平成29年度【短期研究２】

平成 29 年度
【短期研究３】

発達障害児者におけるトラウマ臨床の実態についての調査研究－心理臨床の専門家を対象とした質問紙調査－
発達障害児者におけるトラウマ臨床の実態についての調査研究－心理臨床の専門家を対象とした質問紙調査－（要旨）
近年，トラウマ体験を有しトラウマ症状を呈する発達障害児者の診療ニーズが高まりつつある。学術大会の場などでは当該症例の報告がなされることはあるが，症例報告として論文化されたものは世界的にもごく僅かであり，臨床実践に際して参照できる資料は非常に少ない。平成28年度に当センターで実施した文献レビューの結果からも，アセスメントや診断の根拠として使用された心理検査尺度が未記載であったり，介入の詳細が不明であったりと限定的な報告に留まることが多く，有用な知見が集積しているとは言い難い現状にあることが明らかになった。一方，発達障害児者へのトラウマ臨床を実践している臨床家を対象にインタビュー調査研究を実施したところ，発達障害とPTSD症状の両側面について多次元的に症状評価を実施する必要性，および，その際に使用されるアセスメントツールや，治療プログ
ラムを実施するにあたっての工夫について示唆に富む情報を得ることができた。
そこで本研究ではインタビュー調査で得られた質的データを元に質問紙調査票を作成し日本国内の心理臨床の専門家を対象とした質問紙調査を実施，得られる量的データから，本邦における発達障害児者に対するトラウマ臨床の実態をより幅広く明らかにすることを目的として調査を実施した。
結果， 80 名に配布し 52 名から回収（有効回答率 65%），そのうち 60%の 31 名がトラウマ症状を訴える発達障害児者への介入経験があると回答した。発達的問題のアセスメン
トおよび介入法は標準的な手法が選択されている一方，PTSD 症状およびストレス反応のアセスメント，介入については，発達特性による言語的やりとりの困難さや注意集中の問題などから，非言語的な手法で実施が可能なアセスメントや介入法が比較的多く用いられていることなどがわかった。

研究体制：大塚美菜子，亀岡智美，加藤寛－ 35 －

Ⅰ．問題・目的
近年，トラウマ体験を有しトラウマ症状を呈する発達障害児者の診療ニーズが高まりつつある。学術大会の場などでは当該症例の報告がなされることはあるが，症例報告として論文化されたものは世界的にもごく僅かであり，臨床実践に際して参照できる資料は非常に少ない。
平成 28 年度に当センターでは国内外における発達障害児者を対象とした症例報告 8
編 13 症例についてレビューを行った。その結果，発達障害児者においては，DSM 診断基準における A 項目に該当しない一般的なストレス体験であっても，PTSD 症状に類似した症状を呈する可能性があることが示唆され，定型発達者の PTSD 症状の治療に用いられる介入プ
ロトコルを独自に改変することで一定の治療効果が得られていることが示唆された。
しかしながら，体験の詳細が未記載であったり，改変の具体的内容の記述には乏しく，症状評価の根拠やアセスメント尺度使用の有無についても不明瞭な点が残る報告が散見され，臨床実践に際して参照できる資料は非常に少ない現状にあることが明らかとなった。
次いで当該児者へのトラウマ臨床を実践している臨床家 10 名を対象にインタビュー調査を実施し，レビューにおいて不明瞭であった点について，主として①「当該児者は DSM 診
断基準の A 項目に該当しないストレス体験でも PTSD あるいは PTSD 類似症状を示すことがあるのか」，②「DSM 診断基準の A 項目に該当するトラウマ体験を有し PTSD を発症した当該児者は，定型発達者と同じ様相で症状を発現するのか」③「定型発達者と同様の治療プログラムが有効か」の３点の問いを軸とした半構造化面接を行い KJ 法にて分析した。
その結果，トラウマ体験はもとより，一般的なストレス体験であったとしても非常に多彩な症状を呈する患者は少なくはない可能性が示唆されると共に，発達障害と PTSD 症状の両側面について多次元的に症状評価を実施する必要性，および，その際に使用されるアセスメ
ントツールや，治療プログラムを実施するにあたっての工夫について示唆に富む情報を得ることができた。
そこで本研究ではインタビュー調査で得られた質的データを元に質問紙調査票を作成し日本国内の心理臨床の専門家を対象とした質問紙調査を実施する。得られる量的データか
ら，本邦における発達障害児者に対するトラウマ臨床の実態をより幅広く明らかにすることを目的とする。
Ⅱ．方法
1． 研究の方法および期間（1） 研究の期間
倫理審査委員会承認後～平成 30 年 3 月 31 日
（2） 方法1） 調査手順①

調査対象者の選定方針（平成 29 年 7 月～）－ 36 －

日本国内在住の臨床心理士資格有資格者を対象とした。都道府県臨床心理士会および調査協力を得られる団体に調査同意説明書を基に書面および口頭にて調査の目的，方法，倫理的配慮について説明し，調査協力を依頼した。調査への参加は任意であり，拒否してもなんら不利益は受けないこと，調査票は完全無記名で実施し，個人情報が特定される可能性のある情報や，調査協力者が担当する患者に関する個別的な情報を問うような質問項目は一切設けていないことを説明した。
（倫理的な配慮）
本研究は兵庫県こころのケアセンター倫理審査委員会の承認を得て行った。
②

調査票の配布（平成 29 年 8 月～）
同意を得られた機関が主催する研修会の場で調査同意説明書，調査票，切手貼付済の返信用封筒を配布した（有効回答率 65%：80 名に配布 52 名から回収）。調査票の返送をもって，調査に同意を得られたものとした。

③

結果の公表（平成 30 年 3 月）
調査終了後に当センターのホームページ上にて結果を公表する予定である。その際，統計解析処理され対象者個人が特定されることのない匿名化されたデータのみを報告する。

Ⅲ．結果
１．基本属性
対象者の基本属性として，活動領域（複数回答あり）を表１に，臨床経験年数を表２に，発達障害児者を対象としたトラウマ臨床経験の有無を図１に示す。当該児者へのトラウマ
臨床経験の有無別に活動領域を見ると，臨床経験「なし」で該当者が０，「あり」の該当者にのみ偏りが見られた領域（機関）は，【医療・保健領域】では「保健所」，【福祉領域】では「児童福祉施設」「女性 DV 相談」「障がい者相談機関」，【教育領域】では「中学校（SC）」「高校」「教育相談室」，【産業領域】では「企業内の健康相談室」，【大学・研究領域】では「研究機関」「その他」，【司法領域】では「家庭裁判所」「少年鑑別所」「刑務所」「保護観察所」が該当した。
臨床経験年数（表２）は，回答者全体を見ると，「１～５年未満」は 14 名（26.9％）で会ったのに対し，当該児者へのトラウマ臨床経験ありでは 4 名（12.9%）と，経験年数が少な
いものは減少する傾向にあることが特徴的であった。
当該児者を対象としたトラウマ経験の有無（図 1）は，全回答者 52 名中 31 名（60%）が「経験あり」と回答しており，以降の分析はこの 31 名を対象とした。

－ 37 －

該当児者へのトラウマ臨床経験
あり
なし
N
%
N
%
14
48 .3 %
15
51 .7 %
6
50 .0 %
6
50 .0 %
0
0 .0 %
2
1 00 .0 %3
60 .0 %
2
40 .0 %
23
47 .9 %
25
52 .1 %

病院
クリニック
医療・保健 保健所
そ の他
合計

延べ人数
N
29
12
2
5
48

%
1 0 0.0 %1 0 0.0 %1 0 0.0 %1 0 0.0 %1 0 0.0 %

福祉

児童相談所
児童福祉施設女性DV相談障がい者相談機関
発達相談
そ の他
合計

1
0
0
0
3
1
5

100.0%
0.0%
0.0%
0.0%
42 .9 %
50 .0 %
23 .8 %

0
7
2
2
4
1
16

0.0%
100.0%
100.0%
100.0%
57 .1 %
50 .0 %
76 .2 %

1
7
2
2
7
2
21

100.0%
100.0%
100.0%
100.0%
1 0 0.0 %1 0 0.0 %1 0 0.0 %教育

小学校（SC）
中学校（SC）
高校（SC）
教育相談室
教育センター
そ の他
合計

1
0
0
0
4
3
8

10.0%
0.0%
0.0%
0.0%
36.4%
60 .0 %
19 .5 %

9
6
4
5
7
2
33

90.0%
100.0%
100.0%
100.0%
63.6%
40 .0 %
80 .5 %

10
6
4
5
11
5
41

100.0%
100.0%
100.0%
100.0%
100.0%
1 0 0.0 %1 0 0.0 %産業

企業内の健康相談室
産業領域その他
合計

0
1
1

0.0%
20.0%
14 .3 %

2
4
6

100.0%
80.0%
85 .7 %

2
5
7100.0%
100.0%
1 0 0.0 %

2
0
0
2

20.0%
0 .0 %
0 .0 %
13 .3 %

8
4
1
13

80.0%
1 00 .0 %1 00 .0 %86 .7 %

1041
15

100.0%
1 0 0.0 %1 0 0.0 %1 0 0.0 %

0
0
0
0
0

0.0%
0.0%
0 .0 %
0.0%
0 .0 %

11
1
1
4100.0%
100.0%
1 00 .0 %100.0%
1 00 .0 %

1
1
1
1
4

100.0%
100.0%
1 0 0.0 %100.0%
1 0 0.0 %大学（相談室含む）
研究機関
大学・研究
そ の他
合計

司法

家庭裁判所
少年鑑別所
刑務所
保護観察所
合計

全体
N
1～5年未満5～10年未満
10～20年未満
20年以上
合計

14
14
18
6
52

%
26.9%
26.9%
34.6%
11.5%
100.0%

トラウマ臨床経験者
N
%
4
12.9%
11
35.5%
10
32.3%
6
19.4%
31
100.0%

ない
21
（40%）

ある
31
（60%）

－ 38 －

２．臨床場面で出会う当該児者の診断状況
図２に「発達障害，PTSD いずれも明確に診断されたクライエント」（以下，PTSD ＋，発達障害＋）に会う頻度を，図３に「A 基準に該当するトラウマ体験を有し PTSD と診断されているが，発達障害の明確な診断はされていないクライエント」（以下，PTSD ＋，発達障害−）に会う頻度を，図４に「A 基準に該当するトラウマ体験を有するが PTSD と診断されておらず，発達障害は明確に診断されているクライエント」（以下，PTSD −，発達障害＋）に会う頻度を，図５に「A 基準に該当しない一般的なストレス体験であっても，PTSD に類する症状を呈するクライエント」に会う頻度を尋ねた結果をそれぞれ示す。
「PTSD ＋，発達障害＋」「PTSD ＋，発達障害−」については，臨床場面で対応した経験の有無は約半々であるが，「PTSD −，発達障害＋」では対応経験「有り〜まれにある（64％）」と回答した者が「無し（36％）」と回答した者を大きく上回る結果となり，さらに，「A 基準に該当しない一般的なストレス体験であっても，PTSD に類する症状を呈するクライエント」（図５）に関しては，「有り〜まれにある（97%）」「無し（３%）」と顕著な傾向が見て取れた。さらに，そのような一般的なストレス体験であっても PTSD に類する症状を呈する背景に，発達障害の有無が関係していると感じたことがあるか否かを問うと（図６），
94% が「（感じたことが）ある」と回答していた。

ある
3(10%)

よくある
2(6%)

たまにある
4(13%)

ある
3(10%)

よくある
2(6%)

たまにある
4(13%)ない
15(48%)

まれにある
7(23%)ない
17(55%)

まれにある
5(16%)

図２．発達障害，PTSDいずれも明確に診断されたクライ
エントに会う頻度（PTSD＋，発達障害＋）

図３，A基準に該当するトラウマ体験を有しPTSDと診断されているが，発達障害の明確な診断はされていない
クライエントに会う頻度（PTSD＋，発達障害−）

ない
1(3%)
よくある
4(13%)

よくある5(16%)
まれにある
10(33%)ない
11(36%)ある
10(32%)ある
10(32%)

たまにある
5(16%)

まれにある
5(16%)
たまにある
1(3%)

図４．A基準に該当するトラウマ体験を有するがPTSDと診断されておらず，発達障害は明確に診断されている
クライエントに会う頻度（PTSD−，発達障害＋）

図５．A基準に該当しない一般的なストレス体験であっても，PTSDに類する症状を呈するクライエントに会う
頻度－ 39 －

ない
2(6%)

ある
29(94%)

図６．一般的なストレス体験であってもPTSDに類する症状を呈する背景に，発達障害の有無が関係していると感じたことがあるか

３．現場で実施される発達検査
次に，臨床現場で実施される発達検査について尋ねた。クライエント本人に実施する検査を図７に，養育者・関係者に実施する検査を図８に示す。本人に実施する検査では，ウェク
スラー式知能検査が最も多く，のべ 26 名（37.7%）で，新版 K 式発達検査がのべ 13 名
（18.8%），AQ がのべ 12 名（17.4%）と続いた。なお，「その他」で回答された内容からは，発達検査として特化した尺度の他に，ロールシャッハ・テストや PF スタディ，文章完成法
といった投影法や，バウムテスト，風景構成法といった描画法も使用されていることが分かった。
養育者・関係者に実施する検査（図８）としては，PARS が最も多く，のべ 11 名（39.3%），
次いで「その他」がのべ 8 名（28.6%）であった。養育者に対して実施する検査は，「その他」の内容として回答された内容も含め，全て発達検査として特化した尺度であった。
なお，発達検査の実施以外に，発達のアセスメント目的に補助的に用いられる手段（図９）としては，「行動観察」のべ 31 名（21.7%），「生育歴」のべ 28 名（19.6%），「日常の様子」のべ 26 名（18.2%）と続いた。なお，「その他」の内容を記述した者はいなかった。

－ 40 －

図７．クライエント本人を対象に実施する発達検査

図８.養育者，関係者に実施する発達検査

図９.発達検査以外に，補助的に用いられる発達アセスメント手段－ 41 －

ただし，「本人に発達検査を実施できない」場合もあり，その理由を問うと（表３），「検査に要する時間，枠を取ることができない」「トラウマ治療を優先する必要のあるケースの場合（発達検査は実施できない）」などが挙げられ，検査の実施は他機関でなされる（既になされているか，依頼する）こともあるようだ。そして，「養育者・関係者に発達検査を実施できない」理由（表４）としては，「検査を実施できる養育者や関係者がいない」「検査に要する時間，枠を取ることができない」ほか，所属施設によっては「許可が下りない」ことがその理由として挙げられていた。
表３.クライエント本人に発達検査を実施できない理由

表４.養育者・関係者に発達検査を実施できない理由

４． PTSD と診断された発達障害児者への臨床的介入
1）子どもを対象とした PTSD 症状アセスメント尺度
使用されるアセスメント尺度について訊ねた結果を図 10 に示す。IES-R がのべ 5 名（33.3%），「描画法」がのべ５名（33.3%）で同数だった。描画法の内容には，バウムテス
トや人物画テスト，家族画テスト，HTP，風景構成法，スクイグルが挙げられた。

図10.子どもを対象としたPTSD症状アセスメント尺度－ 42 －

なお，検査を実施することができない場合もあり，その理由を表５に示す。発達検査の実施と同様に，時間枠が取れないことや，所属機関での実施が不可能であるといった理由が挙げられていた。
表５．子どもを対象としたPTSD症状アセスメント尺度を実施しない（できない）理由
N%
理由
子どもを対象とした臨床は行っていないため
330.0%
検査に要する時間，枠を取ることができないため
3
30.0%
その他
4
40.0%
合計
10
100.0%「その他」の自由記述内容（抜粋）・施設で検査用紙等の購入ができない・診断機関ではないため

2）成人と対象とした PTSD 症状アセスメント尺度
使用されるアセスメント尺度について訊ねた結果を図 11 に示す。IES-R が最も多く，のべ９名（47.4%），次いで，CAPS と投影法が同数ののべ４名（21.1%）だった。投影法の内容としては，ロールシャッハ・テストのみが自由回答欄に記述されていた。

図11.成人と対象としたPTSD症状アセスメント尺度－ 43 －

3）発達障害児者に PTSD 症状アセスメント尺度を実施する際に感じる困難さ
17 名中 10 名の回答者が実施に「困難さを感じる」と回答しており，その理由を図 12 に示す。理由として最も多かったのが「検査項目の言葉の意味にこだわる」がのべ５名（21.7%），「検査に集中できない」と「知的水準に応じて項目の言葉を言い換える必要がある」が同数でのべ４名（17.4%）だった。

図12.発達障害児者にPTSD症状アセスメント尺度を実施する際に感じる困難さ

4）発達障害児者と定型発達児者とで PTSD 症状の様相に感じるちがい
17 名中 13 名の回答者が，PTSD 症状の様相にちがいを感じると回答しており，その内容を自由記述にて求めた結果を図 13 に示す。 回答内容から，「トラウマ記憶の貯蔵のされ方，認知のされ方についての言及」「反応の出方，症状の特徴についての言及」「治療への反応性，時間経過による症状の変化の有無についての言及」の３つに大別された。

図13.発達障害児者と定型発達児者とでPTSD症状の様相に感じるちがい－ 44 －

5）A 基準に該当するトラウマ体験をした発達障害児者への，発達的問題への介入
発達的問題に介入する際に用いられる技法を図 14 にまとめた。「心理教育」がのべ 17 名
（24.6%），「環境調整」がのべ 16 名（23.2%）とほぼ同数で多く，「ストレスマネジメント」
がのべ 13 名（18.8%）と続いた。1 名（1.4%）のみが「特に実施しない」と回答をしていた。

図14.A基準に該当するトラウマ体験をした発達障害児者に対する，発達的問題への介入

6）A 基準に該当するトラウマ体験をした発達障害児者に対する，PTSD 症状への介入
PTSD 症状に介入する際に用いられる技法を図 15 にまとめた。EMDR が最も多く，のべ 8 名（25.8%）であり，「特に実施しない」と「その他」が同数でのべ 6 名（19.4%）と続いた。「その他」の内容は，ブレインスポッティング，ブレインジム，マインドフルネスの他，「PTSD そのものでなく，人格基盤の立て直しを行う」といった記述も見られた。

図15.A基準に該当するトラウマ体験をした発達障害児者に対する，PTSD症状への介入－ 45 －

さらに，PTSD 症状に介入する際に用いる工夫について訊ねた結果を表６に示す。結果，
介入以前に準備や安定化，心理教育に多く時間を取ることや，視覚的手がかりの利用，対象が成人であっても子ども用の手続きを採用する，といった工夫内容への回答がみられた。
工夫
準備や安定化，心理教育のセッションを通常よりも多く取る
視覚的手がかり（イラストや絵本，漫画，プリントなど）を用いる
対象が成人であっても，子ども用の手続きを採用する合計（延べ）

N
13
11
6
30

%
43.3%
36.7%
20.0%
100.0%

7）他機関との連携
17 名全ての回答者が他機関との連携を行うと回答をしていた（表７）。
他機関との連携の有無
行う
行わない
合計

N
17
0
17

%
100.0%
0.0%
100.0%

５． ストレス体験に対して PTSD 類似症状（ストレス反応）を呈する発達障害児者への臨床的介入
1）子どもを対象としたストレス反応アセスメント尺度
使用されるアセスメント尺度について訊ねた結果を図 16 に示す。描画法がのべ 12 名
（41.4%），「IES-R」がのべ 7 名（24.1%），そして投影法がのべ 4 名（13.8%）と続いた。
描画法の内容には，バウムテストや人物画テスト，家族画テスト，HTP，風景構成法，スクイグルが挙げられ，この内容については A 基準該当の PTSD 症状を有するクライエントに実施すると挙げられた内容（図 10）と同様であった。ただし，「投影法」には，ロールシャ
ッハ・テストの他，箱庭療法やコラージュ療法が新たに挙げられていた。

図16.子どもを対象としたストレス反応アセスメント尺度－ 46 －

2）成人と対象としたストレス反応アセスメント尺度
使用されるアセスメント尺度について訊ねた結果を図 17 に示す。IES-R が最も多く，のべ 13 名（46.4%），次いで，描画法がのべ 7 名（25.0%）だった。描画法の内容としては，成人が対象ということもあり，「家族画」は挙げられていなかった。

図17.成人を対象としたストレス反応アセスメント尺度

3）発達障害児者と定型発達児者とでストレス反応の様相に感じるちがい
29 名中 26 名（未回答 2 名）の回答者が，PTSD 症状の様相にちがいを感じると回答しており，その内容を自由記述にて求めた結果を図 18 に示す。回答内容から，「トラウマ記憶の貯蔵のされ方，認知のされ方についての言及」「反応の出方，症状の特徴についての言及」「治療への反応性，時間経過による症状の変化の有無についての言及」の３つに大別された。

図18.発達障害児者と定型発達児者とでストレス反応の様相に感じるちがい－ 47 －

4）一般的なストレス体験をした発達障害児者への，発達的問題への介入
発達的問題に介入する際に用いられる技法を図 19 にまとめた。「環境調整」がのべ 25 名
（24.5%），「心理教育」がのべ 24 名（23.5%）とほぼ同数で並び，「ストレスマネジメント」
がのべ 20 名（19.6%）と続いた。「その他」の内容としては，認知行動療法，ブレインジム
が挙げられた。

図19.一般的なストレス体験をした発達障害児者への，発達的問題への介入

5）一般的なストレス体験をした発達障害児者に対する，PTSD 類似症状（ストレス反応）への介入
PTSD 症状に介入する際に用いられる技法を図 20 にまとめた。「その他」がのべ 13 名
（28.3%），EMDR がのべ 12 名（26.1%）とほぼ同数で並んだ。「その他」の内容としては，症状の心理教育，ストレスマネジメント，タッピングタッチ，ブレインスポッティング，安
定化技法，マインドフルネスなど多岐に渡ることが分かった。
図２０

A基準に該当しないストレス体験をした発達障害児者に対する，ストレス反応への介入

図20.一般的なストレス体験をした発達障害児者に対する，PTSD類似症状（ストレス反応）への介入－ 48 －

介入に際して用いられる工夫を表８に示す。PTSD 症状に対する工夫と同様に，介入以前に準備や安定化，心理教育に多く時間を取ることや，視覚的手がかりの利用，対象が成人であっても子ども用の手続きを採用する，といった工夫内容への回答がみられた。
工夫
準備や安定化，心理教育のセッションを通常よりも多く取る
視覚的手がかり（イラストや絵本，漫画，プリントなど）を用いる
対象が成人であっても，子ども用の手続きを採用する
その他
合計（延べ）

N
15
13
4
4
36

%
41.7%
36.1%
11.1%
11.1%
100.0%「その他」の自由記述内容（抜粋）・ゆっくり，シンプルにわかり易く話す

6）他機関との連携
29 名中 5 名が，連携を行わないと回答していた。その理由を表 9 に示す。
「連携可能な機関がない」と「どこと連携したらよいのかわからない」が同数でそれぞれのべ２名（28.6%）であった。
表９.他機関との連携を行わない（行えない）理由

Ⅳ . 考察１．全体的傾向
今回の調査では，対象者の活動領域に限定をかけず，広く「臨床心理士」を対象として調査を行った。その結果，半数以上の 60% の臨床家から，PTSD 症状（あるいはストレス体験による PTSD 類似症状）を呈する発達障害児者に出会ったことがあるとの回答が得られた。サンプル数の限界から，これはひとつの傾向としての言及にとどめる必要があるが，当該クライエントへの診療，臨床的介入のニーズは決して低くはないことが伺える。
しかしながら，発達障害，PTSD 症状ともに明確に診断されたクライエントは少なく，発達障害に拠ったアセスメント（あるいは介入），もしくは PTSD に拠ったアセスメント（あるいは介入）になりやすく，両側面共にアセスメント，診断することの困難さもまた示唆されていた。
２．アセスメントに使用される尺度，および介入について
発達障害のアセスメント，PTSD 症状のアセスメント，ストレス反応のアセスメントいず
れも多く用いられていたのは，標準化された尺度（ウェクスラー式知能検査や，IES-R）であった。特に発達検査に関しては，知的水準や発達特性に応じた対応の工夫やノウハウが－ 49 －

周知されていることから，本人を対象とした検査，養育者・関係者を対象とした検査，その他行動観察や生育歴の確認など，多角的な側面からのアセスメントが安定して実施されているようである。介入についても同様に，「心理教育」によって症状・特性の理解を促し，「環境調整」からストレッサーをコントロールし，本人のストレス耐性やコントロールスキ
ルを向上するために「ストレスマネジメント」を実施する，といった標準的な介入が実施されているようだ。
体験が明らかに A 基準である PTSD 症状に対しては，IES-R が選択される率が比較的高
いが，一方で CPAS はあまり使用されていないようだ。これには，検査を実施する際に感じる困難さとして挙げられた，検査に割く時間枠の確保の難しさや，当該児者の発達特性による注意集中の問題や言語的なやりとりの難しさに関連しての使用率の低さであると考えられるのではないだろうか。ゆえに，IES-R のように少ない項目数（22 項目）
で比較的短時間で実施が可能な検査が選ばれやすいのかもしれない。さらに特徴的だったのは，描画法もまた IES-R と同程度に多く使用されているという点である。言語を介さずに実施できる点や，短時間での実施が可能な点，専用の検査用具を必要としない点などから，臨床現場での利便性が高いことが理由として挙げられるかもしれない。しかしながら，描画法や投影法においては PTSD 症状を測定する確実な指標が設けられているとは言い難いという点に留意し，あくまで補助的な使用に留める必要もあるかもしれない。
一般的なストレス体験に対する PTSD 類似症状（ないし，ストレス反応）のアセスメン
トに用いられる尺度はさらに多様性を増すようで，症状に焦点を当てた検査を実施するというよりは，認知様式や人格特性全般（いわゆる「人となり」）を広く把握するために検査が実施されている印象を受けた。
介入については，PTSD 症状については EMDR の選択率が最も高かった。ストレス反応への介入としても EMDR は「その他」に並んで多い。選択された理由については推測の域を出ないが，詳細な言語化の必要なく実施が可能な点が挙げられるかもしれない。「その他」に含まれた介入技法も多くは非言語的なやりとりに主眼を置いたものが多いという点もまた特徴的であった。
ただし，臨床現場で多く用いられている手法が，実際にどのように治療効果を上げているのか，およびどのような課題を残しているのかについては不明瞭な点が多く，今後，これらの手法についての効果検証が行われる必要があるものと思われる。
【謝辞】
本調査を実施するにあたり，質問紙調査にご協力を頂いたすべての臨床心理士の皆様に，紙面をお借りしてお礼を申し上げます。

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