社会医学研究．第 32 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.32（2）2015

原著

都市郊外在宅高齢者における要介護認定度の三年変化と健康三要因、
生活習慣、社会経済的要因とのパス解析による関連構造
The structural relationships among the long term care needs andthe three health factors, life style, socioeconomic status during

the three years by using pass analysis for the suburban elderly dwellers
星旦二 1）、櫻井尚子 2）、藤原佳典 3）、湯浅資之 4）、加藤龍一 5）、高燕 6）Tanji HOSHI 1），Naoko SAKURAI 2），Yoshinori FUJIWARA3），Motoyuki YUASA4），Ryuichi KATO 5），GAO yan6）
1）首都大学東京・都市システム科学専攻域

2）東京慈恵会医科大学・大学院地域連携保健学分野

3）東京都健康長寿医療センター研究所

4）順天堂大学・医学部公衆衛生学教室

5）農協共済総合研究所

6）中国浙江工商大学公共理学院

1）Tokyo Metropolitan University Graduate School of Urban System Science2）Tokyo Jikei Medical University Gradurate School of Reasional Health3）Tokyo Metropolitan Institute of Gerontology4）Juntendo University

Dep. of Public Health5）JA Kyosai Research Institute6）Zhe jiang Gongshang University
抄録

目的：研究目的は、都市郊外居住高齢者における３年間の要介護認定度の経年変化と関連する健康三要因、食を含
む生活習慣と社会経済的要因との関連構造を明確にすることである。
方法：調査対象者と調査方法は、都市郊外在宅に居住する高齢者に対する郵送自記式質問紙調査である。初回調査
は、2001 年 9 月に東京都郊外Ａ市に居住する高齢者 16,462 人全員を対象として得られた 13,195 人（回収率 80.2%）
を基礎的データベースとした。3 年後の 2004 年 9 月に同様な質問項目による追跡調査を実施し、85 歳以下の 8,162
人を分析対象者とした。要介護認定度（以下「要介護度」）の経年変化と、「要介護度」と健康三要因、食を含む生
活習慣そして社会経済的要因との関連構造の分析には、SPSS21.0 と AMOS21.0 for Windows を用いた。
結果：「要介護度」が高いほど三年後の「要介護度」も統計学的にみて有意に高い状況を示した。三年後の「要介護度」
は、学歴と年間等価収入という社会経済的要因から精神的要因と身体的要因を経由して規定される事が示された。
一旦「要介護」になることでその後の健康要因（身体的要因と精神的要因）が低下することを経てその後の「要介護度」が間接的に規定されることが示された。3 年後の「要介護度」に対する総合的抑制効果が男女共に大きいのは、身体的要因であり、–0.588 〜–0.117 と予防効果が見られたものの、生活習慣得点と食生活得点から「要介護度」
への直接的予防効果は、男女共に–0.147 〜–0.002 と大きくはなかった。本モデルの適合度指数は、NFI=0.954、
IFI=0.958､ RMSEA=0.026 と、高い適合度が得られた。3 年後の「要介護度」の決定係数は、男女ともに 59–64% であった。
結論：本研究結果を踏まえ、社会経済的要因を基盤とする健康三要因を維持することを経由した効果的な健康教育
受付期日：2015/05/07

受理期日：2015/06/02

連絡先アドレス：star@onyx.dti.ne.jp― 89 ―

社会医学研究．第 32 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.32（2）2015

学的介入による介護予防効果を因果効果として実証する研究の必要性が示唆された。内的、外的妥当性を高めることが研究課題である。
Abstract
Objectives : The purpose of this study is to make clear the chronological trend and the causal relationships ofthe long-term care needs during the three years and find out the preventative factors including the three healthfactors life style with diet and the socioeconomical status for the long-term care needs in the Japanese suburban
elderly dwellers.
Method : A total of 13,195 older adults living in their own home men and women aged 65 and over wereidentified from the 2001 survey supported by the suburban A city. 8,162 data under 84 years old were collected
through self-administered questionnaires, including the lifestyle with diet, three health-factors(physical, mental
and social health) and socioeconomic factor. The structural relationships between the long-term care needs andthe correlated factors were analyzed by using pass analysis. The software used for this study was SPSS 21.0 and
AMOS21.0 for Windows.
Results : The long-term care needs were mainly affected by the degree of the three years before long-termcare needs. The long-term care needs were directly affected by the three health factors mediated by thesocioeconomic status basically.

The preventative effects of lifestyle and advisable diet on the long-term careneeds were a little with the direct standardized estimates -0.147~-0.002 for both sexes, whereas there werestrong preventative direct pathway from three health factors especially physical and mental health to the longterm care mental needs of 2004 with the standardized total estimates -0.588~-0.117 for both sexes. Goodness of
fit in this model were NFI=0.954、IFI=0.958､ RMSEA=0.026, and adjusted determination coefficients of the longterm care needs were 59-64 % for both sexes.
Conclusion : This study identified the need to conduct the effective health educational interventional researchbased on the maintaining of the three health factors mediated by the socioeconomic status that might lead tolessen the percentage of long-term care needs. Further study is necessary to develop a model that has higher
internal and external validity.
キーワード：要介護認定度

健康三要因

生活習慣

関連構造

都市郊外居住高齢者

Key words： Long-term care need, Three health factors, Health practices, Pass analysis, Suburban elderly
dwellersⅠ緒言

延伸は、本人の QOL（Quality of life）や家族に対す

急速な高齢社会を迎えている我が国では、2000 年

る介護負担に加え、社会保障面からみても望ましく、に介護保険制度が創設され、暮らしを支える中核的な先進諸国に共通する重要な健康課題の一つである 1）。

社会保障制度として機能している 1）。2000 年度末にお要介護状態を予防するための要因として鈴木 5）は、ける高齢者要介護認定者全国総数は 2,470,982 人と全転倒、失禁、低栄養、生活体力低下、認知機能低下、

高齢者の 11.2% を占めていたものの，2011 年 6 月末

口腔不衛生そして足のトラブルへの対応が必要であるには 17.0% にまで増加し続け、2011 年介護保険総額

ことを示している。大渕ら 6） は、介護保険制度を総予算は 8.3 兆円を超え患者側の負担も増加してきてい括し、要支援認定者が急増し続けている現実を踏まえ、

2-4）

生活を自立させる介護予防の必要性を指摘している。

このように、急速な高齢社会を迎えている我が国で井上 7） は、高齢者を 3 年間追跡し、要介護状態を予は、長生きしながらも要介護状況にならないという意

防する要因は、性別を問わずに買い物に行ける、食味での健康寿命の延伸が期待されている。健康長寿の事の用意が出来るといった IADL が維持されると共る。

― 90 ―

社会医学研究．第 32 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.32（2）2015に、主観的健康感が高く、趣味活動があるという身体によって同一人を追跡調査した。初回調査から三年的、精神的そして社会的健康、つまり健康三要因を維間に市外に転居した 505 人と死亡した 914 人、および持させる必要性を報告している。また、主観的健康感

二回目の調査に回答しなかった 2,642 人を除いた。更が低いことが IADL 低下に関連して要介護認定に至に質問紙による調査の信頼性が低下しやすいことからることも追跡調査によって明確にされ 8）、農村部在宅

85 歳以上 398 人を除いた 8,162 人を分析対象者とした

9）

高齢者においても同様な成果が報告されている 。ま
た、近藤ら

10）

（表 1 ）。また、分析では、回答内容が不明ないし無回答、は、高齢者の要介護状況を四年間追跡し、答えたくないを選択した場合は、いずれも欠損値とし男性で等価収入が 400 万円以上群は、不明群に比べてて扱った。パス解析に用いた健康三要因は、2001 年

有意に要介護状況ではないことを報告している。
生活習慣が健康度や生存と関連することを体系的に明確にした Berkman ら 11, 12）は、生活習慣と要介護状況との関連を明確にしたわけではなかった。Singhら 13） は、英国公務員を調査対象に、精神的健康度の関連構造を共分散構造分析によって解析し、学歴は精神的健康度を直接には規定せず、学歴がその後の望ましい職業につながり、結果的に年間収入額を高めることを経由して、間接効果として精神的健康度が規定される関連構造を明確にしている。また我が国の都市郊外に居住する高齢者に対する追跡調査データを用いた共分散構造分析により、社会的健康は六年前の精神的健康を基盤とし、三年前の身体的健康を媒介して維持される因果構造が示されている 14）。このように、健康三要因と社会経済的要因との関連構造や健康三要因の因果構造が明確にされているものの、要介護予防につながることが推定される社会経済的要因と健康三要
因、それに食を含む生活習慣との間にどのような関連と 2004 年に調査した各 9 つ、合計 18 の観測変数があるために、パス解析に用いた 2001 年と 2004 年健康三
要因とみなした観測変数は、因子分析による 3 つの因子得点を用いた。その他の観測変数は順序カテゴリー
変数を用いた。
「要介護度」と観測変数との関連を検定する方法では Kendal τ 検定を用い、「要介護度」の経年変化は
wilcoxon 検定で分析した。また関連要因の構造解析
では pass 解析を用いた。統計学的な有意水準は 1 %以下とした。分析には，SPSS21.0 と AMOS21.0 for
Windows を用いた。
調査に関する倫理面への配慮として、市長と研究者が所属する大学学長とで協定書を締結し、公務員法の守秘義務を確認し、使用する個人コードは研究対象
ID のみとした。研究を実施する際の倫理審査として、東京都立大学・都市科学研究科倫理委員会の承諾を得て実施した。
表1

構造が見られるのかについては、国内外の主要文献で

性別年齢階級別分析対象数（2001 年）

見る限り報告されていない。
そこで、本研究の目的は、都市郊外Ａ自治体の在宅に居住する高齢者全数を調査対象として、要介護認定度（以下「要介護度」）の実態とその 3 年後の経年変化を明らかにすると共に、要介護状況を予防する制御可能要因として身体的精神的そして社会的な健康三要因、
食生活と生活習慣、さらに学歴と年間等価収入額との関連構造をパス解析によって、構造的に明確にすることである。本研究の成果が明示されれば、介護予防効
果を高める健康支援活動に活用する事が期待できる。

2-2．調査項目「要介護度」と関連すると仮定した健康三要因である身体と精神、それに社会的要因は、2001 年と 2004
年のいずれも 9 月に調査した。社会経済的要因である
年間収入額は 2001 年に調査し、学歴は 2004 年に調査Ⅱ方した。日々の各食生活の摂食頻度と生活習慣の状況は

法

2004 年に調査した。各設問内容を以下に示す。

2-1．研究対象と研究方法
調査方法は、自記式質問紙調査を郵送により配布回

健康三要因の一つである身体的要因は、基本的生活収した。初回調査は、2001 年 9 月とし、東京都郊外

動作能力指標（Basic Activities of Daily Living : BADL）

Ａ市に居住する在宅高齢者 16,462 人全員を調査対象と手段的生活動作能力指標（Instrumental Activitiesとした。回答が得られた 13,195 人（回収率 80.2%）を

of Daily Living : IADL）の両指標とともに、治療中の基礎的データベースとし、3 年後に同様な質問紙調査

疾病数を調査した。BADL の設問は Katz ら 15） が開― 91 ―

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発した指標を参考に、トイレに行ける、お風呂に入れた食品摂取多様性スコア 17）に基づいて作成した。食る、外出時に歩行できるとした。それぞれの設問に対生活の各品目は、肉料理、大豆食品、卵・卵料理、背する選択肢である、できるを 1 に、できないを 0 としの青い魚、乳製品、果物、野菜料理、塩蔵品、朝食、てスコア化し、ADL 得点を算出し、最小 0 点最大 3

油を使う料理、味付けの濃い物、おやつ ･ 間食の摂食点とした。IADL の設問は、Koyano ら 16）が開発した

頻度を、1. 毎日食べる、2. 週 5 〜 6 日、3. 週 3 〜 4 日、老研式生活動作能力指標を参考に、日用品の買物、食

4. 週 1 〜 2 日、5. 食べないの 5 つの選択肢とし、一日事の用意、預貯金の出し入れ、年金や保険の書類を作の食事回数は 4 段階で調査した。

成それに新聞や書物を読めるとした。それぞれの項目

分析に用いた食生活の調査項目は、調査した 2004

は BADL 項目と同様にスコア化し、IADL 得点を算

年から 2007 年までの約三年後の生存と統計学的に有出し、最小 0 点最大 5 点とした。治療中の疾病として意な関連ないし望ましい傾向がみられた 12 品目の摂は、現在治療中の疾病を選んでくださいと質問し、三食頻度とした。生存維持に望ましい食品目と食生活摂年後の生存と統計学的に有意であった肝臓病、糖尿病、

食頻度としては、肉料理、卵と卵料理、背の青い魚、

心臓病それに脳血管障害を選択した場合に、その疾病油を使う料理は週 1 〜 4 日食べるとした。同様に、大数を加算したものを治療疾病数 ( 以下：「治療疾病数」）

豆食品、乳製品、果物は、週 3 日以上食べること、味とした。

付けの濃い物は週 3 日以上食べる、塩蔵品は週 3 日以

精神的要因は、主観的健康感と生活満足感それに元上食べることとした。野菜料理は週 5 日以上食べる、

気度を過去と比較する 3 項目とした。自分で健康だと

朝食は毎日食べる、1 日の食事回数は三回とした。以

思いますか「主観的健康感」（「 」は観測変数を示す）、

上の望ましい食の摂食頻度が満たされる場合は各 1 点

自分の生活に満足していますか「生活満足感」、それを加え、最小 0 点、最大 12 点となる食生活得点を設に昨年と比べて元気ですか「昨年比較健康」の項目を定した。
生活習慣は、Berkman ら 11, 12）の先行研究を踏まえ、用い、各設問の選択肢は 3 つとした。
社会的要因の設問は、外出することがどのぐらいあ

飲酒、喫煙、睡眠、運動それに肥満度の 5 項目を調査

りますか「外出頻度」、友人や近所の方とお付き合いした。各生活習慣とその後約三年間の生存との関連でをしていますか「近所付合」と、趣味活動をしていま

有意な傾向を示した生活習慣の選択肢を好ましいものすか「趣味活動」の 3 設問を用いた。2004 年に調査と判断し、その数を加算して生活習慣得点を設定しした「趣味活動」は、単一設問ではなく、複数の生きた。生存維持と関連していた好ましい各生活習慣の基がい項目から趣味活動を選択した場合を、趣味活動あ準は、飲酒は飲まない以外、喫煙は最初から吸わないりと見なした。

とし、睡眠は九時間未満、運動は週１回以上、肥満は2001 年に調査した年間収入額は、年金を含むあな

BMI が 20 以上として、生存維持にとって好ましい生

た方の年間収入額をお答えくださいとし、答えたくな

活習慣の数を、Berkman ら 11, 12）の方式に従って単純いを含む 13 選択肢とした。年間収入額に関する分析

加算し、最小 0 点最大 5 とした。以上の各観測変数のでは、生活実態を踏まえた収入に基づいて解析するた

性別分布状況は、先行研究 18）で報告した。

めに、「あなた方」に基づく等価収入額を用いた。本

「要介護度」は、2001 年と 2004 年のいずれも 9 月

研究における等価収入額の操作的定義として、配偶者の要介護認定度とした。本来、要介護状態であってもがいる場合は平方根 2 で除し、単身の場合はそのまま

要介護認定の申請をしない人がいたり、要介護認定度の年収額として解析した。この等価収入額を、100 万を受けていても介護サービスを受けているとは限らな

円未満、300 万円未満、500 万円未満、900 万円未満、

いものの、本分析対象者における「要介護度」は、介900 万円以上の 5 区分に再分類して解析した。

護保険制度に基づく要介護認定度を用いた。

学歴は、2004 年に調査した。最後に卒業した学校
はどちらですかの設問に対して、答えたくないと無回

2-3．「要介護度」の関連構造を明確にする方法

答を含む 16 選択肢とした。解析では、中学卒業，高3 年後の「要介護度」を規定する関連構造の分析で校卒業，短期大学卒業以上の 3 区分に再分類した。

は、時間的先行性があれば原因として位置づけ、同年

食生活の調査項目及び選択肢は、東京都老人総合研

次調査では、いずれも原因ないし結果として双方向に究所（東京都健康長寿医療センター研究所）が開発し影響を及ぼしあう可能性を踏まえ、全ての組み合わせ― 92 ―

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三要因となる 9 つの観測変数の組み合わせは、合計 9について解析した。
学歴と年間等価収入である社会経済的要因は、時間

× 9 ＝ 81 通りとなり、解析するのは物理的に難しい的な先行性を考慮し常に外生観測変数とした。他の観ことから、健康三要因は各因子得点を用い、3 × 3 ＝

測変数は、2001 年調査項目を原因要因として、2004

9 通りとした。宮川ら 19） が示した因果関係分析方法

年調査項目は結果要因として位置づけた。3 年後の「要と Finkel ら 20）が提示した交差遅れ効果モデルを応用

介護度」を内生観測変数に位置づけ、2001 年に調査し、先行研究 21-23）を踏襲して、最も適合度が高く、「要した 9 つの健康三要因観測変数を媒介する観測変数と介護度」の説明力が高いモデルを探った。

見なした（表 2 ）。2001 年と 2004 年に調査した健康表２

パス解析における観測変数の位置づけは、時間的先健康三要因の経年変化と社会経済的要因― 93 ―

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行性を考慮した関連構造モデルを設定した。
「要介護2004 年の健康三要因の 9 項目に対しても、同様に度」を内生観測変数と位置づけ、生活習慣、健康三要

因子分析した。第 1 因子は、「IADL 得点」、「BADL

因そして社会経済的要因との関連構造をパス解析し得点」、「外出頻度」それに「趣味活動」であり身体的た。最終的に選択したモデルは、適合度が高いモデル

要因とみなした。第 2 因子は、「主観的健康感」と「昨（図 1 ）を選択し、性別、前期（65 ～ 74 歳）と後期（75年比較健康」と「生活満足感」と「治療中疾病数」で～ 84 歳）高齢者別つまり四つの多母集団同時分析にあり精神的要因とみなした。第 3 因子、「近所付合」

より解析した。

は社会的要因とみなした（表 4 ）。パス解析に用いた観測変数としての健康三要因は、各年度共に因子得点

2-4．パス解析に用いた健康三要因の因子得点を用いた。

2001 年の健康三要因の 9 項目に対して、最尤法プ

表 4 2004 年健康三要因観測変数に対する探索的因子分析結果

ロマックス斜交回転による探索的因子分析を実施した。第 1 因子は、「主観的健康感」と「昨年比較健康」と「生活満足感」と「治療中疾病数」であり精神的要因とみなした。第 2 因子は、
「BADL 得点」と「IADL得点」と「外出頻度」であり身体的要因とみなした。
第 3 因子は、「近所付合」と「趣味活動」であり社会的要因とみなした。第 3 因子までの累積寄与率は39.6% であった。第 1、第 2、第 3 因子の信頼係数は、0.41、0.51、0.48、と高い値ではなかった（表 3 ）。
表 3 2001 年健康三要因観測変数に対する探索的因子分析結果

Ⅲ

結

果

分析結果として、3-1. 各観測変数の経年変化と要介
護度との関連、3-2.「要介護度」の実態と経年変化、3-3．3 年後の「要介護度」を規定する各要因のパス解析について示す。
3-1．各観測変数の経年変化と要介護度との関連
各観測変数の三年間の経年変化はいずれも有意に低表5性別に見た 2004 年要介護度二群別因子得点分散分析、性別― 94 ―

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下する傾向が見られたものの、趣味活動は、有意に増加する傾向が見られた

18）

介護度」が無い割合は男性 94.6%、女性 93.2% であった。3 年間に死亡しなかった対象集団とはいえ、65 歳。

3 年後の「要介護度」と健康三要因の 9 つの各観測変数、社会経済的要因、生活習慣得点それに食生活得から 84 歳までの 9 割以上の高齢者は、要介護状況ではなく生活している実態が示された。

点との関連をみると、男女ともに、観測変数が望まし

2001 年「要介護度」と 2004 年「要介護度」との関いほど「要介護度」が統計学的に見て有意に好ましい連を Kendal 検定で見ると、男女共に「要介護度」が関連が示された。但し、「要介護度」と男性の学歴とは、厳しいほど三年後も有意に厳しい「要介護度」であっ有意な関連はみられなかった（P=0.053）。

た（表 6 ）。

本研究のパス解析で用いた健康三要因は、因子分析

2001 年の「要介護度」から 3 年後の「要介護度」

得点を用いたことから、2004 年の分析対象者を「要への経年変化を wilcoxon 検定で分析すると、いずれ介護度」有る無しで二群に分け、健康三要因の各因子の「要介護度」群でも、3 年後には同レベルの「要得点との関連について分散分析によって関連性を比較

介護度」に留まる傾向が見られたが、要支援群は、した。その結果、2004 年の「要介護度」有り群では3 年後に要介護度 1 へと移行する割合が、男性では「要介護度」が無い群に比べて、2001 年と 2004 年共に、90.0%、女性では 40.7% と、男女共に介護度が低下す

健康三要因の因子得点が統計学的に有意に少ない関連

る、つまり重度化していった点が特異的であった。まが見られた（表 5 ）。

た、要介護 1-5 であったにもかかわらず、3 年後に要このように、「要介護度」有り群では、男性の学歴

介護なしに改善する事例もみられた（表 6 ）。

を除いて、各観測変数及び因子得点と統計学的に有意な関連が示された。そこで、「要介護度」と各要因と3-3．3 年後の「要介護度」を規定する各要因のパス解析の構造的な関連を明確にするために、パス解析を用い2004 年の「要介護度」を規定する学歴の総合効果は、て分析した。

男 性 が -0.020 ～ 0.023、 女 性 で は -0.030 ～ -0.002 で
3-2．
「要介護度」の実態と経年変化あった。同様に 2004 年の「要介護度」を規定する等2001 年の「要介護度」を性別で見ると、要介護な

価収入額の総合効果を示すパス係数は、男性が -0.050

しは、男性 96.8%、女性 95.1% であり、三年後に「要～ -0.058、女性では -0.050 ～ -0.060 といずれも抑制

表 6 要介護度の 3 年後経年変化、性別― 95 ―

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的であった。
2004 年の「要介護度」に対して総合的に見て最も大きな予防効果が示された要因は、2001 年の要因では身体的要因であり、そのパス係数は男性が -0.590～ -0.620、女性では -0.435 ～ -0.572 であった。
2001 年の「要介護度」に対する直接的な予防効果が最も大きい要因は、2001 年の身体的要因であり、
そ の パ ス 係 数 は 男 性 が -0.634 ～ -0.389、 女 性 で は-0.729 ～ -0.585 であった。また、学歴そして等価収入と 2001 年の精神的要因と身体的要因を経て規定される 2004 年の身体的要因が、2004 年の「要介護度」
を直接的に予防する効果としては、男性のパス係数が-0.445 ～ -0.586、女性では -0.610 ～ -0.575 と大きな予防効果が示された。
一方、学歴と等価収入額から直接に規定される生活習慣得点と食得点から、2004 年の「要介護度」への直接的な予防効果を示すパス係数は、男性が -0.060

図1

3 年後要介護度を規定する各要因の関連構造～ -0.006、女性では 0.003 ～ -0.029 であり、直接的なことを経由して 3 年後の「要介護度」が規定される関予防効果は極めて小さいことが示された。
学歴から 2001 年「要介護度」への直接効果は、各々連構造も示された。

小さなプラスのパス係数が示されたものの、2004 年

学歴と年間等価収入からの直接効果と精神的要因をの要介護度への総合効果を示すパス係数は、男性が経た間接効果がみられる生活習慣や食生活得点から 3-0.020 ～ 0.023、女性では -0.030 ～ -0.002 であり、学年後の「要介護度」への直接的予防効果は、小さいこ

歴は 2004 年の「要介護度」に対して総合的に見ればとが示された。

予防効果が示された。同様に、等価収入額から「要介本モデルを、性別、前期と後期高齢者別に同時分析護度」へのパス係数は有意ではなく、2004 年の「要したものの、有意差がみられなかったことから、図 1

介護度」に対する総合的なパス係数は、男性が -0.050に示したモデルは、性別年齢別を問わずに普遍性のあ～ -0.058、女性では -0.050 ～ -0.060 であり、総合的る可能性が示された（表 7 ）。

に見れば予防効果が示された。
本モデルの適合度指数は、NFI=0.954、IFI=0.958､

Ⅳ

考

察

考 察 で は、4-1. 3 年 後「 要 介 護 度 」 の 関 連 構 造、

RMSEA=0.026 であり、高い適合度が得られた（図 1 ）。
本モデルによる 2004 年の「要介護度」の決定係数

4-2. 主要な研究課題について述べる。

は、男性の前後期で 56 〜 64％、女性の前後期で 59

4-1．3 年後「要介護度」の関連構造
本研究では、3 年後の「要介護度」は、学歴と年間〜 65％であり、本モデルによって 2004 年度要介護度

等価収入と関連する精神的要因から身体的要因を維持の約 6 割が説明された。
このように、3 年後の「要介護度」は、学歴と年間させることを経て予防される関連構造が示された。同

等価収入から直接に規定されるよりも、学歴と年間等

時に、3 年後の「要介護度」は、3 年前の「要介護度」

価収入から精神的要因と身体的要因を維持させるこから最も強く規定されるだけではなく、一旦「要介護」とを経由して予防される関連構造が示された。また、になることで、その後の精神的要因が低下し、更に身3 年後の「要介護度」は、3 年前の「要介護度」から

体的要因の低下を経由して規定される関連構造も示さ

最も強く規定されるだけではなく（パス係数 0.565 ～れた。さらに、学歴と年間等価収入からの直接効果と0.318）、「要介護」になることで、三年後の精神的要

精神的要因を経た間接効果がみられる生活習慣や食生因を低下させ（パス係数 -0.068 ～ -0.153）更に身体活得点から「要介護度」への直接的予防効果は小さい的要因をより低下させる（パス係数 -0.335 ～ 0.037）

ことが示された。これらのことが研究結果の新規性で― 96 ―

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表7

3 年後の要介護認定度に対する標準化効果、性別年齢別した。また、健康長寿を維持するためには、社会経済ある。
7）が先行研究で示した「3的要因に支えられる健康三要因の維持が大切であり、年後の「要介護度」を規定するのは、性別、前後期高食を含む生活習慣からの効果はほとんどみられないと齢者を問わず、社会経済的要因に支えられた、買い物する因果構造を明確にした先行研究 18）に対して、従に行ける、食事の用意が出来るといった IADL が維

属変数を要介護だけに限定した分析でも同様な結果が持されることによって、その後の主観的健康感が高く得られ、先行研究 18）をパス解析でも支持した。

本研究の成果は、井上ら維持されることによる介護予防効果がみられる」こと

農村部高齢者を対象とした 3 年 4 か月の追跡研究かを、直接効果のみが検討できる多変量解析ではなく、らも、IADL の低下が、要介護 2 ～ 5 の重度な要介護関連構造を示すことが出来るパス解析によって、支持認定を予測できることが既に報告 24）されている。ま― 97 ―

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た、2 年間の追跡により主観的健康感が低いことは，要因に配慮すると共に、一旦要介護が認定された後のIADL 低下を予測するのみならず、要介護認定を先送

健康支援活動では、要介護者の精神を低下させないよ8）に対して、大都市郊外

うに配慮すべき事が示唆された。このように、その後在住高齢者においても同様である事が支持された。さの精神的健康を保つことで、特に身体的健康を維持し、らに、本研究は，介護予防には生活動作能力が維持さ同時に社会的健康を確保していくという健康三要因を25）維持させていく因果構造 29）を踏まえ、これら健康三の先行研究に対して、社会経済的要因が基盤となるこ

要因を維持することを、要介護予防のための手段としとを追加した関連構造としても同様であることを支持て位置づけ、このような関連構造プロセスを重視したした。

健康支援活動が期待される。

りするという先行研究報告

れていることが大切であることを示した藺牟田ら

9）

更に、要介護予防のための健康教育学的なアプローが提示した要因、つまり転倒、失禁、低栄養、生活体

チとして、好ましい食生活や生活習慣そのものを守る

力低下、認知機能低下、口腔不衛生そして足のトラブ

ことを主目的とするのではなく、生活習慣や健康三要ルへの対策について、いくつかの調査研究がなされて因の基盤として、学歴に支えられる一定の収入が確保

健康で自立し要介護の状態にならないために鈴木

26）

は、第 1 期の介護保険制度を総括し、される背景を考慮し、結果的に要介護が予防されるこ

要支援と要介護 1 認定者が急増していることを踏まえとにも注目したいものである。更にその三年後の要介て、家事援助を中心とする介護サービスに比べて、生護を継続的に予防していくためには、主観的健康感や活の自立を助ける介護予防の必要性を提示し、理学

趣味活動それに社会参画が促されるという健康三要因いる。大渕ら

療法士の役割が大きいとする先行研究
小海

27）

26）

を支持した。

は、転倒に起因して入院した 75 歳以上患者が維持されることが事前予防的な要因である関連構造も重視すべきであろう。

48 名を分析し、介護度の平均重度化率は 1.79 度であっ鳥羽 30）は、我が国における介護予防が推進できにた事を報告し、介護予防のためには、転倒を防止する

くい要因として「地域の高齢者の自主的な参加要件で意義が高いことを示していた。大村ら

28）

は、アルツ

ある高齢者自身の役割付与、予防の意義の説明、選択

ハイマー型認知症患者 13 名について、塩酸ドネペジと楽しみのいずれにも配慮がなかったこと」を指摘し

ルの効果を検討し、2 年間で要介護度が変わらなかっていた。また、新しい健康支援活動の理念として「本たのは 69.2% であることを報告し、薬物療法による要人の想いと夢を重視した主体性を尊重する健康支援」31）

介護度の維持効果も期待されていた。

の必要性が指摘されている。本研究は、鳥羽 30） によ

このように、社会参画、けがの予防や口腔ケアの推進、適切な薬物療法を用いた医療活動、長期間入院のる提案内容の一部を、量的研究に基づいて支持していると言えよう。

回避という適切な介護サービスを推進させる総合的なまた、本研究結果に基づけば、要介護認定を受け、取り組み、つまりヘルスプロモーションの視点に立っ

要介護と見なされることで、その 3 年後の精神的健康た日々の生活を支援する健康教育は、健康長寿を推進

度が低下しやすいことにも注目したいものである。つ

させ、高齢者本人の介護予防と QOL の維持向上、そまり、要介護を認定されることで、本人の精神的健康

れに介護負担の軽減に役立ち、結果的には社会保障や度が低下させないような支援環境づくり、つまりゼロ

財政面の健全化とともに、個人の経済負担を軽減させ次予防活動 32）を推進することも期待される。ゼロ次

ることにつながる効果を実証していくことが期待され予防活動は、WHO がヘルスプロモーションを推進する。

る基本指針として 1991 年「supportive environment
34）
for health」
を提示していることと同類の提案である。

4-2．要介護予防のための新しい健康支援活動

最近では、ゼロ次予防、ないしヘルスプロモーショ

本研究結果の妥当性が高いものと仮定すれば、高齢ンの理念に沿って、屋内外の支援環境が健康に寄与す

者の要介護を予防していくための健康支援活動では、

ることを、全国各地のフィールド調査によって実証し40 年以上前の最終学歴に規定される現在の年間等価た先行研究 34-35） が報告されている。よって、本研究収入を一定程度確保されることを基盤として注目する

結果を踏まえた具体的な「要介護度」予防のための支ことが必要であろう。また、身体的健康を低下させな

援環境の整備として、所得を確保したり、屋内外の健いためには、精神的要因を維持する上での社会経済的康的な支援環境の整備によって、個々人の主体性が尊― 98 ―

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重され、健康三要因が維持される効果としての要介護に関する法律が成立している 43）。健康長寿のための予防を明確にする研究が期待される。

口腔ケアがより一層進展し、その因果構造が提示されることが期待される。

4-3．研究課題

また、本研究成果の再現性について、介護保険サー

本調査では、低くない回答率（80.2%）が得られて

ビス活用別、地域別、施設別そして都道府県別に普遍いることから偶然誤差は少ないものと推定された 36）。

性を確保していくことは今後の研究課題である。その

しかしながら、後期高齢者ほど回答率が低くなったこ

背景となる先行研究として、厚生労働省は 2005 年に

37）

である。

介護保険法を改正し、新予防給付を創設して予防重視

今後は、バイアスを少なく、85 歳以上の後期高齢者型システムを新しく導入した 44）。このような政策転を含めた分析と共に、追跡期間中の転居者を含む詳細

換理由としては、必ずしも必要としない介護サービス

な調査により内的妥当性を高めると共に、調査対象者

がケアプランに組み込まれ、生活行動とその範囲が減と地域を無作為に抽出し、外的妥当性を高めることが少することにより，要介護状態の悪化が生じている可

今後の重要な研究課題である。

能性が指摘 46-47） されていたからである。日本医師会とから、選択バイアスがみられる調査結果

社会経済的要因の調査項目でも課題がある。本研究

総合政策研究機構による報告書 45）では、「『自立支援』における等価収入額の定義は、操作的定義である。今の理念に基づいてサービスが導入されているか、逆に後は、家族数、家族全員の収入額、生計枠を明確にし自立を阻害するようなサービスを導入していないかをた追加調査が必要である。実現可能性は厳しいものの振り返るべき」ことが報告されていた。また、厚生労克服すべき課題である。

働省老健局長私的研究会では、「調理などの家事を行

調査項目に関する他の重要な研究課題は、摂食内容

う能力があるにもかかわらず、訪問介護による家事代や客観的で科学的な栄養調査の必要性である。本研究行を利用することにより、能力が次第に低下し家事不で用いた食品摂取頻度調査でも一定の信頼性が明確に能に陥る場合もある」ことも指摘されていた 46）。更に、されている 38-39） ものの充分とはいえない。また本研

岩松ら 47） は、要介護状況を都市部と山間部別に 3 年

究で採用した健康三要因の設問は、WHO の示した健間追跡調査し、都市部では要介護 1、山間地域では要康概念の 3 要因を代表しているとは限らない。今後の支援の割合が多いという地域特性を明確にしていた。

研究では、健康三要因を体系的に包含する観測変数を同時に要介護認定割合を県別にみると約 1.8 倍の較差用いたり、職業を含めて分析したりすることが研究課があり、その関連要因として病院病床数で正の相関、題である。

高齢者就業割合で負の相関が示されていた 48）。施設

因果構造を明確にする課題もある。観測変数の調査

別にみた要介護認定度の較差としては、居宅サービス

年次を全て異にすることで、真の因果構造モデルに利用者の方が、施設サービス利用者に比べて要介護度

よって解析し、要介護状況の決定係数を更に高めるこが悪化していないことが報告 49）されていたからであ

とである。

る。

介護予防に寄与する他の要因にも配慮しなくてはならない。小海40）は、介護予防のためには転倒を防止
7）

世界最速の超高齢社会における最大の研究課題は、要介護予防を包括し寿命も延伸させるという健康長寿

は、都市高齢の達成とその支援環境を整備する実証である。本研究者の介護予防には、かかりつけ歯科医師がいることとで用いた観測変数である好ましい食生活や生活習慣得

年間収入額が高いことを示している。かかりつけ歯科

点 11-12）、社会経済的要因 50-52）、それに健康三要因 53-44）

医師がいることで口腔ケアとその後の全身ケアに連動

は、その後の生存に対して有意な予測妥当性の高い要し、その後の生存維持と共に要介護度の予防とも関連因であることを踏まえ、健康寿命の延伸を目指す介入

する意義を示している。また、井上

している

41）

。更に口腔ケアは国境を越えた推進の時

追跡実証研究が期待される。
1988 年より開始された、熊本県蘇陽町（現在は山代を迎え、ヨーロッパ連合では 2020 年の口腔ケア目42）が展開されている。

都町）におけるヘルスプロモーション活動による 10

我が国でも、2008 年 7 月に新潟県歯科保健条例が制年後の活動成果として、早世予防効果、要介護認定割定されたのを嚆矢として各都道府県や市町村での条例合の低下、そして医療費安定化効果がみられたことを制定にも広がり、2011 年には、歯科口腔保健の推進

報告してきた 55）。但し、対照地域は未設定である。

標を設定して健康較差是正戦略― 99 ―

社会医学研究．第 32 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.32（2）2015

よって、本学会メンバーが中核となり、健康寿命をサービス利用実態について都市部と中山間部の制御する構造的な要因に配慮した新しい健康教育を活比較検討（その 2 ）．プライマリ・ケア．2003；

用し、対照群を含めた追跡研究によって健康長寿を推26(4)：284-289.

進させ、本人と家族の介護負担と経済負担を軽減させ、

10）近藤克則，芦田登代，平井寛，三澤仁平，他．高結果的には社会保障や財政面の健全化効果に寄与する

齢者における所得・教育年数別の死亡・ 要介護

研究成果の蓄積が期待される。

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12）森本兼曩，星旦二，飯島久美子，他訳．生活習慣（2001-2002）、を基盤とし、文部科学省（2004-2006 C.

と健康―ライフスタイルの科学．東京：HBJ 出

No.16592225 主任研究者

版局 ; 1989.

櫻井尚子）から得られました。また、多摩市の組織的な研究支援が得られた事に、13）Singh-Manoux A, Clarke P, Marmot M. Multiple

心より感謝いたします。更に、本継続調査では、多く

measures of socio-economic position andの研究者の献身的なご支援をいただきました。深謝のpsychosocial health:proximal and distal measures.

意を述べたい。

Int.J.Epidemiol. 2002 ; 31(6) : 1192-1199.
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