東海国立大学機構
融合フロンティア次世代リサーチャー
募集要項（追加募集・名古屋大学生向け）〇募集対象年次
博士後期 3 年次（医学博士課程 4 年次）募集
博士後期課程2023 年 4 月又は 10 月に博士後期課程在学年数が 3 年目になる学生

医学博士課程2023 年 4 月又は 10 月に博士課程在学年数が 4 年目になる学生

博士後期 2 年次（医学博士課程 3 年次）募集
博士後期課程2023 年 4 月又は 10 月に博士後期課程在学年数が 2 年目になる学生

医学博士課程2023 年 4 月又は 10 月に博士課程在学年数が 3 年目になる学生*上記以外の詳細は、4.申請資格をご参照ください

2023 年１月

東海国立大学機構融合フロンティア次世代リサーチャー募集要項（追加募集）【博士後期３年次（医学博士課程４年次）／博士後期 2 年次（医学博士課程 3 年次）】
1.

趣旨「東海国立大学機構融合フロンティア次世代研究事業（融合フロンティア次世代リサーチャー）」（以下、「本事業」という）では、世界・日本が直面する様々な課題を解決するとともに、将来の知識基盤社会を先導する博士人材育成を目的としています。博士後期課
程学生（博士課程学生）は、すでに研究の最前線に立ち、大学の研究を根底から支えています。本事業では、優秀な学生に経済的支援を行うこと、また企業等で求められるスキルを身につけるコースを用意することで、就職等への不安を払拭し、研究に専念できる環境を用意します。
加えて、専門の異なる博士課程学生や価値観の異なるメンター、さらにはロールモデルとなるリーディング大学院の修了生などとの交流の機会を設けることで、自身の発想に基づく新たな研究展開や融合研究の創出を促します。
本制度は、国立研究開発法人科学技術振興機構（以下「JST」という。）「次世代研究者挑戦的研究プログラム」と東海国立大学機構により実施されるものです。JST の制度変更に伴い、本事業の内容に変更が生じる場合があります。

2.

申請対象分野（4 分野）
4 分野あります。分野ごとに目的とする育成人材像が異なります。（別表１を参照）
Ⅰ．バイオサイエンス分野、Ⅱ．革新的学際分野、Ⅲ．脱炭素・環境分野
Ⅳ．グローカル推進分野
留意事項
・所属する研究科・専攻を問わず、いずれの分野にも申請可能です。
・申請分野については、第 1 志望から第 3 志望まで選択してください。（ただし、第 2 志望以降は任意）

3. 採用予定人数
博士後期 3 年次（医学博士課程 4 年次）募集

博士後期 2 年次（医学博士課程 3 年次）募集

バイオサイエンス分野

若干名

若干名

革新的学際分野

若干名－

脱炭素・環境分野

若干名

若干名

グローカル推進分野－－

※各分野の採用予定人数は目安であり、応募状況を踏まえ分野間で採用者数の調整を行う可能性があります。
4.

申請資格
本リサーチャーに申請できる者は、次の(1)～(3) いずれにも該当する者（留学生を含む）とします。

＜博士後期 3 年次（医学博士課程 4 年次）募集＞〇博士後期課程

2023 年 4 月又は 10 月に博士後期課程在学年数が 3 年目になる学生〇医学博士課程

2023 年 4 月又は 10 月に博士課程在学年数が 4 年目になる学生＜博士後期 2 年次（医学博士課程 3 年次）募集＞〇博士後期課程

2023 年 4 月又は 10 月に博士後期課程在学年数が 2 年目になる学生〇医学博士課程

2023 年 4 月又は 10 月に博士課程在学年数が 3 年目になる学生

(1)

在籍条件

博士後期 3 年次（医学博士課程 4 年次）募集

2023 年 4 月又は 10 月に博士後期課程在学年数が 3 年目（医学博士課程は 4 年目）になる学生
博士後期 2 年次（医学博士課程 3 年次）募集
2023 年 4 月又は 10 月に博士後期課程在学年数が 2 年目（医学博士課程は 3 年目）になる学生

博士後期課程（医学博士課程）期間中の休学について在学年数は休学期間を除いた在籍年数を指します。
博士後期課程（医学博士課程）中に自己都合により休学している学生は申請対象にならない場合があります。該当する学生の本募集への申請の可否については別途申請資格審査を行いますので、博士後期課程（医学博士課程）中に休学した学生で、本募」集に申請を希望する学生は、申請情報登録期間中に、「申請資格審査申請書（様式 A）
を博士課程教育推進機構まで提出してください。詳細は、別紙「『名古屋大学融合フロンティアフェローシップ事業』『東海国立大学機構融合フロンティア次世代研究事業』申請手続きについて」を参照してください。
なお、本募集への申請が認められる事例は以下のとおりです。
・ライフイベント（出産・育児・傷病等）による休学
・研究やその他個人の活動の幅を広げるような事由による休学

・その他やむを得ない事由による休学（新型コロナウイルス感染症の影響により渡日ができず研究が遂行できないことによる休学等）(2) 支援開始時（令和 5 年 4 月 1 日）において、以下のいずれにも該当しない者① 所属する大学や企業等から、生活費相当額として十分な水準（240 万円／年を基準する。
）で、給与・役員報酬等の安定的な収入を得ていると認められる学生② 国費外国人留学生制度による奨学金を受ける留学生③ 母国からの奨学金等の支援を受ける留学生④ 日本学術振興会の特別研究員※上記②～④の事業に内定した段階で、本事業（東海国立大学機構融合フロンティア次世代リサーチャー）を辞退することになります。

(3) 「名古屋大学融合フロンティアフェローシップ事業」（追加募集）に応募していない者

留意事項
・本事業における支援期間中に、本事業以外からの支援を受ける予定の場合、併給が可能かを当該奨学金等の事務局又は所属する研究科の教務担当に確認してください。
5.

リサーチャー奨励金（以下「奨励金」という）リサーチャーには、以下の奨励金が支給されます。
(1)

研究専念支援金 月額 18 万円
原則毎月末までに、本人の口座に振り込まれます。当所得は、雑所得となりますので、毎年確定申告※の手続きが必要となります。
*留学生は、租税条約の手続きを行うことにより確定申告が不要になる場合があります。

(2)

研究費 年額 25 万円
本学にて研究費を管理いたします。本学の会計手続きに従い、研究計画に沿った支出を行うこととなります。
※(1)研究専念支援金、(2)研究費ともに、博士課程 1 年次および 2 年次（医学博士課程は１学年上の年次）時に実施する QE1 注 1）、QE2 注 2）等の結果により、金額を増額する場合があります。
注 1）Qualifying Examination１（博士課程 1 年次：標準修業年限での修了可能性、国際共同研究・融合研究の計画状況、IELTS 5.5 相当以上の確認）
注 2）Qualifying Examination２（博士課程２年次：標準修業年限での修了可能性、国際共同研究・融合研究の実施状況、IELTS 6.0 相当以上（留学生は、英語と併せて日本語能力試験 N2 相当以上）の確認）

6.

支給期間
2023 年 4 月から標準修業年限まで※医学博士課程の学生のうち 2023 年 4 月時点で 2 年次に進級していない学生は 2 年次に進級した時点から支給を開始します。
※本募集は辞退者枠を補充するものであるため、標準修業年限前に支援が終了する場合があります。支援期間は採択時に通知します。
※支給中断・停止要件に該当した場合は、支給期間が短くなる場合があります。）
7.

申請書類

(1) 東海国立大学機構融合フロンティア次世代リサーチャー申請書（様式 1）(2) 研究概要等（様式 2）(3) 指導教員等評価書（様式 3）(4) 申請概要説明動画（詳細については別紙「動画作成について」参照のこと）
8.

申請手続き
別紙、「『名古屋大学融合フロンティアフェローシップ事業』『東海国立大学機構融合フロンティア次世代研究事業』申請手続きについて」を参照の上、申請してください。

申請情報登録期間
申請書提出期間
9.

2023 年 1 月 23 日（月）～2023 年 2 月 6 日（月）14 時
2023 年 2 月 2 日（木）～2023 年 2 月 14 日（火）14 時

選考及び結果について(1)

選考
第１次審査（書類選考）及び第 2 次審査（面接選考）を実施します。ただし 、第１次審査通過者のうち、第１次審査の結果により、第 2 次審査を免除し、第１次審査をもって合格とする場合があります。第 2 次審査（面接選考）は、第 1 次審査（書類選考）通過者のうち、第 2 次審査免除者を除き実施します。
また、審査は、第１志望の分野により実施しますが、応募状況により、第１志望以降の分野で審査を行う場合があります。
留意事項
・第 2 次審査（面接選考）を以下の日時で実施いたします。なお、日時指定に関する希望は一切応じることができません。
・面接対象者への通知は、「(3)結果通知」の「〇通知方法」と同じ方法で行います。

面接選考日分野

候補日バイオサイエンス分野

３月２４日（金）午後

革新的学際分野
脱炭素・環境分野

３月３１日（金）午後
３月２４日（金）午後グローカル推進分野

３月２３日（木）午後・面接選考対象者は面接日の 2-3 日程度前に通知いたします。
・オンラインにより実施します
(2)

審査方針
評価項目は、以下のとおりとし、個々の要素を踏まえて評価を行います。また、各分

野の審査基準は別表１をご参照ください。
① 海外を含む有力な研究機関・企業等との共同研究、あるいは融合研究領域における挑戦的研究能力があること② 将来を担う優れた博士人材となることが十分に期待できること③ 研究方法が独創的で、標準修業年限内での研究課題設定が適切になされていること④ 博士号取得後のキャリアと標準修業年限内で培う能力等を明確に自覚していること⑤ 各分野において設定する基準

(3)

結果通知
合格者に対して、以下のとおり通知を行います。

結果通知日
4 月 13 日（木）〇通知方法
申請時に登録した電子メールアドレス宛に通知。
10. リサーチャーの義務
リサーチャーとして、奨励金を受給する者には、以下の義務が課されます。
(1)

当該年度の研究に関する報告書及び次年度以降の研究活動計画書の提出。

(2)

指導教員・メンターもしくはキャリア相談教員等との面談。

(3)

日本学術振興会特別研究員事業への応募。

(4)QE1 及び QE2 の受験。

(5)

対象分野が認定する講義、研修、セミナー等の参加。別表１を参照。

(6)

本学が指定する公的資金の使用に係る研修、研究倫理教育の受講。

(7)

義務の実施状況について、指定されたシステムへのデータ登録。

(8)

リサーチャー終了後の調査への協力。

(9)

その他本学が必要と定めた事項。

11. 奨励金支給の停止
次のいずれかに該当する場合は、奨励金の支給を停止します。
(1)

退学、除籍又は転学したとき。

(2)

停学の処分を受けたとき。

(3)

学業成績が不良となったとき。

(4)

年度毎の研究成果の報告を怠ったとき。

(5)

奨励金を必要としない理由が生じたとき。

(6)

申請資格の(3)の①～④に該当したとき。

(7)(1)～(6)のほか、リサーチャーとして適当でない事実があったとき。

12. 奨励金の返還
支給中断、停止の事由により、受給資格がないにもかかわらず支給を受けた奨励金があるときは、その支給を受けた金額のうち受給資格がないものとされる部分の金額を本学に返還することになります。

13. リサーチャー終了後の調査への協力義務
当制度は、文部科学省「次世代研究者挑戦的研究プログラム」の補助の下に実施するため、終了時から 10 年程度、就職等の現況調査等を行う可能性がありますのでご承知ください。リサーチャーの氏名、所属研究科、支援期間、研究テーマ、連絡先（email アドレス）は、科学技術振興機構に提供されますので了承ください。
リサーチャー終了後であっても連絡することがあるため、連絡先の住所、就職先、Eメールアドレス等が変更になった場合は、各大学の担当先へ必ずご連絡願います。

「融合フロンティア次世代リサーチャー」に関する問合せ先
博士課程教育推進機構
教育推進部教育企画課
問合せ専用フォーム
https://dec.nagoya-u.ac.jp/inquiry/top

別表１
東海国立大学機構融合フロンティア次世代研究者事業(融合フロンティア次世代リサーチャー)
融合フロンティア次世代リサーチャー
Ⅰ．バイオサイエンス分野

Ⅱ．革新的学際分野

Ⅳ．グローカル推進分野

Ⅲ．脱炭素・環境分野

生命科学・医科学に関わる全ての研究分野を 根本原理に立ち戻って自然と社会の本質を捉 政府目標「2050 年までに温室効果ガスの排国際連合の「持続可能な開発目標（ＳＤＧ対象とする。これまで、生命科学・医科学研 え、現状の課題を解答可能な問題に設定し直 出を全体としてゼロにする」ことを踏まえ、 ｓ）」を念頭において、国際的な視点から持究は人類に様々な恩恵を与えてきたが、今後 し、斬新な発想と論理的な思考によって解決 地球温暖化などの気候変動、さらに廃棄物処 続可能な地域社会の開発を推進することのでより複雑化する課題を解決するためには、さ 法を探ることができる博士人材の育成を目指 理などに対応する資源循環、自然共生を前提 きるグローカルリーダー育成を目指す。主ならに広い視野に立った発想力と実行力を備え し設定した。真のイノベーションは、このよ とした都市再生などの地球規模課題に対し、 対象は、地域貢献への政策的枠組みを意識した博士人材が必要である。本プログラムでうな根本原理に立ち戻ることから始まると考 名古屋大学環境学研究科やフューチャー・た文系分野の研究をしている者および理系分は、この分野で高い研究力を持つ東海国立大 える。主な対象分野は数物系科学および言語 アース研究センター、岐阜大学地域環境変動 野の応用研究を通じて地域社会の発展に貢献
学機構の強みを活かし、挑戦的、国際的な研 学、史学・文化人類学を中心とする基礎科学 適応研究センターや流域圏科学研究センター できる者とする。ただし、国内に限定される究を通じて、世界が直面するさまざまな課題 であり、数理、宇宙、人類、文明、社会、生 などの強みを生かし、脱炭素社会の実現を含 貢献ではなく、国際的な汎用性をもつ貢献をの解決の最前線に立つ博士人材育成を目指

命、物質、素粒子に関する研究間の共鳴や融 めた地球規模課題の解決に向けて貢献する博 期待する。

す。

合を目指す。

士人材の育成を目指すものである。特に異分野が理解できるスペシャリスト、または、専リサーチャー事業の目的・育成する門性を持ったジェネラリストのいずれかの人研究者像材なることを期待している。なお、両大学は、2021 年 7 月 29 日に設立された「カーボン・ニュートラル達成に貢献する大学等コアリション」に参加しており、また、2021年11月1日は東海国立大学機能にカーボンニュートラル推進室が設けられ、今後、国内の大学や研究機関、国、自治体、企業との連携を強めていくので、参加者はそれらに積極的な関与をしながら、研究にたずさわることを期待する。

＜分野共通＞(1)海外を含む有力な研究機関・企業等との共同研究、あるいは融合研究領域における挑戦的研究能力があること(2)将来を担う優れた博士人材となることが十分に期待できること(3)研究方法が独創的で、標準修業年限内での研究課題設定が適切になされていること(4)博士号取得後のキャリアと標準修業年限内で培う能力等を明確に自覚していること＜分野独自基準＞
Ⅰ．バイオサイエンス分野

Ⅱ．革新的学際分野

自らが行う研究について世界的な社会課題な 申請研究が持つ基礎研究としての学術的価審査基準

Ⅲ．脱炭素・環境分野

Ⅳ．グローカル推進分野

2050年カーボンニュートラル実現のため、あ SDGsの推進や異文化理解による多様性社会

らびに科学課題の解決に対する意義を明確化 値、およびそれを基盤とした学際研究・国際 るいは、環境に関わる地球規模課題（気候変 の実現に向けた意思を持つとともに、地域社でき、その実現に向け広い視野に立った生命 共同研究への広がりを考慮する

動、資源循環、自然共生、都市・農村再生な 会の発展に貢献する研究の取り組みを明確化

科学・医科学研究を展開できる能力を持つこど）解決のため、複眼的視点に基づいた研究 できることと能力があること。言い換えれば、異分野理解ができるスペシャリスト、専門性を持ったジェネラリストのいずれかの人材になる可能性があること【1】QE１、QE２の受験[審査項目：標準修業年限内の学位取得/融合研究・国際共同研究/語学能力]
全分野共通の必修事項【必修】【2】研究等PR動画の作成【日本語又は英語】（D２）【3】研究等PR動画の作成【２と異なる言語、留学生でD2時英語で作成した学生は日本語または母国語】（D3）【4】「融合フロンティア博士人材の交流会（D1）」又は「企業と博士人材の交流会（D1～D3）」【5】キャリア開発のためのメンター等との交流（詳細は後日連絡）※記載の学年は４年制博士課程の場合は１学年上の年次となります。

※選択必修より各自選択して、リサーチャー期間中に20リサーチャーポイント（RP)以上の受講が必要。

基準

カッコ内：１回ごとのポイント数を示す。

最大ポイント

最大ポイント：最大ポイント以上のコマ数を受講をしても良いが、合計ポイントとしては最大ポイント数しかカウントはされないことを意味する。

【１】プロフェッショナル・リテラシー（トランスファラブルスキル研修）受講（2RP）（前期課程で受講した場合も認める）【２】博士課程教育推進機構主催の語学研修受講（2RP）
セミナー等【３】博士課程教育推進機構主催の論文執筆セミナー受講（2RP）

６RP【４】B人セミナー、博士のキャリアパスウェビナー（キャリア形成セミナー）受講（1回90-120分あたり0.5RP）【５】分科会又は博士課程教育推進機構が認めたセミナー（例：科学コミュニケーションの講義や演習、PI育成セミナー、動画視聴）（1回90-120分あたり0.5RP）
企業、他大学、研究機関、自治体、国際機関、NGO／NPOなど。
インターンシップ

初回から終了時まで２週間以上２か月未満、目安として1日8時間計算で、80時間以上320時間未満（10RP）。
海外の場合は１週間以上から認める。

２０RP

初回から終了時まで２か月以上（20RP）【1】学会、共同研究、ラボでの打合せ、海外ボランティア、研修や留学（10RP）
海外渡航

留学生の場合は母国以外への渡航を推奨する。長期間の滞在の場合には、上記インターンシップでもカウント可能。国際学会発表の場合には、下記研究発表でもカウント可能。

２０RP

選択必修

【1】国際学会筆頭著者発表（5RP）、国内学会筆頭著者発表（2RP）
研究発表・賞【2】賞の獲得（1～５RP：学会ポスター賞などは3RP，申請等で獲得した場合は５RP）【3】査読付学術雑誌での筆頭著者論文受理（10 RP, Web of ScienceもしくはScopusのQ1ジャーナルは20 RP) ・筆頭著者以外の論文受理(4 RP, Webof ScienceもしくはScopusのQ1ジャーナルは8 RP)、その他分科会が認めた成果（10 RP, 分科会が認めた優れた成果は20RP)【1】セミナー等企画・実施（10RP）

学生チーム経験【2】アイディア/ビジネスコンテストでのプレゼン（10RP）。賞を受賞した場合には上記賞獲得のポイントも付与。
【3】本事業で行うイベントの企画・運営（15RP）

１０RP（ Q1ジャーナル等は特例で20 RP）

２０RP【1】１００人論文（5RP）、研究者との打合せに進んだ場合（５RP加算）【2】企業と博士人材の交流会で企業訪問へつながった場合（３RP加算）
共同研究、融合研究を生み出 【3】分科会で実施する交流イベント（最大5RP）
すための取組
（異分野理解など）【4】セミナー科目（他研究科との研究ディスカッション、15コマ相当）による単位取得（1科目５RP）【5】岐大主催

産官学金連携セッション（最大５RP）

２０RP【6】卓越大学院生とリーディング大学院生の各プログラムで実施しているリトリート研修（8RP）

博士機構主催活動

博士機構が企画、運営する活動。分野横断的な融合研究を促進するイベントや、キャリア支援のための参加型イベント、参加型ワークショップなど、博士機構主催のセミナー等に含まれない活動。

７RP