環境感染誌〈原Vol. 25 no. 5, 2010著〉

二酸化塩素放出薬のインフルエンザ様疾患に対する予防効果
三村敬司1)・藤岡高弘2)・三丸敦洋3)

Preventive EŠect Against In‰uenza-Like Illness by Low-Concentration Chlorine Dioxide Gas
Satoshi MIMURA1), Takahiro FUJIOKA2) and Atsuhiro MITSUMARU3)
1)Department of Respiratory Tract Medicine, Japan Self Defense Force Central Hospital,
2)Eastern Army Headquarters, Japan Ground Self Defense Force,3)Healthcare Section, National Defense Academy(2009 年 11 月 18 日 受付・2010 年 6 月 30 日 受理)
要旨

陸上自衛隊員を対象に二酸化塩素放出薬のインフルエンザ様疾患に対する予防効果を検討した．
低濃度の二酸化塩素放出薬介入群と非介入群を設定し，介入した期間のインフルエンザ様症状の有無やワクチン接種の有無などについて検討した．その結果，二酸化塩素放出薬の介入でインフルエンザ様疾患の患者数の有意な減少を認め，二酸化塩素放出薬がインフルエンザ様疾患の発生を減じる可能性が示唆された．
Key words二酸化塩素，インフルエンザ様疾患，予防効果，前向きコホート研究

果は必ずしも確実ではない上に，抗ウイルス薬耐性株のはじめに罹患者数および疾病負担からみるとき，インフルエン出現も最近指摘されている．

ザは，結核，マラリア， HIV / AIDS と並ぶ，世界最大さらに， 2009 年の新型インフルエンザ( H1N1 )につの感染症の一つといえる．わが国でも，インフルエンザいては，迅速なワクチンの生産が困難であり，インフルサーベイランスシステムに基づく推計によると，毎シー

エンザおよび新型インフルエンザに対する，抗インフル

ズ ン の 累 積 罹 患 者 は 人 口 の 5 15  程 度 と さ れ て お

エンザウイルス薬やワクチン以外のより効果的な対策がり1)，年間数百万から 2,000 万人程度の患者が発生して世界的に求められている．

いると考えられる．インフルエンザ罹患で高齢者および現在ヒトを退去させることなく居住している空間にお基礎疾患をもつものは重症化し，健康人でも一定の割合いて，インフルエンザ様症状予防に役立ちうるものとしで就業が困難になり，数日の休学・休業を余儀なくさて，二酸化塩素とプラズマクラスターイオンが注目されれ，社会生活の効率という点からみると大きな疾病負担ている．しかしプラズマクラスターイオン発生機についを占めていることは言うまでもない．ては除微生物効果の評価試験が実施されておらず2)，早インフルエンザの予防策としてはワクチンがあるもの期の評価が待たれるところである．の，他の予防接種関連疾患の病原体とは異なり，インフ二酸化塩素は殺菌，消毒剤として，その安全性が広くルエンザウイルスには，その抗原性が徐々に変化すると認められており3～5)，わが国では水道水の殺菌・消毒やいう特性があり，ワクチン株の抗原性が流行株と乖離し小麦の粉漂白処理剤などに用いられている．またマウスている場合，疾患の予防にはワクチンの有効性は必ずしを用いたインフルエンザ A ウイルスのエアロゾル感染も高いとはいえない．また，現在使用中の抗インフルエ

モデルにおける感染予防効果も認められている6)．同様

ンザ薬は，有症状期を短縮するのみで，その発症予防効に人間の居住環境においても，エアロゾル感染予防効果が認められる場合は，二酸化塩素は，季節性インフルエ

1)自衛隊中央病院呼吸器内科，2)陸上自衛隊東部方面総監部，
3)防衛大学校衛生課

ンザおよび新型インフルエンザに対する安価かつ簡易な予防方法として有益であることが期待される．

― 277 ―

環境感染誌

Vol. 25 no. 5, 2010

対象と方法
.

対象東京近郊のある陸上自衛隊駐屯地を指定し，その駐屯地内の隣り合った 2 つの建物で勤務している自衛官と事務官を対象とした．
.

方法二酸化塩素放出薬による介入が対象群のインフルエンザ様症状疾患の罹患率を変化させ得るかどうかを前向きコホート研究の手法で検証した．検証に際しては，自衛隊中央病院倫理委員会にて倫理的，科学的，医学的妥当性の観点から審査が行われ，承認を得た．研究参加者に対しては説明文書を用いて説明を行い，全員から研究参加に同意が得られた．上記の 2 つの建物のうち，片方の建物だけ，部屋に下記の介入期間を通じて低濃度の二酸化塩素放出薬を設置した．介入終了後に上図 室内二酸化塩素濃度(n＝)
モニターした 6 部屋の平均二酸化塩素濃度を点線で，測定値の 95信頼区間を実線で示す．

記対象の全員に病状についてのアンケートを実施し，2008 年 10 月以降のインフルエンザワクチン接種の有無，介入実施期間内のインフルエンザ様症状の有無(有った場合はその発症日)，迅速検査結果に関する調査を

表

実施した．
.

介入期間研究参加者に対する説明と参加の同意

対象者数が得られたのが 2009 年 1 月 18 日であり，インフルエ男性女性

ンザ様症状の流行終息を同年 3 月 13 日に確認した．そ.

インフルエンザ様症状の定義上記介入期間にお介 入 群

非介入群


名
名

（）
（） （）

（）

平均年齢

.歳

.歳

最低年齢～最高年齢～歳


～
歳

ワクチン接種率（接種者数）

.（名）.（名）のため介入期間を 2009 年 1 月 19 日から同年 3 月 13 日までの 54 日間とした．

介入群と非介入群の比較

いて，今回対象者として指定された 2 つの建物で勤務p＜. 非介入群に対して有意差ありしている自衛官もしくは事務官で，下記の 3 項目をすべて満たすものとした．発症日は下記の症状のうち，い表

ずれかを一番早く自覚した日とした．


38.0°
C 以上の発熱咳および・または咽頭炎の存在




介 入 群

医師の診察および臨床検査によっても，インフルエンザ以外の原因が確認されていない

.

二酸化塩素放出薬の介入とインフルエンザ様症状患者数
非介入群

名
名
症状あり （迅速キット陽性名） （迅速キット陽性名）
症状なし



名


名

計名

名使用薬剤とその設置要領据え置き型二酸化塩素

二酸化塩素放出薬のインフルエンザ様症状に対する相対危険度（relative risk）
は，relative risk＝（/）/（/）＝.
p＜. 非介入群に対して有意差あり放出薬 60 g ボトルと 150 g ボトルを使用し， 60 g ボ
トルは約 6 畳に 1 個， 150 g ボトルは約 12 畳に 1 個の割合になるよう設置した．ボトルは 1 ヶ月で新品に交換した．
.

二酸化塩素の濃度測定について二酸化塩素は，間( 1 週間で約 45 時間)二酸化塩素に曝露した(図)．

米国労働安全衛生局(OSHA )によると，人の働く環境空観察期間を通じて濃度は低い値であった．室内濃度は 1間において， 8 時間の許容暴露レベルは 0.1 ppm ( v / v )月(標準偏差 0.008 )に比して 3 月には(標準偏差 0.004 )である7)ことから，約 1 ヶ月に 1 度は濃度を測定する部ばらつきが少なくなっている．しかし介入群ではごく初屋を無作為に 6 部屋選んで実施した．濃度の測定には，期にだけ臭気に不快感を訴えた参加者がいたため，3 部

ToxiRAE2 二酸化塩素簡単操作小型シングルガスモニ

屋は介入後の放出薬交換を実施しなかった．

タを用いて，部屋の中心部近くで高さ 150 cm 程度に上対象群の比較では，年齢のみに有意差を認めた(表)．また，観察期間を通じて，対象者の勤務場所の移動記モニタを保持して測定した．

はなく，対象となった建物に固定されていた．
結インフルエンザ様症状を訴えた患者数は，二酸化塩素

果
介入群の自衛官と事務官は，介入期間中，1 日約 9 時

放出薬介入群と非介入群とでは有意に介入群が少なかっ― 278 ―

環境感染誌表

二酸化塩素放出薬の有害事象

Vol. 25 no. 5, 2010

あり，女性の比率が低い．年齢差は明らかなバイアスであるが，この時期のサーベイランスデータと照らし合わ

有害事象

介 入 群
（名）

非介入群（名）

p値

不快臭気

名

名

.


相対危険度にして 3 分の 1 程度までインフルエンザ様目の違和感

名

名

.


疾患罹患のリスクを減じるとは考えにくい9)．性差はバ

咽頭部不快感

名

名

.



イアスとはなりえないと考えた1)．基礎疾患の有無につ呼吸困難

名

名

.


いては，基礎疾患のある患者がいないことから，今回のせても，平均年齢 43.2 歳と 34.8 歳の集団が年齢のため相対危険度を左右するバイアスとはなりえないと考えるが，対象群全体で検証はできていない．
た．これらの患者に明らかな基礎疾患は認められなかった(表)．

インフルエンザウイルスなどの呼吸器感染症の原因微生物への曝露は勤務場所だけに限らず，通勤経路や家庭有害事象については，介入群の不快臭気のみであった(表)．

内でも起こりうるため，勤務場所以外で罹患したことによるバイアスも考えたが，二酸化塩素放出薬介入群と非介入群とは同じ通勤圏を有していることから，偏った影考察響はないと考える．また，二酸化塩素放出薬介入群と非二酸化塩素の抗ウイルス効果について，Ogata ら6)は介入群とは勤務内容もおおむね同じくデスクワークであマ ウス のイ ンフ ルエ ンザ ウイ ルス被 爆 実験 におい てることから，インフルエンザ様疾患に罹患するリスクの0.03 ppm の二酸化塩素ガスの感染予防効果を報告して面では，この勤務内容がバイアスとはなりえないと考えいる．そこでヒトに対しても感染予防効果を示すのではられる．

ないかと考え，今回の調査を行った．その結果，二酸化塩素放出薬介入群でインフルエンザ様疾患罹患者割合にまた今回の検討はアンケート結果によるものなので，recall bias は避けられないと考えられる．

有意な減少をみた．また，二酸化塩素放出薬介入期間に我々は二酸化塩素放出薬の介入でインフルエンザ様疾

インフルエンザ迅速キット陽性者が認められたことか患の患者数の有意な減少を観察できた．しかし今回の結ら，この介入期間にインフルエンザ感染が起きていたこ

果は，両群間の背景因子がそろっていないことも含めとは確実である．て，年齢をはじめとする種々のバイアスを考慮し，判定今回は二酸化塩素放出薬介入群も非介入群もともに同していく必要があることはいうまでもない．この検証でじ部屋から複数の患者が発生していないことから，室内はバイアスの評価が不十分であるが，インフルエンザ様でヒト－ヒト感染を予防したことにより相対危険度が低疾患の患者数の有意な減少が二酸化塩素放出薬による効下しているわけではない．マウスを用いた検証ではイン果の可能性が強く示唆された．

フルエンザ A ウイルスのエアロゾルと同時に二酸化塩

今回の検討は，人間に対して二酸化塩素ガスの曝露に素ガスを吸入させることで罹患死亡を予防できたが，生よりインフルエンザ様疾患の予防効果を検証したはじめ存したマウスの肺にも力価は低いがインフルエンザ Aての試みであり，二酸化塩素放出薬がインフルエンザ様ウイルスを認めている6)との報告もあることから，おそ疾患の発生を減じる可能性が示唆されたが，今後の追加

らく空気中のウイルスを含んだ飛沫や呼吸器粘膜表面の検証が待たれるところである．

水分に二酸化塩素が溶け込むことによって，吸入するウイルスを失活させるのではないかと推測される．ウイル

利益相反について本研究は大幸薬品株式会社から二酸化塩素

スの失活は二酸化塩素がインフルエンザ A ウイルスの放出薬(クレベリンG )とインフルエンザ迅速診断キット，おヘマグルチニン( HA )およびノイラミニダーゼ( NA )をよび測定機器( ToxiRAE2 二酸化塩素簡単操作小型シングルガ変性させる6)ためと考えられる．

スモニタ)の提供を受けた．利益相反はない．

交絡については年齢，性別，ワクチン接種率などを考慮する必要がある．特にワクチン接種は流行株と一致し文ている場合には， 65 歳以下の健常成人での発症予防効
果は 70 ～ 90 と報告されているため8) ，今回の二酸化塩素放出薬によるインフルエンザ予防効果を考慮する上では重要である．しかし今回の検証では介入群と非介入群のワクチン接種率に有意差はなく，明らかな交絡はないと考えられた．
年齢については介入群と非介入群では年齢に有意差が― 279 ―献1) Kawado M, Hashimoto S, Murakami Y, Izumida M,
Ohta A, Tada Y, et al.: Annual and Weekly Incidence
Rates of In‰uenza and Pediatric Diseases Estimatedfrom Infectious Disease Surveillance Data in Japan,
2005. J Epidemiol 2007; 17Suppl: S32
41.
2002
2) 奥田舜治新型インフルエンザ対策と除菌―空気清浄機の 除微 生物 効果 につ いて― ．空 気清 浄 2009; 47 ( 2 ) :3.
82
3) Benarde MA, Israel BM, Olivieri VP, Granstrom ML:

環境感染誌

4)

5)

6)

7)

Vol. 25 no. 5, 2010

E‹ciency of chlorine dioxide as a bactericide. Appl80.
Microbiol 1965; 13(5): 776Benarde MA, Snow WB, Olivieri VP, Davidson B:
Kinetics and mechanism of bacterial disinfection by65.
chlorine dioxide. Appl Microbiol 1967; 15(2): 257Benarde MA, Snow WB, Olivieri VP: Chlorine dioxide
disinfection temperature eŠects. J Appl Bacteriol 1967;
67.
30(1): 159Ogata N, Shibata T: Protective eŠect of low-concentration chlorine dioxide gas against in‰uenza A virus infec7.
tion. J Gen Virol 2008; 89(Pt 1): 60
OSHA. Occupational safety and health guideline forchlorine dioxide.
http:// www.osha.gov / SLTC/ healthguidelines /chlorine-dioxide/recognition.html
8) Fiore AE, Shay DK, Broder K, Iskander JK, Uyeki TM,Mootrey G, et al.; Centers for Disease Control andPrevention (CDC);Advisory Committee on Immunization Practices (ACIP). Prevention and Control of In‰uenza. Recommendations of the Advisory Committee
on Immunization Practices (ACIP), 2008. MMWR07): 160.
Recomm Rep 2008: 57 (RR9) 厚生労働省/国立感染症研究所感染症発生動向調査 感染症週報 2009; 11(14): 611.

〔連絡先〒1548532 東京都世田谷区池尻 1224
自衛隊中央病院 呼吸器内科 三村敬司
E-mail: ruf930＠nih.go.jp〕

Preventive EŠect Against In‰uenza-Like Illness by Low-Concentration Chlorine Dioxide Gas
Satoshi MIMURA1), Takahiro FUJIOKA2) and Atsuhiro MITSUMARU3)
1)Department of Respiratory Tract Medicine, Japan Self Defense Force Central Hospital,
2)Eastern Army Headquarters, Japan Ground Self Defense Force,3)Healthcare Section, National Defense Academy

Abstract
The preventive eŠect against in‰uenza-like illness by low-concentration chlorine dioxide gas wasexamined among Japan Ground Self Defense Force soldiers and civilians at a particular campassigned for this study. The chlorine dioxide gas-exposed group consisted of all individuals whoworked in a particular building, and the unexposed group consisted of all individuals who worked in
the neighboring building. After this trial, a questionnaire survey was carried out to establish thedemographic data of each group, how many members had in‰uenza-like illness in each group, andhow many members were immunized against in‰uenza. The results showed that the relative risk ofin‰uenza-like illness after chlorine dioxide gas exposure was 0.32 (95 conˆdence interval between 0.15 and 0.69), although the vaccination rate in the exposed group was lower than the unexposed group. This result suggests that chlorine dioxide gas has preventive eŠects against in‰uenzalike illness.
Key wordschlorine dioxide, in‰uenza-like illness, prevention, prospective cohort study― 280 ―