日露戦争の教訓と大東亜戦争との比較考察
理事 袴田
１

忠夫

はじめに

筆者は、前回の会誌『郷友』で２０２２年の１月と８月に、焚書「大衆明治史」菊池寛著の上下巻が復刻されたことに鑑み、日露戦争の真実の要点等を紹介するとともに、日露戦争の歴史的意義等について考察した。今回は、日露戦争の教訓等を踏まえ、大東亜戦争の歴史的意義等について、比較考察することとしたい。
日露戦争と大東亜戦争はともに開戦前、政府も国民もギリギリまで追いつめられ、そして、大きな国力差があるにもかかわらず、戦端を開いているが、日露戦争と大東亜戦争の大きな違いは、前者は同じ海洋国家であるイギリスと同盟を結び、かつ最大の海洋国家であるアメリカを味方にして戦ったのに対し、大東亜戦争は大陸国家であり、かつ日本の人種平等の理念に反するドイツ（ユダヤ人を迫害するヒットラーにより統治された独裁国家）と同盟を結び、資源大国である海洋国家アメリカおよび同じ海洋国家であるイギリスと戦闘を交えるという、資源小国海洋国家日本にとって、戦略的には極めて不利な戦争であった。また、日露戦争後、ロシアのロマノフ王朝が崩壊し、ソ連という共産主義国家が誕生、世界各地に戦争状態を誘発することにより、世界の共産化を目指すというソ連コミンテルンが大東亜戦争に大きな影響力を与えたと言えよう。
日露戦争は、前回の会誌『郷友』で述べたように、日本が日清戦争後の下関条約によって、朝鮮の独立認めさせたにもかかわらず、ロシアを中心とする三国干渉により遼東半島を返還させられ、返還の二年後にはロシア自らが、旅順、大連を租借し、遼東半島を事実上、ロシア軍の要塞化としてしまい、さらに朝鮮半島をロシアの軍事基地化しようとしたため生起したものである。当時、朝鮮半島を祖国防衛の生命線と認識していた日本は、明治 37 年 2 月 4 日の御前会議において「帝国政府はこの談判（何度も行った外交交渉）を継続するも（露国は）妥協に至るの望みなきをもって、これを断絶し、自衛のため、並びに帝国政府の権利および正当利益を擁護するため必要と認める独立の行
動をとるべきことを露国政府に通報、併せて軍事行動をとる」として戦端が開かれることになる。
一方、大東亜戦争は、これまで会誌『郷友』でたびたび述べてきたように、日露戦争後に誕生した
ソ連コミンテルンの謀略によって引き起こされた支那事変が、米英ソの中国に対する支援により泥沼化する中、当時、日本にとって最大の貿易国であった米国に、国家としての生存が困難となるとも言える過酷な経済制裁を課せられるとともに、さらにはＡＢＣＤ包囲網による日本封じ込めを受け、日本の和平交渉の努力も空しく、最終的には米国の最後通牒とも言えるソ連の工作員が関与した「ハルノート」を突きつきられ、戦端が開かれることになる。
日露戦争の戦争目的が、ロシアにとっては、南下政策による領土の拡張と侵略であったのに対し、

日本にとっては、まさに自存自衛のためであった。また、大東亜戦争の戦争目的が、米英蘭にとっては、日本を屈服させ、アジアにおける植民地支配を維持することであったのに対し、日本にとっては、自存自衛と共存共栄、さらには植民地解放と人種差別の撤廃であった。
日露戦争の勝利は、朝鮮を独立させ、ロシアを満州から追い出して日本の防衛を完遂することができたとともに、世界における日本の地位を確固たるものにした。さらに、日本が白人国家に勝利したことが、当時、白人国家により植民地になっていたアジアの人々に対し、自分たちも白人に勝てるかもしれないという勇気と独立心を与えた。
前回の会誌『郷友』で、この時のアジアの人々の感動について、当時のインドのネール元首相は「アジアの一国である日本の勝利は、アジアのすべての国々に、大きな影響を与えた。ヨーロッパの一大強国が敗れた。とすれば、アジアは、今でもヨーロッパを打ち破ることができるはずだ。ナショナリズムは、急速に東方諸国に伝わり『アジア人のアジア』の叫びが起こった。日本の勝利は、アジアにとって、偉大な救いであった」と述べた。また、日露戦争においては、主な戦場が、陸軍は満州であり、海軍は日本海とアジアの人々から離れた場所であったため、日本軍の戦いぶりを直接見ることが出来なかったが、大東亜戦争では自分たちの目の前で日本軍の戦いぶりを直接見ることが出来た。そして、自分たちの国を植民地にして威張っていた宗主国の軍隊が、初戦において、いとも簡単に日本軍に降伏し、無残な姿をさらけ出したのである。
大東亜戦争において、最終的に日本は戦闘には負けたが、どちらが戦争目的を達成することが出来たかという観点からするならば、米英蘭は、戦後植民地をすべて失い、蒋介石の中華民国は共産主義毛沢東に破れ、ソ連だけが中国を共産化することにより、その勢力圏を広めることが出来たと言えよう。一方、日本は戦後独立を回復するとともに、世界中から人種差別がなくなり、植民地であったアジア諸国はすべて独立し、その波はアフリカ諸国にまで及んだ。筆者が同寄稿文を作成中、焚書「大衆明治史」の上下巻が復刻された同時期に、同じく焚書「日本とナチス独逸」（元連合艦隊
司令長官海軍大将末次信正著・昭和 15 年 11 月発刊）が復刻された。同書は、大東亜戦争の戦争指
導上、示唆に富んだものである。
以下、日露戦争の教訓等を踏まえ、大東亜戦争の戦争目的と歴史的意義等について比較考察する。
日露戦争の教訓
日露戦争前、日本とロシアの国力差は 10 倍以上であり、陸軍兵力も 10 倍以上、海軍兵力も２倍以上、当然ながら世界各国は日本が無謀な戦争をした、日本は必ず負けると思った。当時の日本政府としても決して勝てるとは思ってはいなかった。何とか五分五分に持っていき、アメリカによる仲裁を期待した。ただ、十年前の三国干渉による遼東半島返還についての臥薪嘗胆による国民のロ
シアに対する敵意は並々ならぬものがあった。
日露戦争は、戦争を始める前から陸軍も海軍も短期決戦と決めており、戦闘が我に有利なうちに、
高橋是清を資金調達のためロンドンに派遣し、ルーズベルト米大統領と親交の厚い金子堅太郎をワ

シントンに走らせるなど、できるだけ味方を増やしながら講和に持ち込むという、戦争指導方針がはっきりとしていただけでなく、満州での作戦や旅順における２０３高地の攻撃に見られるように、陸軍と海軍の意志の疎通と連携が極めてうまくいっていたと言える。また、開戦当初、児玉源太郎
参謀本部次長は明石元二郎陸軍大佐に対し、ロシア国内の情況を把握させるとともに、ロシア支配下にある国や地域の反ロシア運動を支援し、ロシア国内の反政府勢力と連絡を取ってロシアを内側から揺さぶるための工作を行わせた。そして、日露戦争が、ロシアの侵略を食い止め、日本の独立をなんとしても維持したいという、気持を世界中にアピールしながら戦い、将兵たちの戦い方や戦闘に勝利を収めた後の各級指揮官たちの敵を思いやる武士道精神に、世界中の人々が感動した。
陸軍の戦い方については、前回の会誌『郷友』で「かくして、明治 37 年 6 月 20 日、満州軍総司令部の設置が決定し、大山巌が総司令官、児玉源太郎が総参謀長として、大陸に渡ることになった。
大山元帥と児玉大将の名コンビは、当時としては外に得難きものと噂されたが、それは本当だったと思う。
茫洋たる大山に、機略縦横の児玉、しかも共に深く相許し、尊敬していただけに、気持ちの上には一寸の隙もなかった」「児玉が参謀本部次長に就任した当初、政府首脳は開戦に躊躇していた。参謀
本部も前任の田村の慎重さから、朝鮮半島での守勢的作戦計画が主体となっていた。一方児玉は諸般の情勢を判断して、日露の開戦はさけがたいものであり、であるならば、我に有利な状況のうちに戦わなければ勝ち目はないと考えた。ロシアは当時シベリア鉄道を開発しており、シベリア鉄道が開通すればロシアの兵員増強力は飛躍的に伸びる。当時の陸軍の兵力は日本が 20 万に対し、ロシ
アは２００万の兵力を擁していた。一刻の猶予もならない。児玉は政府・財界の首脳、元老伊藤博文などを説得した。そして開戦を積極的に指導し、開戦になるが、開戦のあとの初戦の陸戦においてほとんど勝利を収めると、児玉は明治 38 年３月の奉天の会戦で勝利を収めるや、こんどは一転して戦争終結に懸命になる。そして本国の政府が戦闘地域をさらに拡大すべきという方針を知るや、大山司令官の意を受けて東京に帰還すると、満州軍は攻勢の限界であることと、講和のための外交の必要性を説いてまわった。その後、満州軍は守勢作戦として奉天北方の鉄嶺という所で堅固な防衛態勢を敷き、海軍の日本海海戦の大勝利でようやく講和となって戦争が終結した。児玉にはこうした総合的な判断能力があった」と述べた。
海軍の戦い方について、同会誌『郷友』で山本海軍大臣の言として「まず日本の軍艦は半分沈める、その代り残りの半分を以って、ロシアの艦隊を全滅させる。僕はこういう見当をつけている」という決死の覚悟を紹介するとともに、日本海海戦については次のように述べた。5 月 27 日、午後 1時 55 分、三笠に四色の彩旗が翻って、信号が示された。「皇国の興廃此の一戦に在り、各員一層奮励努力せよ」ここに、日本海海戦が火ぶたを切ったのである。日本海軍の得意とする正確な射撃と、下瀬火薬の猛烈な爆発力は、あくまで強引に食い下がる丁字戦法と相俟って、開戦 30 分にして、既に勝利に対する確信を掴んだのであった。
筆者は、日本海海戦が歴史的大勝利を収めた大きな要因は、東郷平八郎の優れた戦術眼にあったことは言うまでもないが、海戦の場所が対馬海峡という言わばまさに我に地の利があったことであると思っている。旅順艦隊が潰滅の後、東郷艦隊は取り急ぎ軍艦を修復させ、鎮海湾周辺で昼夜を問わずあらゆる天候の下で猛訓練を行った。出撃命令の電報の後段に「本日、天気晴朗なれど波高し」とあるのは、東郷艦隊の射撃は波が高い時でも大丈夫という自信の表れであったと思う。また、
敵発見についても、情報戦において我に完全に有利であったのであり、バルチック艦隊を発見した
宮古島の漁民が、１３０キロも離れた電信施設のある石垣島まで木の葉にも等しい漁船を漕いで通報するなど、国民を挙げてバルチック艦隊の発見に貢献した。また、各級指揮官の武士道精神についても、前回の会誌『郷友』で述べたように、第 2 艦隊司令官である上村彦之丞提督の蔚山沖海戦
での「彼らを全員救助せよ！」や、日本海海戦で勝利を収めた東郷平八郎大将は、海戦が終わった 5日後に、捕虜になった敵の司令官ロジェストウェンスキーを佐世保の海軍病院に見舞ったこと、さらに、陸戦においては、明治 37 年 12 月 5 日、２０３高地を占領し、ロシア旅順艦隊を壊滅させた
翌年の 1 月 2 日、敵将ステッセルと水師営で会見が行われた。この時世界中から多くの報道関係者が集まり、この会見を取材しようとした。乃木将軍はこの取材に対し、敵将ステッセルに、恥をかかせてはならないといって一斉の取材を断わった。しかしながら、せめて写真だけでもとらせてくれとせがむ報道陣に対し、それでは仕方がないと言って、ステッセル以下幕僚に帯剣をさせ、対等意識のもとに写真をとらせた。この「水師営の会見」はやがて小学校の唱歌として「昨日の敵は今日の友」という歌い出しではじまり、長く日本人に愛された。そして、ステッセルはその後ロシアに帰るが、ロシア政府は敗軍の将となったステッセルに銃殺刑を言いわたした。これを聞いた乃木将軍は
敵将の勇敢を称え、ニコライ皇帝に敵将ながら勇敢に戦ったことを記した助命嘆願の手紙を出した。
その結果、ステッセルは、死を免れてシベリアへの流刑に減刑されたことなど、これまで西洋諸国にはできなかったことを、日本が実践して示し、世界は武士道の鑑として、賞賛を惜しまなかったのである。
大東亜戦争と支那事変１９４１（昭和 16）年 12 月 10 日の大本営政府連絡会議において「「今次戦争ノ呼称並ニ平戦時ノ分界時期ニ関スル件」において「支那事変ヲモ含メ大東亜戦争ト呼称ス」とされた。支那事変は、１９３７（昭和 12）年 7 月 7 日の盧溝橋事件を発端とし、北支事変が勃発。ここに大東亜戦争が開始された。第 1 次近衛内閣（近衛文麿首相）が「北支派兵に関する政府声明」を発表、事件を「北支事変」と名付け今回の事件は中国側の計画的武力行使であり、日本はこれに対して自衛権を行使するために派兵するとした。８月に第二次上海事変が勃発すると、戦線は、現中国の華中地方、そして中
国大陸全土へと拡大し、日華事変や日支事変と呼称されるようになり、日本と中国の全面戦闘の様相を呈し、9 月 1 日には、支那事変が正式の呼称であるとされた。
筆者は、この支那事変の発端となった盧溝橋事件について、以前の会誌『郷友』「昭和史とコミン
テルンの謀略」で次のように述べた。１９３７（昭和 12）年 7 月 7 日、日中間の戦争の発端となったと言われている盧溝橋事件が生起する。当時の状況は、日本軍の夜間演習中（軽装備で鉄兜をつけず、空砲で演習）、7 日午後十時半ごろ、演習中の第 8 中隊が突然、実弾数発を受けた。さらに、
8 日午前 5 時半、一斉射撃を受け、応戦を開始した。応戦終了後、この戦闘での敵兵の遺体を調査した結果、手帳が発見され、その中に直系上官名として、第 29 軍長・宋哲元、第３大隊長・金振中らの名前が記されており、紛れもなく第 29 軍の正規兵であることが判明した。また、事件発生の翌日の 7 月 8 日、日本政府も軍も直ちに不拡大、現地解決の方針を決定した。
中国では、今でも日本側が先に発砲してきたといっているが、事実は全く逆である。事件直後、北京大学の構内と思われる通信所から、延安の中国共産党軍司令部に宛て「成功した」という意味の電報が打たれた事実が、元日本軍情報部員（平尾治・終戦時少佐）の証言で明らかになった。
（平成
6 年 9 月 8 日付産経新聞朝刊）
さらに、国民党軍第 29 軍副参謀長張克侠は１９２９（昭和 4）年以来の中国共産党秘密党員であり、さらに、当時中国共産党の副主席であった劉少奇が、東京裁判中に「盧溝橋事件の仕掛け人は中国共産党で、現地の責任者はこの俺だ」と証拠まで示して、西側記者団に発表しており、盧溝橋事件
がコミンテルンと中国共産党により仕組まれたことは明らかである。このときのコミンテルンの秘密指令は、１ 局地解決を避け、全面衝突に導け。２
日本を戦わせよ。４

日本に譲歩するものは殺せ。３ 国民政府と対日ボイコットを全シナに拡大せよ。
（１９３９・10 興亜党政務部コミンテル

ン対支政策基本資料）であり、さらに、コミンテルンの戦略は、「日本を泥沼の長期戦に持ち込み、国民党と徹底的に戦わせる」であった。
このように、支那事変にソ連コミンテルンが関与していたことは間違いなく、さらに、援蒋ルートを通じた英米の支援と米国による日本に対する過酷な経済制裁が、支那事変の解決を一層困難なものとしたと言える。また、冒頭で述べた焚書「日本とナチス独逸」によると、「「日本と中国が衝突した支那事変と、欧州での戦争は、根本において性格を同じくするものだ。すなわち旧秩序に対する新秩序の戦いである。支那事変は日本と支那との戦いではなく、支那を今日の如き白人の植民地体制に持って行っているこの支那の背後にある政治的、経済的な第三国の勢力と日本との戦いである。第三国とはすなわち英・米・仏・ソビエトである。この意味において、支那事変もまた、世界大戦の一つである」と述べている。
大東亜戦争と人種差別撤廃の大御心
大東亜戦争の戦争目的である人種差別撤廃について、筆者は日本郷友連盟が編纂した「国民の物語としての日本の歴史」の中で、次のように述べている。昭和天皇は、生前、大東亜戦争後の後日談で、大東亜戦争に至った第一の遠因としてアメリカの日本に対する人種差別であると述懐されておられる。そして、１９４３年 11 月 6 日の大東亜共同宣言においても、大東亜戦争の目的として、自存自衛と共存共栄、人種差別の撤廃と植民地の解放が謳われた。
日本が人種差別の廃止を世界に先がけて呼びかけたのは、大東亜戦争開戦の 22 年前、第一次世界大戦終了後の１９１９年パリ講和会議の席上である。この席上で、日本が、世界史上初めて、人種差別廃止提案を提出し、投票の結果、賛成多数であったにもかかわらず、委員長を務めていたアメリカのウィルソン米大統領は、このような重要案件は全会一致ではなければならないとして、一方的に廃案とする。昭和天皇は、特に人種差別について杞憂の念を持たれ、この天皇の大御心は、日米開

戦前、ヒトラーによって迫害されたユダヤ人に対する救出にも反映されていく。１９３８（昭和 13）
年 3 月、ヒトラーがオーストリアを併合すると、ユダヤ人に対する迫害は益々ひどくなり、ドイツを追われたユダヤ人は、ヨーロッパ各地で受け入れ先を探すが、ユダヤ人を迫害しなかった国はな
く、受け入れ先に難儀する。このユダヤ人の窮状に対して、当時の日本の軍人たちは救いの手を差し伸べることになる。日本のユダヤ人対策は、日本が長年主張してきた人種平等の精神に基づいており、満州では、樋口季一郎（きいちろう）陸軍少将が、上海では、犬塚惟重（これしげ）海軍大佐
が、リトアニアでは、領事代理だった杉原千畝（ちうね）が多くのユダヤ人を救出した。
１９３８（昭和 13）年 3 月 8 日、満州との国境、シベリア鉄道の終点となるオトポール駅で、ドイツを追われた約 5 千人（一説には 2 万人）のユダヤ人が、飢えと寒さで死に瀕していた。彼らは、満州国を経由して、上海へ脱出しようとして、オトポール駅までたどりついたが、満州国外務部
が難民の受け入れを躊躇していたのである。そのとき、ハルビン特務機関長の樋口季一郎陸軍少将
は、直ちに難民の通過ピザの発行を決め、救援列車を出動させて、難民の救助にあたった。凍死者は10 数人、あと少し遅れたら、その被害はもっと増えていた。樋口の迅速な決断が、多くのユダヤ人たちの命を救った。この樋口の迅速な決断を生ぜしめたのは、樋口が以前、ロシアを旅行中に出会ったユダヤ人の「私は日本の天皇陛下こそ、私たちの待望する救世主ではないかと思っています。
なぜなら日本人ほど人種偏見のない民族はなく、日本の天皇はその国内で、階級的になんらの偏見を持たないと聞いています」という言葉が脳裏を横切ったからだった。

この救出劇に対して、ドイツから猛烈な抗議がきたが、これに対し樋口は次のように述べている。
「ドイツの国策が、追放したユダヤ人を困窮させることが目的ならば、それは人道上の敵である。日本と満州の両国が、非人道的なドイツの国策に協力するならば、それは人倫の道にそむくものである」。 この話を聞いていた当時、関東軍参謀長である東條英機は「よくわかった。この件は不問に付すように伝えておく」と力強くうなずいたといわれる。戦後、ユダヤ民族の幸福に、力を貸してくれた人々の恩を永久に忘れてはならないと、エルサレムの丘に「黄金の碑」が建立された。この碑の上から 4 番目に、
「偉大なる人道主義者、ゼネラル・樋口」と刻まれている。
また、犬塚惟重海軍大佐は１９３９（昭和 14）年から１９４２（昭和 17）年までの 3 年間を上海で犬塚機関をつくって、ユダヤ問題の解決に尽力した。上海では、海からのユダヤ難民が訪れ、日本租界地だけで１万８千人、上海全体で約 3 万人のユダヤ人が住んでいた。犬塚は上海での着任期
間中に、ユダヤ難民のための収容施設や病院・学校などをつくり、その生活に便宜を図った。犬塚大佐の功績で最も大きいのは、ミール神学校のユダヤ教の教師（ラビ）と神学生ら３５０名をアメリカに渡るために救済したことである。ユダヤ人にとって、宗教指導者であるラビと神学生を守ることは非常に大事なことであり、これらの学生は将来、ユダヤ人の指導者として大きな影響を与えることができるからだ。この犬塚の功績は、戦後もユダヤ教会から永く感謝されている。
日本はドイツと三国同盟を結んでいたにもかかわらず、多くのユダヤ人を救済していた。陸軍も海軍も一致してユダヤ人を救済したのは、日本の従来からの基本方針である「人種差別反対」の精神が一貫して貫かれていたからである。後年、犬塚大佐はユダヤ人から「ユダヤの恩人」として、ゴールデンブックに記名したいという依頼を受けるが、このとき、「記名されるべきは天皇陛下であられる。私は陛下の大御心を体して尽くしているだけである」と述べて断っている。
外交官では、リトアニアの領事代理だった杉原千畝が多くのユダヤ人に「命のビザ」を発行している。１９４０年 7 月、ソ連はバルト三国を支配下に置き、秘密警察に追われた約 6 千名のユダヤ人がビザを求めて、7 月 27 日にリトアニアの日本領事館に殺到した。このとき、杉原千畝領事代理
は日本の外務省の指示に反し、7 月 29 日からユダヤ人に対してビザを書き続ける。この動きを制しようとソ連政府から、退去勧告が矢のようになされ、9 月 1 日の朝、ついに帰国することになるが、杉原は列車から身を乗り出して、ビザを書き続けた。汽車が走り出し、書くことができなくなった
とき、杉原は「許してください。私にはもう書けない。みなさんのご無事を祈っています」とホームに立つユダヤ人に深々と頭を下げた。
「バンザイ、ニッポン」と誰かが叫んだ。
杉原領事は、後に、ユダヤ人を助けた理由を聞かれたとき「私は外務省に仕える役人であっただ
けでなく、天皇陛下に仕える一臣民であったのです。悲鳴をあげるユダヤ難民の前で私が考えたことは、ここに天皇陛下がおられたらどうなさるか、ということでした。陛下は目の前のユダヤ人を見殺しになさるだろうか、それとも恩情をかけられるだろうか。そう考えると、結果がはっきりしていました。私のすべきことは、陛下がなさったであろうことをすることでした」と、答えている。
このように、ユダヤ難民を救済した人々の精神は、実に天皇陛下の大御心を思い、それを実践したといえる。
日本の和平努力と大東亜戦争開戦決定
日本は、１９４１（昭和 16）年 8 月 1 日に石油が完全に止められてからも、ルーズベルト大統領の開戦の思惑にもかかわらず、和平のための必死の努力を続ける。昭和 16 年 8 月 4 日、近衛首相は、天皇の意を受けて、米大統領との直接会談による日米交渉打開を提案する。
昭和 16 年 8 月 28 日、野村大使は、ルーズベルトに会い、近衛首相の日米首脳会談についての書
簡を手交する。9 月 3 日、ルーズベルトから野村大使に、会見の前提条件としてこれまで米国が主張してきた基本原則について、日本が同意しなければ会談はできないとする強硬な態度に出る。いわば首脳会談拒否の回答である。
8 月 12 日に、ルーズベルトはチャーチルと大西洋上で会談し、対日戦を約束し、太平洋において、日本にアメリカを先に攻撃させてから、アメリカが大戦に参戦するというルーズベルトの思惑をチャーチルに示す。9 月 6 日、御前会議が開かれ、「帝国国策遂行要領」が決定される。8 月 1 日には、石油が全面禁輸にされており、10 月下旬ごろまでに、日米交渉妥結の目途なき場合には、開戦を決意することが決まる。昭和天皇は、このとき、日露戦争前の明治天皇の御製、
「四方の海

みなはら

からと 思う世に など波風の 立ち騒ぐらむ」を吟じ、切に戦争回避の道を望まれる。
10 月 16 日、日米交渉妥結目途の有無をめぐり閣内で対立し、第三次近衛内閣が総辞職し、10 月
18 日、東條英機内閣が成立する。その時の昭和天皇の意向は、9 月 6 日の御前会議の決定を「白紙還元」として、国策を再検討せよであった。9 月 6 日の御前会議の白紙還元は、東條自身が必要と考えていたことでもあり、東條の宣誓供述書においても「もし白紙還元のお言葉がなかったなら、自分は組閣の大命を受け容れなかったかもしれない」と述べている。11 月 1 日から 2 日にかけて、大本営政府連絡会議が行われ、喧々諤々の議論のあと、「帝国国策遂行要領」で、対米交渉甲乙両案が決定、これが不成立の場合には、12 月 1 日、交渉打ち切り、開戦決定が決まる。外交最優先と決めていた東條首相にとって、これらの決定についてのショックは隠しきれず 2 日夜に参内し、陛下に会議の経過と国策案の内奏を行った際、涙を流しつつ陛下に説明をした。これに対し陛下は、「事態が言うごとくであれば、作戦準備もやむを得なかろうが、何とか極力日米交渉打開を計ってもらいたい」と沈痛な面持ちで述べられた。
11 月 26 日、ハルノートが日本側に手交される。ハルノートには、2 種類あり、関係国に事前諒解をもらおうとした覚書（米側と妥協の可能性があった）は、関係国の反対（特に中国は猛烈に反対）
により、米国は、ソ連のスパイ工作員であったハリー・ホワイトが起草した日本が当然受諾できな
い「ハルノート」を日本側に提示した。ハルノートの４つのポイントは、①日本政府はシナおよびイ
ンドシナから一切の陸海空軍兵力および警察力を撤収、②日本政府は重慶の蒋介石政権以外のいかなる政権も支持してはならない（つまり親日的な南京の汪兆銘政権を支持してはならない）、③日本
政府は外国租界および居留地内の諸権益と、１９０１年（義和団事件）以降に得た一切の治外法権を放棄すべし、④日独伊三国同盟を死文化すべし、である。
このハルノートは、日本に日露戦争以前に戻れといっているのであり、当時の情勢下では、誰が見ても受け入れられるものではなかったと言える。日本政府が、ハルノート全文を受取った時、東郷外相は「目も暗むばかりの失望に襲われた」と手記に書いている。
同日、ハルノートをめぐって直ちに日本側の連絡会議が開かれたが、出席者全員が米側の余りに強硬な態度に、衝撃を受け、落胆した。東郷外相は、東京裁判の口述書でそのときの日本側の反応を「米国は従来の交渉経緯と一致点を全て無視し、最後通牒を突きつけてきた。我々は、米側は明らかに平和解決への望みも意思も持っていないと感じた。この挑戦に対抗し、自らを守る唯一の残された途は、戦争であった」と述べている。
インドのパール判事はハルノートのようなものを示されれば、いかなる小国といえども武器を持って立ち上がらざるを得ないとの見解を述べている。前述のようにハルノートは、ソ連のスパイ工作員であった財務次官ハリー・ホワイトが起草したもので、開戦当初、日本とアメリカを戦わせるために暗躍したソ連のスパイがホワイトハウス周辺に３００人以上いたことが戦後明らかになった。
１９４１（昭和 16）年 12 月 1 日、ハルノートを受けて、御前会議が開かれ、対米英蘭開戦が正式決定される。決定は全員一致であり、東條首相はこのときも涙ながらに天皇に奏上された。ここに、日本とアメリカを戦わせるというコミンテルンの大戦略が実を結んだといえるのである。
以下、「開戦の詔勅」（現代語訳文）には、日本がなぜ戦争をせざるを得ないかという記述が簡潔に示されている。

神々のご加護を保有し、万世一系の皇位を継ぐ大日本帝国天皇は、忠実で勇敢な汝ら臣民にはっきりと示す。私はここに、米国および英国に対して宣戦を布告する。私の陸海軍将兵は、全力を奪って交戦に従事し、私のすべての政府関係者はつとめに励んで 職務に身をささげ、私の国民はおのおのその本文をつくし、一億の心をひとつにして国家の総力を挙げこの戦争の目的を達成するために手ちがいのないようにせよ。そもそも、東アジアの安定を確保して、世界の平和に寄与する事は、大いなる明治天皇と、その偉大さを受け継がれた大正天皇が構想されたことで、遠大なはかりごととして、私が常に心がけている事である。そして、各国との交流を篤くし、万国の共栄の喜びをともにすることは、帝国の外交の要としているところである。今や、不幸にして、米英両国と争いを開始するにいたった。まことにやむをえない事態となった。このような事態は、私の本意ではない。中華民
国政府は、以前より我が帝国の真意を理解せず、みだりに闘争を起こし、東アジアの平和を乱し、ついに帝国に武器をとらせる事態にいたらしめ、もう四年以上経過している。さいわいに国民政府は南京政府に新たに変わった。帝国はこの政府と、善隣の誼（よしみ）を結び、ともに提携するようになったが、重慶に残存する蒋介石の政権は、米英の庇護を当てにし、兄弟である南京政府と、いまだに相互のせめぎあう姿勢を改めない。米英両国は、残存する蒋介石政権を支援し、東アジアの混乱を助長し、平和の美名にかくれて、東洋を征服する非道な野望をたくましくしている。あまつさえ、
くみする国々を誘い、帝国の周辺において、軍備を増強し、わが国に挑戦し、更に帝国の平和的通商にあらゆる妨害を与へ、ついには意図的に経済断行をして、帝国の生存に重大なる脅威を加えている。私は政府に事態を平和の裡（うち）に解決させようとし、長い間、忍耐してきたが、米英は、少しも互いに譲り合う精神がなく、むやみに事態の解決を遅らせようとし、その間にもますます、経済上・軍事上の脅威を増大し続け、それによって我が国を屈服させようとしている。このような事態がこのまま続けば、東アジアの安定に関して我が帝国がはらってきた積年の努力は、ことごとく
水の泡となり、帝国の存立も、まさに危機に瀕することになる。ことここに至っては、我が帝国は今や、自存と自衛の為に、決然と立上がり、一切の障害を破砕する以外にない。皇祖皇宗の神霊をいた
だき、私は、汝ら国民の忠誠と武勇を信頼し、祖先の遺業を押し広め、すみやかに禍根をとり除き、
東アジアに永遠の平和を確立し、それによって帝国の光栄の保全を期すものである。 御名御璽 昭
和十六年十二月八日
大東亜戦争におけるアジア諸国への独立支援
戦後１９５５（昭和 30）年 4 月 18 日、インドネシアのバンドンで第一回アジア・アフリカ会議が開催され、この会議には、以前植民地支配下にあった非白人国家の代表が集まり、反植民地主義、経済協力の推進、平和共存、民族自決、人種の平等などが決議された。この席上で各国の代表は、日本側代表に対して異口同音に「日本が多大な犠牲を払って大東亜戦争を戦ってくれたお蔭で、今日我々は白人諸国と対等な立場でいれるようになった」と、感謝されている。
大東亜戦争の戦争目的である植民地解放について、日本が行ったアジア諸国への独立支援の主なものには、ビルマ独立を支援する「南機関」やインド独立工作の特務機関などの活動、シンガポール
攻略後マレーシアの独立を助けた日本軍およびインドネシアの独立に貢献した日本軍などがあり、これらについて紹介することとしたい。

ビルマ独立を支援する「南機関」
ビルマの独立運動は１９３０年代に活発化し、運動の前衛は１９３０年に結成された「タキン党」であった。タキン党にはラングーン大学の学生が多数参加しており、１９３０年後半に学生運動のリーダーとして活躍したのがオン・サンらである。１９４０年に入ると、イギリスは独立運動に弾圧を加え始め、オン・サンらは外国勢力からの援助を求めるため密出国し、アモイに潜伏する。一方、１９４０年に入り、重慶の蒋介石政権に対するビルマの援蒋ルートの輸送量が最も多くなってくる。１９４０年３月、日本は、鈴木敬司陸軍大佐に対し、ビルマルート遮断の方策について研究するように内示を与えた。鈴木大佐はビルマについて調べていくうちに、タキン党を中核とする独立運動に着目した。そこで鈴木大佐は、オン・サンたちがアモイに潜伏していることを知り、彼らを日本に招くことを決意し、郷里の浜松にかくまう。オン・サンたちの来日を契機として、陸海軍は協力して本格的な対ビルマ工作を推進することを決定する。
こうして日本は、ビルマ独立の支援とビルマの援蒋ルートの遮断を目的として、鈴木大佐を機関長とする大本営直属の特務機関「南機関」を１９４１（昭和 16）年２月 1 日発足させる。「南機関」
は、ビルマ独立運動の中核となるオン・サンらビルマ人青年 30 名を秘かに国外に脱出させ、海南島
で日本教官により猛烈な軍事訓練を実施した。この青年たちこそ、後にビルマ独立の 30 人志士と仰がれる青年たちである。訓練終了後、彼らに武器、資金を与えてビルマに再侵入させ、反英運動を起こし、武装蜂起をさせてビルマ全土を占領し、ビルマルートを遮断しようとする計画であった。
大東亜戦争開戦とともに、日本軍第 15 軍（軍司令官・飯田祥二郎中将）がタイに進駐し、南機関は第 15 軍指揮下に移る。12 月 28 日、鈴木大佐が司令官となって、日本軍が訓練した 30 人志士を中心に、タイのバンコクで「ビルマ独立義勇軍」ＢＩＡが結成された。翌年の１月、日本軍とＢＩＡ
は、ビルマに向かって進軍を開始、前進とともにビルマの独立運動はすさまじい勢いで進展し、青年たちはどしどしＢＩＡに身を投じた。翌年３月７日、英印軍がラングーンを放棄して脱出したた
め、日本軍とＢＩＡは続々とラングーンに入城し、このときのＢＩＡの兵力は約一万余りまで増加していた。ラングーン入城後、駅前の競技場で観兵式典を行い、30 人志士のリーダーであるオン・サンを先頭にしたＢＩＡの行進に、ラングーン市民は熱狂した。
17 年６月、日本軍はビルマ全土を占領し、オン・サンが推奨するビルマの指導者バー・モウを首班とするビルマ軍政府を樹立、援蒋ルートも遮断することができた。そして、１９４３年（昭和 18）
年８月１日、ビルマはバー・モウを首班として独立し、ＢＩＡはＢＮＡ（ビルマ国民軍）に改名、オン・サンが国防大臣に就任した。その時のビルマ人の国民的感動は、極みに達し、その時の状況をバー・モウは、次のように述べている「それは言葉で言い表せないほど幸せな日だった。我々すべてにとって、新しい時代の夜明けだった。国民こぞって祝うために、各地域を代表する委員会が設けられた。くる日もくる日も群集がパゴダを訪れて灯明をあげ、花を捧げた。人々は集い、日本語で万歳を叫んで、日本に対する深い感謝を表す決意をした」。
１９４５年日本軍の撤退とともに、いったん国外に逃れていたイギリス軍が再び植民地支配を目指したのに対し、オン・サンは日本軍によって育てられた 10 万人の人民義勇軍を組織して、対英交

渉を強力に推し進めた。そしてついに、１９４８年（昭和 23）年１月４日、ビルマは完全独立を果たした。
インド独立工作の特務機関
１９４１（昭和 16）年 9 月、インド独立工作の特務機関である「Ｆ機関」が発足する。対米英開戦前、日本陸軍は当時イギリスの植民地であったインドの独立工作を画策し始め、タイ王国公使
館付武官田村浩陸軍大佐の下に特務機関であるＦ機関を設置した。この機関は、参謀本部の藤原岩市少佐以下 10 名程で構成され、機関長藤原の頭文字と自由と友情を意味する英語をかけてＦ機関と命名された。Ｆ機関の人員は、すべて陸軍中野学校出身の青年将校であり、発足当初Ｆ機関に与えられた任務は、「インド独立連盟（ＩＩＬ）やマレー・中国人などによる反英団体との交渉・支援を中心としたマレー方面の工作活動に関して、田村大佐を補佐する」ということであったが、開戦直前より南方軍の指揮下となり、ＩＩＬと協力し工作活動に当たり、インド国民軍（ＩＮＡ）の編成も行った。
藤原岩市は、Ｆ機関の立場をこのように説明している。
「私たちの仕事は、力をもって敵や住民を屈服するのではない。威容をもって敵や住民を威服するものではない。私達は徳義と誠心を唯一の武器として、敵に住民に臨むのである」。
大東亜戦争が始まると、Ｆ機関は日本軍がマレー半島で快進撃を続ける中、英領マレーのアロー
スターに最初の陣地を獲得するが、その地方に取り残された英軍の一部隊は、イギリス人将校 1 名のほか兵士は全員インド系だったという。藤原機関長とＩＩＬの指導者・プリタムシン翁は、車にインド国旗を付けて、敵陣に乗り込み、イギリス人将校に投降を要求、将校は日本軍に包囲された
現状を知り、抵抗を諦める。配下のインド人兵は、糸車の描かれたインド国旗を見て唖然とし、藤原機関長はその場で演説をする。
「諸君！ 私はインド人将校との友好を取り結ぶためにきた日本軍の藤原少佐である」この言葉がヒンドゥー語に訳されると、兵士たちはどよめいたという。そして完
全な武装解除が行われたが、その際率先して兵士に指令を出したインド人将校こそ、後にＩＮＡの創設者となる歴史的人物モハーシン大尉であった。12 月 17 日、藤原機関長はＩＩＬメンバーやインド人将校、下士官全員を集めてささやかな昼食会を行った。テーブルにあがったのはインド料理であった。モハーシン大尉は感激の余り、椅子から立ち上がりスピーチを始めた。
「戦勝軍の要職にある日本軍参謀が、一昨日投降したばかりの敗戦軍のインド兵捕虜、それも下士官まで加えて、同じ食卓でインド料理の会食をするなどということは、英軍の中では、何人も夢想もできないことであった。藤原少佐の、この敵味方、勝者敗者、民族の相違を超えた、暖かい催しこそは、一昨日以来我々に示されつつある友愛の実践と共に、日本のインドに対する誠意の千万言にも優る実証である」
他の兵士も満面の共感の意を表し、割れるような拍手を送ったという。その後、日本軍はマレー半島の各地に投降を呼びかける宣伝ビラを撒き、そのビラを大切に握り締めて投降してくるインド兵が後を絶たなかったという。マレーに張り巡らされたインド系住民のネットワークが、一方で日本軍の進撃を支えたといわれている。
昭和 16 年の大晦日、藤原機関長はモハーシン大尉からＩＮＡの創設という重要な申し出を受ける。

要求の中には「ＩＮＡを日本軍と同盟関係の友軍とみなす」といった条文があったこともあり、この全てを受け容れた藤原機関長は、その足で南方軍司令官山下奉文の司令部を訪れ、認可を取り付ける。山下将軍もインド兵を信頼していた。こうして、12 月 31 日、ＩＮＡはマレー半島の片隅で産声を上げた。昭和 17 年 2 月 15 日、シンガポールが日本軍によって陥落し、夕方には英軍のパーシ
バル将軍が降伏文書にサインして戦闘は終結する。2 月 17 日、英軍のインド兵捕虜をＦ機関が代表して接収することになり、市内のファラパークにインド兵が集められた。集められたインド兵の数は、日本軍の予想に反して、5 万人にもおよび、公園はインド兵で埋め尽くされた。この 5 万人を前に、藤原機関長は堂々の大演説を行う。
「シンガポールの牙城の崩壊は、英帝国とオランダの支配下にある東亜諸民族のしっこくの鉄鎖を寸断し、その解放を実現する歴史的契機となるであろう」。満場の聴衆は熱狂状態になり、言葉が翻訳されるたびに、拍手と歓声が巻き上がったという。藤原機関長の 40 分にわたる大演説は、ＩＮＡにとって歴史的契機になると同時に、インド独立運動史に残る歴史的な宣言になった。
昭和 17 年 4 月、藤原機関長は帰任の命を受け、南方戦線から離れることになった。送別の宴で藤原機関長は、ＩＮＡ将校から感謝状を贈られ、そこには「幾十万の現地インド人の命を救い、その名誉を守った」ことに対して、最大限の感謝の言葉が綴られていた。Ｆ機関は、これをもってその使命を終えた。
シンガポール攻略後、マレーシアの独立を助けた日本軍
１９４２（昭和 17）年 2 月 15 日、日本陸軍の南方軍司令官山下奉文中将は、60 日にわたる激戦の末、イギリスのアジア最大の要塞・シンガポールを攻略した。イギリス軍の降伏によって、１５０
年にわたるイギリスのマレー支配に終止符が打たれる。その後日本軍は興亜訓練所をつくり、マレー青年の教育に力を注いだ。マラヤの全ての民族から優秀な青年を選抜し、教官と生徒が一体となり、率先して鍛錬の模範を示したので、日本人教官に対する尊敬と信頼はきわめて高かったといわれている。そして、千名を超える卒業生が、マラヤ義勇軍の将校となり、戦後、マレーシア独立のための基幹要員となった。
戦後、マラヤ大学副学長のウンク・アジス氏は「戦争という体験によって、我々は強くたくましくなった。これを必要としない人もいるかもしれませんが、当時マレーシアでは、このように溌溂として、強固な人間を育成するために重要だった。日本軍がもたらした『大和魂』のような考え方をもつことです。おそらく今の日本には必要ないと思われているでしょうが、我が国では、独立のためにこの精神がどうしても必要だった。日本軍政下の訓練の結果、日本が降伏した後、英国人が戻ってきて、植民地時代より悪質な独裁制度をマレーシアに課そうとしたとき、人々は立ち上がった。
何千という人々がこれに反対した。女性でさえも、デモに参加した。これは戦争の心理的インパク
トです。このことがあって、我々の独立は早まった。だから我々は、この点を大変感謝しています」と、述べている。

インドネシアの独立に貢献した日本軍
昭和 20 年 8 月 17 日、インドネシアが独立宣言をする。神武天皇紀元２６０５年の末尾の 05 をとって独立宣言文の期日とした。日本が敗戦するや、英蘭連合軍は植民地を取り戻すべく、早速インドネシアに再上陸してきた。これを迎え撃ったスラバヤ戦争で、なぜインドネシア軍が、近代戦の経験がないのに勝てたのか。それは、日本軍が連合軍に引き渡すことになっていた武器を、インドネシア人に奪われたと称して、巧妙に裏で渡していたことおよび緒戦わずか 9 日間でオランダ軍を降伏させたあと、日本軍は独立の指導者スカルノとハッタを獄中から救出し、建国を急がせるため、
祖国防衛義勇軍（ペタ）を編成させ、独立の戦士を養成させたことによる。
インドネシアのスハルト元大統領は、日本軍の軍事訓練を受けた元軍人であり、次のように述べている。
「郷土防衛隊での訓練は想像を絶していた。朝 5 時半から夜遅くまで軍事訓練、理論、精神教育が続き、最前線の小隊長となる者には、特に厳しかった。仲間の 1 人がたるんでいると、全員が夜中まで正座をさせられた。郷土防衛隊で叩き込まれた闘争精神、愛国精神抜きには、我々は再植民地化のために攻め込んできた、オランダを撃退できなかったと思う。我々は、日本軍に感謝している」。そして、終戦後、約２千名の日本兵がインドネシアに残り、独立戦争に参加し、その約半数が戦死し、今でもインドネシアの国立墓地に眠っている。
日露戦争の勝因と大東亜戦争の勝算
日露戦争においては、開戦当初から世界各国がロシアの南下政策に一様に警戒感を持っており、むしろ国力と軍事力において明らかに劣勢である日本に同情心を持っていた。そして、日本にとってこの戦争は自存自衛のため、やむを得ざる戦いであることを世界にアピールするとともに、できるだけ味方を増やしつつ、アメリカによる仲裁に期待した。また、将兵たちの戦い方や戦闘に勝利を収めた後の各級指揮官たちの敵を思いやる武士道精神に、世界中の人々が感動した。
前述したように、開戦当初、児玉源太郎参謀本部次長は明石元二郎陸軍大佐に対し、ロシア国内の情況を把握させるとともに、ロシア支配下にある国や地域の反ロシア運動を支援し、ロシア国内の反政府勢力と連絡を取ってロシアを内側から揺さぶるための工作を行わせた。陸軍は初戦において全力でロシア軍を破った後、国力の限界を認識しつつ戦線を拡大せず、児玉源太郎満州軍総参謀
長は鉄壁の防御陣地を構築した後、国内の戦争拡大派を説得した。一方、海軍は、陸軍の戦いを熟知した上で、陸軍に対する補給路の確保に万全を尽くすため、極東ロシア艦隊の絶滅に全力を傾注した。前回の会誌『郷友』で述べた旅順港閉塞作戦も、旅順港内にいる極東ロシア艦隊が存在する限り、陸軍の補給路は断たれてしまい、満州での作戦は不可能になるとの判断からであり、海戦史上極めてリスクの高い作戦であった。結局、旅順港閉塞作戦は失敗に終わり、東郷艦隊作戦参謀の秋山真之は児玉源太郎に対し、「要塞化された軍港内にいる艦隊を外洋から攻めてゆくというのは、これは不可能にちかい。２０３高地を攻めてもらいたい。あれを攻めれば、２０３高地を越えて、港内のロシア艦隊を射つことができる」と説明、旅順における２０３高地攻撃は海軍側の要望により実現することになる。
そして、10 月 15 日にバルチック艦隊がロシアのリバウ港を出港。児玉源太郎は、東郷艦隊の修理には最低でも２か月はかかる。各艦を修理して機能を回復させねば、とてもバルチック艦隊に勝てる見込みはない。一日でも早く、東郷艦隊の封鎖を解かなければ日本は負けるという大局的判断か
ら、２０３高地の攻略に全力を尽くすのであり、陸軍と海軍との意思疎通が極めて良好であった。
また、バルチック艦隊にとって、海戦の場所が半年以上にわたる長期遠征を余儀なくされた未知の海域であったのに対し、東郷艦隊にとっては海戦の場所が対馬海峡という言わば、まさに昼夜を問
わずあらゆる天候の下で猛訓練を行った我に地の利があったのであり、情報戦に於いても、国民を挙げて支援が得られ、我に完全に有利であったと言えよう。
大東亜戦争においては、戦争前、日本とアメリカの国力差は 10 倍以上であったものの、日露戦争時と比べ、陸軍兵力では日本が優位（日本・２１０万、米国・１７０万）であり、海軍兵力ではほぼ互角（日本・兵力 32 万、戦艦 9 隻、大型空母 6 隻）に対し（米国・兵力 28 万、戦艦 10 隻、大型空
母 5 隻）であった。したがって、大東亜戦争は短期決戦の観点からすれば、客観的に日露戦争と比較し、多くの歴史学者や国民が思っているほど、単純に無謀な戦争とは断言し難いとも言えよう。
大東亜戦争の勝算については、「日米開戦

陸軍の勝算」林千勝著（２０１５年８月 10 日発行）に次のように述べられており、筆者としても賛同すべき点が多々ある。日本陸軍は、１９４０（昭和15）年 1 月、対米英の総力戦に向けての打開策を研究するため、「陸軍省戦争経済研究班」を設立した。この設立を企画した中心人物は、陸軍省軍務局軍事課長であった岩畔豪雄（いわくらひでお）陸軍大佐である。研究班設立の前年昭和 14 年９月、岩畔大佐の意を受けて、秋丸次郎中佐がこの研究班の企画を主導することになり、この研究班は、通称「秋丸機関」とも呼ばれる。
戦後焚書とされたこの秋丸機関の研究成果の要点は次のようなものである。統制経済組織の方が自由経済組織よりも遥かに強力な経済抗戦力の発現を可能ならしめる。戦争が長期化されれば、その間に同盟国、友邦、さらには占領地を打って一丸とする広域経済圏の確立も次第に可能となり、この広域経済圏の生産力が対長期戦の経済抗戦力として利用されるに至る。統制経済により短期間に最大限の力を発揮しうる日本は、当初の一年半から二年程度は、東アジアにおいて対米優位の状況になる。この間に、日本が、あるいは日本とドイツが、英米の戦略的な弱点を突くことによって、英米との間でいったんの講和に持ち込むことが、日本にとってのあり得べき戦争戦略となる。この広域経済圏、すなわち大東亜共栄圏の生産力が経済抗戦力として利用されることにより、長期的に英米、特に経済抗戦力において巨大な潜在力を持つ米国に対抗し得ることとなる。
そして、昭和 16 年７月、杉山参謀総長や陸軍首脳部への秋丸機関の最終報告は「英米合作の本格的な戦争準備には一年余かかり、一方、日本は開戦後二ヵ年は貯備蓄戦力と総動員にて国力を高め抗戦可能。此の間、輸入依存率が高く経済的に脆弱な英国を、インド洋における制海権の獲得、海上輸送遮断やアジア植民地攻撃によりまず屈服させ、それにより米国の継戦意志を失わせしめて戦争終結を図る。同時に、生産力確保のため、現在、英蘭等の植民地になっている南方面（東南アジア）を自給自足圏として取り込み維持すべし」というものである。
11 月 15 日、大東亜戦争開戦当初の日本の戦争戦略、国家戦略は、前述の大本営政府連絡会議で正式決定された「戦争目的（自存自衛）、総力戦における攻略範囲の限定（不拡大）、占領地の処理（植民地の開放等）、思想戦指導の眼目（米海軍主力を極東へ誘致）、経済戦指導上の着想（共存共栄）
等」という内容の「対米英蘭戦争指導要綱」に基づくものであった。
すなわち、開戦当初においては、極力米国とは戦火を交えず、まずは南下してインドネシアの油田と東南アジアの戦略物資を確保するため、英国軍とオランダ軍を攻略するというものであり、米国については、苦境に立った英国とオランダを助けるため、米海軍主力を東南アジア方面に誘い出すということであった。陸軍は、この方針の下、初戦において東南アジア方面への快進撃を続け、翌年２月 14 日、インドネシアの油田を攻略、２月 15 日、英国の最重要拠点であるシンガポールを陥落させ、海軍についても、初戦の 12 月 10 日、マレー半島東方沖で、日本海軍の航空部隊とイギリ
ス海軍の東洋艦隊との間でマレー沖海戦が生起し、イギリス東洋艦隊旗艦プリンス・オブ・ウェー
ルズと巡洋戦艦レパルスが日本軍機に撃沈され、英国は東南アジアとインド洋の制海制空権を失うことになる。しかしながら、一方で海軍は、開戦前、あれだけ米国との対立を避け、対米戦争を回避しようとし、永野軍令部総長も米国との戦いについては「南方資源地帯の確保と本土防衛を主軸とした漸減邀撃作戦を構想しており、太平洋まで出てアメリカと直接対決することは想定しておらず、余りにも博打すぎる」と慎重な態度を示し、さらに、前述のように、開戦直前、11 月 15 日の日本の戦争戦略、国家戦略「対米英蘭戦争指導要綱」においても、初戦での米国との対決は回避する方針であった。
にもかかわらず、山本連合艦隊司令官は、「開戦劈頭敵主力艦隊を猛撃撃破して、米国海軍および米国民を救うべからざる程度にその士気を沮喪せしむる」との固い信念の下、自分の職を賭してまで、
永野軍令部総長を説得し、真珠湾攻撃作戦に踏み切ったのである。
12 月 8 日の真珠湾攻撃によって、戦術的には米空母を打ち漏らしただけでなく、戦略的には山本長官が企図した「米国民の士気を沮喪せしむる」は、逆に当時大部分が参戦反対の米国民に対し、参戦意欲を爆発させるという逆効果をもたらすとともに、宣戦布告の前に米国を攻撃した（日本は卑怯な戦争を始めた）と言う対内外的口実を与えることになった。その後、4 月 18 日の米軍のドウ―
リトル空襲により日本本土が爆撃され、山本長官による米空母部隊撃滅の方針により、情報戦において米国に有利な海域でのミッドウェー作戦が正式決定された。結果的には、ミッドウェー作戦で大敗北し、その後も、米豪遮断のため、戦線がさらに拡大されるなど、日本にとって不利な海域での海戦と陸戦で敗北を重ねることになる。同じ海洋国家同士が戦うのであれば、冒頭で述べたように資源小国が不利なことは言うまでもなく、まずは如何にして継戦能力を維持するための戦略物資を確保するかが前提になる。したがって、初戦においてはこの点に全力を集中し、これを達成したの
ちに、陸海軍共に守勢作戦に転じ、作戦海域を広めることなく、情報戦を含めた我に有利な陸海域で戦闘を行うべきであったと言えよう。
すなわち、特に、石油や戦略物資の対米依存の構図（米国の過酷な経済制裁により米国と戦わざるを得ない状況に追い込まれた）を、東南アジアでの確保に戦略転換したことを考えるならば、長期戦も可能であった。英国に対してはドイツと連携した攻勢作戦を実施し、米国については、苦境に立った英国を助けるため、米海軍主力を日本にとって地の利がある東南アジア方面に誘い出すことによって、永野軍令部総長が当初考えていた漸減邀撃作戦による勝機が生まれたと考える。
支那事変については、前述の焚書「日本とナチス独逸」に「支那事変はまる三年を過ぎた。しっか
りしなければならぬ。この際反省を要する点は、支那事変を事変扱いにする、これは日本自身がやったのである。宣戦布告をすればよい。もしこの機会において、断固として宣戦布告がなされ、陸海空の全力を挙げて一気に敵を撃つ、こういう積極的な戦争手段に訴えたならば、蒋介石の陸軍は我が陸軍の敵ではない。援蒋ルートの如きは、実力を以って直ちに遮断することができる。海上においても徹底的に封鎖を強行したならば、日ならずして蒋介石政権は屈服せざるを得ないであったろうと思う」と述べられているように、日本の毅然とした対応によって早期解決が図られたと言えよう。さらに、同書において「今日、空軍が飛躍的進歩を遂げ、主力艦が空軍の爆撃によって撃沈されるこの時代に、主力艦の比率がどうなろうが、そんなことは大した問題ではない。委任統治の南洋諸島（第 1 次大戦後、日本の委任統治領になった西太平洋赤道付近の島々。ミクロネシアの大部分）というものが、日本にとって軍事上、何ものにも代え難い頗る重要なものである。これらの南洋諸島に手をかければ、それぞれ立派な飛行場になり、大砲でも爆弾でも沈まない無数の飛行機母艦が太平洋にずっとばら撒いてあるということになる。これくらい確かな航空母艦はあろうはずがない」と述べているように、南洋諸島の効果的な活用によって、日本の対米漸減邀撃作戦の成功に寄与できたと言えよう。
戦後、英国元首相チャーチルや米国元陸軍長官ステイムソンが、日本は開戦当初の「対米英蘭戦争指導要綱」の通りにやっていれば、日本軍は第二次世界大戦で勝利していただろうと、回顧していることからも、無残とも言える戦術的敗北に至ることは避けられたのではないかと考える。
おわりに以上、日露戦争の教訓等を踏まえ、大東亜戦争の戦争目的と歴史的意義等について比較考察したが、冒頭でも述べたように、大東亜戦争において、最終的に日本は戦闘には負けたが、どちらが戦争目的を達成することが出来たかという観点からするならば、結果的に日本がその目的を達成した
ことは歴史的事実と言えよう。しかしながら、両戦争における相手国の戦争に至る意図を大局的に捉えるという視点において、大東亜戦争についても、米国の太平洋におけるアジア諸国に対する西進と英国等の植民地確保というロシアの南進と同様の侵略政策に対応するための戦いであったことを深く認識する必要があったと考える。前述のように、昭和天皇は、生前、大東亜戦争後の後日談で、大東亜戦争に至った第一の遠因としてアメリカの日本に対する人種差別であるとも述懐されておられる。また、米国は日露戦争の直後から、対日戦のためのオレンジ計画を発動し、１９１９年の日本の人種差別撤廃法案の一方的否決、１９２１年の日英同盟の廃止や１９２４年の排日移民法の成立等、一貫して対日敵視政策を継続していたのである。
支那事変以降の対日開戦に至る米国の意図は、米陸軍参謀本部ウェデマイヤー大将の回想録で「英国の苦境を救うため戦時中立にそむき、日独伊三国同盟を逆用し、無理難題をふっかけて日本を追いつめ、真珠湾のアメリカ艦隊をオトリにして、米国を欧州戦争に裏口から介入させようとする目的を達した」と述べている通りであり、資源小国の海洋国家日本としては、支那事変勃発を契機として、米国依存の経済体制から脱却し、如何にして米国と戦うかにシフトすべきであったと考える。
筆者は、これまで会誌『郷友』で述べたように、米国がこれまで公表した極秘資料（まさに歴史的真実）から、「１９４０年の 10 月には、アメリカ軍の暗号解読班が、日本政府の外交暗号と、海軍暗号の一部の解読に成功していた。ルーズベルト大統領は、解読された暗号の翻訳を、受け取っていた。ハワイに向かう空母や連合艦隊司令長官山本五十六から発信された日本海軍無線放送は、太平洋に設置された 11 のアメリカ海軍傍受局で全て傍受されていた」および「宣戦布告の遅延について
も日本の大使館が翻訳にもたもたしているときに米側は野村と来栖がハルのところに来る３時間前には解読が終わっていた。ルーズベルト大統領は、すでに日本の宣戦布告を知っていたにもかかわらず、日本はだまし討ちをしたとして『リメンバーパールハーバー』を訴えて、アメリカ国民を参戦に導いた。真珠湾攻撃の真相の結論は、ルーズベルト大統領によって当時最大の貿易国であった日

本を経済的に徹底的に追い込み、戦争状態に持っていき、その罠が真珠湾攻撃であり、日本はそれにまんまと引っかかってしまった」のである。
米国はウルトラトップシークレットの真珠湾関連の外交文書を 60 年以上が経過して徐々に公開することによって、その真相が明らかになっている。これについては、筆者が令和２年会誌『郷友』５・６月号に寄稿した「米国発極秘資料が語る

真珠湾攻撃の真実と暗号戦」でも詳述している

ように、ルーズベルト大統領の前大統領であったフーバーは２０１１年に米国フーバー研究所から刊行されたフーバー元大統領が書いた「裏切られた自由」などにおいても、ルーズベルト大統領の参戦への思惑が克明に記載され、フーバーはルーズベルトの数々の過ちを指摘し、日米戦争は「ルーズベルトという狂人の欲望が引き起こした」とまで糾弾している。さらに、ルーズベルト大統領の時の野党共和党主ハミルトン・フィッシュが暴く日米戦の真相として、「ルーズベルトは、米国民を裏切り、日本を戦争に引きずり込んだ」「我々はハルノートの存在すら知らされなかった」という著書を発刊しており、このような正義感溢れる米国の要人が日米戦争に至った歴史的真相を分析しているのである。
大東亜戦争が、前述のように、東南アジア諸国の植民地を解放し、人種的偏見およびブロック
経済というものを払拭する引き金になったにもかかわらず、諸戦において日本が華々しい戦果を収めている時に、旧植民地国との結束を強め、次々と旧植民地国を開放し、独立させたあと、その大義名分を全世界にアピールするというような着意が十分でなかったと思う。当時、インドやインドネ
シアなどの旧植民地国は、諸戦における日本の勝利を我がことのように喜ぶとともに、ヨーロッパの一部の国や南米諸国においても日本を応援している国が存在したのである。特に米国にいる黒人の中には、以前から人種差別の廃止を唱えている、日本を内心では応援している人が多数いた。また、米英との本格的な戦闘が開始され、我に有利な時点で、ハルノートの不当性と開戦の大義名分を、全世界にアピールすべきであった。特に初戦において我に有利、あるいは長期戦の様相になった時点で、ローマ教皇に訴え、和平の仲介（北清事変の時、ローマ教皇は日本軍の行動を絶賛され、指揮官・柴五郎中佐に宝石を送っている。さらに、国際連盟が満州国を不承認とした翌年にはローマ法王庁が満州国を一早く承認している）を依頼するというような戦略眼がなかったといえるのではないかと考える。
昭和 20 年４月７日、昭和天皇の懇請により終戦のための鈴木貫太郎内閣が誕生したが、講和の仲介に足元を見られている共産国ソ連に依頼するなど、日本にとっては不運な判断であったと言わざるを得ない。また、戦術的にも、前述のように、日本海海戦で日本が大勝利を収めたのは、はるば
る遠征してきた艦隊に対し、我は韓国にある釜山の近くの鎮海という日本に最も近い基地に艦隊を終結させ、まさに、日本海海戦を戦った海域で猛訓練をしながら待ち受け、地の利を生かして、海戦に持ち込んだことおよび陸戦についても奉天の会戦で勝利するや、それ以上戦闘地域を拡大せず、
奉天北方に強固な防御陣地を作り、守りを固めたのに対し、大東亜戦争では陸戦も海戦も戦線を拡
げすぎ、その部隊の能力を発揮するための補給線が著しく伸び、作戦上戦術的にも我に極めて不利であったと言える。

特に陸戦においては、米国潜水艦により補給線を遮断され、多くの将兵が苦戦を強いられた。さらに、諸戦においてインドネシア、インドシナ半島、ボルネオ島等をおさえた
時点で、少なくとも継戦能力に必要な石油等の戦略物資を確保することができたのであり、これら戦略物資を供給するための海上交通路の安全を確保するための戦略、すなわち攻勢から守勢戦略に転換し、日露戦争での教訓を生かし、守勢戦略上の観点から、米海軍に勝るとも劣らない強力な日
本の連合艦隊と精強な陸軍の活用を再構築する必要があったと思う。また、当時情報戦において米国が圧倒的に有利であったにもかかわらず、海戦の戦場になった海域が日本からはるかに離れた、ミッドウェー、南太平洋、珊瑚海等で行われ、明らかに地の利として不利な海域で戦われ、まさに、日露戦争におけるバルチック艦隊の二の舞とも言えるものであった。さらに陸戦においてもガダル
カナル、ソロモン、ニューギニア諸島等といった極めて補給線が伸びた地点で行われただけでなく、
日中戦争についてもコミンテルンと米英の戦略を見抜けないままに、広大な中国大陸に引き込まれるように某大な陸軍兵力を展開させた。
大東亜戦争の開戦前に予備役として退役していた、戦前、満州国建国を演出し、東洋文明の日本と西洋文明の代表である米国とが、「世界文明統一」のための「最終戦争」を行う、と予言した石原莞爾中将（マッカーサーが最も恐れていたと言われる日本人）は、戦後、ＡＰ記者とＵＰ記者のイ
ンタビューに次のように答えている。
「私が戦争指導をやったら、初戦において戦略資源地帯をおさえたならば、次には補給路を確保するため、戦略資源地帯防衛に転じ、西はビルマ国境から、シンガ
ポール、スマトラ中心の防衛戦を構築し、中部は比島の線に退却。他方、本土周辺およびサイパン、
テニアン、グァム島等の南洋諸島をいっさい難攻不落の要塞化し、何年でも頑張りうる態勢をとるとともに、特に、サイパンの防禦には万全を期し、この拠点は断じて確保する。米軍はサイパンを奪取できなければ、日本本土爆撃は困難であった。サイパンさえ、守り得ていたら、五分五分の持久戦に持ち込みながら、中国（蒋介石）とは和解して、支那事変を解決し、次に民族の結合力を利用して、東亜一丸となることが出来たであろう」と述べ、さらに「米国のように国際法を守らない国と戦争をしたことが悔やまれる。広島、長崎への原爆投下は明らかな国際法違反であり、トルーマン大
統領こそ第一級の戦争犯罪人である」と主張していることは注目に値すべきことと考える。
最後に、筆者はこれまで会誌『郷友』等でたびたび述べてきたように、戦後 80 年を経過しようとしている今日、米国においては情報公開法に基づき、大東亜戦争に関わる真実の極秘資料が次々に明らかになっており、著名な政治家等がその真相を述懐している。また、日本においても、東京裁判を覆す、あるいはＧＨＱの占領政策によって焚書とされた文書が、心ある人々によって次々と復刻発刊され、真実の歴史が明らかになっている。にもかかわらず、日本の多くの歴史研究家、政治家、メディア等は一向に注目しようとしない。筆者にとって、彼等には一体、愛国心があるのだろう
か、日本の将来について、何を考えているのかと失望感を覚えざるを得ない。日本民族の将来は、日
本人自身がまず、真実の過去の歴史を知ることが前提となることを再度強調して本寄稿文を終えることとしたい。