『韓国語教育研究』（第８号）別刷

ISSN 2186-2044【研究論文】

日本の大学における第 2 外国語としての韓国語教育の位相と現況―愛知学院大学の必修科目を事例として―

文 嬉眞・金 美淑

日本韓国語教育学会
２０１８年９月

日本の大学における第 2 外国語としての韓国語教育の位相と現況―愛知学院大学の必修科目を事例として―

文 嬉眞・金 美淑
本研究は、日本国内の大学における第２外国語の実施状況を調べるに当たって、韓国語の第２外国語としての位相とその現状を考察したものである。その際に、①韓国語の学習者1の韓国に対する印象(親しみ)とそれに比例する受講の数の増減問題や、②特定の大学(愛知学院大学)における受講者の韓国語(第２外国語)の選択動機と受講者数の増減との相関関係をもとに、文科省の調査結果と特定の大学の調査結果との両者の連関関係に関わる究明を試みるものである。
その接近方法は、まず韓国語の受講者の場合、その受講動機や言語選択に当たって、非学問的な要因に強く影響されるという仮説を立てるとともに、その仮説を立証する手段としてアンケート調査を通して韓国語の実態とその受講する際の変動要素を究明するという分析技法を用いている。本稿は、その調査・分析の対象として特定の大学の４つのクラスを選定し、その受講者の動機調査をもとに究明する。その上、本稿は受講者を男女別に分けて平均値の比較分析とその選択動機に対する具体的な項目への回答結果をもとに分析する。その結果、韓国語を選択する際の受講者の増減状況とは政治・心理的な要因及びK-POP やドラマ・映画などの文化的な要因に大きく影響されるという知見が得られている。

1.

はじめに
近年、世界的な潮流として急速に進展しつつあるグローバル化が国際的に拡散一路を辿る中で、日本国内における数多くの大学は、昨今の国際社会に適応可能な人
材育成の一環として言語(外国語)教育の重点化を図っている。その教育方針は、現在の国際情勢の急激な変動状況に対する準備作業の一環として、その意思疎通の手段及び方法となる「外国語教育」の重要性への認識が高まる状況に対応する目的であると考えられる。一方で、国内の多くの大学は従来の英語を中心とする言語教育
1

日本語を母語とする話者を指す。

126

からの脱却を試みる傍ら、「多様な外国語教育」が大いに提唱される社会から成る
要請に応えるために、英語教育と両立する形で「第２外国語」の教育にも力を入れる大学が次第に増えている現況である。
本稿の目的は、日本国内の数多くの大学における「第２外国語」の実施状況を調べるに当たって、特に韓国語の第２外国語としての位相及びその現状を考察する点に存在する。その際に本稿は、日本における韓国語の受講者の場合、その受講動機
や学習言語を選択するに当たって、学問的な受講動機に比べて非学問的な受講動機に大きく左右される傾向を有するという仮説を立てて検証していくものである。そこで本稿は、まず社会調査方法論に立脚して内閣府が「個別面談調査法」2に基づく標本抽出のために採用する「無作為抽出法」3を用いて行なった韓国に対する心
理的な要因＝親近感(独立変数)と受講者数の増減(従属変数)との相関関係を考察する。その上本稿は、愛知学院大学―以下、本学と略記―が調査を行う際に受講者への「集合調査法」4を適用する傍ら、その標本を抽出する際に活用する「有意抽出法」5を用いて本学における学生の韓国語の選択動機(従属変数)と内閣府調査の心理的な要因(独立変数)とを結合して比較・検証する。最後に内閣府の仮説探索型(質的調査)に頼る調査結果と本学の仮説検証型(量的調査)に頼る調査結果との両者の比
較・検証によって、両者を結合して分析するに当たって、操作概念と操作仮説を用いての連関関係を究明するのも、一つの狙いとしている。
最近の研究動向を調べて見れば、語学(韓国語)学習に関する最も普遍的な研究(金敬鎬 2009)から e ラーニング教材の授業への導入とその活用結果に触れる新たな研究(朴珍希 2017)まで幾つかの試みが取り組まれる中で、数多くの韓国語教育に関する研究は、その調査期間こそ異なるものの、アンケート調査の分析内容は大同小異な結果が出ている。その幾つかの研究の中で、特異な見方は最近各大学の内部で英語を除く外国語の教育が不必要である、という主張が提起されている(오고시2

個別面談調査法とは、調査の対象とする個人や事務所などを調査員が直接訪問して質問を行なって回答を得る方法である。北川由紀彦編(2015)、『社会調査の基礎』、放送大学教育振興会、
p.51.
3
無作為抽出法とは、調査者の行為を加えないことを原則として、母集団から標本を抽出する方法である。同上書、p.126.
4
集合調査法とは、調査対象者に一か所に集まって貰い、その場で調査票の配布、回答の指示を行なって調査票に記入して貰う方法である。同上書、p.53.
5有意抽出法とは、何らかの方針のもとに、母集団から意図的に特定の個体を標本として選び出す方法である。同上書、p.125.

127나오키 2015)との指摘である。오고시に依れば、昨今の理工系学部で英語を除く外
国語の必修単位を縮小する傾向や、特に英語以外の外国語の履修過程を廃止する大学と人文学部も同様に外国語の必修単位を縮小する傾向であるという紹介は注目に値する。2015 年度から東京大学も外国語の学習は、１年次のみに限られる傍ら授業時間の減少との連動で、その教育内容にも影響を与えるという現況から今後の対応策が必要不可欠となると考えられる。
以下では、内閣府の無作為抽出法の採用に頼る心理的な要因に関わる調査結果と本学における受講動機と受講者数との相関関係に関わる心理的な要因と関わる調査結果とを結合させての比較分析を通して韓国語の実施及び学習実態と心理的な要因との連関関係及び受講時の変動要素とを究明するという分析技法を用いる。特に後者を分析する際に、その分析対象として本学の４つのクラス6を選択し、その受講者に関する動機調査をもとにその解明を試みる。その際に本稿は、男女別の平均値の比較分析と選択動機に対する具体的な項目への回答結果をもとに、それを動機別に整理して分析する。本稿では、その分析結果を導出するために、受講者数の増減現象には政治・心理的な要因及びＫ-POP やドラマ・映画などの文化的な要因も大きく影響されるとする仮説を立てての分析を試みるものである。

2.

日本の大学での第２外国語の変動状況
さて、文部科学省―以下、文科省と略記―による国内の数多くの大学における第２外国語の実施状況を調べてみると以下の通りとなる。文科省の調査では、そのアンケート調査の対象となる国・公立、私立 775 大学中の 764 大学から成る回答が収集されている。国内の数多くの大学での語学教育の充実化を目的に実施される第２外国語は、その実施率の多い数の順に沿って調べてみれば、以下のとおりとなる。
すなわち<図１>7で示されているように、その順番は中国語が 624 大学(81.7％)で最も多く実施されている。その次にフランス語 496 大学(64.9％)、ドイツ語 479 大学(62.7％)、韓国語8474 大学(62.0％)、スペイン語 230 大学(30.0％)、ロシア語 145 大学(19.0％)順へと続く。そこで第２外国語の実施状況を大雑把に整理すれば、国内の6

1 年次生の選択必修科目として置かれている「韓国語Ⅰ・Ⅱ」の中の４クラスである。
＜図１＞は文部科学省調査「大学における教育等の改革状況について」(2014 年)の発表による。
8
本稿では、単純に韓国・朝鮮語の両方を指す意味として用いている。
7128

数多くの大学における主要な「第２外国語」は概ね「中国語、フランス語、ドイツ語、韓国語」の４つの言語が主流となるのが現況である。
＜図１＞4 年制大学における外国語教育実施状況（2014 年度調査）

以上の現状を念頭に置くとともに、国内の各大学における第２外国語の実施状況に関する変遷状況を調べてみると、以下の＜図２＞9にも見られるように、2001 年
では日本国内における第２外国語を実施する大学を網羅すると総数671大学の中で、ドイツ語を実施する大学が 569 大学と最も多くを占める状況となっている。そのドイツ語に次ぐ教育実施校数を有する中国語は 539 大学、フランス語が 532 大学、韓国語が 285 大学の順へと続く。その統計資料を取る目的の下で、文科省がアンケー
ト調査に乗り出すまでに国内の数多くの大学で実施された言語の中で、第一外国語となる英語を除く、「第２外国語」としての言語教育の種類中の中心的な言語とはドイツ語が主であって、それはドイツ語の教育に関わる実施大学数が常に上位を占めていたことを物語っている。
そのドイツ語は、2001 年に頂点を極めるものの、それ以降にドイツ語の実施校数が下降曲線を描く中で、それに追い打ちを掛ける状況が生起する。その状況とは、
その後に東アジアの国々の政治・経済的な発展とともに日本との国際的な(人的)交流が次第に頻繁になる政治現実が生まれる意味である。その政治的な変動状況と連動する形で、同地域への言語的な関心が高まって来るとドイツ語の実施校数が次第
9

文部科学省の調査による 2001 年から 2014 年までの資料をもとに作成。(2010 年度は調査なし)

129

に減少の傾向へと転化する。それ以降になってもドイツ語は、以前の実施校数までの回復を遂げることなく、毎年ドイツ語を実施する大学が小幅の減少を繰り広げて今日の状況に至っている。その文科省の調査結果を調べてみると、特にドイツ語の場合、2014 年に 479 大学へと減少し、過去 14 年間に第２外国語としてのドイツ語が約 90 個の大学で全面的または部分的に実施中止に追い込まれる厳しい現実にも直面している。
そのドイツ語の実施校数の減少状況から見れば、ドイツ語に次ぐ実施校数を誇る
中国語がドイツ語の減少傾向とは逆となる増加傾向へと転化する点で興味を引く。
中国語は、2001 年の 539 大学から 2013 年には 633 大学まで増え続けるものの、2014
年には 624 大学へと若干減少する状況となっている。さらに３番目の実施校数を占めるフランス語は、2001 年に 532 大学で実施され、2007 年には 541 大学へと若干増加するものの、それ以降はドイツ語と同様に小幅に減少し続ける傾向の中で、2014 年には 496 大学まで減少する状況である。2014 年の調査の時点では第 4 番目に位置していた韓国語は、2001 年には 285 大学で実施される状況であったものの、それ以降は大幅の増加を続ける中で、2007 年までに 430 校へと上昇している。それを 2001 年の実施大学の数と比較すると、その実施大学が約 1.5 倍近くに増える状況を迎えるとともに、それ以降も毎年徐々に増加し、2014 年には 474 大学で実施する状況となっている。
＜図２＞第２外国語教育の実施状況の変遷(2001 年～2014 年)
校

650
600
550
500

607
569
539
532

541
543

450

430

620

631

633

624①

517
506

518
506
468

505
498
474

496 ②
479 ③
474 ④

451

400
350
300

285

250
2001

2007
①中国語

2011

2012

②フランス語

130

2013

③ドイツ語

2014
④韓国語

年度

上記の調査指標からも明らかとなっているように、2001 年にはドイツ語・中国語・フランス語がほぼ同数の大学で実施されるものの、同年を起点としてその以降に中国語は増加する反面に、ドイツ語とフランス語の実施校数は多少の減少傾向へと転換する。その理由は、既述の東アジアの国々における政治(民主化)・経済的な発展などに連なる中国への関心が高揚するや、中国に対する好印象を抱く社会的な認識に歩調を合わせる形で言語的な嗜好意識も変化し、それが学習者の増加要因として作用したと推察される。その後東アジア圏の言語となる中国語は増加傾向に転化し、その代わりに西欧系の言語となるドイツ語とフランス語は 2007 年以降に次第に減少傾向へと転化する10のが現況である。そこで興味深いのは、東アジアの国々の言語の場合は日本との関係による実施校数の変動が起こる反面に、西欧系の言語の場合、日本との国レベルの関係とは無関係に実施校数の変動が見られる点である。
その一方で、韓国語は 2001 年に上の３つの第２外国語と比べて見れば、その実
施大学の数は少なく、さらに同年以降を起点として大幅な増加傾向であったものの、2007 年から小幅な増加を繰り広げる状況となる。国内の多くの大学における第２外
国語としての学習状況の趨勢を調べてみると、2014 年に中国語に次ぐ３つの言語としてフランス語・ドイツ語・韓国語はほぼ同数の大学で語学教育がなされる状況となる。その状況の中で特別に韓国語の伸び率が高い訳は、第１次「韓流ブーム(2004-2005)」及び第２次「韓流ブーム(2009-2012)」11などの文化(娯楽)的な要因に連動する形でその要因と外国語の学習を予定する人々に肯定的な影響を与えたためである。それは、韓国語の実施校数の変動が受講者の学問的な視点から成る受講動機ではなく、非学問(政治・文化)的な変動要素から成る突発的な状況変化に合わせて増減を反復するとともに、その幾つかの要因に強く影響されるという仮説と合致するものである。
以上を整理してみれば、国内の数多くの大学は、2000 年代の初頭までには西欧の国々の言語を中心とする状況が続く教育環境を保っている。その第２外国語の教育
実施状況は、同年代の初頭の後半以降になると、従来の主流的な西欧(主に仏・独)の国の言語に取って代わる形で、東アジアの国の言語が上位を占める状況へと転換する。その状況変化の中で、韓国の場合、その政治的な変動(民主化の進展など)と10

以下で本稿の目的に照らして特別の理由や必要性がなければ、韓国語以外の言語に対する受講者の増減問題に関わる原因分析は省く点を予め断わって置く。
11
そのブームの年度的な区切りは、오기노 신사쿠(2015)参照。

131

経済的な発展に伴う旅行の自由化などの国内事情の変動に伴う対外的な政策の見直しを迫られる。その対外的な政策変化と相俟って、国際的な交流が盛んになる中で韓国語への需要が高まる訳は訪日・訪韓の人的交流が比例する形で両国の人々の隣国を捉える観点から成る相互間の印象変化や関心度の高揚状況などが主因となっている。特にその隣国同士間の国際的な交流状況及び国内的な政治変動と相まって、第２外国語としての韓国語の急速な増加傾向へと転化する点は外国語への学習
意欲と外部からの政治心理的な要因との相関関係を克明に物語っている。
以下では、その韓国及び韓国語に対する関心度の高さや印象変化と学習動機との相関関係について具体的に調べてみると、次のような解釈が可能となる。すなわち韓国語の実施校数が増減を繰り広げる学習環境の中でそれが増加する傾向に転化する主な背景は、まず 2002 年の日韓ワールドカップの共同開催という、言わば対立と断絶ではなく、和解と協力という政治的な動機が色濃く反映される「両者ウィンウィン」戦略という妥協的な産物の存在である。それは日韓両国の間に一種のゼ
ロ・サムゲームの回避を通して「両国の友好関係」を優先的に位置づける高度な政治判断としての｢政治・心理的な要因」の有意義な活用、という意味である。その上、2003 年には日本における衛星放送や地上波のＮＨＫ放送で放映された韓国ドラ
マ「冬のソナタ」、2004 年の音楽グループ「東方神起」の活躍などの「韓流ブーム」という独立変数としての文化的な要因が多大に影響している12と推察される。以上の事実を念頭に置くとともに、次には上述の文科省の調査結果との比較分析とその相関関係を究明するために、本学における受講者数の変動状況と受講動機について見てみよう。

3.

韓国語の受講者数の増減と心理要因との相関関係

3.1 韓国語に対する受講者数の増減の現況
以下では、国内の多くの大学における第２外国語としての韓国語の教育が具体的にどのように実践されるのかを調べるために、本学における韓国語の受講者数とその増減現象の根拠となる学習意欲(学生)による受講動機との相関関係を素材としての現状分析を試みる。勿論「国内の多くの大学」と唱える以上、本学以外の幾つ
12

その先行研究としては、文嬉眞・金美淑(2014)p.71 を参照.

132

かの大学における外国語の実施事情に触れるのが重要となるものの、筆者の以前の研究やその他の幾つかの研究成果が出回っている研究動向を勘案してその分析対象を本学に絞っている点を予め断わって置く。そこで以下の<図３>に示される受講者数の変動推移をもとに、本学の今日までの受講者数の変動状況を一つの事例として取り上げる。それと同時に、本節では本学の「第２外国語」の言語教育に関する
カリキュラム上の実施状況を把握する作業から始めるとともに、本稿の目的に寄り添う形で本学における韓国語の受講者の選択動機と、それに連動する受講者数の増減要因を究明するために、既述の「集合調査法(有意抽出法をも併用)」の技法を用いて分析する。
その分析結果を検証するために、まず本学のカリキュラム上での語学教育の実態を見てみれば、本学は韓国語を始めとする「第２外国語」を選択必修科目として設けている。その中で韓国語の場合は、カリキュラム上では一年次の春学期に韓国語のⅠ、秋学期に韓国語Ⅱが「第２外国語」の「中国語、フランス語、ドイツ語」とともに開設されている。その後に２年次から「韓国語会話ⅠⅡ」「韓国語ⅢⅣ(総合)」「韓国語ⅢⅣ(表現)」「韓国語ⅢⅣ(読解)」の４科目が開講される仕組みとなっている。その実情を具体的に見てみれば、2007 年13から 2017 年までの第２外国語の＜図３＞愛知学院大学第 2 外国語別受講者数

13

愛知学院大学では 2007 年度から第 2 外国語の選択必修科目として韓国語が導入された。

133

全般について言える特徴は、その第２外国語を選択する受講者数に一定の変化が見られる点である。その変動状況を踏まえる形で、その受講者数の変動推移に沿って究明を進める中で特に韓国語の受講者数の実態を取り上げるとともに、それを学習する受講者数に変化を及ぼす幾つかの背景及びその変動要因、すなわち非学問的な受講動機に重点を置く究明を試みて見ると、以下のとおりとなる。
上記の＜図３＞にも見られるように、本学における 2007 年の韓国語を始めとする第２外国語の履修状況(受講実態)を具体的に調べてみると､中国語を選択する受講者数が最も多くを占める状況である。その合計は、他の第２外国語の受講者数を圧倒的に上回る 1106 名にも上る数字を示している。次いでフランス語が 351 名､ドイツ語が 314 名、韓国語が 296 名である。韓国語の場合は仏・独２つの言語と同様に、2011 年まで若干増減を繰り広げる傾向が見られる。それが 2012 年度になると、韓国語の第２外国語としての受講状況が上昇傾向へと大きく変化し、韓国語を選択する受講者数が 421 名にも達する大幅の増加状況を示している。
それ以降に、韓国語は 2013 年､2014 年には 397 名と 340 名となって、2012 年と比べると大幅に減少する状況に直面するものの、その理由に関する詳細は更に後述する。その後に韓国語の受講者数は 2015 年､2016 年には 374 名、387 名へと変化して 2014 年比べると若干増える傾向へと転化するとともに、2017 年には再び 400 名
台へと回復し、その合計が 451 名へと大幅に増加する現況である。その結果、韓国語は受講者数から見れば、フランス語とドイツ語を追い抜くとともに、現時点で韓国語は、第 2 外国語としては中国語に次ぐ受講者数の多い言語となっている。そこで特筆すべきは、欧州の二つの言語に対するその概ね学問的な受講動機と違って、韓国語の場合、その受講動機や言語選択の際に非学問的な要因、すなわち政治・文化心理的な要因によって増減を繰り返す点である。その傾向が非学問的な要因に影響されずに、今後とも安定的に維持・持続可能か否かは、以下で考察する幾つかの変動要因から成る影響に対して如何なる対応策を練られるかまたはどれ程迅速に対処するかに掛かっていると推察される。

134

3.2 受講者数の増減と心理的な要因との関係
さて、外国語の学習を目前にする人々に対する一般論として、多く言われる言説とは、特定の国の言語を学習する時の学習者の受講動機と当該対象国の印象との間には深い相関関係が見られるという仮説である。次にはその仮説の検証結果を通して分析してみると、以下の結果が得られると考えられる。すなわち外国語の受講を予定する人々がある国の言葉を学習する目的の下で、その言語を選択する際の受講選択の決定とはその当該対象国の印象と密接な相関関係を有する点を前提に受講する傾向が見られるという点である。その前提を念頭に置くとともに具体的な論点に沿って議論を進めるとすれば、その両者間の相関関係は、言語教育と学習意欲を、
語学(外国語)学習を予定する人々が第２外国語を選択する際に独立変数として最も大きく作用すると考えられる。その当該の言語国に対する認識や世論がどのような内容であったかを、<図４>と<図５>を参考にして検討して見ると概ね以下のとおりとなる。
内閣府（＝日本政府）は、様々な分野(角度)から成る政府の主導する政策に関する日本国民の意識構造を把握する目的の下で、各種の世論(意識)調査を行なっている。その世論調査には、日本政府が主導する調査作業を進める際の調査内容及び調査項目の中に、韓国に対する「印象(イメージ)」を統計資料として集めるものも含まれている。その政府機関による世論調査とは、量と質を同時に確保するための全国的な統計資料を収集する目的の下で各界各層から選ばれた数千人の人々を対象としている。その調査方法は、社会調査方法論に立脚しての「無作為抽出法」を活用し、実際に調査活動を実行する際には、既述のように調査員の直接訪問による対面方式を用いての「個別面談調査法」を通して調査及び集計作業を行なっている。
本稿は、その調査指標を援用する形で、本稿の仮説を立証する体裁を採っている。
その直接の訪問方式に依る個別面談の調査を行なう際に、内閣府は「外交に関する世論調査14」という項目を設定している。本稿ではその内閣府の統計資料を借用し、その調査内容を活用する目的の下でその一部分を使って第２外国語の実態を究明する。その際に、本稿では特に本稿の目的に関わる韓国語の受講者数の増減(従属変数)とその受講動機(独立変数)と関わる調査資料に対する内容を幾つか活用す14

内閣府は「外交に関する世論調査」として 1975 年から毎年調査を実施している。

135

る。内閣府の調査内容には､言わば「日本と諸外国との関係」という調査項目の中で、言わば「心理的な要因(親近感)」と関わる質問項目が設けられている。具体的に言えば､「韓国に親しみを感じるか」という、いわゆる「感情移入」的な心理要
素に重点を置く「独立変数＝心理的な要因」に関わる質問項目がそれである。その設問項目が重要な意味を有するのは、各項目を分析すれば、本稿の仮説内容を立証する役割、すなわち非学問的な受講動機との連関関係を示唆するためである。以下の<図４>は、上述のような質問項目と関連する調査結果をもとに筆者が加工15・作成したものである。
＜図４＞韓国に対する心理的な要因(2006 年～2016 年)以上の調査結果を見てみると、心理的な要因に関わる質問項目に対する調査内
容は、以下の独立変数の役割を果していく内容を示唆し、それが受講者数の変動要因に作用することを意味する。すなわち日本の韓国語の受講者が韓国に対する心理的な要因である親近感を感じると回答した割合は、2006 年の 48.5%から徐々に増え続けるとともに、2009 年には 63.1%へと増加する傾向となる。その後 2010 年にな
15

調査では「①親しみを感じる」「②どちらかというと親しみを感じる」「③どちらかというと親しみを感じない」「④親しみを感じない」「⑤わからない」の５つの項目に分かれているが、＜図４＞においては分かりやすくするため、①と②を「親しみを感じる」、③と④を「親しみを感じない」、⑤を「わからない」に合わせて３つの項目で表した。

136

るとその割合は 61.8%を示し、前年度に比べて若干減っているものの、2011 年には再び増加に転じて 62.2%までに上昇するが、前々年度の増加水準程には至らずに終わっている。その増加の傾向は、持続的且つ安定的に定着せず、2012 年にはその心理的な要因による「親しみ(好感度)」の割合は 39.2%へと大幅に減少する。そこで重要なのは、その親近感の増減ではなくその増減を反復する現象をどう解釈し対処するのかという点である。
その疑問点に答えるための分析を試みた結果、そこで導出される大幅な減少の理由としては、2012 年 8 月に当時の韓国大統領の李明博氏による突如の独島(竹島)訪問(政治的な要因＝独立変数)が取り上げられる。その予測不能かつ突発的な政治行動(変動要素)に触発される形で、日・韓両国の近隣関係が悪化する状況を迎える。
第２外国語としての韓国語の受講をめぐって、一連の政治行動(独立変数)と受講者の数が大幅に減少する現象(従属変数)が重なる点は、学問的な受講動機ではなく、国際(政治)関係上の出来事が引き起こすという、非学問的な要因(心理的な要因)の影
響を立証する根拠となるという解釈が可能である。その点は、2014 年になってもその両国関係の改善や正常化の気配が見られず、概ね悪化状況の解消が鈍くなると、親近感がさらに減少して 31.5%までに落ち込む点からも明らかとなっている。その後に 2016 年 1 月及び 11 月の 2 回の調査ではその増減現象が落ち着きを見せるとともに、言わば「非学問的な要因」がある程度の解消状況を見せると、本学においても受講者数が次第に増える傾向へと転じる状況を示しているのは、両者の相関関係を示すエビデンスとなっている。
上述の政治的な変動要素から成る心理的な要因と本学における受講者数の変動状況に関わる増減傾向及び調査結果との両者を結び付けて具体的に解明するために、本稿の目的に沿って両者の結合を通して比較分析する形での増減の原因追究を行なう必要性が生じてくる。その際に、本学学生が第 2 外国語を選択するに当たって、その受講者数の増減と内閣府の調査結果とを突き合わせると、その心理的な要因の変化状況と受講者数の増減現象が概ね一致する傾向が見られる。その外にも2012 年までは<図 5>で示されるように、受講者の数が若干減少する年も見られるものの、日韓の両国関係が比較的に良好かつ安定的な関係を保っている年にはそれと比例して韓国及び韓国語への親近感の高揚状況とそれに連動する形で受講者の増
加数との両者は、概ね一致する傾向である点から見れば、両者の間には連関関係が137

存在するのを示唆している。
既述のように、その現実は2012 年の予期せぬ出来事(李大統領の突如の独島(竹島)訪問)によって韓国に対する親近感が急激に冷え込むと、第２外国語の学習予備軍
はそれに歩調を合わせる形で韓国語を選択せず、翌年と翌々年の 2014 年には韓国語の受講者数の大幅な減少が確認可能な状況が示されている。その後 2015 年、2016
年度には以前の冷え込んだ日韓の両国関係が第３次「韓流ブーム(2016 年-現在まで)」に便乗する形で受講者数が回復の兆しを見せるや、韓国語を選択する割合も前水準への回復状況に合わせる形で小幅の上昇を続けるとともに韓国に対する親近感の割合も次第に増加の傾向へと転化する。2016 年の調査上における韓国への親近感(心理的な要因)の割合が増えるとともに、その度合いに合わさる形で 2017 年には韓国語の受講者数も大幅な増加が見られる。その点は、韓国語の受講者の受講動機は、学問的な受講動機ではなく、非学問(政治・文化)的な要因(独立変数)の変動によって韓国語の受講者数の増減(従属変数・本学の調査指標)が連動するという両者の相関関係を如実に物語っている。
ちなみに＜図５＞は、資料と実践例の両面から本稿の研究目的を補うために、韓国語の受講動機と受講者数との相関関係を究明する際に、後に触れる男女別の相違点を追究する目的の下で参考資料に取り上げるものである。加えて＜図 5－1＞は本学の受講者数の増減傾向と内閣府の世論調査の全体平均年齢層及び 29 歳未満の年
齢層を突き合わせて表示したものである。その二つの年齢層の親近感の変動推移と本学の受講者数の変動推移とを比較すると概ね同様の傾向を示している。その分析結果で現れる特徴は、29 歳未満の親近感の割合がその他(29 歳以外)とは対照的に常に高く示される点である。その中身は政治性のある事柄を除けば、若者層が柔軟性を有するという解釈も可能となると考えられる。すなわち若年層は、政治・文化的な要因の変動に敏感に反応する反面に、韓国に対して親近感をも併せ持っている重層的な性向の保持を示唆している。
そして<図 5-2>には本学の受講者数の増減と内閣府の世論調査の結果となる男女別の親近感の割合との両者の結合を通して表示したものである。そこでの男女別の親近感の割合の差とは、2011 年のみを除けば女性の方が常に高い割合を表している。
それに<表１>を加えて、その韓国語の受講者の数をもとに分析を行なえば、女子の方が男子に比べて常に高い割合を示している。その女子は男子に比べて平均的に約138

1.5 倍の受講者数から約 2 倍にも近づく程の割合を表している点は、女子が男子に比べて積極性に加えて政治文化的な変動要素に対する柔軟性をも備えるという解釈となる点で評価に値する。本学の調査結果でも、男子に比べて女子が第 2 外国語として韓国語を選択する割合が非常に高い数字が<表１>に示されている。本学の調査結果とは、内閣府の意識調査の親近感の割合と概ね比例する形で増加する点から推測すれば、両者の調査では相互に概ね大同小異の結果が表れるという共通項を持っている点で注目に値する16。

＜図５＞韓国語の受講者数と心理的な要因(親近感)との関係＜図 5－1＞29 歳以下と全体平均の親近感＜図 5－2＞男女別親近感＜表１＞愛知学院大学韓国語受講者(1 年次)の男女の割合(2011 年～2017 年)

16その内閣府の調査では、韓国に対する親近感の理由に関する質問項目は不在であるものの、その親近感は男性に比べて女性の方が高いという調査も見られる。오고시나오키(2004)「한국한국인에 대한 이미지 형성과 한국어 학습」；尹秀美・南相瓔(2014)「日本人の韓国及び韓国人に対する意識―金沢大学学生の「初習言語」学習者間の比較を通して－」を参照。

139

以上の分析結果から見れば、本学における学生(学習を予定する者達)が第２外国語としての韓国語を受講する時に、学生自らが選択対象とする当該の言語国(本稿では韓国)と日本との親疎関係―その時代の風潮や、社会の雰囲気及び政治・心理的な要因など―から、少なからず影響を受ける点を克明に示唆している。それとともに、その影響力が第２外国語の学習者に対する動機付与にも直結する点は、純粋に学際的な動機(学習意欲など)ではなく、政治・心理的な理由、すなわち非学問的な要因が選択動機に多大に影響する点を示唆している。その上、一般的に言われる
昨今の日本の若者の政治的な無関心などが大きな社会問題として取り上げられる中で、第２外国語の動機付与、ましてやその政治変動が生起する際の選択動機に政治・心理的な変動要素が大きく作用する現象は、独立変数と従属変数との相関関係を克明に証明している点で注目に値する。

4.

愛知学院大学における韓国語の選択動機
さて、以下の<図６>でも示されているように、本学では、韓国語を選択した４つのクラスを対象にして、2013 年から韓国語の受講者を対象とする受講者の増減と選択動機について継続的にアンケート調査を実施し、語学に対する大学から成る支援体制を取っている。その際に、本学は社会調査方法論を基本とする標本抽出法(有意抽出法と割り当て抽出法)を用いて韓国語の選択動機に関する設問項目(その詳細は添付資料を参照)を設定している。その選択動機の項目は、複数の選択が可能な調査方法を採用している。以下で本学の 2013 年から 2015 年までの 3 年分の調査結果を検討して見ると、年度別の増減の推移に顕著な差は見られず、強いて言えば、
安定的な選択指数の実態が見受けられる。そこで注目に値するのは、男女別の平均値をグラフで表して見れば、以下のような男女学生の回答内容に明らかに相違が現れていることと、言わば「非学問的な」要因が選択動機に大きく作用される内容の調査結果とは異なる調査指標を示している点である。
本調査の概要の詳細は、以下の内容である。
１）実施時期 ： 2013 年～2015 年の年 3 回調査(4 月、7 月、12 月実施)
２）調査方式 ： 無記名によるチェックや記述形式

140３）調査対象 ： 「文・心理・商学部」（KA・KB クラス）1 年次の受講者
４）回答者数：2013 年

2014 年2015 年

男性

女性

男性

女性

男性

女性

75 名

74 名

60 名

53 名

69 名

73 名

その調査の結果＜図６＞17から選択動機の項目別に見てみると、女子学生の選択
動機に関する回答の内容は、「韓国語が面白そう」という項目に関する回答が最も多く、それは男子学生と違って積極的な学習姿勢から成る自発性の発露を物語っている。それは、外国語の学習の際に学生としての基本姿勢と積極性が垣間見られ、それが学習成果及び到達目標上の高い数字に表れている18という点で評価に値する。
次に多く見られる回答は、女子学生の場合「韓国に興味がある」という項目と「他の外国語より易しそう」という項目順に続く。それに対して、男子の回答結果を見てみると、「韓国語が面白そう」の回答項目が女子の回答内容と同様に最も多くなっている。その結果から言えば、日本の大学生の場合は若者一般と異なって、言語選択やその動機が学問的な視点、すなわち学習意欲などが大きな割合を示している点で注目に値する。それと同時に、学問的な理由から外国語の受講を希望する割合も依然として高いことを示している点から内閣府の調査とは矛盾関係にあるのではなく、相互補完的な関係にあると考えられる。それと同等の割合で、男子は「他の外国語より易しそう」という項目順を理由とする選択を示している。そこで注目に値する回答は、男子学生の場合、自発的かつ積極的な選択理由ではなく、受動的
かつ消極的な選択理由となる「他人に勧められた」という非学問的な項目を選択動機とする割合は、女子の２倍近くにも昇っている点である。
上述の事実から分析すれば、女子学生は自分の興味・関心から成る非学問的な理由から第２外国語を主体的に選択するという積極的な動機付与、すなわち自発的な選択動機から第２外国語の選択肢の中での韓国語を選び抜く傾向が強く見受けられる。それに対して、男子学生は女子学生に比べて自分の興味から成る主体的な視17

添付＜資料＞「問 3」の「第 2 外国語として韓国語を選んだ理由は何ですか。(複数回答可)」の2013 年～2015 年の 3 年分合計の男女割合を表す。
18
その積極的な受講姿勢と到達目標値上の高い数字との連関関係に関する研究の詳細は、文嬉眞・金美淑(2015)p.37 を参照.

141

点が不足するか脆弱であるとともに、その選択動機も消極的であって、概ね受動的な選択傾向が見受けられる。その上、男子学生の場合は他人や他言語との比較で得られる利点を重視する、言わば「受動的かつ相対的な理由」での選択傾向が強いという解釈が可能となる。女子学生の場合、その動機付与の面で言えば、自発的かつ能動的な選択要素が強く現れる反面に、男子学生の場合は消極的かつ受動的な学習
姿勢が見受けられる。以上を本稿の仮説に沿って整理すれば、男女学生の場合、両者は韓国語を受講するに当たっての選択動機の面とともに学問的な要因や非学問的な要因で一致するものの、その第２外国語としての韓国語を選択する際に、男子学生が女子学生と違って、相当消極的かつ受動的な姿勢を堅持する点から言えば、
男女間に選択動機をめぐって相当の相違が見られる点で注目に値する。
＜図６＞韓国語を選択した動機(複数選択可)（2013 年～2015 年）％

35①現在韓国に興味があるから

30②韓国語が面白そうだから

25③韓国語を学んだことがあるから

20④韓国人の友人・知人がいるから⑤将来仕事に役立ちそうだから

15⑥他人に勧められたから

10⑦他の外国語より易しそうだから

5

⑧その他

0
①

②

③

④
男子学生

⑤
⑥
女子学生

⑦

⑧

次に<表２><図７><図８>で示されているように、上述のような選択動機に関する調査の際に、非学問的な要因となる「②現在の韓国に興味があるから」という項目を選んだ受講生を対象にし、その関心分野に関する詳細を調べてみる目的の下で、再度の質問項目及びその選択肢を設けている。それと同時に、アンケート調査の質的な向上を図るために、さらなる調査作業を進捗させる中で、韓国のどの分野に興味があるのかを具体的に問うてみると、以下のような回答結果が得られている。すなわちその問いに対する回答内容には、男女学生ともに「K-POP」とする回答項目
142

が最も多く、次に「ドラマや映画など」という回答項目が続く。その二つの項目に回答が集中する理由とは、次に述べる非学問的な要因から成る社会的な背景と文化・心理的な要素がその受講動機に影響を与えると考えられる。その社会文化的な背景と文化的な要素を具体的に調べてみる目的の下で、まず 2013～2015 年に大学への入学を果たした受講生に対する共通項を調べてみる必要性が生じてくる。
それを具体的に調べてみれば、彼・彼女らは概ね 2001～2003 年に小学校に入学した同世代の共通項を持っている点で、時間的・空間的な共通点を共有するという第２外国語の学習予備軍的な性格を有する。その彼・彼女らの学習過程となる小・中・高に在籍する期間とは、①「韓流文化」が日本でブームになる 2000 年代に、
彼・彼女らは、同時代と重ねて学生時代をもともに過ごすという時間的・空間的な社会背景が存在する。その上、彼・彼女らは実体験として②「韓流」ブームを身近に接するという同時代的な文化体験を背景として合わせ持っている点も、韓国語の選択動機に幾分影響を与える側面を有する特別な意義を持っている。すなわちその
２つの社会・心理的な要素が、大学入学に伴って第２外国語を受講する際に、その選択動機に影響を与える要因として作用していると推察される。そこで重要なのは、
彼・彼女の場合、韓国語を選択する以前の段階で、既に非学問的な要因に取り囲まれる環境で成長し、それを含む上記の２つの非学問的な要因が大学へ入学後に韓国語の選択・受講する時に、選択動機として影響を及ぼし、韓国語の受講動機に直接・間接的に結び付いていると考えられる。
以上を本稿の仮説に照らして整理すれば、本章では本学の場合、大学生という立ち位置も作用して男女を問わず、第２外国語としての韓国語を受講する際の選択
動機には学問的な要因となる学習意欲や学習動機も重要な選択動機として確かに作用しているという点である。その観点から言えば、その学習動機に関わる自発性
や積極性及び柔軟性が男子学生に比べて女性の方が圧倒的に高く、その結果女子学
生の学習的な到達目標の数字も高い19ことも本章で明らかとなっている。その他に重要となる要素は、韓国語を受講する際に受講動機として作用するものが非学問的な要因となる政治的な要因及び文化的な要素であって、それが作用して受講者数の増減に繋がる、という点も本章で明らかとなっている。それを究明するための手段
は、以下の標本抽出法を用いている。すなわち社会調査方法論に基づく内閣府の「無19

文嬉眞・金美淑(2015) p.37、男子学生は 2.3 ポイント、女子学生は 2.5 ポイントである。

143

作為抽出法(個別面談調査法)」と本学の「集合調査法(有意抽出法)」を使っての両者の比較分析で明らかなのは、両者の間に相関関係が存在するという点の内実及びその証明なのである。
さて、以下の<表２>は、上述の「現在の韓国に興味がある」と回答した受講者に対する具体的な内容を問うた男女別の回答数と回答内容に関するものである。その項目ごとについて調べて見れば、男子学生より女子学生のほうが 2～3 倍近く興味を有するという回答となっている。またこれを<図７>のように、その興味内容に関する分野別の受講者数を男女に分けて調べて見ると、①歴史・文化の分野を除けば、その殆ど全ての分野で女子学生が男子学生より高い関心を有することを示している。<図８>で示されるように、その興味のある分野の男女別の「割合」を調べてみると、男子学生も女子学生と同様に K-POP や韓国語について関心を持っているという調査結果となっている。その両者の間に明確な形で表れる相違点は、男子学生
が歴史・文化の分野のほうに多くの関心を示しているのに対して、女子学生は、ドラマや映画の分野に多くの関心を示している点である。以上を本稿の仮説に沿って整理すれば、最初の韓国語の選択動機に関する調査結果とは違って、非学問的な要因と比べてそこで特筆すべきは、<表２>で示されるように性別の割合の面では男女の差は微々たるものとして示されるものの、それを人数で示して見ると女性の方が男性に比べて約 2.5 倍の圧倒的な多数を占めることであって、その点でも女子が男子に比べて自発性及び積極性を克明に表している点で注目に値する。
＜表２＞興味があると答えた男女学生の分野別の人数(2013 年～2015 年)
2013

韓国に興味がある分野

2014

3 年間の合計

2015

男

女

男

女

男

女

男

女

①歴史・文化

3

1

6

4

4

5

13

10

②K‐POP

11

27

10

18

9

25

30

70

③ドラマや映画など

7

25

8

19

5

22

20

66

④韓国語

3

5

4

8

3

10

10

23

⑤その他

1

2

0

0

1

4

2

6

25

60

28

49

22

66

75

175

計

144

＜図７＞興味がある分野の男女別人数(3 年分合計)
80
70
60
50
40
30
20
10
0

名

男性

女性

＜図８＞興味がある分野の男女割合(3 年分合計)
％
45
40
35
30
25
20
15
10
5
0

男子学生

5.

女子学生

おわりに
本稿では、日本の多くの大学における第２外国語としての韓国語の位相とその現状に関するアンケート調査手法を用いての分析を行なった結果、以下の知見が得られている。それは、2000 年代の「韓流ブーム」という文化的な要素に影響される

145

形で、受講動機として作用し、それによって国内の多くの大学で韓国語が第２外国語としての地位を確固たるものにする要因として作用したと考えられる。その上、韓国語を選択する動機と受講生の増減には、政治・社会的な変動状況にも大きな影響を受けるという知見が得られている。それは例えば、2012 年には日韓関係が政治的な変動要因などによって悪化すると、その影響が各大学での韓国語の受講者数の減少へと直結される結果、その両者の間に相関関係となって表れている点も本稿で明らかとなっている。
加えて言えば、その幾つかの要因は、2013 年や 2014 年度に渡っても一定の受講者の減少現象として現れるとともに、第２外国語としての韓国語の地位をも揺るがす要因として作用する。一方で、2015 年度から再び韓国語の受講者数が増えている状況に着目し、その理由を探る目的で受講者を対象に韓国語の受講動機を調べてみ
ると、文化的な要因の「K-POP、韓国ドラマや映画」と答える学生が多く、また政治的な要因を挙げる学生も少なからずいる点も明らかになっている。以上の分析結果は、日韓関係の特殊性から勘案すれば、両国の間の政治上で問題が発生すれば、それに連動する形で受講者数の減少結果に繋がるのは否定できないと推察される。
それにも拘わらず、韓国の音楽や映画などの文化に慣れ親しんだ一定の若者層が存在する限り、第２外国語としての学習対象となる韓国語は今後もその位相と一定の地位を保つはずであると考えられる。以上の研究を踏まえるとともに、中級クラスの学習者に関する調査及びその分析は今後の課題となる。

146

＜資料＞
「韓国語初級必修クラス」に関するアンケートⅠ
問１）性別を教えてください。
①男性②女性

問８）現在韓国人の知り合いはいますか。
① いる
② いない
問８）で「①いる」と答えた人に質問します。
8－1) その知り合いとはどのような関係ですか。
① 友人・知人② 身内（親戚）③ その他（問２）韓国語を学習したことがありますか？
②ある②ない問２）で「①ある」と答えた人に質問します。
2－1) 学習期間はどれくらいですか。
① １か月未満② 1 か月以上～6 か月未満
③ 6 か月以上～1 年未満④ 1 年以上～3 年未満⑤ 3 年以上
2－2) 韓国語を学習した機関はどこですか。
① 小学校・中学校② 高校③④

外国語スクールなど
テレビの教育放送など

⑤
⑥

家庭内
その他（

② 友人の紹介③ 海外旅行中④ その他（）
問８）で「②いない」と答えた人に質問します。
8－3）今後韓国人の友人・知人を作ってみたいと思いますか。
① 思う② 思わない問９）韓国に行ったことがありますか。
①ある②ない
問９）で「①ある」と答えた人に質問します。
9－1) 行って来た後の感想があれば、自由に書いてください。
（自由記述））

2－3) 韓国語の能力はどれくらいですか。
（自己判断でよい）① 子音と母音の読み書きができる② 読み書きはできないが、簡単な会話ができる③④

問９）で「②ない」と答えた人に質問します。
9－2）韓国に行ってみたいと思いますか。
① 行ってみたい② そう思わない

読み書きができ、あいさつや自己紹介ができる。
日常会話において問題ない

問 10）英語に対して苦手意識を持っていますか。
①はい②いいえ問 10）で「①はい」と答えた人に質問します。
10－1）苦手意識を持つ理由を教えてください。

問３）第２外国語として韓国語を選んだ理由は何ですか。
（複数回答可）①②③

現在韓国に興味があるから韓国語がおもしろそうだから
韓国語を学んだことがあるから④

韓国人の友人・知人がいるから⑤

将来仕事に役立ちそうだから⑥⑦

他人に勧められたから
他の外国語より易しそうだから

⑧

その他（

問 11）学科を教えてください。

）

問３）で「①韓国に興味があるから」と答えた人に質問します。
3－1) 韓国のどこに興味がありますか。
① 歴史・文化
② K－POP③ ドラマや映画など④ 韓国語⑤ その他（）

問４）「韓国語」についてどのようなイメージがありますか。
（自由記述）

問５）大学の在学期間中で韓国語をどのレベルまで学習したいと思いますか。
① 簡単なあいさつができるまで②

簡単な会話が成り立つまで

③
④
⑤
⑥

一人で韓国の旅行ができるまで簡単な本が読めるまで
韓国語の検定試験に受かるまで
その他（）

問６）韓国語の学習後どこに役立てたいと思いますか。
① 旅行② 音楽やドラマや映画などの鑑賞③ 語学留学④ 就職（語学能力をアピールするため）⑤ 将来韓国語を使った専門的な職につきたい
⑥

その他（

）

8－2）
「①友人・知人」と答えた人に質問します。
その人と知り合ったきっかけは何ですか。
① 学校の友人）

問７）「韓国」についてどのようなイメージがありますか。
（自由記述）

147

「韓国語初級必修クラス」に関するアンケートⅡ「韓国語初級必修クラス」に関するアンケートⅢ

問１）性別を教えてください。
① 男性
② 女性
問２）韓国語の学習期間はどれくらいですか？
① 4 か月② 4 か月～１年未満③ １年以上～２年未満④ ２年以上～３年未満
問３）韓国語の能力はどれくらいですか。（自己判断でよい）

問１）性別を教えてください。
① 男性
② 女性
問２）韓国語の学習期間はどれくらいですか？
① 10 か月② 10 か月～１年半未満③ １年半以上～２年未満④ ２年以上～３年未満
問３）韓国語の能力はどれくらいですか。（自己判断でよい）① 子音と母音が全く分からない。
② 母音だけなら読める③ 韓国語の反切表を見ながらだと文字が読める。
④ 「子音＋母音」だけの組み合わせの文字なら読める。
⑤ 「子音＋母音＋子音（パッチム）」の組み合わせの文字も読める。
⑥ 学習した単語なら読み書き及び使用することができる。
⑦ 簡単な会話ならできる。
⑧ まだ学習していない会話もできる。

① 子音と母音が全く分からない。
② 母音だけなら読める③ 韓国語の反切表を見ながらだと文字が読める。
④ 「子音＋母音」だけの組み合わせの文字なら読める。
⑤ 「子音＋母音＋子音（パッチム）」の組み合わせの文字も読める。
⑥ 学習した単語なら読み書き及び使用することができる。
⑦ 簡単な会話ならできる。
問４）第２外国語として韓国語を選んでよかったと思いますか。
その理由を書いてください。
① はい
② いいえ

問４）第２外国語として韓国語を選んでよかったと思いますか。
その理由を書いてください。
① はい
② いいえ

問５）8 か月間韓国語を学習しました。「韓国語」についてのイメージに変化はありますか。（自由記述）

問５）４か月間韓国語を学習しました。「韓国語」についてのイメージに変化はありますか。（自由記述）

問６）大学の在学期間中韓国語をどのレベルまで学習したいと思いますか。
① 簡単なあいさつができるまで② 簡単な会話が成り立つまで③ 一人で韓国での旅行ができるまで④ 簡単な本が読めるまで

問６）大学の在学期間中韓国語をどのレベルまで学習したいと思いますか。
① 簡単なあいさつができるまで② 簡単な会話が成り立つまで⑤ 韓国語の検定試験に受かるまで③ 一人で韓国での旅行ができるまで④ 簡単な本が読めるまで⑥ その他（）
問７）韓国語の学習においてより分かりやすい学習をするために、取り入れてほし⑤ 韓国語の検定試験に受かるまでい点はありますか。今後の参考にするので教えてください。

⑥ その他（）
問７）現在第２外国語授業は週１回ペースで行われています。この回数は適切だと思いますか。
① ちょうど良い② 頻度が少ない③ 頻度が多い

問８）来年度も引き続き韓国語の選択科目を受講したいと思いますか。
①はい

②いいえ

参考文献
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文嬉眞・金美淑(2014)「日本の大学機関における「韓国語学習」－愛知学院大学の「韓国語」選択
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148

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北川由紀彦・山北輝裕(2015)『新訂社会調査の基礎』放送大学教育振興会
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오기노 신사쿠(2015)「일본 대학 내 교양으로서의 한국어 교육 발전 방향 연구-국립 시즈오카대학의 한국어 학습자의 요구분석 결과를 중심으로-」『국제한국어교육학회 제 25 차 국제학술대회 논문집』pp.66-77（愛知学院大学准教授・非常勤講師）
moonh@dpc.agu.ac.jp149

韓国語教育研究 第８号
ISSN 2186-2044
2018 年 9 月 10 日 印刷
2018 年 9 月 15 日 発行

発行

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