。現在の身体状況としては、①経過が良うことがあった」「ほとんど横になるだけで精いっぱ

好でほとんど生活に支障を感じていない 3 名②痛みい」「耐えがたい」「ずりながら歩いた」「はって歩き③変形・腱長たいくらいの感じ」「トイレに向かうことも苦痛であ差などで跛行、杖歩行、疼痛あり 5 名（うち 1 名は近り、水分をとりたくなかった」「痛いのは生きている

い将来再置換予定）、④疼痛が強く室内歩行のみ 3 名（う証拠と歯を食いしばり我慢した」といった疼痛の激し

ち 1 名は近い将来手術予定）、⑤人工股（膝）関節再さ厳しさを思わせる発言が目立った。さらに＜持続期はないが歩幅が減少（開排制限）1 名－ 33 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

間＞に関しては「毎日が痛みとの闘い」、「続く痛みは（２）≪活動範囲縮小からもたらされる影響≫

辛い」などの発言が抽出できた。痛みに関する記憶は、

このカテゴリーは、大腿骨頭壊死症発症が原因で短既往の長い患者においても、発症当時の記憶がほとん

期、長期的に患者にもたらされる身体・心理・社会的ど失われず残っている状況にあった。痛みにより＜もな影響を示していた。サブカテゴリーとして、＜歩行たらされる精神的状況＞としては、発症当時は痛みに困難、ADL 上の課題＞＜社会参加制限＞＜社会的役

苛まされ、とにかく痛みに脅かされている状況であっ

割の遂行不可＞が抽出できた。

た。その後慢性的な痛みを経験するにつれ「なんで自＜歩行困難、ADL 上の課題＞として、「ひどい時は分ばっかりかな？」「先生の言うことちゃんと聞いて

全然股関節が動かせられない」「足を上げられない状

いたのになんで？」といった疾患発症の原因、自己に況」といった、自己の行動の制限を余儀なくされる状

ふりかかった災難に対する疑問、いらだち、怒りといっ況が抽出でき、そのほか日常生活上疼痛および歩行困た発言が抽出できた。さらに慢性的、長期的に疼痛を難から導かれる問題として「2 階に上がり下がりが一経験した患者においては「弱い人だったらうつっぽく

番大変、階段は無理」「高いところ、床に手が届かない」

なるでしょうね」といった、痛みと行動制限に伴う抑「足の爪が切れない」「靴下がはけない」「重いものは圧された精神心理状況が抽出できた。

持てない」「走れない」「長距離は歩けない」といった
ADL・IADL 上の問題が挙げられた。さらに「買い物表２

大腿骨頭壊死症患者 の生活上の困難分類

カテゴリー
痛み

サブカテゴリー○痛みの程度○痛みの持続期間

発言内容「激痛で死にたいと思うことがあった」「痛い時は全く動かない」「ほとんど横になるだけで精いっぱい」「言葉で表現できない激痛」「寝ていても痛くて目が覚める」「寝ながら歩きたいみたいな」「トイレに向かうことも苦痛で水分を取りたくなかった」「痛いのは生きてる証拠と歯を食いしばり我慢した」「持続する痛みは辛い」「痛みをだましだましずっと繰り返している」「毎日が痛みとの闘い」○痛みによりもたらされ 「なんで自分ばっかりかな」「先生の言うことをちゃんと聞いていたのになんで？」「弱い人だったらる精神状況
うつっぽくなるでしょうね」
活動範囲縮小の影響○歩行困難・ＡＤＬ上の課題「ひどい時は全然股関節が動かない状況」「足を上げられない状況、ずりながら歩いた」「はって歩きたいくらいの感じ」「足を引きずって歩く」「跛行」「杖歩行」「2 階に上り下りが一番大変」「階段が無理」「高いところや床など手が届かない」「健側に負担をかけて歩くから膝が悪くなった」「しゃがめない」「和式便所は使用不可」「足の爪が切れない」「靴下を自分ではけない」「重い物はもてない」「長距離は歩けない」「走ることは一切できない」「黙って立っているだけで疲れてしまう」○社会参加制限「スポーツは見学」「子供の運動会親子競技に出られない」「買い物が疲れる」「売り出しの日は人が恐ろしくて行けない」「レジに何十分と並ぶこともできない」「毎日出て歩くことができない」○社会的役割の遂行不 「開排制限のため子供は帝王切開」「子供（赤ちゃん）が抱けない」「性生活上の課題」「仕事をす可るのは苦痛、無理」「一家の大黒柱、離職」「発病から 2 ヶ月でやめた」「経済状況への負担」
疾患に関する「多少痛みを我慢してもまだ若いので自分の骨をもたせたい」「手術してもいたちごっこのうように
情報認識の課なるのではないか」「人工骨頭（人工股関節）再置換をするのはいやだ」「最終的に人工関節にな○治療方法選択の迷い題
るのではないか」「手術の説明を受けてもわかんなくて不安でね」「骨切り術後の状態はどうか」「人工関節の耐久年数はどうか」「病気自体全く知名度がない」「痛いの辛いのっても全然わかってくれない」「ぱっと見た眼ではわ○疾患に対する周囲のからないことが多いのが辛い」「周りの人から温かい目で見てほしい」「うちの周りの家族は病気理解の理解をしてくれている」○医師・患者関係「日常生活に痛みがつきまとうということはどれだけ苦痛か先生達はあまりわからない」「ステロイドの副作用に医療者側は鈍感」「医師は患者の話を聞いてくれない」「患者の話よりも自分の経験、検査データを重んじる」○失業「元の仕事ができずもどれない」「休職中」「治す方が優先」「仕事は切り離して考えている」「中途半端な体ででかけられない」「身障でも仕事がしたい」「家の中に閉じこもりがちなので皆の中です
ごす仕事がしたい」○制度上の不備「手術終了するまで身障手帳貰えない」「特定疾患の医療制度も変わってきている」「ステロイド性は難病指定からはずれる」「介護保険の適応にはならない」「普通の障害者の適応にならない」「福祉に助けられたことは何もない」○社会に対する要望「病気のこと、今後の生活のこと、相談したいのに相談できる人が誰もいない」「ステロイドを使用したらＭＲＩを取るという決まりを作ってしまえばこういう病気はなくなるんですよ」「元気でも半年に一遍でもレントゲンさえ撮っていたら過程がわかったのに」「痛みメーターがほしい」「活用できる制度やサービスについてきちんと提示してほしい」

社会的課題－ 34 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

が疲れる、売出日にはいけない」「スポーツは見学のみ」

テロイドの副作用はほんとに強くて、でも命かかって「子供の運動会に一緒に競技にでてあげられず情けないるから薬はやめられない」「ステロイド治療の副作

かった」「仕事はできない」といった＜社会参加制限

用でなるかもしれないとは聞いていたけれど、まさか＞の問題、「開排制限のために出産は帝王切開である」

自分にふりかかろうとは」と、病気に対する受け止め「子供が抱けない」「性生活上の課題」「離職」「経済問題」

も各人各様の発言内容であった。

といった個々人の発達課題や＜社会的役割の遂行不可＞といった広範囲な問題を発言していた。

＜周囲の理解＞として、「病気自体全く知名度がな
い」「痛いの辛いのっても周りはわかってくれないから」「ぱっと見た目ではわからないことが多いのが辛（３）≪疾患に関する情報認識≫

い」「若くしてこのようになると辛い」「周りの人から

このカテゴリーは本人の疾病理解と医療者からのイ

温かい目で見てほしい」などの発言が抽出できた。インフォームド・コンセントの結果を示していた。サブンタビュー回答者は疾患罹患から年数を経ている者がカテゴリーとしては、＜治療方法選択の迷い＞＜周囲多く、今では「うちの周りの家族は病気の理解をしての理解＞＜医師・患者関係＞を抽出できた。

くれている」という発言が多かった。

＜治療方法選択の迷い＞として、現在保存療法を＜医師・患者関係＞患者側から見る医師について「日行っている人、疼痛が自制内で生活が送られている人

常生活に痛みがつきまとうということがどれだけ苦痛

は、「まだ若いので、多少の痛みをがまんしてもできか、先生たちはあまりわかっていない」「ステロイド

るだけ自分の骨をもたせたい」という希望と、「片方の副作用に医療者側は鈍感」「医師は患者の話を聞いを手術しても、もう片方の骨の陥没・圧潰をおこし、てくれない」「患者の話よりも自分の経験、（血液など

膝への負担とともに、いたちごっこのようになるのでの）検査データを重んじる」などの発言内容であった。

はないだろうか」「最終的には人工関節になるのだろうか」という将来的な不安をあわせもつものが多かっ（４）≪社会的課題≫た。また「骨切り術後の状態はどうか」「人工股関節

このカテゴリーは、大腿骨頭壊死症がもたらす問の耐久年数はどうか」といった予後の予測がつかない

題が、社会的な支援を必要とする問題であるというこことから手術療法に対して不安をもち、すぐには踏みとを示していた。サブカテゴリーとして、＜失業＞＜

切れない状況があった。さらに一度手術で人工骨頭に

制度上の不備＞＜社会に対する要望＞の４サブカテゴ

している人も「再置換だけはいやだと思っていた、こリーが抽出できた。

わい」といった発言が抽出できた。逆にすでに再置換＜失業＞に関しては、「発病から 2 ヶ月でやめた」「元を終了した患者からは、その後の痛みが軽減し経過がの仕事ができず、もどれない」「中途半端な体では出非常によくなったことから、「こんなことなら早くにかけられない」「自分のできる仕事を教えてほしい」「身

再置換術をうければよかった」という発言が抽出でき障でも仕事がしたい」「家の中に閉じこもりがちになた。なお、人工股関節などの手術療法を施行しているるので皆の中ですごす仕事がしたい」といった発言が患者の殆どは、発症時の痛みに耐えられず平常な生活抽出できた。経済状況は、障害年金、生活保護、家族を過ごすことができなく、また医師の勧めにより手術の収入により賄われているものがほとんどであった。

療法を選択していた。

自活されているひとは専門職であったため、嘱託とい＜本人の病気に対する理解＞では、本人の情報の程う立場で屋内作業に従事している人が 1 名いた。

度、疾患理解の程度により大きく差があった。大腿骨＜制度上の不備＞としては、「障害者年金をもらっ

頭壊死症の発症について「医師から退院する前に薬のている」「身体障害者手帳を発行してもらった」とい副作用によるものと聞いていた」さらに「今は痛みがう対象がいる一方で、「症状が固定するまで、手術がないが、軟骨がつぶれていつか手術するものと覚悟し終了するまで身体障害者手帳はもらえない」、「身障手ていた」という発言を抽出できた。逆に医師から説明帳の活用には矛盾が生じている」とする発言が抽出でがないまま、「これは SLE など原疾患の症状からきてきた。公的医療に関して、特定疾患の手続きに関し「原いる、たとえば全身の関節炎の続きで、別の病気とは疾患で特定疾患の手続きをしており、特発性大腿骨頭全然考えていなかった」という発言も抽出できた。さ

壊死症では申請していない」、「膠原病の特定疾患の申らに「こんなふうに骨に来るって知らなかった」「ス

請手続きさえもしらずに、入院中に患者仲間から教え－ 35 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008てもらい手続きした」「特定疾患の医療費請求が変わっ

多愁訴、多くの随伴症状を有し QOL を低下させるてきている」というものから、「ステロイド性と指定③病態は複雑かつ個別性が著名である

されると特定疾患の公的負担適応ではなくなる」、な

ではなく全人的な苦痛であるといった 4 つの特徴をあどの発言内容が抽出できた。

げている。このことは、ION の患者が必ずしも壊死の④局所の痛みその他、全般的には「制度？誰かに教えてもらい範囲（病型）および部位や圧潰の程度（ステージ）にたい」「車いすを申請しても何年もまたされたあげく、限らず、個々人の痛みの程度も、感受性および域値な

肝心な時には全く利用できなかった」「高齢者と違いどによってさまざまに表現されることをあらわしてい

介護保険の適応にならない」「難病なので普通の障害る。『痛み』の評価スケールとして代表的なものには、者の適応にもならない」「福祉が助けになるなどとい

がん性疼痛などを客観的にあらわす、疼痛スケールおうことは全然なかった」といった発言が抽出できた。

よび VAS 法、質問票などがある。最近はその評価指＜医療者・社会に対する要望＞として、「入院中で標に生活の質（QOL）も加味する方法が加わってきてもいつでも病気のこと、これからの生活のことを全般いる。つまり、『痛み』と QOL の関係性から、『痛み』

的に相談に乗ってくれる人がほしかった。しかし誰もに関して評価する工夫が現在では少しづつ行われていいなかった」「大腿骨頭壊死症の発生と発症は違う。

る状況にある。一般的に QOL の包括的尺度としては発症前に早期発見できるはずではないか」「ステロイSF-3613) がよく知られている。また、人工股関節全置

ドを使用したら、MRI をとるという決まりを作ってし換術後の患者の疾患特異的尺度には OXFORD
14）15）

まえばいいんですよ」「痛みメーターがほしい」「副作SCORE（OHS）

HIPなどが開発されている。この用救済制度のことはだれもしらないし、とても取りづように多くの研究者が痛みと QOL の関係性を指摘し、らい矛盾した制度だ」「活用できる制度やサービスにさらにその痛みの評価などもこころみている状況についてきちんと提示して教えてほしい」など、多くのある。ION 患者においてもこの『痛み』16） の評価を発言が抽出できた。

QOL を交えて行うことが、患者の治療状況及び相談・支援において効果的な方法といえると思われる。

Ⅳ

考察

次に特発性大腿骨頭壊死症の『歩行困難などの活動
は、長時間持続する

範囲縮小からもたらされる影響』を考えてみた。歩行慢性疼痛において、痛みにより引き起こされる不安・

状況や ADL 上の問題は身体活動のみならず精神活動、

嫌悪・抑うつ・恐怖などの不快情動が生活の質（QOL）

社会参加などの活動遂行の機会も失わせる。一家の大を著しく低下させるだけでなく、精神疾患あるいは情黒柱として、家庭の主婦として、それぞれの社会的立動障害の引き金ともなり、また、そのような精神状態

場、役割遂行が不可となる影響は家庭生活、経済生活

が痛みをさらに悪化させるという悪循環をも生じさせ上大きな負担、マイナス現象をもたらしているに違いると述べている。これらは、患者から抽出されたデーない。多くの患者から抽出された発言は具体的に端的タ「弱い人だったらうつになってたでしょうね」などにそれらの状況を説明していた。厚生労働科学研究報の発言の意味を裏付ける事項でもある。さらに患者は、

告書では、高岡ら 17）が、「特発性大腿骨頭壊死症 は壮痛みを表現するなかで自然と「激痛で死にたいと思う

年期成人に好発し、股関節が破壊され起立歩行障害がことがあった」「痛いのは生きている証拠と歯を食い生じ QOL が著しく障害される。患者一個人にとどましばった」などとあらわしている。このことは、笠らず社会的な損失も大きい疾患」としている。本調査

痛みが及ぼす影響として南10）が「慢性疼痛は生命への警告信号としての意味においても同様に、個人の疾患罹患が本人だけにとどより、患者特有の心理・社会・実存的反応を前面に出

まらず、家族やまわりの社会全体に影響しているといし、無用な有害感覚を生じて QOL を著しく低下させう状況が推測された。

井

11）

るものである。慢性疼痛の治療には、身体・心理・社『疾患に関する情報認識の課題』といった点では、

会・実存的医療モデルに立脚した全人的医療が必須で難病といった希少な疾患の特徴から各種情報・情報源あり、その核となるのは患者自身の生きる意味に根ざが乏しく、そのため、患者側も医療者側においてさえした実存性である」と述べていることと矛盾しない。

も病気の認識に不十分さがあるのではないかと考え

慢性疼痛の特徴として、青山 12） は、①科学的評価る。患者の治療方法選択上に迷いが生じるのは当然のが困難な場合が多く、主たる病変が見出しにくい②

ことである。難病情報センターホームページ（http://－ 36 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

www.nanbyou.or.jp/）に厚生労働省研究班の研究内い。昨年度は潰瘍性大腸炎やパーキンソン病などの患容が掲載されたのは 2007 年のできごとであった。特者の軽快者を、医療費補助の対象から外す検討がなさ

発性大腿骨頭壊死症の病態生理の解明や治療方法は、れた。結果的にそのような施策は患者会などの反対で日々進化し進んでいる。たとえば遺伝子診断

18）19）に見送りとなったが、難病患者の中では、特に罹患人数

より疾患発症の起因が、ステロイド性、アルコール性、の多いとされる SLE などの膠原病患者は、大変な不その他いわゆる狭義の特発性のどの原因によるものか

安を抱える状況となった。

疾患発症リスクを推定できること、再生医療にもとづ

その他 ION 患者にとって不利であると推測された

いた幹細胞骨髄移植術 20）21） など、直接的な治療法ののは、現行社会制度では適応できるものが少ないとい進歩があげられる。さらに ION 患者の骨を強化する

う点である。ION 患者は青壮年期に罹患する人が多く、ための骨粗しょう症予防、血流改善のための高コレス

年齢的にも障害的にも、サービスや福祉制度が該当す

テロール血症治療

22）23）、MRI による早期発見

24）

など、

るものが少ない。患者が活用できる数少ない制度のな

間接的に働く予防や治療方法も近年すすんでいる。患かで、たとえば身体障害者手帳制度についてあげてみ

者にしてみれば、いずれも重要な情報源であり、新しる。まず、手帳を受給するには、障害が固定するまで

い情報は、できるだけ患者のもとに早期に伝わるよう

1 年半ほどの期間を要し、多くの患者が手帳を手にすにすべきである。

るのは何らかの手術施行後である。そのため発病初期「医師・患者関係」について、医師は標準治療を明の疼痛のもっとも厳しい時点で患者は疲弊する。さら確に統一し、それを患者のために遂行したいと考えてに保存療法や骨切り患者においては疼痛が持続していいる。しかし、患者側にしてみると多くの事情で必ずるケースが多いが、手帳制度上は 4 級の該当になる。

しもその治療方法を望むとは限らない。通常根治療法

一方人工股関節患者は疼痛が軽減されているにもかかとみられる手術療法も、ION 患者の場合、全人工股関

わらず、股関節全廃とみなされ 3 級の該当者になる。

節置換までのいわば一時的対症療法となってみえる。

さらに身障者の駐車場利用が、2008 年度より手帳 2 級

たとえば若い患者が、人工股関節の耐久性

25）

と、10

所持者以上と法制度がかわった。結果的に、本当に疼

年先 20 年先の将来を考え、痛みを我慢しながらせめ

痛や歩行困難を抱える患者が、車や駐車場の活用をすて学校を卒業するまでは自骨でと、保存療法を選択しることができない現状となっている。

ている場合などもある。医療者側には、その患者の希

なお地域在宅において生活している多くの患者は、望、希望する根拠、患者として後悔しない正しい選択

生活上の問題・課題を抱えていても、その問題に対しがなされるよう、インフォームドコンセントを工夫すてどのような手段をどこに求めたらよいのか、医療のる必要があると思われる。

場か、保健の場か、はたまた福祉の現場なのか、その最後に『社会的課題』として、ION 患者のおかれてような根本的な部分で迷っているという現状がある。

いる現状について述べたい。まず第一に、本調査で対患者の発言中に「入院中から病気のこと、これからの象としたステロイド治療のため二次的に ION を発症こと、相談したかったけれど相談できる人はだれもいしたと思われる患者は、「特発性大腿骨頭壊死症」となかった」という発言が見られた。本来であれば、病しての特定疾患認定をうけている人がいなかった。患院の MSW や地域で保健活動を担う保健師などが、中者は、膠原病などの原疾患では認定登録されていたが、心となって相談事業を賄うべきであると思うが、現行

ION としては登録をうけていない。このことは地域に制度ではそこまでなかなか到達していない。その結果、は、さらに潜在的に大腿骨頭壊死症の患者が散在して地域在宅生活を送る患者の QOL は、患者の生活上のいる可能性があることを示している。また「特定疾患困難要因に影響されているといえる ( 図１)。

制度というものを知らずにいた。患者仲間からこの制

本調査は限られた対象に聞き取りによりデータ収集

度について教えてもらった」という発言が聞かれた。

を行い、質的記述的に分析したものである。結果の一

特定疾患制度は日本の誇るべき社会的制度と思われる

般化にはさらに検討が必要である。また、ステロイドが、患者や医療機関によっては、制度の利用が十分に治療が原因で二次的に特発性ステロイド性大腿骨頭壊周知されていない可能性がある。また、1998 年度に医死症を発症したと思われる対象を選択しているが、厳療費一部負担、2003 年度にその改定がなされてから、密な選定基準を定めたわけではなく選択的バイアスが特定疾患患者にもたらされる状況はマイナス要因が多含まれている可能性がある。そうした意味で今後は疫－ 37 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

本研究を進めるにあたり、快くご協力くださいまし
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た北海道難病連事務局相談室長福井美静様、全国膠原̒ ⒟ᐲ̒ ᜬ⛯ᦼ㑆̒ ߽ߚࠄߔ♖␹⁁ᴫ

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病友の会北海道支部長埋田晴子様、各支部膠原病患者

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家族会の皆様、心を開いて面接に応じてくださいまし.

た特発性ステロイド性大腿骨頭壊死症対象者の皆様に਄∔ᖚߦ㑐ߔࠆᖱႎ⹺⼂̒ ᴦ≮ᣇᴺㆬᛯߩㅅ޿
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深く御礼申し上げます。

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引用文献

㗴

１）福島若葉、廣田良夫、藤岡幹浩他、特発性大腿

骨頭壊死症の全国疫学調査―最終結果―、厚生࿑㧝 ᄢ⣽㛽㗡უᱫ∝ᖚ⠪ߩᄢ⣽㛽㗡უᱫ∝ᖚ⠪ߩ↢ᵴ਄↢ᵴ਄ߩߩ࿎㔍ⷐ࿃ߣ
࿎㔍ⷐ࿃ߣ 31. ߩ㑐ଥ㑐ଥ

労働科学研究費補助金研難治性疾患克服研究事

学的な視点を加え、さらに研究を深めていく必要性が業あると思われる。

化を目的とした総合研究平成 18 年度総括・分以上、本調査では特発性ステロイド性大腿骨頭壊死症患者が地域で、多くの困難を抱えて生活していると特発性大腿骨頭壊死症の予防と治療の標準

担研究報告書 .2007;1-6２）厚生労働省特定疾患対策研究事業

いうことが示唆された。もちろんその困難を自力で乗調査研究班

り越え、笑顔でたくましくすごしている ION 患者の科会資料平成 18 年度研究報告書

姿も目にしている。しかし地域で保健・医療・看護を

３）第 114 回北海道整形災害外科学会

骨・関節系

特発性大腿骨頭壊死症調査研究分担う立場として、現行の地域ケア体制の充実を願わざ

久保俊一 , ステロイド性大腿骨骨頭壊死症の最るを得ない。たとえば、地域での難病・特定疾患の相新情報 .2006

談機能を充実させること、また、この相談支援体制は

４）v an der Hooft CS, Heeringa J, Brusselle

患者が入院中から機能しなければいけない。長期的にGG, Hofman A, Witteman JC, Kingma

は就業支援も必要である。さらに、患者同士のつながJH, Sturkenboom MC, Stricker BH、りの強化、そのためには仲介となるマネージメント機

Corticosteroids and the risk of atrial fibrillation.

能をもつ人材が必要であり、さらに障害者対策（障害Arch Intern Med. 2006 May 8;166(9):1016-20.

者自立支援法含む）など既存の制度が ION 患者も利

５）S hibatani M, Fujioka M, Arai Y, Takahashi

用できるような仕組みと体制つくりが求められる。医K, Ueshima K, Okamoto M, Yoshimura N,

療との関係では、このような特異的な疾患に対応でき

Hirota Y, Fukushima W, Kubo T、Degree

る専門医（難病専門医や整形外科医）が地域に充実すof corticosteroid treatment within the first 2

ること、各専門医同士の連携も必要と思われる。今後

months of renal transplantation has a strong

は ION 患者を初めとして、難病や障害をもち地域でinfluence on the incidence of osteonecrosis

生活している人々に対して連続的および一体的な地域

of the femoral head. Acta Orthop. 2008

ケア体制を、患者および医療者ともに充実させる必要

Oct;79(5):631-6
６）松本忠美、特集 / 知っておきたい難病の現況とがあると考える。

対策

Ⅴ

壊死症

結論
特発性大腿骨頭壊死症患者の体験する生活上の困難として、「痛み｣「活動範囲縮小からもたらされる影響」「疾患に関する情報認識」「社会的課題」の 4 カテ
ゴリーが抽出できた。ION をはじめとして、難病や障害をもち地域で生活している人々に対して、連続的および一体的な地域ケア体制の充実が望まれる。

Ⅵ

各種難病の診断と治療

特発性大腿骨頭臨床と研究、2005；82 巻 7 号：59-61

７）井上明生、特集

骨・関節疾患の診断と治療 (2)特発性大腿骨頭壊死症

医学と薬学、1998；第

39 巻第 6 号：1111-1118８）久保俊一他、特集

大腿骨頭壊死症～疫学・病態から治療まで～ステロイド性大腿骨頭壊死症の臨床病態

CLINICALCALCIUM.2007；

Vol.17．No.6：24-30
９）S t r a u s s , A . a n d C o r b i n , J . , 1 9 9 0 , B a s i c s o f

謝辞－ 38 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

Qualitative Reseach,Sage Newbury Park.

2001；1(1)-1(12)[ Ａ . ストラウス , Ｊ . コービン .1999．『質的研18) 浅 野武志他、ステロイド性大腿骨頭壊死症発生究の基礎－－グラウンデッド・セオリーの技法

予防のための遺伝子診断 南江堂 別冊整形外科と手順』（南裕子監訳ORTHOPEDIC SURGERY 2005；No.48：45-50

操華子ほか訳）医学書院 .]10）南 雅文、痛みを知る－痛みの中枢回路 痛みと19) 藤 岡幹浩他、特集

大腿骨頭壊死症～疫学・病

情動－扁桃体およびその関連脳領域の役割 . 週態から治療まで～大腿骨頭壊死症の遺伝子解刊医学のあゆみ , 2007；Vol.223 No.9 :700-705

析 CLINICAL CALCIUM.2007；Vol.17．No.6：

11）笠井裕一他、整形外科疾患に於ける痛みの研究
整形外科疾患の患者に於ける慢性疼痛 . 臨床
整形外科 , 2007；Vol.42 No.6: 519-522

62-6820) 安 永裕司、特集

大腿骨頭壊死症～疫学・病態から治療まで～特発性大腿骨頭壊死症に12）青山幸生、疼痛治療における実存的アプローチ－慢性的疼痛の治療を通じて－ .Compr Med、
2007；Vol.8 No.1 :66-68,

対する骨髄単核細胞移植術
CALCIUM.2007；

CLINICAL

Vol.17．No.6：78-83

21)田中隆治他、特発性大腿骨頭壊死症に対し骨髄

13）F ukuhara S and Suzukamo Y:Manual of
SF-36 V2 Japanese version. Institute for
Health Outcomes & Process Evaluation
Reserch,Kyoto,2004.

間葉系細胞移植を施行した 3 例 Hip Jt
Vol.31 ：386-389

22) 山 本卓明、ステロイド性骨壊死症の予防法開発とその臨床応用

14）Dawson J, Fitzpatrick R, Carr A, Murray D.

2005；

上原記念生命科学財団研究報

告集 2005Vol.19,475-477

Questionnaire on the perceptions of patients23)本村悟朗他、抗凝固薬および抗高脂血症薬併用

about total hip replacement. J Bone Joint Surg

によるステロイド性骨壊死予防効果―動物モデ

Br. 1996;78(2):185-190.

ルでの検討 南江堂

15) 上杉裕子、藤田君支、奥宮暁子、人工股関節全置換術患者の QOL － Oxford Hip Score

日本

別冊整形外科 2005；48：

64-6724) Kostantions N．Malizos

et al、Osteonecrosis

語版の信頼性 , 妥当性－ 日本看護研究会雑誌

of the femoral head:Etiology,imaging and2006；Vol.29、No.4：81-89

treatment ,Europian Jornal of Radiology 、16）Scott Fishman 橋本須美子訳、
心と体の
「痛み学」
現代疼痛医学はここまで治す 原書房

東京都

2003.

25) 小 林千益、特発性大腿骨頭壊死症に対する人工関節置換術の成績―人工骨頭置換術との比較

17）高岡邦夫、特発性大腿骨頭壊死症の予防を目的とした疫学的病態生理学的遺伝学的総合研究
骨・関節系疾患調査研究班特発性大腿骨頭壊死症調査研究分科会

2007；63： 16-28

平成 12 年度研究報告書－ 39 －

南江堂

別冊整形外科2005；48：173-177

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－ 40 －

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原著

頸椎疾患患者の医師 - 患者関係に及ぼす要因分析
Factors affecting the physician-patient relationship in patients with cervicalspinal disorders
藤原奈佳子 1、竹下克志 2、脊柱靱帯骨化症に関する調査研究班 3
Nakako Fujiwara1,

Katsushi Takeshita2,

Study group on spinal ligament ossification3

1 愛知きわみ看護短期大学、2 東京大学大学院医学系研究科整形外科、3 厚生労働科学研究費補助金難治性疾患克服研究事業
1. Aichi Kiwami College of Nursing
University of Tokyo

2. Department of Orthopaedic Surgery,

Faculty of Medicine,The

3. Health Labour Sciences Research Grant

抄録【背景】：安全で安心できる患者を中心とした質の高い医療が求められている。安心して受療することができるためには、患者側と医療側との良好な信頼関係が欠かせない。

【目的】：本研究の目的は、医師 - 患者関係について、患者からみた医師との関係と患者特性との関連、および医師からみた患者との関係と患者からみた医師との関係の双方に相違をもたらす患者特性を検討することである。

【対象と方法】：脊柱靱帯骨化症に関する調査研究班（厚生労働科学研究費補助金難治性疾患克服研究事業）班員が所属する医療機関で受診の頸椎疾患患者 306（男性 212、女性 94）名（後縦靱帯骨化症 184 名、頸椎症性脊髄症 122 名）およびこれらの患者の主治医を対象として 2006 年 7 月から 2007 年 11 月にアンケート調査を実施した。患者対象の調査項目は性別、年齢、医師との関係、治療に対する満足度、機能障害の程度、気分・健康関連 QOL 尺度であり、医師対象の調査項目は患者の病態、患者との関係、機能障害の程度（JOA スコア、旧 17 点法）などである。
【結果】：対象の平均年齢（±標準偏差）は 64.5（± 10.0）歳、平均受療期間（±標準偏差）は 4.5（± 5.3）
年であった。医師との関係があまり良くない場合の患者特性は、治療に不満である、手術をしていない、機能障害が高度である、緊張や不安が強い、などであった。医師 - 患者関係について、患者が「普通～悪い」と回答した者のうち、医師が「大変良好」と回答した者（区分 A）は10.8%、医師が「大変良好～まあ良好」と回答した者（区分 A を含んだ区分 B）は 24.7%であった。
医師 - 患者関係の患者と医師双方の回答の相違について、多重ロジスティック分析（ステップワイズ法）で選択された患者特性のオッズ比（95%信頼区間）は、区分 A では手術あり 0.13(0.03-0.62)、
区分 B では治療に対する満足度が不満 18.46(3.09-110.29)、緊張や不安が強い 1.17(1.02-1.33) であった。

【結医師と患者との関係およびこれらに関連する患者特性を調べた。
論】：頸椎疾患患者 306 名を対象として、機能障害の他、治療に対する満足度や緊張や不安などが医師 - 患者関係に関連しており、医師 - 患
者双方が良好な関係を保つためには患者の気分状態にも注目をする必要が示唆された。

キ ー ワ ー ド ：医師 - 患者関係、医師と患者双方、頸椎疾患患者、治療満足度、患者の気分
Abstract
Background: In order to achieve safe, reliable, and high-quality medical care that focuses on the patient, afavorable relationship of trust must exist between the patient and medical personnel.
Objective: To investigate the physician-patient relationship from the perspectives of both physicians and－ 41 －

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patients as well as its related patient characteristics.
Subjects and Methods: A questionnaire survey was conducted from July 2006 to November 2007 on 306 patients(212 men, 94 women) with cervical spinal disorders (ossification of posterior longitudinal ligament, n=184; cervicalspondylotic myelopathy, n=122) who were treated at hospitals to which members of the Study group on spinal
ligament ossification (Health Labour Sciences Research Grant) belonged, as well as the primary physicians of thesepatients. Survey items for patients included relationship with the physician, satisfaction with treatment, degree of
impairment, and mood and health-related QOL scales, while those for physicians were relationship with the patientand degree of impairment (JOA score using the 17-point method).
Results: Patients had a mean age (± standard deviation ) of 64.5(± 10.0) years and a mean treatment period (±standard deviation ) of 4.5 (± 5.3) years. Characteristics of patients who did not have a favorable relationship withthe physician included dissatisfaction with treatment, no history of surgery, high degree of impairment, and highlevels of tension and anxiety. Among patients who reported that their physician-patient relationship was "normal
to poor", 10.8% had physicians who described the relationship as "very good" (Group A) and 24.7% had physicians
who described the relationship as "very good to somewhat good" (Group B including Group A). Odds ratios (95%
confidence interval) for patient characteristics that were identified on stepwise multiple logistic regression analysis
of differences in responses between physicians and patients regarding the physician-patient relationship were as
follows: history of surgery (0.13; 0.03-0.62) in Group A, and dissatisfaction with treatment (18.46; 3.09-110.29) andhigh levels of tension and anxiety (1.17; 1.02-1.33) in Group B.
Conclusion: We investigated the physician-patient relationship and patient characteristics related to thisrelationship for 306 patients with cervical spinal disorders. In addition to impairment, satisfaction with treatment
and levels of tension and anxiety were also related to the physician-patient relationship. These findings indicatethat the patient's mood must also be considered in order to maintain a mutually favorable physician-patient
relationship.
Key Words: physician-patient relationship, perspectives of both physicians and patients, cervical spinal
disorders,satisfaction with treatment,

patient’s moodと患者を対象として看護師の接遇について看護師の自Ⅰ．緒言
今日、安全で安心できる患者を中心とした質の高い

己評価と患者が回答した満足度とを比較した報告 9-10)

医療が求められている。多様化する医療に対する情報がある。しかし、医師と患者との双方で互いの関係をが氾濫する現代社会では医療の受け手の期待感も様々比較した報告はみあたらない。そこで、本研究は医師となっている。患者側の期待感を満たして安心して受と患者双方から医師 - 患者関係を調べ、医師 - 患者関療を継続するためには、患者側と医療側との良好な信係に関連する患者特性を分析した。

頼関係が欠かせない。患者側と医療側の双方がともに良好な信頼関係を保つことが理想的な良好な信頼関係

Ⅱ．研究目的である。患者との信頼関係を良好に保ち、良質な医療

医師 - 患者関係について、「患者からみた医師との環境を形成させるための医療従事者の努力として、患関係（以下、医師との関係）」と患者特性との関連を者接遇マナーやコミュニケーション技法の向上が重要明らかにすることおよび「医師との関係」と「医師か視され、その実践的な対応を記した書籍の出版も多く

らみた患者との関係（以下、患者との関係）」の双方

なっている

1-2)

。一方では、医療不信や医療に対する暴言、医療訴訟といった経緯をとってしまう場合も多く、で互いの関係に相違をもたらす患者特性を明らかにすることを研究目的とした。

3)

その対策書も出版されている 。患者満足度や信頼関係に関しては医療管理の面から病院での課題としてとりくむ施設が多くなり、研究報告もされているⅢ．対象と方法

4-8)。患本研究のデータは、2006 年 7 月から 2007 年 11 月

者側と医療側と双方に回答を求めた研究には、看護師

30 日までの調査期間に厚生労働科学研究費補助金、難－ 42 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

治性疾患克服研究事業、脊柱靭帯骨化症に関する調査

ア）16) および「患者との関係」である。「医師との関係」

研究班で実施した多施設対象質問紙調査である「痛みの設問は、”医師との関係について教えてください”で、11)に関する調査」 の一部を用いた。

「患者との関係」の設問は”患者さんとの関係について”に対して選択肢は両者とも大変良好／まあ良好／普通

1. 研究対象／あまり良くない／悪いの 5 択である。
患者の回答内容から算出した指標の内容は以下のと本研究の対象は研究班班員が所属する医療機関に受診した患者で、病態別に 1.X 線で明確な頸椎後縦靱おりである。

帯 骨 化 症（Ossification of the Posterior Longitudinal

肥満度（BMI）：BMI ＝体重 [kg] ／ ( 身長 [m])2

Ligament）で手術をしていない者（以下、OPLL（手NDI 得点： 日常生活（洗顔や着替え、物を持ち上術なし））、2. 頸椎後縦靱帯骨化症で手術後 6 ヶ月以上げること、読書で首を使うこと、頭痛、集中力、仕事、経過した者（以下、OPLL（手術あり））、3. 頸椎症性運転や乗車、睡眠、リクリエーション活動など）の 10

脊 髄 症（Cervical Spondylotic Myelopathy）（ ヘ ル ニ

項目についてそれぞれ 0（普通にできる）から 5（痛みアは除く）で手術のない者（以下、CSM（手術なし））、

やしびれのために支障がある）の 6 段階の選択肢で構4. 頸椎症性脊髄症（ヘルニアは除く）で手術後 6 ヶ月

成されている。各選択肢を得点として総合し、100 点満以上経過した者（以下、CMS（手術あり））の 4 群で点に換算して NDI 得点とした。高値ほど首の痛みや手ある。手術群については手術による急性期の影響がおのしびれのために日常生活に支障があることを示す。
nJOA：日常生活への影響について頸椎機能 ･ 上肢

さまり、安定した状態になる術後 6 ヶ月以上経過した運動機能 ･ 下肢運動機能 ･ 膀胱機能 ･QOL の視点から者を対象とした。

24 項目の質問に回答するものである。各項目の選択肢
は 1（できない、よくない）から 3 ないしは 5（不自2. 調査方法と調査項目
調査方法は、調査対象が得られる班員に調査用紙セット（医師記入用調査用紙、患者記入用調査用紙、同意書、返信用封筒）を送付した。医療機関の外来で医師から患者に調査の趣旨説明と調査への参加協力の依頼をし、同意を得た者に対して「患者記入用調査用紙」を配布した。患者の回答用紙は、データ管理者（藤原）のもとへ返信用封筒で個別に郵送とした。「医師記入用調査用紙」は該当する患者の臨床情報などを記載してデータ管理者に送付した。なお、各患者ごとに患者記入用調査用紙と医師記入用調査用紙には同一のID 番号をつけた上で患者名を匿名化した。
患者記入用の調査項目は性別、年齢、身長、体重、受療期間、治療に対する満足度、首の痛みや手のしびれが日常生活に及ぼす影響あらわす指標として Neck
Disability Index; NDI（ 以 下、NDI 得 点 12））、 日 本 整
形外科学会頸部脊髄症評価質問票（JOACMEQ）か13）

ら nJOA ス コ ア（ 以 下、nJOA ）、 気 分 の 評 価 尺 度

由なくできる）の段階の選択肢で構成され、得点をスコア化する。スコアは、0 ～ 100 ポイントの値をとり、値が大きいほど良好な状態を示す。
POMS 短縮版：過去一週間の気分について 30 項目（「緊張 - 不安」、
「抑うつ - 落込み」、「怒り - 敵意」、
「疲労」、「混乱」、「活気」の 6 つの気分に大別される）の質問について各項目は 5 段階の選択肢で構成されている。得点が高いほど該当する気分状態とされる。
SF-8：過去 1 ヶ月間について 8 つの領域（全体的健康感、身体機能、日常役割機能（身体）、体の痛み、活力、
社会生活機能、心の健康、日常役割機能（精神））で各 1 項目ずつの質問から構成されている。本稿では、日本語版マニュアル 15) に従って各領域の日本における係数で重み付けをした身体的サマリースコア（PCS-8）と精神的サマリースコア（MCS-8）を算出した。2002
年の日本国民一般の平均は 50 点であり、得点が高いほど良い健康状態を表している。
JOA スコア（旧 17 点法）: 日常生活について運動機

14)として POMS 短縮版 (mini Profile of Mood State) 、
全体的な健康関連 QOL 尺度として The MOS 8-Item
15)

Short-Form Health Survey； SF-8 および「医師との関係」である。
医師記入用の調査項目は病態（対象群の区分）、重能（上肢 ･ 下肢、各 0 ～ 4 点）、感覚機能（上肢 ･ 体
幹 ･ 下肢、各 0 ～ 2 点）、膀胱直腸機能（0 ～ 3 点）で0 ～ 17 点の値をとり、値が大きいほど良好な状態を示す。

症度の指標として日本整形外科学会頸髄症治療成績判
定基準の JOA スコア（旧 17 点法）（以下、JOA スコ－ 43 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

3. 倫理的配慮

特性を検討することが必要であり、さらに「医師 - 患研究の実施に際して東京大学（平成 18 年 2 月 13 日）

者関係の感じ方の相違」を概論的に検討することの必およびデータ管理者の前所属機関の名古屋市立大学

要性から区分 A を含む区分 B という範囲を選定した。

（平成 18 年 9 月 5 日）の研究倫理審査委員会の承認を区分 A または区分 B となる場合の患者特性との関うけた。倫理面での配慮事項は、研究への参加は任意連を調べるために、多重ロジスティック回帰分析（強であること、不参加の場合も不利益を受けないこと、

制投入およびステップワイズ法）をおこなった。従属同意後の随時撤回が可能であること、匿名であること、変数は各区分に入る者を「1」、入らない者を「0」とし、医師回答用紙と患者回答用紙との対応は ID 番号でお

独立変数は性別、手術有無、治療に対する満足度、年

こなうこと、患者回答用紙の回収先は当該患者の治療

齢、肥満度（BMI）、受療期間、JOA スコア、NDI 得点、に関わらないところであることなどである。

nJOA、気分尺度、健康関連 QOL 尺度の各項目を投入した。回帰係数βの検定には Wald 検定をおこない、オッズ比は 95%信頼区間をもとめた。ステップワイ

4. 分析方法
各調査項目の基本統計は離散量についてはクロス集計、連続量については平均値、標準偏差（以下、SD）
を用いた。連続量については、年齢と身体的サマリー
スコアを除いて正規分布ではなかったため、ノンパ

ズ法では F 値確率が 0.05 以下の場合に投入、0.1 以上の場合に除去を適用した。統計解析には SPSS 15.0J、
SPSS statistics 17.0 を用いた。

ラメトリック検定を適用した。「医師との関係」の群

Ⅳ．結果

別比較では離散変数にはχ 2 検定（期待値が 5 例以下

1. 回収状況のセルがある場合には Fisher の直接確率計算法）を、連続変数の 2 群間比較では Mann-Whitney

回収された調査票は 306（男性 212、女性 94）名分U 検定を、

で 23 の医療機関から報告があった。医師からの回答で、3 群間比較では Kruskal Wallis 検定の後に Wilcoxon-

担当医師の記載がなかった 20 名分を除いて、担当医

Mann-Whitney 検定で多重比較をおこなった 17)。

の数は 48 名（担当医あたりの回答数は 1-4 名が 23 名、

医師 - 患者関係で、「医師との関係」と「患者との関係」

5-9 名が 16 名、10-22 名が 9 名）であった。施設あたの双方で互いの関係に相違をもたらす患者特性は、相りのデータ（患者）数は、9 名以下が 8 施設、10-19 名違の程度から区分 A の場合と区分 B の場合を分析しが 9 施設、20-29 名が 6 施設であった。

た。区分 A は、患者は医師との関係が「普通～悪い」と回答した者のうち、医師は患者との関係が「大変良2. 対象の基本属性（表１）

好」と回答した者）と回答した者に該当する。区分 B は、病態の内訳は、OPLL（手術なし）が 80 名（26.1%）、

患者は医師との関係が「普通～悪い」と回答した者のOPLL（手術あり）が 104 名（34.0%）、CSM（手術なし）

うち、医師は患者との関係を「大変良好～まあ良好」

が 53 名（17.3%）、CSM（手術あり）が 69 名（22.5%）と回答した者に該当する。したがって、区分 B には区であった。平均年齢± SD は 64.5 ± 10.0 歳、平均受療分 A が含まれる。区分 A と区分 B のそれぞれで分析

期間± SD は 4.5 ± 5.3 年であった。

した理由は、特に相違の著しい区分 A についてその⴫䋱䋮ኻ⽎䈱ၮᧄዻᕈ
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社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 20083.医師との関係および患者との関係（図 1、図 2、病態別にみると、「大変良好」の割合は、CSM（手図 3）術あり）が 57.1%に対して CSM（手術なし）、OPLL

医師 - 患者関係において患者からみた医師との関係（手術なし）、OPLL（手術あり）はそれぞれ 34.1%、と医師からみた患者との関係の回答結果を図 1 に、さらに病態別にみたものを図 2 と図 3 に示した。医師との関係では回答があった 233 名のうち、「大変良好」
が 88 名（37.8%）、「まあ良好」が 72 名（30.9%）、「普通」
が 65 名（27.9%）、「あまり良くない」が 7 名（3.0%）、「悪い」が 1 名（0.4%）であった。

31.5%、32.6%と 30%台であった（χ 2 検定

患者との関係では回答があった 303 名のうち「大変良好」が 144 名（47.5%）、「まあ良好」が 119 名（39.3%）、「普通」が 40 名（13.2%）で、「あまり良くない」と「悪い」との回答はなかった。病態別には有意な差はなかった。

4．医師との関係別にみた患者特性（表 2）
医師との関係を「大変良好」、「まあ良好」、「普通

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～悪い」の 3 群として各群の患者特性を比較した。性0.4%

別、年齢、肥満度では群間に有意な差は認められなかっ㩷㩷㩷කᏧ䈫䈱㑐ଥ
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た。病態では、「普通～悪い」である者の割合は手術をしている場合には OPLL の 25.8%、CSM の 16.3%で

13.2%

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あるのに対して、手術をしていない場合には OPLL の44.4%、CSM の 43.9%と高く、病態と医師 - 患者関係㩷㩷
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p<0.05）。

ᄢᄌ⦟ᅢ䉁䈅⦟ᅢ䈅䉁䉍⦟䈒䈭䈇 ᖡ䈇᥉ㅢとは統計学的に有意な関連が得られた（p<0.01）。治療に対する満足度について医師との関係が「普通～㩷࿑䋱䋮ᖚ⠪䈎䉌䉂䈢කᏧ䈫䈱㑐ଥ䈫㩷කᏧ䈎䉌䉂䈢ᖚ⠪䈫䈱㑐ଥ㩷
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る場合に 88.2%と多く、次いで（なんともいえない）

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られなかった。JOA スコアでは「大変良好」群の 13.4
± 3.2 点は「まあ良好」群と比較して高値であった

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（p<0.05）。NDI 得点では、「普通～悪い」群の 36.5 ±17.9 点は他の 2 群にくらべて高値であった（p<0.05）。

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56.1%、（大変満足～満足）14.1%であった（p<0.001）。
受療期間については、医師との関係で線形の関連がみ

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悪い」者の割合をみると（やや不満～大変不満）であnJOA については、頸椎機能 ･ 上肢運動機能 ･ 下肢運㪍㪅㪈㩼動機能 ･ 膀胱機能ともに 3 群間で有意な差は認められなかったが、nJOA（QOL）では 3 群間で差を認め、ᖡ䈇「大変良好」群の 51.8 ± 19.9 点に対して「普通～悪い」

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群は 41.2 ± 16.8 点と低値であった（p<0.05）。気分尺࿑䋲䋮කᏧ䈫䈱㑐ଥ䋨ᖚ⠪࿁╵䋩㩷 㱣㪉 ᬌቯ㩷 㫇㪔㪇㪅㪇㪇㪉㩷度では、活気のみが「普通～悪い」群で低値であった。

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他の気分状態では「普通～悪い」群が高値で 3 群間の㪈㪇㪇㩼

差を認めた。多重比較では緊張 - 不安と疲労の両者と㪦㪧㪣㪣䋨ᚻⴚ䈭䈚䋩
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もに「普通～悪い」群の平均値が 7 点台であるのに対㪈㪎㪅㪌㩼

し、他の 2 群の平均値は 5 点台であり有意に緊張 - 不㪈㪇㪅㪏㩼安、疲労の状態であった（p<0.05）。健康関連 QOL 尺
度では、「大変良好」群、「まあ良好」群、「普通～悪㪈㪌㪅㪈㩼い」群の順に身体的サマリースコアの平均値は 42.9 点、

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40.8 点、38.5 点と減少し、精神的サマリースコアの平㪈㪇㪅㪊㩼

均値も同様に 48.4 点、47.6 点、45.2 点となり、「普通㩷～悪い」群は「大変良好」群にくらべて有意に低値であった（p<0.05）。

㩷－ 45 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008⴫㪉㪅කᏧ䈫䈱㑐ଥ೎䈮䉂䈢ᖚ⠪․ᕈ
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㪎㪅㪏社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 20085.医師 - 患者関係についての医師および患者の回答の分布（表 3）
表 3 は同一患者の医師 - 患者関係について、患者の回答である「医師との関係」と医師の回答である「患者との関係」とのクロス表である。両者とも回答があった 231 名の患者データについて、医師と患者双方で回答に相違がみられる割合をみると、区分 A には 25 名
（10.8%）、区分 B には 57 名（24.7%）が該当した。

不満～大変不満）の 70.6%が該当した。機能障害については区分該当者とそれ以外を比較して p<0.05 で有意な差を示した項目は、JOA スコアの高値（区分 A）、
NDI 得点の高値（区分 B）、nJOA（QOL）の低値（区分 B）であった。気分尺度の緊張 - 不安、抑うつ - 落込み、疲労、混乱はいずれも区分 A または区分 B の該当者で高値を示しそれぞれの気分状態が優勢である

6.医師 - 患者関係が医師と患者で一致する者と一致しない者の特徴（表 4）
区分 A または区分 B とそれ以外で有意な差が認められた項目は、病態、治療に対する満足度、JOA スコア、
NDI 得点、nJOA（QOL）、活気を除く気分尺度、身体的サマリースコアであった。病態別にみると、区分
A に該当する割合は OPLL（手術なし）20.4%、CSM（手術なし）17.1%、OPLL（手術あり）6.8%、CSM（手術あり）2.1%の順であった。これらを手術の有無別にみると、手術のない場合は 95 名のうち区分 A に 18
名（18.9 %）、 区 分 B に 32 名（33.7 %） が 該 当 し、 手術のある場合は 136 名のうち区分 A に 7 名（5.15%）、
区分 B に 25 名（18.4%）が該当しており、手術のない場合で区分 A または区分 B に該当する割合が多かった。治療に対する満足度別では、区分 A、区分 B ともに（やや不満～大変不満）で多く、区分 B では（ややことが示され、特に区分 B では有意な差が認められた。
活気は有意ではないが区分該当者で低値で活気ではな
い気分状態の傾向を示した。怒り - 敵意は区分 A では
低値、区分 B では高値であった。健康関連 QOL 尺度
では、区分 B 該当者は身体的サマリースコアが低値となった。
表には示していないが、患者の症状について、患者自身で判断して回答した NDI 得点と医師が判断して回答した JOA スコアとの関係をスピアマン相関係数でみると、区分 A では r= － 0.380、区分 B では r=－ 0.583（p<0.001）であった。区分 B の中で JOA ス
コアが 15 点以上であった者は 20 名であり、これらのNDI 得点の分布は、19 点以下が 9 名、20-39 点が 9 名、40-50 点が 2 名であった。この中で区分 A は 13 名が該当し NDI 得点の分布は、19 点以下が７名、20-39 点
が 4 名、40-50 点が 2 名であった。

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社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

7.区分 A または区分 B となる場合の患者特性要た。 区 分 B で は 治 療 に 対 す る 満 足 度 が（ 大 変 満 足

因別オッズ比（表 5）～やや満足）を対照として（なんともいえない）が多重ロジスティック回帰分析（強制投入法）で区分

8.553 (2.277-32.136)、（やや不満～大変不満）が 21.256

A または区分 B となる場合の患者特性要因別のオッズ比を算出した。病態については、OPLL と CSM ともに手術なしの場合に区分該当者となる割合が高いことを示した（表 4）ことより、手術の有無で分類した。
オッズ比の 95%信頼区間に 1 を含まなかった項目のオッズ比（95%信頼区間）は、区分 A では手術ありが0.020（0.000-0.489）、JOA スコアが 2.251（1.138-4.454）、(1.856-243.464) で あ っ た。 多 重 ロ ジ ス テ ィ ッ ク 分
析（ステップワイズ法）で選択された項目のオッズ比（95%信頼区間）は、区分 A では手術ありが 0.129(0.027-0.619)、区分 B では治療に対する満足度が（なんともいえない）が 5.327 (1.971-14.391)、（やや不満～
大変不満）が 18.460 (3.090-110.285)、緊張 - 不安が 1.165(1.022-1.329) であった。

身体的サマリースコアが 1.418（1.044-1.926）であっ⴫㪌㪅඙ಽ㪘䉁䈢䈲඙ಽ㪙䈫䈭䉎႐ว䈱ᖚ⠪․ᕈⷐ࿃೎䉥䉾䉵Ყ
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社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

Ⅴ．考察ている 20)。OPLL では、医師との関係が「大変良好」

1. 対象

な者は手術なし例で 31.5%、手術例で 32.6%と手術有研究対象疾患は頸椎疾患のうち、頸椎後縦靭帯骨化症（OPLL）と頸椎症性脊髄症（CSM）であった。両疾患とも頸髄が圧迫されるために四肢のしびれや手指の巧緻運動障害、歩行障害等を呈し、日常生活に支障をきたす疾患である。圧迫のメカニズムは、OPLL は骨化した後縦靭帯の骨化による頸髄への圧迫であり、CSM は頸椎脊柱管の狭い状態に経年的な頸椎の変化（後方骨棘、椎間板狭小と後方膨隆）や頸椎の前後屈不安定性による頸髄の圧迫である 18, 19)。OPLL と CSMの病態は異なるが両者とも頸髄への圧迫と治療としての除圧手術は共通していることから、本稿においては一括しての議論が可能と考える。しかし、OPLL は特

無で差はみられなかった。OPLL は 1980 年 12 月に特定疾患治療研究対象疾患に指定され、原因の究明や治療方法について研究がされている 21)。OPLL は比較的まれ（全国の推定患者数は約 2 万 3 千人）で医療従事者の間でも病気についての知識は十分に広まっておらず、どのような症状がでたら手術をするか、また手術方法については一定の基準が確立されていない 22)。このため治療方法や予後の確率論的な説明が患者に十分に伝えにくいことが医師 - 患者関係に影響しているのかもしれない。

3.「医師との関係」と患者特性

定疾患治療研究の対象疾患に指定されており、OPLL

医師との関係が「普通～悪い」者は、手術をしてい患者は難治患者であるという精神的ストレスや骨化がない、治療に対して不満、頸部の神経症状により日常

広範囲に広がるおそれがあるという危惧感をかかえて生活に支障がある（NDI 得点が高い）、QOL がよくな

生活していることが推測される。精神的ストレスや疾い（nJOA(QOL) 低値）、緊張 - 不安の状態、疲労の状病の進展に関する危惧感などが症状や信頼関係にどの態、身体的健康度が低い（身体的サマリースコア低値）、

ように関連するかについては今後さらに検討の予定で精神的健康度が低い（精神的サマリースコア低値）である。

あった（表 2）。対人関係は、性別や年齢で異なるとの今回の対象患者 306 名は、多施設から得た。医療機報告 23) があるが、今回のデータでは医師との関係に影関の規模や医療水準、担当医師などによって患者の期響はみられなかった。看護師の対応の中で特に「痛み待も異なり、医師 - 患者関係に影響を与えると考えらや苦痛への対応」が患者の満足度が高いとの報告 7) もれる。しかし、本データの医療機関は調査研究班班員

あり、今回対象とした疾患が日常生活に影響を与えるの関連病院であり、専門医が診察にあたっているため、ような神経症状を呈する慢性疾患であるということがかなり均一の医療環境からのデータであると考えられ性別や年齢という要因よりも大きく寄与していた可能る。

性が考えられる。今後、痛みやしびれのある身体部位も考慮して日常生活への影響や医療への期待、信頼関係などをさらに検討の予定である。

2.「医師との関係」および「患者との関係」
医師 - 患者関係についての設問の選択肢は患者が回答する「医師との関係」と医師が回答する「患者との4. 患 者が回答した「医師との関係」と医師が回関係」で同一であり、両者とも大変良好／まあ良好／

答した「患者との関係」の双方で互いの関係

普通／あまり良くない／悪いの 5 択とした。患者の回に相違をもたらす患者特性

答では 5 つの選択肢ともに回答者があったが、医師の医師 - 患者関係について患者の回答には「あまり良回答では患者との関係について「あまり良くない」、「悪くない」、「悪い」を選択した者があったが、医師の回い」を選択した者はなかった（図 1）。また、医師との答では選択した者はなかった。患者が弱い立場とする関係が「大変良好」な者は CSM（手術あり）で多かっならば患者自身の思いを表出することができないままた。手術ありで「大変良好」な関係になりやすい場合

医師の言動に従っているのかもしれない。区分 A には、手術に対する術前期待感と実際の術後経過との乖

10.8%、区分 B に 24.7%であった。

離が少ない場合、あるいは手術により疾病の治療をす「患者との関係」が良いと思って診療している患者

ませたことで精神的重圧から開放される場合などが考の中に、「医師との関係」が良くないと感じている患えられる。一方、療養生活の中で予後の推測が難しい

者がいるとすれば、患者に精神的な負担をもたらすこ

場合には医療への不信感につながる可能性も報告されともあり得る。このような場合に陥る患者の特性を把－ 50 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

握して患者関係を意識しながら診療を継続することは日常生活の支障の程度にも注目をする必要性が示唆さ

医療の質向上に寄与すると思われる。

れた。

区 分 A と 区 分 B に 共 通 す る 特 性 と し て、 手 術 なし、治療に対して不満、頸部の神経症状により日常生

謝活に支障がある（NDI 得点が高い）、QOL がよくない

辞本研究は厚生労働科学研究費補助金

難治性疾患克（nJOA(QOL) 低値）、緊張 - 不安の状態、抑うつ - 落込

服研究事業

みの状態、疲労の状態、混乱の状態、活気がない傾向

任研究者：平成 17-19 年度中村耕三、平成 20 年度からが抽出された。この他に区分 A では医師の判断によ戸山芳昭）の助成を受けました。記して深謝申し上げ

る JOA スコアで状態が良い、区分 B では怒り - 敵意ます。

脊柱靱帯骨化症に関する調査研究班（主の状態、身体的健康感が低いであった。
区分 A とこれを含んでより広くした区分 B とで異文なる傾向を示した項目として、JOA スコア、怒り - 敵意、
身体的健康感があった。これらの項目については、相違の程度が区分 B より大きい区分 A に該当する者でJOA スコアが高値で病状が良く、患者自身も身体的健康感は良い傾向にあり、怒り - 敵意の状態ではないという傾向であった。身体状況が比較的良好であるために医師に依存する必要性が少なく、医師 - 患者関係として医師と患者の双方におけるとらえ方の相違となっ1)2) 飯島克巳著．外来でのコミュニケーション技法．
東京：日本医事新報社、2006
3)4)た。区分 B の中で JOA スコアが 15 点以上で比較的良要因の検討．日本看護学会論文集（看護管理）．
2007；37：517-519
5)

30：36-40
6)日本看護学会論文集（看護総合）．2006；37：
83-85
7)

8)

的背景要因の関与については今後の研究課題である。
【結論】：頸椎疾患患者を 306 名を対象として、医師と患者との関係およびこれらに関連する患者特性を調べた。機能障害の他、治療に対する満足度や緊張や不安などが医師 - 患者関係に関連しており、医師と患者の双方が良好な関係を保つためには患者の気分状態や－ 51 －

根津綾子、久保田由里子、 滝沢綾子他、救急外来から入院した患者・家族の満足度と継続受診意志に及ぼす要因．日本看護学会論文集（看護る臨床指標のみでは難しい。看護師や理学療法士、作れる。医療における医療側と患者側の信頼関係と社会外来部門．沖縄県立那覇病院雑誌．

2005；15：29-33

る患者の状態を総合して評価するためには、医師によ
業療法士などのコメディカルスタッフの支援が期待さ

上 江洲幸子、 宮城圭子、 我如古栄子他、患者
満足度調査

かし、日常診療において当該疾患にかかわる症状以外に難治性機能障害が慢性に経過する疾患をかかえてい院内で発生する待ち時間と待たされ感に焦点をあて．

感じている者が 2 名（区分 A 該当者）存在した。

にその患者を総合的に評価することは困難である。特内 田美恵、 西川京子、 高田美代子、外来患者の満足度向上に向けた待ち時間の検討

答に基づく NDI 得点が 40 点以上で日常生活に支障をに把握できていない場合があることが示唆された。し宮 田和歌子、『外来患者満足度調査』からみる
健生クリニックの課題．健生病院医報．2007；

好な状態と医師の診断をうけた者の中には、患者の回

本研究では医師が患者の日常生活や心理状態を十分

大庭純子、米山美智代、A 公立総合病院の外来
患者満足度調査による病院総合評価に影響する

慮の必要性を示唆している。患者が回答した NDI 得
点と医師の診断による JOA スコアは負の相関を示し

和田耕治編．病医院の暴言・暴力対策ハンドブッ
ク．東京：メジカルビュー社、2008

日常生活への影響についての患者の判断を反映してとらえ方が医師と患者で異なる場合があることへの配田 中千惠子編．患者接遇マナー基本テキスト．
東京：日本能率協会マネジメントセンター、2005

たことも考えられる。
いる NDI 得点が高値である場合は、医師 - 患者関係の献管理）. 2003；33：91-93
9)伊 藤美幸、 草野晃子、 長内則子、外来患者・看護師の接遇に対する満足度調査

患者と看護師の満足度の比較．市立秋田総合病院医誌．
2007；15：1-7
10) 深石タカ子、患者満足の視点に基づいた外来看護実践の評価と職務満足との関連の検討

患者・看護師のアンケート調査と看護師の職務満足に関する検討．日本看護学会論文集（看護管理）．

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

2006；36：104-106
11)17) 石村貞夫著．SPSS による分散分析と多重比較の藤 原奈佳子、竹下克志、星地亜都司他、後縦靱
帯骨化症患者の痛みとしびれの実態と痛みに影響する要因．厚生労働科学研究費補助金
性疾患克服研究事業
調査研究

手順18) 日本整形外科学会診療ガイドライン委員会、頚難治

椎後縦靭帯骨化症ガイドライン策定委員会、厚脊柱靱帯骨化症に関する

生労働省特定疾患対策研究事業「脊柱靭帯骨化

平成 19 年度総括・分担研究報告書

症に関する研究」班（主任研究者：中村耕三）．2008: 17-38
12)

19)

J

椎症性脊髄症ガイドライン策定委員会編、頚椎症性脊髄症診療ガイドライン . 東京 : 南江堂、Fukui M, Chiba K, Kawakami M, et al. Japanese

2005
20)

うな環境作り．日本看護学会論文集（看護管理）.

Establishment of equations for severity scores:

2005；35：253-255
21)

myelopathy, evaluation of the clinical outcome
committee of the Japanese Orthopaedic

厚 生統計協会編、国民衛生の動向・厚生の指標
臨時増刊、2. 難病 . 2008；55(9)：150-15522)日本整形外科学会診療ガイドライン委員会、頚Association. J Orthop Sci. 2008 ;13(1):25-31

椎後縦靭帯骨化症ガイドライン策定委員会、厚横山和仁編著．POMS 短縮版

生労働省特定疾患対策研究事業「脊柱靭帯骨化

手引きと事例解説．東京：金子書房、2006

症に関する研究」班

福 原俊一、鈴鴨よしみ編著．SF-8 日本語版マ

椎後縦靭帯骨化症ガイドライン、診療ガイドラ

ニュアル．京都：NPO 健康医療評価研究機構、インに基づいて . 東京：南江堂、2007：vi、50
23)

2004：27-34
16)

菱木美和子、遠藤恵、患者が不信感を抱かないよ

Evaluation Questionnaire(JOACMEQ): part 4.
Subcommittee on low back pain and cervical15)

日本整形外科学会診療ガイドライン委員会、頚Manip Physiol Ther. 1991;14:409-415
Orthopaedic Association Cervical Myelopathy

14)

編．頚椎後縦靭帯骨化症

診療ガイドライン . 東京 : 南江堂、2005

V ernon HT, Mior SA. The Neck Disability
Index: a study of reliability and validity.

13)

第 3 版．東京：東京図書、2006：72-73

編．患者さんのための頚押 領司民、佐藤みつ子、脊髄小脳変性症療養者

山 内裕雄、平林冽、日本整形外科学会頚髄症治の主観的 QOL

療成績判定基準．日本整形外科学会雑誌．1994;

較．山梨大学看護学会誌 . 2007；6(1)：7-14

68: 490-503－ 52 －

性別、年齢別、罹患期間別の比社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

原著

高齢者の会食会の有効性に関する考察－事例調査を中心にしてEffectiveness of group meals of senior citizens associations
Survey of one group
松井順子
Junko Matsui
奈良女子大学
Nara Women’s University
キーワード：高齢者会食会、事業の有効性、因子分析、地域分散型、閉じこもり予防
抄録
地域内の拠点に集まり一同で食事をする高齢者会食会は、栄養バランスのとれた食事の提供、交流・閉じこもり予防、情報提供、他世代との交流など、多様な目的をかかげて多くの地域で開かれている。よって、同会は介護予防一般高齢者施策のひとつに加えられても不自然ではない。しかし現状は、自治体の独自事業、社会福祉協議会の独自事業、町づくり協議会の事業、ボランティア活動など、会の運営・実施主体やあり方がさまざまである。その理由は、厚生労働省が介護保険サービスを中心に事業評価を求める方向にあるなかで、会食会は事業評価などなく、当然、公費を投入する根拠も曖昧で、事業の位置づけや優先順位に基準がないことが大きな原因ではないかと考えられる。そこで本稿では、兵庫県芦屋市の社会福祉協議会が実施する会食会の参加者を対象に、事業に対する評価
や会への期待感などを調べて、事業のあり方と意義を検討することにした。結果は、市内 1 箇所の開催ではなく、徒歩で気軽に参加できる地域分散型の会が望ましく、プログラムには「福祉・医療・介護」の情報提供が盛り込まれることが期待されていた。参加に対する期待感について、潜在意識を調べた因子分析では、「食事機能期待因子」「刺
激期待因子」「交流期待因子」の３つが導けた。これらは先行研究や多くの地域で事業目的に掲げている「栄養バラ
ンスのよい食事の摂取」「食べることで満足感を得て、場合によればそれが自己実現になる」「食生活に対する意識の向上」「出かける場所の提供」「運動」「情報提供」「コミュニケーションの回復」「交流」などと対応しているとみなせる。ならば、会食会は一定の目的を果たしていることになる。ただし、問題は多くの地域で掲げている「閉じこもり予防」が現状では果たせていないことである。それを遂行するには、介護保険サービスに関する研究で述べられているように、事業の実施者が閉じこもりがちな高齢者を把握し、それらの者へ参加を促すシステムを構築する必要があることを本稿でも述べている。
キーワード：高齢者会食会、事業の有効性、因子分析、地域分散型、閉じこもり予防
Abstract
Senior citizens meal gatherings, where people come together and share a meal in the community, are held inmany areas with multiple aims: providing nutritionally balanced meals, communication and preventing people fromclosing themselves inside, providing information, and interaction with people of other generations. It is natural,then, to include these gatherings among general measures to prevent the need for care. Currently, however,various types of these gatherings are held by many different groups or organizations, including independent
programs of local governments or social welfare councils, community development programs, and volunteer
activities. Major reasons for this are thought to be that, in the direction set by the Ministry of Health, Labor,and Welfare for assessing projects centered on care insurance services, there are project assessments for meal

－ 53 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

gatherings. Of course the grounds for public funding are vague, and there are no standards for positioning or
prioritizing programs. The subjects for this study were participants in meal gatherings held by the social welfare
council of Ashiya City in Hyogo Prefecture. Their assessments of the program and expectations for the gatherings
were investigated, and the style and significance of the program was investigated. It was found that the residents
would prefer to have the gatherings held at a number of places throughout the city so that they could easily
walk to participate in them, rather than in one place for everyone. They also hoped that provision of information
on welfare, medical care, and nursing would be incorporated in the program. A factor analysis investigating
subconscious expectations for participation led to the three factors of expectations for the meal function,
expectations for stimulation, and expectations for interaction with others. This corresponds to previous studies
and the aims of many community programs for intake of nutritionally balanced meals, feeling satisfaction in eating
and self-fulfillment of that satisfaction depending on the situation, raising awareness with regard to eating habits,
providing a place for people to go outside the home, exercise, provision of information, greater communications
with others, and interactions. In that case, group meals may serve a uniform purpose. However, the often-citedproblem of preventing people from keeping themselves indoors is sometimes not realized. To achieve this, theneed was indicated in this study and elsewhere for the people carrying out these projects to understand elderly
who tend to keep themselves indoors and build a system to encourage participation, and mentioned in research
related to care insurance service.
Key words: Senior citizen’s meals, effectiveness of program, factor analysis, geographical distribution, preventing
people from closing themselves inside

１

はじめに

助事業）3） のひとつとして実施している自治体もある

高齢単身者、及び、高齢者のみの世帯の者を対象に、など、事業の位置づけはさまざまである。このように地域内の拠点に集まって一同で食事をする会食会の目位置づけが明確でない理由は、自治体の老人福祉費の的について、全国社会福祉協議会 [1992] は、「閉じこ予算制約や介護保険財源のうち予防給付に活用できる

もりがちな高齢者に他者との接触や友人との交流の場

割合からみた事業の優先順位の低さなどが考えられるを提供し、社会的な孤立を和らげること」としている。

が、そもそも会食会は目的に応じた事業内容なのか、

野村 [1998] は、「情報提供や他者との交流という社会目的が達成されているのかなど、事業に対する評価

的援助を重視し、回数が多ければ栄養の確保と運動にがなされていないことが最大の原因ではないかと考えなり、月数回程度であれば閉じこもり予防になる」とる。なぜなら、会食会は研究蓄積が極めて乏しく、例述べている。近年の傾向を把握するため、東京都区市

えば、多くの地域で同事業の目的のひとつに掲げてい町村における高齢者福祉施策単独事業一覧 [2007] を参る閉じこもり予防は、安村〔2006〕が指摘しているよ

照すると、「交流・閉じこもり予防」「栄養バランスの

うに効果の証明が十分ではない。

とれた食事の提供」のほか、「レクリエーションや体そのような事業が存在するなかで、厚生労働省は操を行い、気分転換や健康維持を図る」「他世代との平成 18 年度の介護保険制度の改正後、保険者に介護交流」など、活動的な目的も含まれている。

予防事業および新予防給付に対するプロセス評価、ア以上をもとに事業の位置づけを考えると、会食会はウトプット評価、アウトカム評価を求めている 4）。そ

介護保険制度の地域支援事業のなかの、介護予防一般のほか、詳細なプログラム評価を著しているロッシらに加え[2005] を参照すると、政策－施策－事業に対する評価られても不自然ではない。しかし、現状は例えば、筆の目的とは、プログラムをよりよく遂行する・形作る

者がこの度調査を実施した兵庫県芦屋市は市の事業でための援助を導くこと、科学的基準のもとで信頼性のはなく社会福祉協議会の独自事業で、近隣の大阪市各ある成果の説明を行うための情報収集、社会科学的な区も同様であるが、神戸市は町づくり協議会が実施し知識基盤に貢献することやプログラム革新のための根

高齢者施策のポピュレーション・アプローチ

1）ている 。先ほど事業要覧を引用した東京都の場合は、拠となる知識の生成などをあげている。以上の厚生労

自治体の独自事業の例もあれば、都の福祉改革推進事

働省の方針とロッシらの研究を勘案すると、会食会も業（平成 19 年度より、高齢社会対策区市町村包括補事業の内容や効果について、より科学的に評価するこ2）－ 54 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008とが事業存在の根拠となり、位置づけを明確にする第実施されるなど、福祉元年といわれた時代である。全

一歩にあたるといえる。

国社会福祉協議会 [1992] の報告によると、1981 年にそこで本稿では、会食会を中心にした食事サービス

は全国で 511 箇所、1989 年には 2009 箇所の同協議会の変遷と、最近の具体例として東京都の状況を概観しが、配食か会食会のどちらかを実施している。現状をた後、会食会に関連する先行研究を踏まえる。その後、把握するため、筆者が 2008 年２月、全国社会福祉協

兵庫県芦屋市の社会福祉協議会の会食会の参加者を対議会に電話で問い合わせたところ、「どちらの食事サー

象に調査を実施し、事業の有効性と課題を導く。このビスを実施するかは、自治体から事業を受託する場合

一連の試みを通じて、高齢がより健康的に暮らすためや、独自事業として実施する場合などで異なるが、独に有効な会食会となるよう、事業のあり方と意義を検自事業の場合は実情や必要性に応じて個々で判断して討することを目的とする。

いる」ということであった。

なお、本稿の限界は次のとおりである。評価研究は事業の事前と事後の時間的経過を経て調査検討するこ（２）東京都の状況とが望ましいが、芦屋市会食会は毎回同じメンバーが最近の具体例として、東京都の状況を整理する。平

参加しているわけではない。よって、アンケート調査

成 18 年度版、区市町村における高齢者福祉施策単独

は 1 回のみとする。その調査は事業を評価する指標す

事業一覧から筆者が自治体関連の会食会の状況を抜粋

らない研究状況のなかで実施するものであり、定員はし作成したものが表１である。事業区分は、単独事業、40 人に過ぎない。とはいえ、会は市内 1 箇所だけで事

福祉改革事業（現、高齢社会対策区市町村包括補助事

例研究に該当し、標本数は統計分析に影響しない。よっ業）5）、社会福祉協議会などへの団体委託事業、団体て、因子分析も行うが、結果を一般化して述べる際、補助事業に分かれ、内容も１．はじめにで述べたとお注意を払うことを明記しておきたい。

り、閉じこもり予防に留まらず、レクリエーションや体操を行い気分転換や健康維持を図る、世代間交流な

２ 会食会を中心にした食事サービスの変遷とど、活動的・積極的なものも取り入れている。

東京都の状況、先行研究

筆者の 2008 年３～ 4 月のヒヤリング調査によると、港区の場合は「会食会の施設を知ってもらうことも目（１）会食会を中心にした食事サービスの変遷
栗木 [1993] によると、我が国最初の会食会は 1972
年 7 月、神奈川県横須賀市キリスト教社会館が民生委
員や住民の協力をえて、地域に暮らす一人暮らしの高齢者を対象に、憩いの場の提供と同者の生活実態を把握することを目的に開かれたのがはじまりである。配食サービスも同年、旧厚生省科学研究助成金で実施された「東京老人ホームの社会化｣ の取り組みとして、同ホームから武蔵野市のひとり暮らし高齢者を対象に、ボランティアの協力を得て弁当を届けた事業が最初である。野村 [1995] によると武蔵野市の配食の翌年にあたる 1973 年、大阪市住吉区の「軽費老人ホーム
受念館」、同市淀川区「キリスト教ミード社会館」で、大阪市の「社会福祉に関する実験的開拓事業」として老人給食がスタートし、現在に至っている。同年、東京都新宿区は友愛訪問事業の一環として配食サービスを実施し、それ以後、単独事業として、配食サービス、
または、会食会を実施する自治体が現れ始めた。その委託先が、社会福祉協議会や社会福祉法人である。これらの食事サービスが動き始めた 1973 年ごろは年金

的のひとつで、高齢の方たちにとれば『出かける先がここにもある』という意識形成につながる。利用者の身体状況も、一般高齢者から軽度の要介護認定者まで幅広い」ということであった。目黒区はボランティア
団体に事業を委託しているが、「ボランティアの年齢層が幅広く、福祉の町づくりにつながる。参加者も招かれているのではなく、試食ボランティアとして参加
し、招く側と招かれる側というイメージを払拭している」など、地域性と団体の特色を発揮している。墨田
区では区の高齢者総合施設を指定管理者に委託し、会食会に催しをセットにして開いているので「断らなけ
ればならないほど希望者が多い」ということであった。
練馬区の場合は「参加者を募るのではなくて、地域包括支援センターが閉じこもりがちな高齢者を把握しているので、それらの者を対象にした会を開いている」とのことであった。つまり、閉じこもり予防と「食」の自立支援事業をより確実に実現するため、高齢者一般施策と介護保険地域支援事業を連結した取り組みだといえる。

への物価スライド制導入や、高齢者医療の全額給付が－ 55 －

港区

文京区

台東区

墨田区

目黒区

③

④

⑤

⑥

⑦

－ 56 －

117,604

練馬区

三鷹市

調布市

⑫

⑬

⑭

⑮ 国分寺市

39,762

8,702

177,016

2,487

20,43736,00731,889692,339 130,755

191,207

49,15836,892

単独

団委

事業区分

単独

単独

件

ひとり暮らし及びこれに準ずる者

要

対象者要件

65

65

65

65

65

ひとり暮らしひとり暮らし

区内居住で施設登録の高齢者

徒歩で園まで来られる 65 歳以上の方

友愛訪問員が訪問している高齢者

ひとり暮らしひとり暮らし、 及び、 高齢者世帯

原則 65 ひとり暮らし、 高齢者のみ、 昼間独居

65

年齢

65

ひとり暮らし及び高齢者世帯

年1回

ボランティアグループが調理し会食

ボランティア団体に委託
会食サービス協力員が区民集会施設や自宅などを利用して、 会食等により食事を提供
高齢者ケアセンターで実施

区が設立し、 指定管理者で運営している高齢者総合施設で会食会と催し付きで実施。

28.6 福祉改革

単独
65

65

70

福祉改革

17.4

70

16.7 福祉改革

地域支援 概ね 75

ひとり暮らし、 高齢者世帯、 日中独居

800

550

607

ひとり暮らしを中心とするが、 民生委員が 施設等に集まり、 地域住民とのコミュニケー 13 地区の合推薦
ションを図る。
計が年 52 回

週1回

週１回

800

調理はボランティアが行う。

学校給食を会食し、 高齢者の生きがいとな
る趣味活動等も合わせて行う。 利用者は週1 回利用。 コーディネーターを中心にボラン
ティアの協力により運営。

400

800

500 ～ 600
＋α300 ＋α

650

600

1,000

700、 900

500 ＋α

500

700

876

800

600

500

300

400

600

400

500

区直営

250

0

600

200, 400

200

300

400

350

400

600
なし

600 年間 1200 食

12

62

52
1800人（年間500
延べ人数）

150 15人×11箇所

51

62

8

約５０

約９０

18

18

51

定員 75

257

200

1 箇所 15

１校 15

220

62

56

７７０
（延べ人数）
1 回 40 人

58

50

16

49

63

他の委託事 1 回 25 人×500 業も含むので2 回／週
詳細は不明 ＝ 50 人／月

147

約 50

18

13

61

開始
年度

不明

300

700

226

350

1 回 15

110

対象者数
（人）

約 200 人

200

0

0

400

補助額
（円）

他の委託事
500 ～ 600 業も含むので
詳細は不明

なし

650

400

600

500

1 食当り経費 1 食当本人（円）
負担額 （円）

名称は 「地域交流会」 で、 内容が会食会、 10 地区合計
講習会、 レクリエーションなど。
65 回

ひとり暮らし、 又は、 日中独居

ひとり暮らし、 高齢者世帯、 昼間独居

通所サービスセンター （5 箇所） で実施
ひとり暮らし及び高齢者世帯や外出の機会
案内は、 地域包括支援センターや民生委
週1回が少ない、 1 日の食事が 1 ～ 2 回等の方員。
ひとり暮らし及び高齢者のみの世帯の方
デイサービスセンター （21 箇所） で調理しで、 定期的な食事の確保が困難であり、 か18.9 福祉改革
65
た食事を会食、 口の体操と歯磨き。 案内は 週 1 ～ 3 回
つ、 「食」 の自立支援の観点からサービス
地域包括支援センター。
を受けることが必要な方
18.0
単独
概ね 65 高齢者世帯及び障害者ボランティア会食
週1回

週１回

月2回

月2回

月１～ 4 回

毎週日曜

週2回

区内 10 （公 ・ 私） の保育園で園児との交
月1～6回
流を兼ねた会食会

週１回

友愛訪問員が地域社会との交流に乏しいひとり暮らしの高齢者を招待し、 訪問員手作
りの料理で食事会を実施。

週１回

福祉会館など、 区内 18 箇所。 食事は業者に委託し、 配膳はシルバー人材センターに依頼。 月 1 回、 栄養指導などを実施。
デイサービスセンターで会食し交流を図る。

月3回

月2～3回

実施回数

運営協力委員の調理、 懇談も。

会＋講習会、 ６地区

実施内容

ひとり暮らし及び高齢者世帯や外出の機会 小学校のランチルームで実施。 体操やレク20.8 福祉改革 概ね 75が少ない、 1 日の食事が 1 ～ 2 回等の方リエーション、 児童との交流も実施

19.6 団体補助18.1 福祉改革 原則 65 ひとり暮らし及び高齢者世帯

16.9 福祉改革

17.6

福祉改革

20.2 福祉改革

22.8

18.3 福祉改革

17.7 福祉改革

16.3

20.2

高齢
化率

出所 ： 東京都区市町村における高齢者福祉施策単独事業一覧（平成 18 年度版）、平成 17 年度国勢調査を用いて筆者が作成。ただし、事業一覧には空欄が多いため、治体へ電話調査を行い情報を埋めた。
単独＝国・都の補助金なしで、区市町村が独自で実施する事業
福祉改革＝福祉改革推進事業 平成 12 年度から始まり、平成 19 年度には対象者別の高齢社会対策区市町村包括補助事業に改正された。
団体補助＝国・都の補助金なし又は都・国と異なる補助基準で、社会福祉協議会などへ補助する事業
団体委託＝国・都の補助なし又は国・都と異なる補助基準で、社会福祉協議会などへ委託する事業

大島町

216,119荒川区⑪

250,585

豊島区

203,334渋谷区⑩⑯

46,361

46,65837,71934,721

32,983

15,998

8,422

65 歳
以上

841,165 142,197

264,064

231,173

165,186

189,632⑨⑧ 世田谷区

98,399185,861

41,778中央区②

総数① 千代田区

区市町村

表１ 東京都の会食会の状況 （自治体関連事業のみ）

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

表１に戻って開催回数を比較すると、週 1 回の自治事例が多い。それは会に参加するには外出と食事の摂体もあれば、年 1 回もあり当然、会の目的が大きく異取が基本になるので、出かけることが閉じこもり予防なる。次に、１食当りの経費、自己負担額、補助額をになり、共に食事を摂れば参加者同士の交流が図れる

比較すると、こちらも散らばりが大きい。それは公費と、みなしているからだと思われる。ただし、みなしを投入する根拠が曖昧で、事業の位置づけや優先順位

ではなく、より科学的な根拠に基づいた事業に高めるに基準がないからではないかと思われる。当然、事業には、閉じこもりと食事を摂ることの意味を把握するの不安定さは否定できない。

のが第一歩だといえる。よって、それらの研究を概観する。

（３）会食会に関連する先行研究

閉じこもりの問題を最初に提起したのは竹内 [1984]

会 食 会 に 注 目 し た の は 野 村 で あ る。 野 村 [1995、である。閉じこもりは基礎疾患に老化を加えた「身体1998] の目指す食事サービスは、生活を補完するもの的要因」、行動意欲の低下や、友人や仲間がいないな

ではなく、生活の質の向上に寄与する立場をとる。閉

どといった「心理的・社会的要因」、外出しにくい住

じこもり予防の効果を高めるには身体状況の改善をみ宅事情や寒さの厳しい気候といった「環境要因」など

ながら、配食サービスから会食会へ移ることが必要でによって、総合的・複合的に招かれる、としている。

ある。内容は食事以外に、情報提供やレクリエーショ

さらに竹内 [2004] は、閉じこもりや社会的孤立の解消

ンなど、プログラムの豊かさが参加者に元気を与える。

は、地域のグループ活動に参加を呼びかけるといった

運営は住民参加・地域ぐるみで取り組むことで効果が単純な手法では解決しない。例えば、老人クラブ等の高まると述べている。また、野村 [2002] は、長嶋ら [1992]

参加が途絶えがちになった時、従来のライフスタイル

が開発した心理的な側面を中心にしたＱＯＬ評価表のが維持できるよう、その者の行動変容を食い止める支3 次元「生活の満足感」「心理的安定」「生活のハリ」

援を行えば閉じこもり予防になるが、そういう支援はについて、会食会と配食サービスとではどのような違ほとんどみあたらないと、閉じこもり予防の難しさをいが認められるか、介入研究を行い前後の差を検定し述べている。この難しさは、辻ら [2006] も同じで、閉ている。その結果、会食会は「生活のハリ」が、配食サー

じこもりリスクの高い高齢者を把握し、適切なサービ

ビスは「心理的安定感」について、統計的な有意差がスを提供しなければ予防にはならない、と述べている。

認められたと報告している。

一方、安村 [2006] は追跡調査の結果、社会的活動の多杉山ら [2006] は、介護保険制度の改正に向けて、地い高齢者の方が時間を経ると、死亡率は低く ADL も域支援事業及び新予防給付における栄養改善に関する余り低下しない。よって、社会との交流を図ることはサービスのあり方を報告している。栄養改善事業は、

積極的 6）な閉じこもり予防・支援策となる。また、そ毎日の営みである「食べること」を通じて栄養改善をもそも社会的交流の多い者の方が健康感、精神的健康

はかり、高齢者の自己実現を目指すものである。「食（ウツ尺度）、生活満足度といった主観的 QOL も高い

べること」は、高齢者の楽しみや生きがいとして重要と、述べている。

であり、「食べること」自体が自己実現の場合もある。

以上の閉じこもりに関する研究を勘案すると、会食

また、その場は人と人との双方向コミュニケーション

会の目的に閉じこもり予防を掲げるには、参加者、おの場でもあり、閉じこもりがちになる高齢者のコミュよび、参加が望ましい者を把握してフォローするシス

ニケーションの回復につながる。よって、高齢者は「食テムが前提になるが、それに該当するのは本稿の調査

べること」の場へ参加することを通じて、社会参加に

では練馬区だけである。しかし、安村の研究に添えば、対する意欲の向上も期待できる。…中略…。特定高齢会食会の参加者が会に対して社会的な活動や交流と者施策及び新予防給付の計画を作成する際には計画作いった類の期待をいだいていれば、事前的な予防策と成者が、一般高齢者施策の予防普及啓発事業や「食べいう事業目的を上げることができる。そこで本稿では、

ること」の場の提供、外出支援、配食サービスなどの事例調査を通じて参加者がどのようなことを期待して

介護予防地域支援事業も活用することが必要である

いるかを調べることにする。
会食会で食事を摂ることの意味を理解するために、と、会食会やイキイキサロン、配食サービスの意義を

ここでは食事の機能を整理する。垣本 [1992]、杉田述べている。
会食会は目的に閉じこもり予防と交流を掲げている[1988]、岩淵 [1996] を拠り所に食事の機能を分類する－ 57 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008と、基礎的機能は栄養の確保といった「生理的機能」

は 500 円、定員 40 人、申し込み日時を掲載している。

で、それが満たされれば美味しく食べたいなど、「感覚・

なお、会食会と市の高齢者一般施策との連携はない。

心理的機能」を求める。最後は、食事という行為を介以上が芦屋市の事業内容である。ほかの地域と比較して他者とのかかわりを持つことで、社会的な広がり・すると目的が少なく、会も市内１箇所・中央開催型で、精神的な豊かさを得ることと、食を通じて文化の伝承

参加者のリストを作り経過を追うシステムはない。つを図る「社会・文化的機能」となる。食事の機能は以

まり、積極的な運営とは評しにくい。しかし、同市は「参上の３つに分類されるが、そのうち、会食会の参加者

加者の交流」を目的に掲げ、そしてこれは多くの地域

が感覚・心理的機能や社会・文化的機能を得ているこも目的に掲げている。ならば、芦屋市の事例で参加者とを確認できれば、野村、杉山ら、安村の研究、ならが交流していることを確認できれば、他の地域の会食

びに、各地の事業目的とも一致していることになる。

会でも参加者は交流している可能性が高いとみなして問題ないのではないか。そのほか、会食会への期待感

３

事例調査

（１）

を調べて、食事の感覚・心理的機能や社会・文化的機能を期待していることが確認できれば、先行研究や多調査対象と事業内容

兵庫県芦屋市社会福祉協議会が実施している会食会の参加者を対象に実施した調査が、本稿の事例である。兵庫県芦屋市は阪神間に位置する住宅都市である。
平成 17 年度の国勢調査によると、人口は 90590 人で、くの地域の会食会の目的と一致していることになる。
よって、芦屋市社会福祉協議会の会食会参加者を対象にした調査を実施する。

65 歳以上人口が 18422 人、高齢化率は 20.3％で、県全

（２）

調査内容

体の 19.8％、県市部の 19.7％をやや上回る。なお、同（a） 調査日、対象者数、回収状況

市の会食会の参加要件は 70 歳以上であるが、その 70

調 査 日

平成 19 年 10 月

歳以上人口は 13079 人である。高齢者世帯の特徴は、

対象者数

会食会の参加者全員

39 人（男性１人、

女性 38 人）計 39 人

ひとり暮らし男性の割合が低いことで、65 歳以上親族のいる世帯に占める同者の割合は 4.7％であるのに対有効回答

38 人 （男性 1 人、女性 37 人）

し、県市部の同割合は 7.2％である。一方、ひとり暮

調査方法

会食の後、質問票を用いての一斉回答・終了の会場調査

らし女性は 22.4％、夫婦のみ世帯は 31.4％で、県市部（b） 調査票の作成と調査項目の同平均の 19.4％、28.6％をやや上回っている。
事業内容について、芦屋市の会食会は、社会福祉調査票の作成手順は次のとおりである。先に述べた協議会の独自事業のなかの在宅福祉事業のひとつであ先行研究を踏まえ、筆者が調査月の前に 2 回、同会食る 。会の目的は事業要綱に「70 歳以上の方の交流」

会の参与観察と参加者への聞取りを行った 8）。それらと記載がある。会は 1 月と 8 月を除いた月 1 回の開催で、の資料や情報をもとに、事業の関係者である社会福祉

年 10 回である。場所は社会福祉協議会のある老人福協議会の担当者、調理ボランティアの食生活改善推進祉会館 1 箇所だけで、食事作りは食生活改善推進委員委員会委員長と協議しながら作成し、その後、芦屋市会のメンバーがボランティアとして同会館の厨房で調総務部次長の承諾を得た。調査項目は、調理を担当し理をする。会の財源は共同募金と社会福祉協議会の独ている食生活改善推進委員会の希望項目を盛り込むこ

自予算から、年間 3 万円（1 回 3000 円）の予算を組み、とと、対象が高齢者であることを考慮して、限られた

参加者は食材費相当の 500 円を負担する。よって、食紙面で納めなければならない。その制約内で基本項目、

生活改善推進委員会のメンバーは毎月、（500 円×参加

プログラムに対する参加者の評価、会食会に期待して定員 40 人）＋ 3000 円の予算で献立を考えて提供していることを調べることで、アウトカム評価とみなし、いる。ただし、参加者と食生活改善推進委員との直接調査を実施した 9）。

的な交流はない。食事の後、例えば日本舞踊など、ボ（c） 分析方法

7）

ランティアによるアトラクションを行っているが、情標本数が少なく質問項目も限られていることから、

報提供や医療や介護職の人を招いてミニ講座を開くよ

基本的には単純集計である。ただし、会食会への期待

うな企画はない。会のＰＲ方法とその内容は、市の広については記述統計の後、潜在意識を探る因子分析を報に、開催日時、会場、対象は 70 歳以上の方、会費試みた。

－ 58 －

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䋯㩷（３） 調 査 結 果（ｂ）事業内容（a）対象者像

単純集計

回答者の年齢と世帯形態、参加開始年度、をクロス

事業内容を評価するため、「開催回数」「定員オーバー

集計したものが表２～３である。年齢は 70 ～ 74 歳がで申し込みを断られた経験」「近所での開催希望」「負14 人（36.8％）で最も多い。一方、80 歳以上も 13 人

担額」「アトラクション」「福祉や介護などの情報提供（34.2％）で、そのうち 90 歳以上が 4 人（10.5％）いる。

の希望」などをたずねた。集計表は紙面の都合上、割世帯形態は、ひとり暮らしが 23 人（60.5％）で、もっ愛する。

とも多い。参加開始年度は平成 19 年度が最も多いが、開催回数は現状の「月 1 回がちょうどよい」が 32

事業が始まった平成 9 年度からの参加者は 3 人（7.9％）

人（82.1％）を占めた。「定員オーバーで申し込みをで、5 年以上参加を続けている者は９人（23.7％）いる。

断られた経験がある」は 14 人（36.8％）で、「近所でなお、年齢区分と参加開始年度のカイ 2 乗検定の結果会が開かれることを希望する」が 15 人（40％）いる。

は、５％水準で有意である。

負担額は、「ちょうどよい」が 28 人（73.7％）で、４

介護認定状況と来館方法の集計表は割愛する。市の分の３を占めている。アトラクションは「楽しみにし

会食会は在宅福祉事業という高齢者向け一般施策であている」が 14 人（36.8％）、「面白いときとそうでない

るが、介護認定者も 5 人（13.2％）参加している。来館は、ときがある」は 16 人（42.1％）と、拮抗している。現徒歩が 17 人（44.7％）で、バスは 15 人（39.5％）、タ

在、福祉や介護の情報提供は実施していないが、それクシーが 3 人（7.9％）、電車は 1 人（2.6％）、自転車を希望する者は 16 人（42. １％）いた。

が 2 人（5.3％）と、徒歩と交通機関利用者はほぼ同じ

因子分析：参加に対する期待であった。

質問項目の作成方法は先に述べたが、「あなたはどのようなことを期待して、会食会に参加していますか」－ 59 －

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㩷について、先行研究や参与観察、ヒヤリングの結果、

マックス回転）の結果である。因子数はスクリープロッ

関係者の意見を勘案して、目的を以下の５つに仮定し、トの結果、３つである。信頼性の確認のため、クロー
ンバックのα係数を算出したところ、各下位尺度とも①

食生活に対する充足感を期待して0.800 以上であった。

②

閉じこもりがちな生活を是正するため③

交流など社会性の維持を図るため

は「栄養バランスのいいものが食べたいから」（0.844）、④

会食会の経済性のよさから「自分でこれだけの品数は作れない」（0.826）「食生活⑤

知見が広がることを期待してに対する関心や知識が高まるから」（0.619）など、先因子の解釈に移る。因子１で負荷量が大きい質問文⴫㧡㧚᧪㙚ᣇᴺ೎ߦߺߚ࿃ሶᓧὐߩᐔဋ୯ߣᮡḰ஍Ꮕ

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避けるため、ランダムに配置した。分析は記述統計、

表４が因子分析（主因子法、固有値 1.0 以上、バリ－ 60 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

行研究で確認した食事の生理的機能、感覚心理的機能、芦屋市での調査の結果、長年参加している者は年齢

社会・文化的機能のいずれかに該当するとみなせる。

層も高く、当然、参加回数も多い。定員オーバーで申よって、因子１を「食事機能期待因子」とする。

し込みを断られた経験がある者の多さ、交通機関を利

第 2 因子で負荷量の大きい質問文は、「担当者の話用している者の多さを、積極的あるいは継続的に参加を聞くと、世間の様子がわかる」（0.830）、「会食会にしようという意欲の表れだと解釈すれば、それらは会出席するのに、歩くことがいい」（0.717）、「同世代の食会を開く意義にあたるのではないか。

人のアトラクションが刺激になる」（0.709）、「家にば会食会の効果を調べるひとつの方法として、本稿でかりいるのがいやだから」（0.601）、「出かけることがは参加者に会食会に対する期待の問いを立て、潜在意

楽しいから」（0.589）で、これらは何らかの刺激を期識を調べる因子分析を試みた。結果は、「食事機能期待しているとみなせる。よって、第 2 因子を「刺激期待因子」「刺激期待因子」「交流期待因子」の３つの因待因子」とする。

子が得られた。ならば、これらの因子が会食会の目的

第 3 因子で負荷量の大きい質問文は、「知り合いとに対応しているかを検討する必要性がある。そこで、おしゃべりをすることができるから」（0.973）、「外出図１に目的と因子の関係を示した。なお、芦屋市の会するために身なりを整えると、気持ちの張りが得られ食会の目的は「交流」だけであるが、図１に記載したるから」（0.567）、「人が集まっているところへ参加す

目的は東京都の自治体や先行研究で上げられているもると、自分も元気になれるから」（0.551）、「顔見知りのも含んでいる。

の人の近況を確認できるから」（0.546）であるが、こでは、両者の関係を確認する。左列上の「食事機能れらに共通するのは交流とみなせるので、第 3 因子を期待因子」は、右列の「栄養バランスのよい食事の摂取」「交流期待因子」とする。

「食べることで満足感を得て、場合によればそれが自芦屋市の会食会の目的は、「70 歳以上の方の交流」

己実現となる」「食生活に対する意識の向上」などのだけであるが、本稿の調査の結果、参加者は「食事の目的に対応しているとみなせる。まんなかの「刺激期機能」「刺激」「交流」という３つのことを期待してい待因子」は、「情報提供」「出かける場所の提供」「運動」

るようである。

などの目的と対応している。一番下の「交流期待因子」

来館方法別に参加者の因子得点の平均値と標準偏差を示したものが表５である。徒歩の参加者は、食事機

は、「コミュニケーションの回復」「交流」などが対応している。

能期待因子得点の平均値が高く、散らばりの目安であ

以上が本稿の参加者の期待因子と会の目的との関係

る標準偏差も小さい。刺激期待因子の得点も、他者とであるが、芦屋市の会食会の場合、目的は「交流」だ

比較すると平均値はプラスの符号で、標準偏差も小さ

けで、ましてや月１回の開催である。にもかかわらず、い。バスの利用者は、いずれの因子も明確な特徴がな

参加者の期待は交流だけに留まっていない。ならば、い。タクシー利用者は 3 人に過ぎないが、交流期待因ほかの地域の会食会の参加者も図 1 に羅列した目的を子得点が高く、標準偏差も小さい。その 3 人の共通点享受している可能性が高いのではないか。となると、は、80 歳以上（1 人は 90 歳以上の男性）であることと、会食会は一定の目的を果たしていることになる。

同居の家族がいることである。3 人の詳細な情報を事

ただし、問題は「？」マークを付けた閉じこもり業の担当者に求めたところ、３人は長年、地域活動に予防である。先行研究の安村 [2006] に添えば、会に対貢献し、支援する側の経験が影響しているからだろう

して社会的な活動や交流といった期待をいだいている

か、会食会で見ず知らずの人と食事をしながら知り合者にとれば、会への参加は事前的な閉じこもり予防にいになり、「また、来月お目にかかりましょう」といなる。つまり、刺激期待因子と交流期待因子は、安村

う楽しみをいだいて、参加を続けているということでの述べる積極的な閉じこもり予防に対応しているといあった。なお、タクシーを利用する理由はバス路線がえるのかもしれない。それに該当するのは徒歩とタクない地域に住んでいることと、タクシー代が負担でき

シーの利用者で、特にタクシーの者は以前から社会的る経済状況にあるということであった。

な活動に熱心であったことと、80 ～ 90 歳を超えてもタクシーに乗って参加できるぐらいＡＤＬは一定のレ

４

考

察

会食会の効果についてベルを維持している。となると、3 人の者は健康感、精神的健康、生活満足度といった主観的 QOL も高い－ 61 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008にあたる。この割合が適切な供給量であるか否かは、
㩷ળ㘩ળߦᦼᓙߔࠆ࿃ሶ ળ㘩ળߩ⋡⊛

参加を望む者、あるいは、参加を促すことが望ましい

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高齢者の出現率が不明であるため、単純には判断でき㩷Њ ࡮㘩↢ᵴߦኻߔࠆᗧ⼂ߩะ਄

会食会の定員と高齢人口との間に一定の傾向は認められない。とはいえ、芦屋市の参加者は過去に定員オー

㩷





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バーで申し込みを断られた経験のある者が多く、また、㧫࡮㐽ߓߎ߽ࠅ੍㒐㧫

近所での開催を希望する者も多く、そして、参加者の

うち 80 歳以上が 3 分の 1 を占めていることを勘案すЊ ࡮ࠦࡒࡘ࠾ࠤ࡯࡚ࠪࡦ

㩷㩷ない。参考に、表１の東京都の自治体の状況を見ても、㘩੐ᯏ⢻ᦼᓙ࿃ሶ Њ ࡮㘩ߴࠆߎߣߢḩ⿷ᗵ‫⥄ޔ‬Ꮖታ⃻㩷੤ᵹᦼᓙ࿃ሶ

ると、会は地域分散型で開催することが望ましく、結Њ ࡮੤ᵹ㧫 ࡮㐽ߓߎ߽ࠅ੍㒐㧫

果として定員総数は現在の 40 人よりも増えることに



なる。



      ࿑㧝㧚ળ㘩ળߦᦼᓙߔࠆ࿃ሶߣ‫ޔ‬ળ㘩ળߩ⋡⊛ߩ㑐ଥ

今、地域分散型が望ましいと述べたが、そのように可能性が高い。とはいえ、これは小数の者への事前的な閉じこもり予防に過ぎない。
ここで改めて、閉じこもり予防の目的も果たせる会食会とはどういうものなのかを検討するため、河合[2002] の介護保険制度の利用者選択の問題を参照する。
河合は、高齢者の場合、介護サービスの存在すら知らず、あるいは、仮に知ったとしても、選択能力に欠ける者も多い。よって、高齢者にはサービスの情報提供と選択することの支援が必要であり、特に、孤立しがちなひとり暮らしの者へは注意を要すると述べている。この論は会食会にもあてはまる。理由は会食会のＰＲ方法は芦屋市を含め多くの場合、広報への掲載が主で、情報収集能力の乏しい高齢者は知らないまま過ごしていることが懸念されるからである。また、仮に知ったとしても、会食会は知らない人と同席して食事をするという特殊性があり、そのような会へ自ら進んで申し込む者は稀で、多くの高齢者はいわゆる知人の口コミや民生委員からの誘いがなければ参加のインセ
ンティブが働きにくいのは想像に難くない。このこと
は、先行研究で述べた竹内 [2004] や辻ら [2006] の論にも一致する。よって、会食会の目的に閉じこもり予防を掲げるには、現状のシステムでは難しく、見直しが必要だといえそうである。

考える根拠のひとつは、本稿の分析結果である表５の来館方法別にみた参加に対する期待因子の得点の違いである。繰り返しになるが、徒歩の参加者はバスやタクシーの利用者よりも、３つの因子のうち２つ、つまり、食事の機能を期待する因子と、何らかの刺激を期待する因子の得点平均値が高い。これは、高齢者を対象にした会食会の場合、交通機関を利用せず徒歩で気軽に参加できれば、期待感を満たすために費やす時間や費用が抑えられるからだと考えれば説明がつく。
芦屋市では、会食会の場で情報を提供するプログラ
ムを盛り込んでいないが、参加者の半数は「福祉や医療・介護などの問題を分かりやすく話して欲しい」という希望を持っていた。先行研究や東京都の自治体を参照すると、会食会の場を利用して情報提供を行っている。内閣府 [2004] の「高齢者の日常生活に関する意
識調査」では、知りたい情報の上位に「健康づくり」「医療」「年金」が上げられているが、これらはひとり暮らしの高齢者が多数を占める会食会で提供するのに相応しい情報である。したがって、会食会の場で先の情報を提供すれば高齢者の生活に有益であるのは間違いなく、プログラムに盛り込む価値は高いといえそうである。

５

会食会の開催場所とプログラムついて

結果と今後の課題

会の定員と開催箇所について、検討する。芦屋市会

本稿では芦屋市の事例を中心にして、高齢者会食会

食会の年齢要件は 70 歳以上で、母集団にあたる同市の事業評価と有効性の検討を試みてきた。その結果、の 70 歳以上人口は 13079 人である。仮に、介護認定会は地域分散型の開催で情報提供を盛り込むことが望率を 15 パーセントとすると、70 歳以上人口のうち、ましい。事業の有効性は長年参加している者が多数存

約 1950 人が介護認定者という計算になるが、送迎の在し、そして、それらの者の年齢が高いこと、先行研ない会食会に参加できるのは介護認定者を除いた約究や多くの地域で掲げている目的が果たせていること

11000 人とみなせば、会の定員 40 人は 11000 人の 0.36％などを確認できたことである。ただし、閉じこもり予－ 62 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

防は現在のシステムでは、事業目的に掲げるのは不適

2002．41 － 51

切であることが明らかになった。よって、次の課題は

９） 長 嶋紀一，石原治，内藤佳津雄．主観的尺度

東京都練馬区のように、事業の実施主体である行政がに基づく心理的な側面を中心としたＱＯＬ評

高齢者一般施策と介護保険地域支援事業の連結をはか

価表作成の試み．老年社会学．1992．Vol.14．

ることで閉じこもりがちな高齢者を把握し、それらの43 － 51

者へ参加を促すシステムが既に確立している事業を調べることだと考えている。

10） 地域支援事業及び新予防給付における栄養改善に関するサービスのあり方研究会，杉山みち子
代表．栄養改善マニュアル．2006．

謝辞11） 松崎俊久，柴田博編，竹内孝仁．寝たきり老人

本稿の調査は兵庫県芦屋市、及び、芦屋市社会福祉協議会の協力によるものである。記して感謝の念を表の成因．閉じこもり症候群について．東京．医学書院．1984．148 － 15212） 竹 内孝仁．高齢者支援をめぐる課題―孤立化，したい。

引きこもり高齢者への対応―．社会福祉研究．
東京．鉄道弘済会．2004．31 － 38

引用文献１） 全 国社会福祉協議会．生活援助型食事サービス運営マニュアル．東京都．全国社会福祉協
議会．1992．2 － 6２） 野 村知子．元気になれる食事援助．東京都．
一橋出版，1998．50 － 51．51 － 63.
３） 東 京都福祉保健局高齢社会対策部在宅支援課．
区市町村における高齢者福祉施策単独事業一覧、
平成 18 年度版．東京都．東京都福祉保健局高齢社会対策部在宅支援課．平成 19 年．10－17４） 安 村誠司．新しい介護保険制度における閉じ
こもり予防・支援．老年社会学．2006．27（４）453 － 459．
大島厳，平岡公一，森俊夫，元永拓郎．

プログラム評価の理論と方法．東京都．日本

マ ニ ュ ア ル．11 － 12 [online] 2006． 厚 生 労
働 省 老 健 局 老 人 保 健 課．[ 検 索 日：2008 年 4月 ]http://www.mhlw.go.jp/topics/kaigo/

topics/051221/index.html
14） 安村誠司．地域ですすめる閉じこもり予防・支援．東京都．中央法規．2006．38 － 4515） 垣 本 充． 食 品 と 食 生 活． 東 京 都． 科 学 同 人．
1992．5 － 616） 杉 田 浩 一．2001 年 の 調 理 学． 光 生 館．1988．
108 － 115－．東京都．農林統計協会．1996．5 － 618） 河合克義．大都市における高齢者の社会的孤立と社会保障・社会福祉の課題．経済格差と社

評論社．2005．34 － 38

会変動．社会政策学会．2002．第 7 号．118 －ＰＨＲ ossi, M.W.Lipsey and H.E.Freeman
監訳

研究班．総合的介護予防システムについての

17） 岩渕道生．外食産業論－外食産業の競争と成長

５） ＰＨＲ ossi, M.W.Lipsey and H.E.Freeman
監訳13） 辻 一郎．総合的介護予防システムについての

大島厳，平岡公一，森俊夫，元永拓郎．

プログラム評価の理論と方法．東京都．日本

13119） 内閣府共生社会政策統括官．高齢者の日常生活に関する意識調査．5 頁 [online] 2004． [ 検索日：

評論社．2005．34 － 38６） 栗木黛子．高齢社会の食事サービス．東京都．
近代出版．1993．14 － 15．17 － 22７） 老 人給食協力会ふきのとう編，野村知子．誰にでも始められる食事サービスマニュアル．
東京都．老人給食協力会ふきのとう事業部．
1995．74 － 78８） 食 を通した自立支援検討委員会．野村知子．
食を通した自立支援マニュアル検討報告書．
平成 13 年度厚生労働省老人保健事業推進費等補助金（老人保健健康増進等事業）事業．

－ 63 －

2008 年 4 月 ]http://www8.cao.go.jp/kourei/

ishiki/h16_nitizyou/index.html･･･････････････････････････････････････････
1） 介護保険の地域支援事業の詳細については、平成 19 年 4 月の厚生労働省老健局長、「地域支援事業の実施について」を参照。
2） 大阪市社会福祉協議会、ならびに、大阪市役所
高齢者施策部高齢福祉担当、神戸市東灘区役所
町づくり協議会担当者からのヒヤリングによる。

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 20083） 福祉改革推進事業の経緯を調べるため、平成 207） 会食会のほか、「移送サービス」「高齢者の集い

年 3 月、筆者は東京都福祉保健局高齢社会対策の会」「まちの子育てひろば」事業を行っている。

部在宅支援課に電話で問い合わせた。福祉改革

尚、「高齢者の集いの会」とは、年３回、市内推進事業は平成 12 年度にはじまり、平成 18 年

９箇所で、地域の福祉推進委員が中心になって度に終了。平成 19 年度からは、４つの対象別（高高齢者を誘い、弁当や演芸などを催す会である。

齢者、障がい者、子ども家庭、施設等の基盤整

8） 筆 者の会食会の参加は今回の芦屋市だけでな

備）に事業を分けた。高齢者分野は「高齢社会く、神戸市や国立市、加西市など、機会があれ

対策区市町村包括補助事業」という名称になり、ば参加を申し出て、参与観察と意見の聞き取り

補助金はこれまでと同様に給付されている。そを重ねている。

もそも平成 12 年度に事業が設立された理由は

9） ロ ッシら [2005：74 － 77] を参照すると、プロ

従来の福祉関連事業の大幅な見直し、例えば、グラムのアウトカムの典型的クエスチョンは、

敬老金のような現金給付を行うよりも、各区市

目標は達成されているか、受益者に利益効果が町村の工夫や必要性の高いものに補助を給付す

あるか、副作用効果はあるか、他のものよりもる方が意義は大きいという意見などを集約させそのサービスから、より大きな影響を受けていて、福祉改革推進事業の設立に至った。平成 18

る参加者がいるか、そのサービスが目を向けて

年度の事業総額は 75 億円に上る。平成 19 年度

いる問題や状況はよくなっているか、などであから対象者別にすることで、事業の一層の明確る。
10） 目的に対して、質問文の数が均等でないことを化をはかったと担当者の説明があった。
4） 脚注１）の前掲を参照。

明らかにしておきたい。

5） 脚注３）を参照。
6） 安村が「積極的な予防」と述べていることについて、筆者は安村の論に首肯する部分もあるが、
ただし、積極的ということばは多様に解釈できる。よって、本稿では閉じこもり予防については慎重に検討を重ねる。

－ 64 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

総説

男性断酒継続者における飲酒の習慣化からアルコール依存症治療アクセスまでのプロセスおよび社会的支援に関する質的研究
The process between the formations of drinking habits to the treatment
from the perspective of abstinent alcoholics in Japan
岩田 裕也 1

井上洋士 2

Yuya Iwata1 Yoji Inoue2
1

1

元東京大学医学部健康科学・看護学科研究生

2

放送大学

Former research student of School of Health Sciences and Nursing, Faculty of Medicine, the University of Tokyo
2

The Open University of Japan

断酒を継続しているアルコール依存症（以下、「ア症」）者における飲酒の習慣化からア症治療アクセスまでのプ
ロセスを主に対人関係の側面から明らかにすること、および彼らの要望を明らかにすることを目的として、3 年以上の男性断酒継続者（以下、「断者」）11 名を対象に半構造化面接を 2007 年 10 ～ 12 月に実施した。その結果、断者が、飲酒の習慣化からア症治療アクセスまでのプロセスとして、「1) 反復飲酒によりうまく回っていた社会生活」、「2) 問題飲酒の表面化と要因の誤認」、「3) 周囲の人々からの孤立化」、「4) 周囲の人々によるア症治療アクセスへの支援」の 4 段階が明らかになった。また、ア症者における回復支援のために断者が社会や周囲の人々に対して抱く要望として、「1) ア症の認知向上」、「2) ア症治療に対する認知向上」、「3) ア症者への支援充実」の 3 カテゴリーが抽出された。ア症者に対し、ア症治療へのアクセスを促進するために、本結果であげられた要望の充足と、周囲の人々
や医療関係者に対する支援充実の必要性が示唆された。
Abstract
The aim of this study was to evaluate the process from the formation of a drinking habit until seeking treatment
for alcohol dependence in patients with such a dependence, mainly in terms of personal relationships, and to clarify
their requests for people around them and society. Semi-structured interviews were conducted between October andDecember 2007 with 11 patients with alcohol dependence who had remained abstinent for 3 years or more. It was foundthat the process from the formation of a drinking habit until treatment for alcohol dependence in the patients with sucha dependence consisted of the following 4 steps: 1) social life that successfully incorporates habitual drinking, 2) rise ofproblematic drinking to the surface and misrecognition of its factors, 3) isolation from surrounding people, and 4) support
by surrounding people to seek treatment for alcohol dependence. The patients’requests to society and people aroundthem included: 1) increased understanding of alcohol dependence, 2) increased understanding of its treatment, and 3)
improved support for patients. To encourage patients with alcohol dependence to seek treatment, the requests clarified inthis study should be addressed, and support from surrounding people and medical workers should be improved.
キーワード：アルコール依存症、アルコール依存症治療、セルフ・ヘルプ・グループ、社会関係、ソーシャル・サポート
Key Words: Alcohol Dependence, Alcohol Treatment, Self-Help Group, Social Relationship, Social Support－ 65 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

緒

言する「心理的要因」、アルコールの化学作用を表す「薬WHO によれば、全世界に約 7,000 万人のアルコー

物要因」、飲酒行動に影響を与える「社会的要因」、「文の基化的要因」、「経済的要因」が病因として挙げられてい準によるわが国のア症者数も約 81 万人であると推計

る 37) が、特にア症治療にアクセスする要因には、「心され 3)、無視できない数になっている。

理的要因」に加えて「社会的要因」として、他者との1)

2)

ル使用障害者がいるとしており 、また ICD-10

ア症とは、飲酒量をコントロールできなくなり、繰

かかわりが影響することも言及されている 33)-35)。
よって、ア症者がア症治療アクセスまでのプロセス

り返し大量飲酒を行う精神疾患であり、その診断基準には ICD-10 および DSM- Ⅳ がある。ア症に罹患しを対人関係の側面からより深くとらえていくことは、た場合、一般的な飲酒パターンに戻ることはできない

専門治療や回復援助を受けにくい現状にあるア症者にといわれ 5)-10)、 ア症の治療は、飲酒量を減らすのでは

対し 21)、これまで見落としていたア症治療へのアクセ

なく、酒を一切飲まない行為である断酒を行うことがスに関する問題点や、改善すべき支援のあり方を明ら

きわめて効果的な方法であるとされている 11)。さらに、かにする点で、重要な意味を持つと考えられる。

2)

4)

断酒に踏み切り、またその断酒を継続するためには、

また日本では、日本社会特有の飲酒の扱い方や人間ア症専門医による適切な治療や Self-Help Group（以下関係のとり方があるものと思われ、それらを考慮に入れながらア症治療へのアクセスを検討することが有益

12)-16)「SHG」）への参加が効果的とされている。

しかし、先行研究において、アルコールへの依存がとなるだろう。

形成され、本来診断・治療を必要としている者の大部加えて、治療成功段階にある断者がア症という「病分が、ア症専門医による適切な治療や SHG（以下、「アい」とともに生活をし、「生活者」としてどう対処し症治療」）につながっていないといわれている

17) 18)。

例えば、アメリカにおいて、ア症者の 95.2%がア症治

39)の顕れとして「語り」をとらえ分析していく必要が19)ある。これは、断者だからこそ語ることができる経験。

や思いによって、断酒継続につながるキーを探索する療を受けていないという結果が出ており 、日本においても同様の問題が指摘されているてきたのかという「病い経験」38) ないしは「主観的経験」

20)-22)

飲酒量をコントロールできず、身体的、精神的、社会的、経済的問題が生じるにいたる問題飲酒を行い、ことにつながり、支援のあり方に重要な示唆を与える
ものと考えられる。

医師の診断とア症治療を受ける必要性があるのにもか

以上を背景として、本研究の目的は、断者のア症治

かわらず受けていない者は、深刻な身体的、精神的状療を受けるまでのプロセスと彼らの要望を明らかにす態に置かれていることが推測できる。実際、ア症治療ることで、ア症者に対してア症治療へのアクセスを促を受けた後よりも受ける前の方が、QOL やセルフエすための社会的環境面におけるニーズを検討し、よっフィカシー、コーピングなどが劣っていたとする報告てア症者の健康向上に寄与することとする。

。日本においても、ア症治療を受けていな

そのため、第一に、医師によりア症との診断を受けいために心身の健康状態が悪化している者が数多く存た断者の視点から、主に周囲の人々との対人関係を中在するものと推察され、ア症者がア症の診断・治療を心に彼らの飲酒の習慣化からア症治療にアクセスする

受けない要因を解明し、それらを考慮に入れ、ア症のまでのプロセスを明らかにする。

もある23)-26)

第二に、断者が抱いているア症者への回復支援に必診断・治療につなげる支援を行うことが早急に求めら要とされる要望を明らかにする。

れるといえよう。
しかし、ア症治療へのアクセスに関するこれまでの研究では、ア症と診断された者における回復過程の一部としてア症治療へのアクセスに触れている研究や、アクセスへの障害要因に関する研究

27)

方

法

１．調査の対象

19) 28)-32)、ある

先行研究 40) によれば、ア症と診断され、３年以上断いはアクセスした理由 33)-35) に関する研究などが散見さ酒できた者は、再飲酒率が低いことから「安定期」にれるにとどまり、ア症者がア症治療にアクセスするまあるとされている。よって、断酒継続期間 3 年以上をでのプロセスは詳細には明らかになっていないといわもって治療成功段階ととらえることができよう。本研

36)れている 。

究では、標準的な治療を継続し治療成功段階にある断また、ア症は、飲酒行動に対する本人の判断を意味

者の語りを分析することで、治療成功を促進し得る要－ 66 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

因を解明することを目的とする。

アルコール専門病院に行くことになったいきさつを教そこで、本研究の調査対象者選定基準を以下のよう

えてください」といった「飲酒の習慣化からア症治療に設定した。①医師にア症と診断され、②ア症治療をにアクセスするまでのプロセス」に関する質問、「当時、継続しており、③治療の一環として、ア症者の SHG

ご自身はアルコール依存症だと気づいていましたか」、に所属し、④調査時点で 3 年以上の断者。

「ご自身だけで解決できるとお考えでしたか」といっ調査フィールドとした東京断酒新生会は、全日本断た「疾患への認識」に関する質問、「ご自身の問題飲酒連盟が運営している。同連盟が運営する断酒会では、酒を治すために、周囲の人はどのようなことをしまし

主にア症者やその家族が例会に出席し、各々が自らのたか」、「当時、誰かに支えてもらったことはありまし

体験談を語ることでア症から回復できるよう支援活動

たか」といった「周囲の人々との関係」に関する質問、を行っている。会員数は、国内のア症者が活動してい「飲酒に関連した病気で内科等の病院に行ったことはる SHG の中で最も多く、2006 年度の会員数

41)

は全国

ありますか」、「なぜ、アルコール専門病院に行くことで 10270 人である。そのうち東京断酒新生会の会員数になりましたか」といった「医師の診察・治療」に関は 674 名と他地域の会員数と比べて最も多く、断酒歴する質問、「当時、周囲の人からどのような協力や支や年齢等の多様性を考慮に入れた調査対象者の選定がえがあったら、ご自身が早期治療・早期断酒に結びつ可能になることから、東京断酒新生会に調査の依頼をいたと思いますか」、「アルコール依存症回復のために、行った。

国や福祉制度などに対してどのような問題点、あるい本研究では、調査対象者リクルートの依頼を同会には要望を抱いていますか」といった「社会や周囲の人々対して行い、対象者選定のクライテリアを満たした者への要望」に関する質問、「調査対象者の属性」等でのうちから、東京断酒新生会代表者による機縁法を用ある。なお、インタビューは筆頭著者が行った。

いて全対象者を選定した。

調査実施期間は 2007 年 10 月から 12 月である。面

当初は、パイロット調査的な位置づけで 3 名の対象

接の場所は、調査対象者の希望に合わせ、主に断酒会者の選択を依頼し、その後分析を深めつつ、新たな知の事務所、喫茶店や公共施設のロビーにおいて行った。

見を知るために必要と思われる特性を備えている対象

特に、喫茶店、公共施設のロビーで調査を行った際は、者８名について、追加を依頼した。対象者追加の際に人が少ない場所であることと、疾患名を会話中に出さは、分析の過程で理論的サンプリング

42)を参考に１名ずつ依頼を行った。理論的サンプリングでは、本結果ないよう留意し調査対象者のプライバシーを配慮して面接を行った。

に示すカテゴリーに理論的要因を考慮した。例えば、面接の所要時間は平均 121 分（67 ～ 223 分）であっ「支援者が少なかった者」、「ア症を正しく認識していた。面接内容は同意を得てテープ録音し、逐語トランた者」、「問題飲酒をしていないと考えている者」等でスクリプトを作成した。分析は、リサーチクエスチョ

ある。こうした経験を持つ対象者の選定は、著者が行ンに照らしながら逐語トランスクリプトを繰り返し読

うよりも、日ごろ断酒会の例会で各ア症者の経験を共み、コーディング並びにカテゴリー分類を行った。こ有し理解している東京断酒新生会代表者による機縁法の際、特に対人関係を中心としたプロセスを明らかにを用いた方が的確な対象者選定を行うことができるとする目的から、調査対象者と周囲の人々との関係に選考え、機縁法を用いた。調査対象者は男性 11 名で、択的に焦点をあて、それらを時間経過に沿って分析し

年齢は平均 63.5 歳 (44 ～ 81 歳 )、断酒継続年数は平均た。さらに、分析をすすめるにあたり、東京大学大学

11.9 年 (3 ～ 29 年 )、過去の飲酒年数は平均 36.5 年（23

院健康社会学研究会にて数回発表して議論し、助言を～ 51 年）であった。

受けた。また、調査対象者数名とア症の研究に精通した専門家１名に本結果について助言を受け、分析結果

２．データ収集方法と分析の妥当性向上に努めた。

データ収集は、インタビューガイドを用いた半構造化面接を行った。インタビューガイド作成の際には、

３．倫理的配慮

東京断酒新生会の会員数名の意見を参考に作成した。

本研究は、東京大学大学院医学系研究科・医学部倫質問の主な内容は、「問題飲酒を自覚するようになっ

理委員会の承認を得て行った（承認番号 1880）。またたきっかけは何でしょうか」や「問題飲酒の自覚から

面接調査実施前に、調査対象者へ口頭および文書によ－ 67 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

る調査・研究目的、調査・研究内容の説明とその協力

2) 問題飲酒の表面化と要因の誤認依頼を行った。具体的には、すべての調査データは鍵飲酒の習慣化により、対象者は次第に問題飲酒が表のかかる場所にて厳重に管理し、調査対象者の個人的面化していたが、本人はその要因を誤って認識していデータが他人に漏れたり、公表されることは一切ない

た。

こと、本調査への参加辞退による不利益を被ることは一切ないことを説明し、署名にて同意が得られた者の(1) 問題飲酒の表面化みを調査対象者とした。

結対象者は飲酒が常習化し、飲酒量をコントロールできなくなり、大量飲酒を繰り返す問題飲酒が表面化す果ることで、周囲の人々との関係悪化に至るだけでなく、調査対象者の語りから明らかになった「ア症治療ア

身体的問題、仕事上の問題、金銭問題など、飲酒に伴クセスまでのプロセス」と「社会や周囲の人々に対しうさまざまな問題を起こすようになっていた。

て抱く要望」を示す。調査対象者における口述内容の「お酒セーブできなくなったとか、それと、ブラッ

引用箇所は「 」内に記載し、続けて対象者の年代とクアウトっていうの、覚えていない部分が多い。やら

断酒歴を示す。引用中の＜ ＞内は調査者の発言であかしたこと忘れてね、記憶にない。」(40 代、3 年 )り、（ ）内には省略された文脈を補った。
なお、本研究では「対象者」とは本研究における調(2) 問題飲酒の要因の誤認

査対象者である。

対象者は、以下の ( ⅰ ) から ( ⅲ ) のサブ段階を踏み、

１．飲 酒の習慣化からア症治療アクセスまでのプロセス

問題飲酒の要因を誤認するに至っていた。またこのような誤認は、ア症治療にアクセスするまでの間、他者によって是正される機会を得ることがなかった。

飲酒の習慣化からア症治療アクセスまでのプロセスには、時間軸に沿って「1) 反復飲酒によりうまく回っ( ⅰ ) ア症への誤解ていた社会生活」、「2) 問題飲酒の表面化と要因の誤対象者は、ア症についての認識を誤っていた。例え認」、「3) 周囲の人々からの孤立化」、「4) 周囲の人々にば、ア症は「ホームレスがなっている病気」、「朝からよるア症治療アクセスへの支援」という 4 つの段階が飲んでいる」、「仕事に行かない」、「入院している人」、

あると整理された。これら段階は一直線にすすむ変化「精神に病をもっている人がなる」、「道端で寝転んでだけでなく、戻ったり一部の段階が抜け落ちているパいる」といった偏ったイメージがあった。こうした「アターンもあった。

症への誤解」は、以下 ( ⅱ )、( ⅲ ) の認識を生み出す

以下に、それぞれの段階について詳細を示す。また、

ことにつながっていた。

一部についてはサブ段階についても記述する。

「そういうの（ア症に罹患した人）は朝から飲んでて、仕事も行かないで飲んでいる、そういうのしかイメー

1) 反復飲酒によりうまく回っていた社会生活

ジがないから。」(40 代、3 年 )飲酒が習慣化した対象者は、仕事関係や友人関係等、繰り返される飲酒によって人間関係が円滑に回ってい( ⅱ ) ア症ではないと認識た。すなわち、反復飲酒なくして円滑な社会生活はな

たとえ自身が大量飲酒を繰り返していても、「仕事し得ない状況に置かれ、また周囲の人々もそれを容認をしている」、「家庭を持っている」、「朝から飲んではしている状況下にあった。

いない」など、本人が抱くア症への誤ったイメージと「酒が飲めるから仕事、仕事で飲んでいるからお客すべて合致しないという理由から、自分の飲酒には大さんも増えてく。営業やっていればそこで付き合いきな問題はなく、ア症ではないと考えていた。

も広がってだんだん、だんだん魚心あれば水心でさ。

「だから、あれ（ア症）とは違うと思っていたからね。

『じゃお前のところ余分にやろうか』とかさ。こんなだって俺働いているじゃん。家庭もあるじゃん。こうことで増えていくわけじゃん。『じゃあお前のところいう認識の違いね。家庭がある、仕事をしていると。

あそこ紹介してやるよ』とかさ。増えるわけよ、芋づだから俺はアル中（ア症）じゃねえと。」(50 代、17 年 )る式に。」(50 代、17 年 )－ 68 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

( ⅲ ) 問題飲酒の原因は意志が弱いためと認識

うに協力しているっての。飲めるように協力していまた、( ⅱ ) に加えて対象者は、問題飲酒をやめる

るってこと。だから、家の中に波風が立たないように、ことができないのは、自身の意志が弱いためである、

みんなで家族で避けて、引いているっていうか。文句

よって自分だけで解決できる、解決すべきという認識

言わないで、好きなようにさせて。今から思えば。」(40を持つに至っていた。

代、3 年 )

「だけど、自分の場合は、（飲酒をコントロールできないのは）意志が弱いと思った。まず、意志が弱いと(2) 周囲の人々に相談したり支援を求めることが困難な状況思った。」(70 代、29 年 )対象者は、ア症への誤解を持ち合わせている上、周

3) 周囲の人々からの孤立化

囲の人々からの誤解や偏見、(1) に挙げたような不的対象者は問題飲酒が表面化し、深刻になるにつれ、確な対処を受けたため、これ以上周囲の人々から非難

周囲の人々から支援的には感じられないような不適切や節酒強要といった対応をされたくないため、問題飲な対応（ネガティブサポート）をされていたのみなら酒について周囲の人々に相談したり、支援を求めたりず、孤立した状態にあった。

することが困難な状況に追い込まれていった。
「なんかやらかしても人には相談できない問題だか(1) 周囲の人々による問題飲酒への不的確な対応

ら。自分では聞けないようなね。だんだんそうなって周囲の人々は、対象者を支援する意図を持ちつつも、きちゃったんだよね。」(40 代、3 年 )対象者の飲酒に対して意志の弱さを非難し、節酒強要を行っていたが、いずれもア症治療につながることは(3) 周囲の人々からの適切な支援の不足なかった。むしろこうした事柄が結局対象者にとって一方で、周囲の人々は、対象者にア症の情報を教え支援的とは受け止められず、むしろ余計な負担を感じてくれたり、ア症治療を受けるようすすめてくれるこ

ることにつながり、結果的に周囲の人々と対象者とのとはほとんどなかった。また、情報提供のみならず、さらなる関係悪化につながっていた。

対象者の思いに積極的に耳を傾けてくれる人もいない「（周囲の人々は）みんな酒強い人ばかりだからさ。

状況にあった。これらの基盤には、周囲の人々も対象…（飲酒について）精神的に（問題があると）言われ者と同様にア症への誤解や偏見があったこと、そのたるわけだよね。そんなかでずっと来たからさ。自分でめにどのように支援し、対応すればいいのかわからなも精神的になんとかセーブしようとしてもできなくかったことがあげられる。

て、それに対して落ち込んでくるじゃない。」(40 代、(4) 非専門医による不的確なケア

3年)
また、家族が飲酒に対して注意をせず、逆に飲酒を対象者が問題飲酒を繰り返しているうちに肝臓など援助し、放任することにより、家族との絆を築くこと

身体面で合併症を引き起こし、内科医等、非専門医をができなくなり、結局、周囲との関係は孤立し、悪化受診したものの、医師がア症に対するケアをせずに、していたケースもあった。

節酒指導といった不適切なケアをし、結果として対象「( 配偶者は ) 絶えず、うちに酒が切れないようには、者が、「飲むために」受診することになるという構図

仕向けていましたから。かみさんが仕事してたんですがあった。

けど。仕事から帰ってきてお酒がないと、食事作っている最中でも買いに行きましたから。…俺はどっちみ( ⅰ ) 非専門医による身体的に限ったケアと節酒

ち、家で飲んで、飲みながら寝ちゃうほうですから。

指導

電気つけっぱなしで。朝までそのまんまですから。家族もそういう意味ではほったらかして、付けっぱなしで。家族は隣の部屋で閉めて、もう別の生活していましたから。…（家族は）逃げてはいましたけどね、家の中で。…かみさんが気がついたときに言えなかった、

飲酒で体調を悪くして内科病院に行っても、医師からア症についての診断や情報、支援は得られず、身体的治療をした上に、飲酒については節酒指導のみを受けている状態であった。

だと思います。…そういう意味で言えば、触れないよ－ 69 －「あの肝臓ですよ。悪くなったのはね。会社の健康社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

診断で引っかかって、それで（内科に）行って。それ

なんでもやるしね。ただ、毎晩帰ってくるのは、電車で何ヶ月か（飲酒を）やめて、内科の方でそろそろ少なくなってから。だから、そんな状態なんで、家族にし（酒を飲んで）いいですよって言われて。」(60 代、すればたまったもんじゃない。それで、止めさせよう

13 年 )と思って保健所行って、何回か行って話を聞いて、断酒会行ってみなさいと言われたんだよね。それで、そ( ⅱ ) 飲酒継続のための非専門科受診の過程で、『あんたもうアル中だよ』って話になって。

しかし、対象者は飲酒をコントロールできないため

それ聞いてね、『馬鹿なこというな』ってね。結局出に節酒できず、再び飲酒によって身体的合併症を再発たのはね、『お酒をやめるか、断酒会に出るか、どっし、再度内科等、非専門科に訪れていた。しかし、医ちかにしてくれ』って。強行に迫られてね。ま、出るよっ師はア症そのものについてのケアは行わず、ただ身体て言っときゃ、そのうち何とかなるだろうと。」(70 代、的合併症に対するケアを行うのみであった。このよう

21 年 )に、病院に何度も訪れるうちに、対象者は、次第に身体的合併症を治療して飲酒をすることができる体に治

２．社会や周囲の人々に対して抱く要望

してもらうため、すなわち飲酒を継続するために病院

ア症者に対する回復支援のために、対象者が周囲のを繰り返し訪れていた。

人々や社会に対して抱く要望として、以下３つがカテ「ただそのときはおかしくなっているし、苦しいし。

ゴライズされた。

病院行って、しばらくすりゃまたうまく飲めるから病院いっただけでね。飲まないために行った病院じゃな

1) ア症の認知向上

くて、その頃は飲めるために行った病院だからぜんぜ

対象者は、かつて問題飲酒を繰り返していたとき、ん違う。もう、ぜんぜん向いている方向が違うんだよ

ア症を誤解し、罹患しているとは思っていなかった。

ね。反対方向を向いているんだから。」(80 代、20 年 )また、周囲の人々も対象者の飲酒問題は、当人の精神的問題が原因であるとして不適確な対応を行ってい

4) 周囲の人々によるア症治療アクセスへの支援た。そのため、対象者はア症についてより世間に理解

その後も対象者の大量飲酒は続き、家庭内や仕事上されることを求めていた。

のトラブル、借金、身体的疾患といった問題が深刻化「（ア症を）なるべく早く気づかせたほうが得だよね。

するに至る。こうした問題がもはやどうしようもない…そういう意味ではほんとに広く依存症は病気だって状況に追い込まれてしまったため、対象者とは断絶関いう、世間に知れる、そのほうがいいと思いますよね。」

係にあった周囲の人々が、何とか現状を打開しようと、(80 代、20 年 )問題飲酒やア症について改めて各方面から情報収集を

2) ア症治療に対する認知向上する状況になっていた。
その結果、周囲の人々はア症という疾患イメージを本研究の対象者は、ア症治療にアクセスしたことで、ある程度正確にとらえるようになり、問題飲酒を抱え断酒に踏み切るきっかけを得ることができた。そのたている本人がそのア症に罹患しているのではないかとめ、彼らはア症専門医による治療や SHG 参加といっ

考え、さらに治療できることについても知り、対象者

たア症への治療法が存在することを世間に広く認知さを半強制的にア症治療につなげていた。例えば、家族

せ、ア症治療を受けるア症者が増加すれば、ア症からが、保健所に相談したり、内科医に相談することで、回復する者が増えると考えていた。したがって、対象対象者をア症治療につなげたり、あるいは職場の上司

者はア症治療の認知向上を求めていた。

や内科医が、対象者に本人の意志とは関係なく、ア症「もうちょっと断酒会ってのが、世の中に認知され治療を受けるよう促していた。なお、この時期においる世の中になってくれれば。」(50 代、17 年 )ても、対象者は自分がア症だとは思っていなかった。
「だから、自分じゃ依存症なんて思ってないし。…

3) ア症者への支援充実

お金を使いすぎるんで、( 配偶者が ) なんとかお酒をうちの亭主、止めさせたい。それで保健所行って話ししたら、( 自分は ) 仕事はとにかく無遅刻無欠勤だし、ア症者に対して支援者となりうるのは、ア症者を取り巻く家族や職場の同僚、友人だけでなく、政府、内科医、産業医、精神科医、保健所、警察など多岐に渡－ 70 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

る。こうした社会の多方面からの支援的なまなざしと、かという恐れから、支援を求めることができない状況

ア症治療にむすびつけるための支援の充実が望まれてにあることが本結果から明らかになった。そのため、いた。

対象者は支援を求めることも、支援を受けることもで

たとえば下記のケースでは、内科医や周囲の人々にきない孤立した状態に陥っていた。したがって、こうよるア症者への支援充実を願っていた。

した状況が、ア症者におけるア症治療へのアクセスを「＜当時、周囲の人々や社会、医療関係者からどの妨げる要因になりうることが示唆された。

ような支援が欲しかったですか。＞ま、その意味では、周囲の人々のこうした対応・状況は、ア症についてどうなんだろう。内科に入ったときに専門病院に回しの誤解や偏見、差別、ア症治療についての認識不足なてくれるとか、周囲がね、そういう意味で、『あんた、どに起因するものであろう。特に日本においては飲酒

決して精神が弱いんじゃないんだよ。それは病気なんについて、その有害性よりも「人間関係の潤滑油」とだから』って言われて『専門病院いこう』って言われしてのメリットの側面が強調されやすいため 44)、問題

れば、あるいは行ったかもしれないよね。」(80 代、20 年 )飲酒が存在してもその重大さに気づきにくいものと考
えられる。

考

察

加えて、ア症者がなんらかの困難を抱えているときに、周囲の人々はどうにかしてあげようと手を差し伸１．ア症治療アクセスに影響を与える対人関係
これまで詳細に明らかにされてこなかったといわれているア症者における飲酒の習慣化からア症治療アクセスまでのプロセスを 36)、主に対人関係という側面から見たとき、4 つの段階があることが明らかになった。
このうち、ア症治療へのアクセスを促進するうえで必要な対人関係として、「周囲の人々によるア症治療
アクセスへの支援」が示され、またア症治療へのアクセスを促すために是正すべき対人関係として、「周囲の人々からの孤立化」があることも明らかになった。
これらの結果は、支援提供者がア症者へのよりよい対応を理解する上で役立つだろう。わが国では、ア症者に対して、周囲の人々に求められる対応のあり方を明記した指針や解説書は少ない。これはわが国だけの問題ではなく、海外の先行研究においても、周囲の人々に必要とされる対応のあり方に関して、明確な指針が不足しているといわれている 43)。
よって、今後周囲の人々に対してア症者との関わり方に関する指針の整備や解説書の出版・普及が求められ、その際には、下記に挙げる改善点および要望を考慮すべきと考えられた。

べたがる日本人独自のケアの心が根底にあり 45)、ア症に関して知識が欠如し無策なまま、問題飲酒を繰り返すア症者を「どうにかしてあげよう」と思って素人判断で対応していることが、結果的にネガティブサポート 46) となってしまう状況に陥っているものと考察された。
このようなア症者が受ける「他者から負わせられる苦しみ」を軽減するために、ア症者が疾患と向き合うことも重要であろう。しかし同時に、「社会受容論」47)で唱えられている支援的環境の確立、すなわち社会一般の人々が障害者を心から受け入れ、偏見や差別をなくすことで、障害者の「他者から負わせられる苦しみ」を軽減する社会形成がア症者を取り巻く環境にも必要である。
そのためにも、本結果で要望としてあげられた「ア症の認知向上」および「ア症治療に対する認知向上」
を充足し、周囲の人々がア症者の疾患を理解し、不適切な対応をせず、ア症治療を薦めることができるよう、ア症治療への啓発や教育の必要性が示唆される。
ア症やア症治療への正しい認識を促す啓発や教育などを、SHG や専門家だけでなく、政府や地方公共団体、

２．支 援を求めることが困難な状況を生み出す
周囲の人々の対応
先行研究において、ア症治療アクセスへの障害の１つに「他者と問題を共有できない」ことが示されている 29)。しかしその根底には、ア症者が周囲の人々から飲酒について意志の弱さを非難され、節酒強要といった不適切な対応を受けてきたため、他者に支援を求めることで、かえって不適切な対応をされるのではない

企業、マスコミ、医療関係者なども協力して広く積極的に推進することが求められる。具体的には、ア症者と接する家族や会社の同僚、非専門医等がア症に関する書籍や講習会等から正しい認識を学ぶことや、マス
コミが飲酒にまつわる事件や問題を報道した際は、ア症治療の必要性や専門病院・自助グループの連絡先といった具体的解決策を社会に提示し啓発することなどが対象者の要望として挙げられていた。

－ 71 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

卒後の継続教育において、非専門医へのア症の認知向３．ア症への誤った認識と是正機会の不足

上を目指す必要があるだろう。具体的には、ア症専門

本結果からは、対象者は問題飲酒が表面化してから、医との連携・情報交換などを積極的に行うことを通じ、家族や職場の人々、友人、さらに内科医といった医療

非専門医がア症についての認識や診断、治療技術を高関係者と接触するにも関わらず、自身の持つア症へのめる努力や改善を行う必要がある。さらに、飲酒に関誤った認識を変えるために働きかける者がおらず、彼わる身体的疾患で幾度も診察を受けにくる患者についらはその認識を是正する機会も逸していたこと、よっては、非専門医がア症治療の受診を促すよう指導してて、この状況がア症治療アクセスへの障害となっていいく体制づくりが必要であると考えられた。

る可能性が示された。
したがって、ア症者が持つ疾患への誤解を正すため

５．本研究の意義と限界に、周囲の人々からの支援の必要性が示唆された。そ本研究では、これまで十分に明らかにされてこなのためには、上記２．で述べたような日常的なレベル

かったア症者がア症治療にアクセスするまでのプロセ

での「ア症の認知向上」が必要であると考えられるが、スを主に対人関係の側面から明らかにし、改善点を示

それに加えて、ア症者に情報面・知識面から積極的にした。これにより、今後、ア症者への支援を拡充する

働きかけていくきっかけを与えることが求められるとことによって、彼らの健康向上に寄与すると考えられ

いえよう。

る。

例えば、会社の健康診断の際に、飲酒量の多い社員

本研究にはいくつか限界がある。まず、過去の経験や飲酒が原因で勤務態度に問題のある社員に対して産をたずねているため、リコールバイアスが存在してい業医がア症を説明して専門病院を勧めることや、国はると考えられる。

飲酒に関わる罪を犯したものに対して刑罰を与えるだ

さらに、今回の結果はあくまで断者の語りを分析しけでなく専門病院に入院さたり自助グループに参加さたものであり、彼らの受け止めの一端は明らかになっせることで認識を是正させ治療を行う機会を与えるこたものの、彼らをサポートする周囲の人々の問題にはとなどが具体的要望として本調査で挙げられていた。

触れていない。そのため、ア症治療アクセスを促す上

このような企業や警察と専門治療機関の連携も今後必でも、周囲の人々は実際にどのような思いでア症者に要になるであろう。

接してきたのか、そしてどのような課題を抱いていたのかについて今後解明していくことで支援者側の問題

４．飲酒継続のための通院を解決する必要があるだろう。

本結果から、対象者は、飲酒を継続するためにすす

また、本結果のプロセスを計量的に明らかにする上んで内科等、非専門科に通院する構図になっているこ

でも、今後多施設の協力を求め、代表性についての検とが明らかになった。わが国の内科医は、ア症への認

討、ならびに縦断的研究をも含めた調査を実施し、本識が低く、スクリーニングを行うことが少ないことが研究結果をさらに裏付け、検討を深める必要があるだ

言及されている 48) が、本結果からは、非専門医がア症

ろう。

者に身体的合併症の治療のみを行うことで、ア症者の最後に、今回明らかにされたプロセスにおいて、ア

大量飲酒を可能にし、さらにア症についての診断や治症者はどのような思いを抱いているのか、その詳細を療、支援を行わないことによって、ア症治療へのアク明らかにする必要性があるものと思われる。これによセスを遅らせる可能性が新たに示唆された。

り、ア症者の心理パターンの変化を類型化し、ア症治

しかし、ア症者が身体面での健康を損ない、身体療を受けたときの思いと受けたがらない思い等を明ら

的合併症を治す目的から「飲むために」通院すること

かにすることで、支援者がア症者の思いを理解した上は、ア症治療へのアクセスにおける障害となりうる一で、円滑にア症治療受診を促すことができる具体的方

方で、孤立した状況にあり、かつ支援を求めることが法が得られると推測でき、本研究結果と併せることで、困難なア症者を早期に発見し、早期治療に結びつける

今後の支援的環境整備の方向性を考えていくことがで重要な機会になりえるといえよう。

きるものと考える。

したがって、非専門医によるア症者の早期発見、早期治療が求められる。そのためにも、医学基礎教育や結－ 72 －

論社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

2005：9 － 24

都内の断酒会に所属し、3 年以上の断者を対象として、飲酒の習慣化からア症治療アクセスまでのプロセ

4) American Psychiatric Association. Diagnostic

スを主に対人関係の側面から明らかにし、加えて彼ら

and statistical manual of mental disorders :の要望を明らかにした結果、以下のカテゴリーが示さ

DSM-IV-TR. 4th ed.. Washington, DC, American

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の孤立化」、「4) 周囲の人々によるア症治療アクセスへ

The objectives of alcoholism rehabilitationの支援」の 4 つの段階が明らかになった。

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6)

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Conrad, P. The experience of illness. In: B.
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Pittman, D. J. International Overview : Social

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木田紳訳．病いの語り 慢性の病いをめぐる臨
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Copello, A. G., Velleman, R. D.& Templeton,
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質的研究への誘い．東京：弘文堂、Quarterly Journal of Studies on Alcohol. 1958 ;

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社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

－ 76 －

「社会医学研究」投稿規定
１． 「社会医学研究」は、日本社会医学会（旧称：社会医学研究会）の機関誌であり、社会医学に関する優れた原著（英文抄録をつける）、総説、報告、短報を掲載する。

２． 論文執筆者（筆頭）は、会員に限る。連名者も会員が望ましい。投稿原稿の採否は、査読の上、編集幹事会で決定する。

３． ヒトおよび動物を対象にした研究は、1964 年のヘルシンキ宣言（1975，83、89,96,2000 年修正）の方針に沿った手続きを踏まえている必要がある。

４． 投稿原稿（図表を含む）には、コピー２部（計３部）とテキスト形式で保存したフロッピー・ディ
スクを添付する。

５． 論文の校正は、初稿のみ著者が行う。
６． 論文の別刷が５０部を越える場合は著者負担とする。また、特別にかかる費用についても著者負担とする。

７． 論文の送付は、原則として日本社会医学会事務局とする。ただし、総会記録特別号や研究総会特別号の場合は、総会担当世話人とする。

８． 執筆要領（１）原稿本文は和文とし、英、和それぞれ５語以内のキーワードをつける。
（２） 原稿は、A4 版に横２５字～４０字の範囲で、十分に行間をあけ、横書きで記載する。
（３） 原著、総説、報告などの枚数は、原則として図表などを含めて、刷り上がり８ページ程
度（１ページは約 2,100 字）までとする。原著の英文抄録は、A4 版にダブルスペースで１ページ以内とする。
（４） 原稿には表紙を付け、表題、著者名、所属機関名（以上英文表記）のほか、論文の種別、別刷請求先及び氏名、別刷希望部数、図表数、論文ページ数を記載すること。また、フロッピーには、ファイル名のほか、フォーマット形式やテキストの種類など「読みとり」に必要な事項を記載する。
（５） 参考文献は以下の引用例に従い、引用順に番号を付け、論文末尾に一括して番号順に記載する。
■

雑誌の場合････著者名、表題、雑誌名、年号；巻数：頁－頁、の順に記載する。著者が３名を越える場合は３名までを記載し、残りの著者は「他」とする。

１） 近藤高明、榊原久孝、宮尾克他、成人男性の骨密度に関する検討．社会医学研究．
1997;15:1-5２） Murray CL.Evidence-based health policy.Science 1996;1274:740-743■

単行本の場合････編者・著者名、書籍名、所在地、発行所、発行年、頁の順に記載する。

１） 三浦豊彦編．現代労働衛生ハンドブック 増補改訂第二版増補編．川崎：労働科学研究所、1994:293-296
２） Murray

CL.ThePress,1966:201-246

GlobalBurdenof

Disease.Cambridge,Harvard

University

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

mmiyao@med.nagoya-u.ac.jp

宮尾

克

編集委員長

〒 464-8601

名古屋市千種区不老町

名古屋大学情報連携基盤センター－ 78 －

宮尾研究室

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

（目的）本会は、会員相互の協力により、社会医学に関する理論及びその応用に関する研究が発展助長することをもって目的とする－ 79 －

社会医学研究．第 26 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.26(1) 2008

編集後記
前編集委員長の山田裕一先生が、金沢医科大学の学長に就任された結果、私、宮尾克が再度登板することとなりました。幸い、2008 年度は原稿がかなり集まり、査読が終了していない論文も残っています。そこで、長年の伝統であった「社会医学研究」の巻号数の表記法を今回から変更いたしました。今号は、第 26 巻 1 号です。年度内（2009 年夏まで）に第 26 巻 2 号が発行できそうです。
これを機に、毎年、複数号発行できれば、と願っています。今年度は、2 号発行して、編集委員長を交代し、第 27 巻からは、首都大学東京の星旦二先生にご就任いただくことになっています。
100 年の 1 度の経済危機で、貧困と格差による健康障害が急速に進行しつつあります。皆さまのお仕事の一層の発展を祈念いたします。（宮尾 克）
査読者一覧 （五十音順）
天笠
崇 先生
近藤 高明 先生
関谷 栄子 先生
垰田 和史 先生
高鳥毛敏雄 先生
波川 京子 先生
仁平
将 先生
服部
真 先生
原田 規章 先生
平田
衛 先生
星
旦二 先生

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