社会医学研究．第 35 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.35（2）2018

原著

家族介護者を対象とした仕事と介護の役割間葛藤と離職意向の関連性
Relationship between work-caregiving conflicts and intention to quit work in the
primary family caregivers of elderly
桐野匡史 1）、出井涼介 2）、松本啓子 3）
Masafumi KIRINO1）, Ryosuke DEI2）, Keiko MATSUMOTO3）1）岡山県立大学保健福祉学部
2）地域ケア経営マネジメント研究所
3）川崎医療福祉大学医療福祉学部
1）Faculty of Health and Welfare Science, Okayama Prefectural University2）Research Institute of Community Care Management
3）Faculty of Health and Welfare, Kawasaki University of Medical Welfare

抄録
目的：本研究は，家族介護者の仕事と介護の両立に資する基礎資料を得ることをねらいに，仕事要求や介護要求を考慮したうえで，仕事と介護の役割間葛藤と離職意向の関連性について検討することを目的とする。
方法：A 県内の居宅介護支援事業所 39 か所を利用する高齢者の家族介護者 302 名を対象に，無記名自記式の質問
紙調査を実施した。調査内容は，家族介護者と被介護者の基本属性等のほか，仕事要求，介護要求，仕事と介護の役割間葛藤，離職意向などで構成した。分析には，要介護認定を受けた 65 歳以上の高齢者を働きながら介護する家
族介護者で，かつ分析に必要な調査項目に欠損値がない 94 名のデータを使用し，構造方程式モデリングを用いたパス解析により検討した。
結果：仕事要求の「量的労働負荷」および介護要求の「介護期間」と「1 日あたりの介護時間」が「介護・仕事－私生活葛藤」と有意な正の関連を示し，「介護・仕事－私生活葛藤」は「介護を理由とした離職意向」と有意な正の関連を示した。
結論：家族介護者の仕事と介護の両立支援のためには，仕事と介護に必要な時間量や要求度の調整だけでなく，両役割の両立による時間の欠乏状態を回避するための方策が求められる。

Abstract
Objective: This study aims to obtain the basic information required to support reconciling work and caregiving,
and to clarify the relationship between work-caregiving conflicts and the intention to quit work, considering job
demands and care requirements, in the primary family caregivers of elderly.
Method: A self-administrated questionnaire survey was conducted among 302 family caregivers of elderly who
used 39 home care support services in A-prefecture. The survey questions inquired about the characteristics ofthe family caregivers and the elderly persons to be cared for, job demands, care requirements, work-caregiving
conflicts, and the intention to quit work. We used the data of 94 working family caregivers and examined thecausal model, which uses structural equation modeling.
Results:“Quantitative job overload”,“duration of caregiving”, and“total care time per day”were positively
associated with the“impact of worker’s and caregiver’s role on daily life”. The“impact of worker’s and－ 43 －

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caregiver’s role on daily life”was positively associated with the“intention to quit work”.
Conclusion: In order to support reconciling work and the caregiving of the family caregivers, we emphasize theneed to consider the caregiving load, working conditions, and lack of time based on the compatibility of both roles.
キーワード：介護と仕事の両立，役割間葛藤，家族介護者，離職意向
Key words: work-life balance, inter-role conflict, family caregivers, intention to quit work

Ⅰ．緒言

ところで，このような仕事と介護など，仕事や家庭

わが国の要支援・要介護認定者数は 2015（平成 27）において複数の役割を担うことは多重役割と呼ばれる

年度末現在で 620 万人であり，その数は年々増加して7）いる 1）。他方で，介護の担い手となる家族員は減少しを背景とした仕事と家庭役割の葛藤関係を取り上げたており，家族による介護力の低下が指摘されている研究が多く 7），共働き家庭を対象とした研究 8）9）や子2）。しかし，国民生活基礎調査（平成 28 年）によれば，

育て期にある父母を対象とした研究 10）11） が多数報告

要介護者等の主な介護者のうち，およそ 7 割は同居やされている。しかし，家庭での役割である介護に焦点。この多重役割については，欠乏仮説と同様の理論

別居の家族等によるものであり ，介護保険制度の施を当て，働きながら介護する家族介護者の仕事と介護行後，十数年が経過した現在においても，在宅介護のの役割間葛藤 12)－15）について取り上げた研究は少ない。

大部分は家族が担っている。

また，これらの研究でも，仕事と介護の役割間葛藤と

3）

このような状況において，最近では，家族の介護・その先行要因（仕事要求や介護要求など）13）15）との関係，

看護を理由とした離職者の増加が危惧されている。就あるいはその結果要因としての介護負担感 13）15），仕事

業構造基本調査（平成 24 年）によれば，2011（平成

負担感 13），ストレス反応 15） などの心理的指標との関23）年 10 月から 2012（平成 24）年 9 月までの 1 年間

連性を検討した研究は見受けられるものの，離職意向の介護離職者は 10 万人を超えたことが報告されていとの関係を検討した研究はほとんど見当たらない。従る 4）。また同調査では，およそ 291 万人が介護をしな来の研究では，介護離職の直接のきっかけとして「自がら働いているが，このうち転職希望者や就業休止

分以外に親（介護対象者）を介護する人がいない」，「仕希望者は約 42 万人にも上っている 4）。さらに，三菱

事と介護の両立に精神的限界を感じた」など 16），介護UFJ リサーチ＆コンサルティングによる厚生労働省委の担い手となる家族がいない中で仕事と介護を両立す

託調査 5）によれば，介護が必要な親がいる就業者の介ることの難しさが介護離職を引き起こすことが示唆さ

護と仕事の両立による就業継続の可能性はおよそ 4 人

れている。また，家庭での役割や対象者が異なるとはに 1 人が「続けられないと思う」と回答しており，介いえ，仕事役割と家庭役割の葛藤と離職意向や就業継護離職の問題は今後一層深刻化していくことが予測さ

続意志との間には有意な関連が認められたことも報告れる。介護離職は，一見すると，仕事と介護の両立かされている 17）-19）。これらのことを勘案するなら，仕ら解放され，介護の負担は軽減されるものと考えられ

事と介護の役割間葛藤の多寡によって離職意向が高る。しかし実際には，介護離職者の半数以上で，精神面，められる可能性は十分に考えられる。わが国において，肉体面，経済面の負担がかえって増す結果になったな

仕事と介護の両立の問題は，いずれは多くの人が経験

ど ，必ずしも状況を好転させるわけではない。とくする可能性が高い出来事である。それゆえに，この 2に経済面では，介護による就労調整が総世帯収入の減つの役割を両立させ，働きながら介護をするための方

5）

少をもたらすことが知られており ，その結果，生活策の立案が求められているが，仕事と介護の役割間葛が立ち行かなくなるケースも想定される。すなわち，藤に着目し，離職意向との関連性について検討した報

介護離職はそれがたとえ苦渋の決断であったとしても，告は見当たらない。

6）

介護者にとって多大な負担をもたらす可能性が高く，そこで本研究では，家族介護者の仕事と介護の両立

生活困窮や社会との接点を喪失させかねないことが予に資する基礎資料を得ることをねらいに，仕事要求や測される。そのため，就業中の家族介護者が仕事と介介護要求を考慮したうえで，仕事と介護の役割間葛藤

護を両立させ，離職することなく介護を続けられる環と離職意向の関連性について検討することを目的とし境の整備が喫緊の課題となっている。

た。

－ 44 －

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Ⅱ．方法

を乗算して使用する方法もある。しかし，森本らはメンタルヘルスへの影響を精緻に検討したい場合には乗1．調査対象と調査方法
調査対象は，A 県内の居宅介護支援事業所 39 か所を利用する高齢者の家族介護者 302 名とした。調査は
無記名自記式の質問紙調査とし，郵送法で実施した。
調査の実施にあたっては，書面にて各事業所の長に研究の趣旨，倫理的配慮等（自由意思による参加，途中辞退可能，個人情報保護，不参加による不利益はない
ことなど）に関する説明を行い，調査票の配布に関する同意を得た。また，家族介護者に対しても，同様に書面にて説明を行い，調査研究への同意が得られた場
合のみ，調査票の返信をもって調査参加への協力を得た。調査期間は，平成 30 年 1 月～ 3 月の約 3 か月間とした。なお，本研究は著者らが所属する機関の倫理委員会の承認（受付番号：17-64）を得て実施した。

算する方法が望ましいとしながらも，実際には同程度の分散説明量であったことから，回答者への負担を考えると両者を考慮する有用性はあまりないかもしれな
いと報告している 15）。そこで本研究では ，仕事と介護の役割間葛藤の測定には，経験頻度による方法を採用
し，分析では各下位尺度の合計得点を使用した。
離職意向については，「介護のことがあるので，今の職場を辞めようと考えている（以下，介護を理由とした離職意向）」と「介護以外の理由で，今の職場を辞めようと考えている（以下，介護以外の理由による離職意向）」の 2 項目を設定した。回答と得点化は，「まっ
たくそう思わない（0 点）」から「とてもそう思う（3 点）」の 4 件法とした。

3．統計解析

2．調査内容調査内容は，家族介護者の基本属性（性，年齢，被介護者からみた続柄），被介護者の基本属性（性，年齢）のほか，仕事要求，介護要求，仕事と介護の役割間葛藤，
離職意向などで構成した。
仕事要求の測定は，業務量の多さや仕事への関与の度合いを評価するため，家族介護者の就労形態（正規の職員・従業員＝ 1，雇用以外の形態，非正規の職員・従業員＝ 0）のほか，職業性ストレス簡易調査票 20）の
うち量的労働負荷（仕事の量的負担）に関する 3 項目について，「ちがう（0 点）」から「そうだ（3 点）」の4 件法で回答を求めた。量的労働負荷は，3 項目の合計得点を使用した。なお，職業性ストレス簡易調査票の各尺度の信頼性や尺度構成と因子構造の対応関係は開発者らによってすでに確認されており 20），わが国でも広く使用されている。
介護要求の測定は，介護の必要度や介護への関与の度合いを評価するため，家族介護者の介護期間，1 日あたりの介護時間，被介護者の要介護状態区分，認知症の有無を使用した。
仕事と介護の役割間葛藤の測定は，森本らの「介護－仕事葛藤尺度」を使用した

15）。本尺度は，「時間に基づく介護－仕事葛藤」6 項目，「介護・仕事－私生活
葛藤」5 項目，「ストレス反応に基づく介護－仕事葛藤」
3 項目，「仕事－介護葛藤」3 項目，「行動に基づく介護－仕事葛藤」3 項目の計 5 領域 20 項目で測定される尺度であり，すでに信頼性，妥当性の確認が行われている 15）。本研究では，過去 3 か月間の経験頻度について，「なかった（0 点）」から「よくあった（2 点）」の 3 件法で評価する方法を採用した。なお，本尺度には前述の経験頻度で測定する方法のほか，経験頻度と困難性

統計解析では，仕事と介護の役割間葛藤と離職意向の関連性を検討するため，「介護－仕事葛藤尺度」の 5つの下位尺度と 2 つの離職意向（介護を理由とした離職意向，介護以外の理由による離職意向）の関係を構
造方程式モデリングを用いたパス解析で検討するものとした。このとき，金井のワーク・ファミリー・コン
フリクトに関する心理的プロセス 8）や Gordon らの理論モデル 13） を参考に，役割間葛藤の先行要因として仕事要求と介護要求を設定した。また，仕事要求と介護要求は直接的に離職意向を高める可能性も否定できない
ことから，最終的に「介護－仕事葛藤尺度」の 5 つの下
位尺度および 2 つの離職意向の先行要因として，仕事要
求と介護要求を位置づけた分析モデルを構築した。
以上の分析にあたって，パラメータの推定法には
頑健性のある重み付け最小二乗法（WLSMV）21） を使用した。推定されたパラメータの有意性は，検定統計量の絶対値が 1.96 以上（有意水準 5％）を示したものを統計学的に有意であると判断した。モデルのデータに対する適合性は，Comparative Fit Index（CFI），
Root Mean Square Error of Approximation（RMSEA）
により判断した。一般的に，CFI は 1.0 に近いほど良いモデルと判断され，この数値が 0.95 以上であることが望ましいとされる 21）。RMSEA は 0.05 より小さけ
ればそのモデルの当てはまりがよく，0.1 以上であれ
ば当てはまりが悪いと判断される 21)22）。ただし，構造方程式モデリングにおいて現在採用されることが多い
これらの経験的基準は必ずしも絶対的なものではなく23），モデルのデータに対する当てはまりの良さを一元的に定めることは難しい。そこで本研究では，これらの適合度指標の数値を参考に，モデルの良さを総合的に判断するものとした。統計パッケージには，SPSS－ 45 －

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Ⅲ．結

Statistics25.0 および Mplus8.0 を使用した。
本研究では，302 名分の調査票配布数のうち，回収（1）分 析対象者の属性等および使用した尺度

された調査票で，かつ介護者が就労していること，被の得点（表 1）

介護者の年齢が 65 歳以上であること，要介護認定を

家族介護者の性別構成は，男性 20 名（21.3％），女受けていること，統計解析に必要な調査項目に欠損値

性 74 名（78.7％）であり，平均年齢（±標準偏差）はを有さないこと，の 4 つすべての条件を満たす 94 名分のデータを使用した。

果57.8（± 9.45）歳であった。被介護者からみた続柄は，「娘」が最も多く 36 名（38.3％）であり，次いで「息⴫㧚ಽᨆኻ⽎⠪ߩዻᕈ╬߅ࠃ߮૶↪ߒߚዤᐲߩᓧὐ
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子の配偶者（嫁）」が 24 名（25.5％），「息子」が 16 名

（2）構造方程式モデリング（パス解析）の結果（図 1）（17.0％），「配偶者（内縁含む）」が 11 名（11.7％）な

本研究で構築した分析モデルを構造方程式モデリン

どの順であった。平均介護期間（±標準偏差）は，54.8（±グを用いたパス解析で検討した結果，「介護－仕事葛43.54）か月であった。1 日あたりの介護時間は，「3 ～藤尺度」の下位尺度である「介護・仕事－私生活葛藤」

4 時間程度」が最も多く 25 名（26.6％）であった。就に対して，仕事要求の「量的労働負荷」および介護要

労形態は，「正規の職員・従業員」が最も多く 42 名

求の「介護期間」と「1 日あたりの介護時間」が統計（44.7％）であり，次いで「非正規の職員・従業員」が学的に有意な正の関連性を示した。また，「量的労働40 名（42.6％），「雇用以外の形態」が 12 名（12.8％）

負荷」は「時間に基づく介護－仕事葛藤」と有意な正であった。また，量的労働負荷の平均得点（±標準偏の関連性が認められた。離職意向については，「介護差）は 5.1（± 2.76）点であった。「介護－仕事葛藤尺を理由とした離職意向」に対して，「介護・仕事－私度」の 5 つの下位尺度のうち，最も得点が高かった領生活葛藤」と統計学的に有意な正の関連性が認められ

域は「介護・仕事－私生活葛藤」であり，平均得点（±

た。仕事要求と介護要求はいずれも離職意向と有意な標準偏差）は 3.5（± 2.69）点であった。介護を理由

関連は認められなかった。

とした離職意向は，「まったくそう思わない」が最も上記の分析ののち，統計学的に非有意なパスを削

多く 49 名（52.1％）であり，介護以外の理由による離除したうえで，再解析を行った。その結果，図 1 に職意向は，「まったくそう思わない」が最も多く 56 名示す結果が得られた。分析モデルの適合度は，χ 2 ＝（59.6％）であった。

65.034（df=61），p=0.33，CFI=0.97，RMSEA=0.02 で被介護者の性別構成は，男性 23 名（24.5％），女性あり，十分に許容される水準にあった。パス係数に着71 名（75.5％）であり，平均年齢（±標準偏差）は 84.5（±

目すると，「介護・仕事－私生活葛藤」に対しては「量8.17）歳であった。要介護状態区分は「要介護 2」が的労働負荷（標準化推定値：0.406）」，「介護期間（同：最も多く 26 名（27.7％）であった。認知症の有無は「あ0.233）」，「1 日あたりの介護時間（同：0.341）」が，まり」が 57 名（60.6％），「なし・わからない」が 37 名

た「時間に基づく介護－仕事葛藤」に対しては「量的（39.4％）であった。

労働負荷（同：0.330）」が，それぞれ統計学的に有意㪩㪉㪔㪅㪈㪇㪐ዞഭᒻᘒ䋨ᱜⷙ 㪈䋬䋨ᱜⷙ㪔㪈㓹↪એᄖ䊶㕖ᱜⷙ㪔㪇䋩㪅㪊㪊㪇㪁㪁

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社会医学研究．第 35 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.35（2）2018

な正の関連性を示した。また，「介護を理由とした離共通している。また，加藤らは従来の WFC のプロセス・

職意向」に対しては「介護・仕事－私生活葛藤（同：

モデルに新たに対処行動を組み入れ，仕事領域と家庭

0.465）」が統計学的に有意な正の関連性を示した。

領域の要因との出会いから生じた WFC に対して，特なお，「時間に基づく介護－仕事葛藤」，「介護・仕定の対処行動が生起されることを報告している 31）。こ事－私生活葛藤」，「介護を理由とした離職意向」に対れらの知見を整理すると，その人が担う役割での要求する説明率はそれぞれ 10.9％，25.6％，21.6％であった。

の度合いによって複数の役割間での葛藤が生じ，その結果，葛藤状況の改善や脅威性を低下させようと，何Ⅳ．考察らかの対処努力や対処行動が生起されたものと理解す

本研究では，家族介護者の仕事と介護の両立に資することができる。また，小杉らの心理学的職場ストレる基礎資料を得ることをねらいに，仕事要求や介護要スモデルでは，自覚したストレス状況への対処方略の求を考慮したうえで，仕事と介護の役割間葛藤と離職検討内容として転職や休職，退職などが挙げられてお意向の関連性について検討した。

り 32），本研究で構築した分析モデルの結果は，こうしまず本研究では，家族介護者の離職意向について「介護を理由とした離職意向」と「介護以外の理由による

た従来の研究知見やプロセス・モデルを部分的に支持するものであったと推察される。

離職意向」に区別して測定した。従来の離職意向の測

さて，構造方程式モデリングを用いたパス解析の結定法としては，今の組織や仕事が嫌になったなど，仕果，主な成果として，仕事要求の「量的労働負荷」お事や職場に対する否定的側面から離職意向を捉えよう

よび介護要求の「介護期間」と「1 日あたりの介護時間」

とした鄭ら

24）

，コ

が「介護・仕事－私生活葛藤」と関連し，「介護・仕など業種を問わず広く使用され事－私生活葛藤」は「介護を理由とした離職意向」との尺度が，介護職員

ンピュータ技術者

27）

25）

や看護師

26）

ている。しかし，離職は極めて個別的かつ多様で複雑関連することが明らかとなった。

，離職意向もその理由や意味づけは人

まず，仕事要求の「量的労働負荷」および介護要求

それぞれに多分に異なることが考えられる。その意味の「介護期間」ならびに「1 日あたりの介護時間」と「介では，鄭らの尺度はどちらかといえば仕事や職場に焦護・仕事－私生活葛藤」との関連について取り上げる。

点を当てた離職意向であり，家庭役割である介護を理

ここでの「介護・仕事－私生活葛藤」とは，複数役割由とした離職意向が測定できているとは言い難い。その両立に伴う時間の欠乏に関する葛藤を評価するもの

こで本研究では，介護とそれ以外の理由による離職意である 15）。つまり，「介護・仕事－私生活葛藤」得点

向を区別するため，介護を理由とした離職意向と，介が高い人は，仕事と介護に時間がとられ，自分の時間

護以外の理由による離職意向の 2 つの離職意向の指標

や十分な睡眠時間が取れないような状況に陥っているを設定した。これにより，家族介護者の離職を考えることを意味する。他方で，仕事要求の「量的労働負荷」

理由や意味づけが明確になり，本研究で得られた知見

や介護要求の「1 日あたりの介護時間」は，現在の仕はより容易に解釈できるようになったものと推察され事や介護役割の遂行に必要な時間や要求度の高まりをる。なお，離職意向を単一項目で評価する方法は，看意味するものである。したがって，両者の関係は，一護職や介護職を対象とした研究でも見受けられること

人の人間がもつ有限の時間量に対して，仕事役割と介なものでありから

28）29)30），その測定に大きな問題はなかったものと推護役割に時間を投資した結果，私生活に投資すべき時間までもが不足してしまい，両役割の両立による時間察される。
また本研究では，仕事と介護の役割間葛藤が離職意的欠乏状態に対する葛藤が高まったものと推察される。

向に影響し，かつ仕事要求と介護要求がこれら両変数

金井は，仕事と家庭の両立という視点から考えたとき，の先行要因になると仮定した分析モデルを構築し，構一方の領域から他方の領域へという方向性のある葛藤

造方程式モデリングによるパス解析を行った。従来のだけでなく，両方が存在することにより生じる葛藤が

役割間葛藤に関する研究では，たとえば Gordon らは，存在することを報告している 33）。本研究の結果は，ま仕事と介護の役割間葛藤の先行要因として仕事や介護

さしく両役割の存在によって時間の投資量が高まったの要求度を位置づけた理論モデルを提示しており 13），

結果，両立に起因する時間の欠乏に関する葛藤が生じ

これはワーク・ファミリー・コンフリクト（work-family

たものと推察され，このことは従来の研究知見と合致

conflict: WFC）に関する金井の心理的プロセス 8）でもするものと言えよう。なお，「介護期間」については，－ 48 －

社会医学研究．第 35 巻 2 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.35（2）2018

必ずしも介護に必要な時間や要求度の高さを反映するはできないが，今後詳細な検討が望まれる。

指標とは言えないかもしれない。しかし，介護期間の長期化は，要介護者の高齢化に伴う生理的機能の低下

Ⅴ．本研究のまとめと今後の課題

や二次的障害の発生などによる介護負担を高める可能性も指摘されており

34）

本研究では，仕事要求の「量的労働負荷」および介，介護期間が間接的に介護役割

護要求の「介護期間」と「1 日あたりの介護時間」がに対する要求度を反映した結果，「介護・仕事－私生「介護・仕事－私生活葛藤」と関連し，「介護・仕事－活葛藤」を高める結果になったものと推察される。

私生活葛藤」は「介護を理由とした離職意向」に関連

次いで，「介護・仕事－私生活葛藤」と「介護を理することが明らかとなった。このことから，家族介護由とした離職意向」の関連について取り上げる。ここ

者の仕事と介護の両立のためには，仕事と介護に必要での「介護を理由とした離職意向」とは，介護役割のな時間量や要求度を調整するだけでなく，両役割の両遂行に投資する時間を優先するために，仕事役割に投立にかかる時間的欠乏状態を回避するための有効な方資する時間を減らそうとする意向であると解釈でき策の確立が求められよう。

る。すなわち，「介護・仕事－私生活葛藤」と「介護

ただし，本研究は比較的少数の限られた対象者かを理由とした離職意向」の関係は，仕事と介護の両立ら得られた知見であり，結果の一般化をするためには，に時間がとられ，十分な休息さえ取れないような時間

より大規模な標本での検証が求められる。また，実際的欠乏状態に陥った結果，その状況を改善し，脅威性の離職行動が生起されるプロセスには，介護場面や職を低下させようと，介護役割への関与を優先し，仕事場での資源あるいは環境的要因などさまざまな要因の役割への関与を減らそうとする心理的プロセスである

関与が想定されるため，就労形態や実際の離職や転職と捉えることができる。実際，過去の介護離職に関の有無を含めたより精緻な分析モデルを構築・検証す

する調査

35）

でも，介護発生時の勤務先の退職理由とるとともに，縦断研究も視野に入れた検討が必要であして，介護による心身の負担の大きさ以外に，介護すると考えられよう。とはいえ，わが国において家族介る人が自分以外にいなかった，介護にもっと時間を割護者を対象とした仕事と介護の役割間葛藤を取り上げきたかったなど，仕事役割を調整してでも介護役割をた研究が少ない中で，両役割の両立にかかる役割間葛優先する，あるいは優先せざるを得ない理由が目立っ

藤と介護を理由とした離職意向との関連が確認できたている。また，対象者や従事する役割は異なるものの，ことは有用な知見であったと推察される。

従来の介護職員を対象とした研究では，仕事に費やす
時間と個人のプライベートの生活（個人の生活や家庭

謝生活）に費やす時間のバランス満足度と離職意向との関連性が報告されている 25）。以上のことを勘案すると，家族介護者の多くは仕事役割と介護役割のどちらかを選択せざるを得ないほどに時間が欠乏し，調和が保てない状態に陥った場合，介護役割への関与を優先し，仕事役割への関与を減らそうとする心理が働きやすいものと推察される。国外の研究でも，高齢者を介辞本研究は，JSPS 科研費（16K04164）の助成を受けて実施した研究の一部である。本研究にご協力いただ
きました事業所やご家族，関係者の皆様に厚く御礼申し上げます。

引用文献

護する家族の役割間葛藤が遅刻や早退などの仕事面に影響するとした報告もあり 12），本研究の結果はおおむ
ね従来の研究知見と整合したものであると解釈されよう。
なお，仕事要求と介護要求はいずれも離職意向とは関連しなかった。従来の研究では，主介護者が担う介護頻度の多さや週あたりの勤務日数など 36），介護や仕事への関与や要求度が離職と関連することが指摘されている。この結果については，従来の研究では仕事と介護の役割間葛藤が考慮されていないため単純に比較－ 49 －

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