テンプルトン･グローバル株式ファンド（愛称：株の祭典）
追加型投信／内外／株式

2020年3月10日「テンプルトン・グローバル株式ファンド」の3月10日の基準価額の下落について
2020年3月10日の当ファンドの基準価額は、世界の株式市場が下落したことで投資対象ファンドの基準価額（米ドルベース）が値下がりしたことを受け、前日比484円下落（▲5.66％）し、8,065円となりました。
3月9日の世界株式市場は、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大に加え、原油価格の急落なども嫌気され、資金が安全資産とされる債券へとシフトする動きが継続し、大幅続落となりました。米国株式市場でダウ工業株30種平均が前営業日から2,000ドルを超える下落となった一方、米国10年国債利回りの低下がさらに進みました。
当ファンドにおきましては、こうした状況下においても、中長期的にファンダメンタルズやバリュエーションに鑑み世界の株式市場から選別的に投資機会を見出すことが重要であると考えます。市場が今後も、堅調なファンダメンタルズと優れた競争力を有し、株価バリュエーションが魅力的な銘柄を厳選し投資してまいります。
以上

＜ご参考＞
（主要株価指数）
3月6日

3月9日

騰落率

MSCI World インデックス（米ドルベース）

9,127.76

8,474.22▲7.16％

米国（ダウ工業株30種平均）

25,864.78

23,851.02▲7.79％

欧州（ダウ・ジョーンズ・ユーロ・ストックス50指数）

3,232.07

2,959.07▲8.45％（出所：ブルームバーグ）（為替レート 円/主要通貨）
3月9日

3月10日

騰落率

米ドル

102.01103.281.24％

ユーロ

115.85117.57

1.48％※為替レートは三菱UFJ銀行が発表する対顧客電信売買相場の仲値●MSCI インデックスは、MSCIが開発した時価総額株価指数です。同指数の著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。また、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。なお、同指数はグロス配当込みを使用しています。
●ダウ・ジョーンズ及び、ダウ工業株30種平均は、ダウ・ジョーンズ・アンド・カンパニー・インクの標章です。ダウ工業株30種平均の数値及び関連するデータに対する知的財産権その他一切の権利はダウ・ジョーンズ・アンド・カンパニー・インクに帰属します。

当資料は、フランクリン・テンプルトン・インベストメンツ株式会社が作成したものです。取得のお申込みに当たっては、販売会社より最新の「投資信託説明書（交付目論見書）」をお渡ししますので、必ず内容を確認のうえご自身でご判断ください。投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境などにより変動します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）。したがって、元本保証はありません。市場環境等の評価、分析は、将来の運用成果等を保証するものではありません。
Copyright © 2020. Franklin Templeton Investments. All rights reserved.

◆設定・運用は

フランクリン・テンプルトン・インベストメンツ株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第391号
加入協会／一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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テンプルトン･グローバル株式ファンド（愛称：株の祭典）

追加型投信／内外／株式ファンドの特色
投資対象ファンドは、あらかじめ特定の業種、国、1 当ファンドは、テンプルトン･グローバル･アドバイ2地域等への投資配分を定めず、ボトム・アップ アザーズ･リミテッド（TGAL）が運用する３つの外貨建て投資信託証券（投資対象ファンド）を通じて、主として世界各国の株式に投資を行い、投資信託財産の長期的な成長を目指します。
✐TGALは、フランクリン･テンプルトン･グループの主要な運用会社の１つであり、米国でグローバル株式の運用会社として草分け的な存在であるテンプルトンの投資理念を受け継いでいます。
✐テンプルトン ブランドの代表ファンドである「テンプルトン･グロース･ファンド」は1954年に設定されました。
※３つの投資対象ファンドの組入れは、投資対象ファンドの資金動向や資産状況等を勘案して行います。

＜主な投資リスク＞

プローチによって世界各国の株式に投資します。
組入銘柄は、株価がテンプルトンの投資理念に基づく評価で投資価値が大きいと判断した組入候補銘柄群（“バーゲンリスト”）の中から選定されます。
✐投資対象ファンドが組み入れる株式は、新興国市場の株式を含みます。
✐投資対象ファンドは、市場の状況によっては、純資産総額の25％を限度として世界各国の債券等を組み入れることがあります。

当ファンドの外貨建資産については、原則として為3 替ヘッジを行わないこととします。

当ファンドの投資にあたっては、主として下記のようなリスクが想定されます。

【基準価額の変動要因】
ファンドは、値動きのある資産に投資しますので、基準価額が変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではな
く、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用により生じた利益および損失はすべて投資者の皆様に帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。
ファンドは、外国投資証券への投資を通じて、主として世界各国の株式に投資を行うため、以下の「主な変動要因」などがファンドの基準価額に影響を及ぼします。
■主な変動要因

価格変動リスク○有価証券等の価格変動リスク：当ファンドは、投資信託証券（投資対象ファンド）への投資を通じて世界各国の株式などの値動きのある有価証券等に投資します。したがって、当ファンドの基準価額は、当ファンドおよび投資対象ファンドが組入れたこれら有価証券等の市場価格の変動による影響を受けます。
○為替変動リスク：外貨建資産への投資を行う場合には、為替相場の変動による影響を受けます。当ファンドが投資を行う投資対象ファンドは米ドル建てです。当ファンドは原則として為替ヘッジを行いませんので、為替相場の変動の影響を受けます。また、投資対象ファンドは、世界各国の有価証券等に投資しますので、投資対象ファンドの基準価額は、為替相場の変動の影響を受けます。

流動性リスク

市場規模や取引量が少ない場合、組入有価証券等を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できない可能性があり、不測の損失を被ることがあります。このような場合には、当ファンドの基準価額はその影響を受けることがあります。

当ファンドおよび投資対象ファンドが保有する有価証券等の発行体および有価証券等の取引の相手方の経営・財務状況の変化ならびにそれらに関する外部評価の変化等により、損失を被ることがあります。このような場合には、当ファンドの基準価額はその影響を受けることがあります。
世界各国の金融・証券市場への投資は、それらの国・地域の政治、経済および社会情勢の変化等によって市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな制限や規制が設けられた等の場合には、運用上の制約を受ける可能性があります。このような場合
カントリーリスク に、当ファンドの基準価額はその影響を受けることがあります。また、新興国の金融・証券市場への投資には、政治・経済構造が先進国と比べ不安定であるため、投資環境の急変により市場が混乱した場合や取引に対して新たな制限や規制が設けられた場合、運用上の制約を大きく受ける可能性が想定されます。このような場合に、当ファンドの基準価額はその影響を受けることがあります。
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
信用リスク＜投資信託ご購入時の注意点＞●当ファンドは、投資信託証券（投資対象ファンド）への投資を通じて、主として世界各国の株式に投資を行います。当ファンドの基準価額は、投資信託証券（投資対象ファンド）および投資信託証券（投資対象ファンド）の組入れた有価証券等の値動き、為替相場の変動等の影響により上下し ますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託証券（投資対象ファンド）および投資信託証券（投資対象ファンド）の組入れた有価証券等の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。
●投資信託は預金等ではなく、預金保険機構の保険金の支払対象ではありません。
●投資信託は保険契約ではなく、保険契約者保護機構の補償対象契約ではありません。
●投資信託は元本は保証されていません。
●登録金融機関は、金融商品取引業者とは異なり、投資者保護基金に加入しておりません。
●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
当資料は、フランクリン・テンプルトン・インベストメンツ株式会社が作成したものです。取得のお申込みに当たっては、販売会社より最新の「投資信託説明書（交付目論見書）」をお渡ししますので、必ず内容を確認のうえご自身でご判断ください。投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境などにより変動します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）。したがって、元本保証はありません。市場環境等の評価、分析は、将来の運用成果等を保証するものではありません。
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追加型投信／内外／株式＜お申込みメモ＞ （お申込みの際は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい）
位 販売会社が定める単位
額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
金 販売会社の指定する日までに販売会社にお支払い下さい。
位 1口単位額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
金 換金申込受付日から起算して、原則として5営業日目からお支払いします。
原則として午後３時までとします。
申 込 締 切 時 間 ただし、受付時間は販売会社によって異なることもありますので、ご注意下さい。これらの受付時間を過ぎてからのお申込みは翌営業日の取扱いとなります。
申 込 不 可 日 販売会社の営業日であっても、ニューヨーク証券取引所またはニューヨークの銀行の休業日にはお申込みの受付を行いません。
換金制
限 ありません。
委託会社は、証券取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、投資信託財産の適正な評価ができないと委託会
購 入 ･換 金申 込受 付の社が判断したときなどやむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受け付けた購入・換金の中 止 及 び 取 消 し
お申込みの受付を取り消すことができます。
信託期
間 無期限（設定日：2007年2月23日）
委託会社は、受益権の口数が５億口を下回ることになった場合、ファンドの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めると
繰上
償還き、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了させることができます。
決算
日 毎年11月28日（休業日の場合は、翌営業日）
毎決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。
収益分
配※販売会社との契約によっては再投資が可能です。
個人の投資家の場合、原則として、収益分配時の普通分配金ならびに換金（解約）時および償還時の譲渡益に対して課税されます。
※税法が改正された場合等には、上記の内容が変更になる場合があります。
課
税
関係 ※課税上は株式投資信託として取り扱われます。益金不算入制度、配当控除の適用はありません。
※公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
※課税上の取扱いの詳細につきましては、税務専門家等にご確認されることをお勧めいたします。
※購入単位および換金単位、収益分配金の受取方法等は、販売会社によって異なる場合があります。詳しくは販売会社にご確認下さい。
購
購
購
換
換
換

入入入金
金
金

単価
代
単価
代

＜ファンドの費用＞■投資者が直接的に負担する費用
購入申込受付日の翌営業日の基準価額に、3.85％（税抜3.5％）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額です。
購入時手数料は、商品および投資環境の説明や情報提供、購入に関する事務手続き等のコストの対価として、購入時に販売会社にお支払
購 入 時 手 数 料
いいただきます。
※収益分配金を再投資する場合は、購入時手数料はかかりません。
信 託 財 産 留 保 額 ありません。
■投資者が投資信託財産で間接的に負担する費用
信託報酬の総額は、日々のファンドの純資産総額に信託報酬率（年1.265％（税抜1.15％））を乗じて得た額とします。
ファンドの信託報酬は、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のとき投資信託財産から支払われます。また、信託報酬にかかる消費税等に相当する金額を、信託報酬支払時にファンドから支弁します。
当ファンド
信託報酬率（税抜）の配分は以下の通りです。
（委託会社）年0.26％、（販売会社）年0.85％、（受託会社）年0.04％
運 用 管 理 費 用
投資対象とする 投資信託証券の純資産額に運用・管理報酬等の料率（年0.63％～年1.04％程度）を乗じて得た額とします。運用・管理報（ 信 託 報 酬 ）投資信託証券 酬等の料率は投資信託証券により異なります。
当ファンドの信託報酬と投資信託証券の運用・管理報酬等を合計した、受益者が実質的に負担する料率は、年1.895％～年2.305％程度（税込）です。
実質的な負担※実際の負担率は、投資信託証券の組入比率などにより変動します。
一部の投資信託証券における管理事務代行報酬、保管銀行報酬等は含まれておりません。
投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、投資信託財産にかかる監査費用、有価証券の保管費用、等を投資信託財
そ の 他 費 用 ・ 手 数 料 産でご負担いただきます。
これらの費用等については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。
※当ファンドの信託報酬および監査費用は、毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに投資信託財産から支払われます。その他費用・手数料（監査費用を除きます。）は、その都度、投資信託財産から支払われます。
※ファンドの費用の合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。

＜委託会社、その他の関係法人＞
委託会社 [ファンドの運用の指図を行う者]
フランクリン・テンプルトン・インベストメンツ株式会社
基準価額等については、委託会社の下記照会先までお問い合わせ下さい。
電話番号 ：03-6230-5699 （受付時間 9：00～17：00 土・日・祝日
および12月31日・1月2日・1月3日を除く）
ホームページ ：https://www.franklintempleton.co.jp/

受託会社[ファンドの財産の保管および管理を行う者]
三菱UFJ信託銀行株式会社（再信託受託会社：日本マスタートラスト信託銀行株式会社）

販売会社 ： 取扱販売会社については次ページの販売会社
一覧をご覧下さい。

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登録番号

販売会社名

日本証券業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

三菱UFJ信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第33号○○

株式会社SBI証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号○○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

一般社団法人第二種金融商品取引業
協会○○※販売会社によっては新規申込みの取扱いを中止している場合がありますので、各販売会社にご確認下さい。
当資料は、フランクリン・テンプルトン・インベストメンツ株式会社が作成したものです。取得のお申込みに当たっては、販売会社より最新の「投資信託説明書（交付目論見書）」をお渡ししますので、必ず内容を確認のうえご自身でご判断ください。投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境などにより変動します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）。したがって、元本保証はありません。市場環境等の評価、分析は、将来の運用成果等を保証するものではありません。
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