自然災害科学 J. JSNDS 41 特別号 83-94（2022 ）富士山における登山者の火山噴火に関する認識
丸山洸１・三ツ井聡美2・吉本充宏2, 3・石峯康浩2, 3・本多亮2, 3・秦康範3

Hiker’s Awareness on Volcanic Eruptions at Mt. Fuji
Kirara Maruyama1, Satomi Mitsui2, Mitsuhiro Yoshimoto2, 3,
Yasuhiro Ishimine2, 3, Ryo Honda2, 3 and Yasunori Hada3
Abstract
We conducted a questionnaire survey at Fujiyosida Route of Mt. Fuji in September 2021 toclarify the current state of information gathering and basic knowledge on volcanic eruptions
among hikers. The result showed that more than 80 % of hikers were aware of the possibility ofthe eruption of Mt. Fuji. However, only about 10 % of the respondents were anxious that theymight actually be involved in an eruption. Less than 10 % of the respondents gathered information
about the current status of volcanic activities before climbing. Few people knew about eruption
alert levels and the evacuation route map of Mt. Fuji. Based on our survey, we propose topromote information provision at the trail entrance to make it easier for hikers to gather
information about volcanic risks.
キーワード：富士山，登山者，噴火，火山情報，アンケート調査
Key words: Mt. Fuji, hiker, volcanic eruption, volcano information, questionnaire survey

1 ．はじめにや火山防災マップ等の情報を集め，火山に対する山法）が改正され，活火山を登山する者に対して，

背景には，御嶽山の噴火災害の教訓がある。

2015年に活動火山対策特別措置法（以下，活火

正しい知識を持つことが重要だとしている。この自らによる火山情報の収集，連絡手段の確保等の2014年 9 月27日，長野県と岐阜県にまたがる御

努力義務が新たに規定された。内閣府 は登山者

嶽山が噴火し，火口周辺にいた63名の登山者が死が努力義務を達成するためには，噴火警戒レベル

亡もしくは行方不明となった。被災者の中には，

1）

1

山梨大学大学院医工農学総合教育部修士課程工学専攻土木環境工学コース（現 株式会社建設技術研究所）
Faculty of Engineering, Integrated Graduate School of
Medicine, Engineering, and Agricultural Sciences, University
of Yamanashi

2

3

83

山梨県富士山科学研究所
Mount Fuji Research Institute, Yamanashi Prefectural
Government
山梨大学地域防災マネジメント研究センター
Disaster and Environmentally Sustainable Administration
Research Center, University of Yamanashi

84

丸山・三ツ井・吉本・石峯・本多・秦：富士山における登山者の火山噴火に関する認識

噴火を認識した後に迅速な危険回避行動をとらな

者へ声がけによって得られた55名分の回答結果をかった方がいたとの報告があり2），噴火直後の判もとにしている。そのため，調査結果は参考値と断と行動が生死を分ける状況であったことが窺え

して捉え，住民の認識を把握するためには，よりる。一方で，災害後に信濃毎日新聞が実施した調詳細な調査が必要である。小山・坂本10）は，富士

査 では，「御嶽山が火山だと知っていた」かつ

山ハザードマップに対して，静岡県・山梨県・神「登山で噴火に注意すべきだと思っていた」登山

奈川県および富士山麓にある市町村役場の防災担者は全体の19％に留まっていたことが示されてい当者115名に意識調査を実施し，観光客の防災知る。噴火が発生した場合，その影響を間近で受け識の普及啓発のためにハザードマップを周知するる可能性があるのが登山者である。登山者は噴石必要性が認識されていることを示した。山本11）は，の飛散や降灰，溶岩流などの噴火現象による被災

富士山の下山者を無作為に抽出して18歳以上のを回避するべく，直ちに適切な退避行動を取るこ540人に面接式のアンケート調査を実施し，登山とが求められる。そのため，活火山に登る登山者中に感じた危険と不安について整理するとともに，は，自身が登る山が活火山であることを認識して登山者は高山病の危険を最も重視することを明らおくと同時に，火山に関する基礎的な知識や火山かにした。しかし，これまでに扱われた調査項目

噴火によって登山者が被害を受ける危険性を理解に火山噴火に関する内容は含まれておらず，富士

しておくことが重要である3）。

山の登山者の火山噴火に関する認識は明らかにさ2）

日本の活火山の中で最も登山者数の多い山が富れていない。

士山である。富士山は世界的な観光地でもあり，

そこで本研究では，富士山における登山者の火

例年20万人以上の登山者が訪れている 。仮に登山噴火の認識を明らかにすることを目的に，富士山シーズン中に富士山が噴火した場合，噴火現象

山が活火山であることの認識と噴火への備えや火に晒される人数は非常に多く，御嶽山噴火をはる

山情報の収集状況を把握するためのアンケート調

かに超える人的被害が起きる可能性がある。富士

査を実施した。

4）

山はいつ噴火してもおかしくないと指摘 されて
5）

おり，噴火時における登山者の安全確保は早急に検討すべき重要な課題である。行政や山小屋などの関係者は，火山噴火時の避難確保計画の作成な

2 ．富 士山の登山者向け火山情報提供の現状
登山者が登山前に収集すべき火山情報として，

ど防災対策の検討 を進めているが，登山者自身

内閣府1）は噴火警戒レベルと，各火山で起こりうによる自助努力の促進も不可欠である。富士山のる現象や範囲を示した火山防災マップを挙げてい6）

登山者の65.2％は登山初心者である との調査結果る。噴火警戒レベルは，レベル 1 から 5 の 5 段階から，火山噴火を含めた非常時の対応について準の区分で，噴火時などに危険な範囲や必要な防災備が不十分であると考えられる。しかも，その実対応を示す情報を気象庁が発表する。富士山では態については十分に把握されているとは言い難い。

2007年12月から噴火警戒レベルが運用されており，

7）

登山者の噴火に対する意識を調査した既往研究

気象庁の Web サイトや富士登山オフィシャルサ

としては海外の事例8）があるものの，国内での報イトで確認できる。また，富士山では登山者に向告はほとんどない。富士山に関連した既往研究とけて富士山噴火時避難ルートマップ（以下，避難しては，富士山麓に位置する山梨県富士吉田市とルートマップ）が作成されている（図 1 ）12）。避富士河口湖町の住民を対象とした富士山噴火に関難ルートマップは富士山の突発的な噴火に対応すする街頭アンケートの調査報告がある9）。同研究るため，観光客や登山者，関係者の噴火時の避難では噴火警戒レベルの内容を約80％の人が知らず，行動や支援の目安となることを目的として，山梨理解が進んでいないことが指摘されている。ただ

県版は2015年に，静岡県版は2016年にそれぞれ作

しこの報告は，富士山駅周辺の通行者や駅前商店

成され，さらに両地図を統合した統合版が2016年

85

自然災害科学 J. JSNDS 41 特別号（2022 ）図1

富士山噴火時避難ルートマップに作成された。富士山での避難ルートマップは，る注意事項，落石への注意喚起ならびに自然公園起こりうる現象や噴火地点ごとに避難すべき方向を利用する上での注意事項の標識が環境省と山梨を示しており，登山者が火山防災マップとして活県によって設置されているが，火山噴火に関する用することを企図したマップである。避難ルート

標識は設置されていない。登山口のすぐ横に位置

マップは，富士登山オフィシャルサイトや山梨県

している山梨県営の五合目総合管理センターでは，

防災ポータル等の Web 上で閲覧することができる。

富士山登山における注意事項の周知や，外国人観

富士山の登山道のうち，吉田ルートへの登山口

光客への案内，富士山保全協力金の集金等が行わがあるスバルライン五合目において，登山者に向れている。火山に関する情報として，五合目総合

けた火山に関する情報提供の現状を整理する。吉

管理センター横の掲示板に，現在の富士山の噴火

田ルートは富士山の頂上を目指す 4 ルートの内，警戒レベルが掲示されている（図 2 ）。掲示板は最も多くの登山者が利用する主要なルートであ標識と比べ，状況に応じて速やかに掲示物を貼りる 。環境省によると，2021年夏期の富士山登山

替えて情報を更新できる媒体である。現状の火山者数は78,548人であり，吉田ルートの利用者はに関する掲示物は，A4 用紙 1 枚ずつに日本語，

69.2％（54,392人）を占めていた 。

英語，中国語の 3 ヵ国語で，それぞれ「噴火警戒7）4）スバルライン五合目の登山口には，登山に関す

図2

レベル 1 」という内容が記載されている。気象庁

富士スバルライン五合目における火山情報の掲示

86

丸山・三ツ井・吉本・石峯・本多・秦：富士山における登山者の火山噴火に関する認識が作成している富士山の噴火警戒レベルのポス

代，性別，居住地の項目を設けた。登山者の登山

ターや，噴火警戒レベルそのものの説明は行われ経験として，普段の登山経験と富士山の登山回数ていない（2021年 9 月時点）。

を尋ねた。
富士山における火山噴火の認識に関する項目と

3 ．方法
3. 1

アンケート調査の実施概要

しては，「富士山は噴火する可能性があることを知っているか」について，「富士山に来る前から

富士山吉田ルートの出発点として多くの登山者知っていた，富士山に来てから知った，知らなが利用する富士スバルライン五合目において，対かった」の 3 つの選択肢で回答を得た。また，火面でのアンケート調査を実施した。吉田ルートの山噴火への不安度についても尋ねた。設問では，下山者が通過する五合目総合管理センターと登山

火山噴火だけでなく，山本11）が設定した富士山の道入り口周辺で調査を行った。無作為で声がけを登山に伴う不安や危険に関する 5 項目（天候の急して，調査への協力が得られた下山者を対象とし

変，高山病，低体温症，転倒・捻挫，落石）とコた。調査員は，登山道から出てきた下山者に対しロナ禍という社会情勢を鑑みて感染症という項目てアンケート調査への協力を依頼した。回答者がを加えた全 7 項目を挙げて，「富士山登山に伴うアンケートを記入し終えたら，登山者のタイプに各リスクに対してあなたが登山前に感じていた不関係なく，次に登山道から出てきた人に声をかけ

安度を教えてください」と尋ねた。回答には「とて協力を依頼した。調査票の収集については文ても不安だった，やや不安だった，どちらともい

献13）をもとに，例年の登山者数20万人を母集団とえない，あまり不安ではなかった，まったく不安

し，少なくとも統計的信頼度90％，許容誤差 5 ％ではなかった」の 5 件法を用いた。

を満たすのに必要なサンプルサイズ271人分の調

登山者の噴火への備えや情報収集の状況を把握

査票を回収することを目指した。調査時期は，富するための項目としては，登山前に確認した情報

士山の開山期間中の2021年 9 月 5 日（日）～ 9 月

を把握するために，「富士山に安全に登るために，

8 日（水）の 4 日間である。下山者が多い午前 8

どのような情報をチェックしましたか」という設時～午後 2 時を中心に調査を行った。

問を設け，気象情報，登山道の状況，火山の活動

今回の調査は，コロナ禍での実施であるため，
例年と異なる傾向を捉えている可能性があること

状況などの選択肢から当てはまるものを全て選ぶように求めた。

に留意する必要がある。新型コロナウイルスの感

吉田ルートの登山者は登山経験が少ない登山初

染拡大を受けて2020年は富士山の登山道は閉鎖さ心者が大半を占め，約35％の登山者がガイドを利れ，2021年は 2 年ぶりの開山となった。また，調用していることが報告されている7）。従って，登査期間中は緊急事態宣言・まん延防止等重点措置

山者はガイドから情報を得ることを期待しているの発出期間中であり，全国的に大きな行動制限が可能性が考えられる。そのため，「富士山の登山行われていた。環境省の集計4）では，2021年の富ガイドに対して，あなたが期待することは何です

士山の登山者数は約 7 万 9 千人で，2019年の登山か」という問いを設定し，体調不良や怪我の予者数（約23万 6 千人）の約35％に留まっている。

防・回避，事故や災害への対応，道案内と引率などの選択肢から複数回答を得た。さらに噴火に備

3. 2

調査票の設計アンケートの調査票は，回答者の基本属性に関する項目，富士山における火山噴火の認識に関すえた具体的な対策として，登山中のヘルメットの使用の有無と不使用の場合はその理由を尋ねた。
火山情報に関する認識について把握するために，

る項目，噴火への備えや情報収集の状況に関する

噴火警戒レベルおよび避難ルートマップの認知度

項目から構成される。詳細を以下に記す。

に関する項目を設けた。これは内閣府が活火山法

回答者の基本属性を把握する質問としては，年の改正に伴い，2015年より登山者が火山に登る場

87

自然災害科学 J. JSNDS 41 特別号（2022 ）4 ．結果

合は噴火警戒レベルおよび火山防災マップの情報を収集することを努力義務として推奨しているた

調 査 の 結 果，309人（ 信 頼 度90 ％， 許 容 誤 差めである 。噴火警戒レベルについては，「富士4.7％）の有効回答を得た。調査を行なった各日の山では噴火警戒レベルが導入されていることを回答数は， 5 日は107， 6 日は36， 7 日は89， 8

知っていますか」と問い，「知っている，知らな

日は77であった。 4 日間の天候は2021年 9 月 5 日，い」の選択肢と，無回答を減らすことを意図した

6 日， 8 日晴れ， 7 日曇り時々雨であった。

1）「わからない」という選択肢の 3 つから 1 つを選
4. 1

ぶように求めた。また，「富士山の現在の噴火警

回答者の基本属性（1） 結果の報告

戒レベル」について，「噴火警戒レベル 1 ～ 5 とわからない」という選択肢を提示して 1 つを選択

回 答 者 の 年 代 に つ い て は，20代 が 最 も 多 く

してもらった。さらに，「気象庁から情報が発表

67.0 ％ を 占 め，30～50代 が25.9 ％，60代 以 上 はされた場合，すみやかに下山を開始しなければな

2.3％であった。性別では男性がやや多く57.0％，

らないと思う情報」について，「噴火警戒レベル

登山者の居住地は全国に分布しているものの，東

1 ～ 5 と，火山の状況に関する解説情報，火山の京都と神奈川県を中心に関東から訪れた人が状況に関する解説情報（臨時），わからない」の選

63.4％を占めた（表 1 ）。
回答者の登山特性については表 1 に示すように，択肢を提示して回答を得た。
避難ルートマップの認知度については，「富士登山そのものが「初めて」という回答者が27.8％で，山噴火時避難ルートマップを見たことがあります

登山経験は「過去数回」と回答した35.0％の回答

か」と尋ね，「登山前に見た，富士山に来てから者と合わせると 6 割以上の回答者は登山初心者で見た，見ていない，わからない」という選択肢かあった。富士山での登山の回数は，「初めて」と

ら 1 つを選ぶように求めた。ここで「登山前に見回答した方が79.3％であった。また，回答者のた，富士山に来てから見た」と回答した方には，

88.0％は山小屋に宿泊しており，25.9％はガイド

続けて「富士山噴火時避難ルートマップの内容のが同行した登山であった。ガイドの利用について

理解度について」尋ね，「理解している，ある程は，登山が初めてまたは過去数回と回答した登山

度理解している，あまり理解していない，理解し初心者194人のうち54人（27.8％）がガイドを利用ていない，わからない」という選択肢から 1 つのし，その他の登山経験者115人においても26人回答を求めた。

（22.6％）がガイドを利用していた。
表1

項目

カテゴリー

人

割合

調査日

9/5（日）
9/6（月）
9/7（火）
9/8（水）

107
36
89
77

34.6％
11.7％
28.8％
24.9％

年齢

10代
20代
30代
40代
50代
60代
70代
80代以上
無回答

7
207
48
24
8
4
3
0
8

2.3％
67.0％
15.5％
7.8％
2.6％
1.3％
1.0％
0.0％
2.6％

回答者の基本属性と登山特性

項目

カテゴリー

人

割合

性別

男性
女性
その他
無回答

176
104
1
28

57.0％
33.7％
0.3％
9.1％

居住地

北海道
東北
関東
中部
近畿
中国
四国
九州
無回答

2
7
196
38
44
3
5
2
12

0.6％
2.3％
63.4％
12.3％
14.2％
1.0％
1.6％
0.6％
3.9％

項目

カテゴリー

人

割合

普段の登山経験

初めて
過去数回
数年に一度
年に一回程度
年に数回
その他
無回答

86
108
23
28
59
5
0

27.8％
35.0％
7.4％
9.1％
19.1％
1.6％
0.0％

富士山登山回数

初めて
2 回目
3 回以上

245
36
28

79.3％
11.7％
9.1％

山小屋宿泊の有無

宿泊あり
宿泊なし
無回答

272
33
4

88.0％
10.7％
1.3％

ガイド同行の有無

ガイドあり
ガイドなし
無回答

80
224
5

25.9％
72.5％
1.6％

N＝309

88

丸山・三ツ井・吉本・石峯・本多・秦：富士山における登山者の火山噴火に関する認識（2） 回答者のデータに関する注意点の過去の調査7）では65.2％であるのに対し，本調

本調査は，コロナ禍における緊急事態宣言・ま査では79.3％であった。60代以上が減少し，20代ん延防止等重点措置の発出期間に実施されたものが増加した年齢構成が影響を与えている可能性や，であり，例年とは異なる傾向を捉えている可能性

コロナ禍での外出先の候補として自然地域を訪れがある。特に，富士山の登山者の年代に関しては，る人が増えた影響などが考えられるが，定かでは

過去の調査記録7,11）によると，20代以下は41.8％

ない。コロナ禍での調査であること以外にも，マまたは47％，60代以上は 8 ％または5.9％といっ

イカー規制が終了した 9 月での調査実施であるこた割合であったことが報告されている。2021年度となどの影響も考えられ，これらのバイアスを取の本調査では，20代の割合が多い特徴がみられた。

り除くことは難しい。しかし，登山者の火山の認

コロナ禍における外出抑制効果を調べた廣井14）の識に関するデータはこれまでにないことから，今Web 調査の報告によると，食事・社交・娯楽目

後の研究の発展に寄与するべく，2021年の富士山

的での外出は，65歳以上の自粛の割合が29歳以下

登山者の認識の現状を捉えたデータとして報告すと比べて高い傾向が示されている。そのため，る。

2021年の富士山の登山者の特徴においても，コロナ禍での外出の自粛に関する影響があることが考

4. 2

えられる。

富士山が噴火する可能性があることは83.2％のまた，初めて富士山を登る人の割合は，環境省
表２

火山噴火への認識

回答者が「富士山に来る前から知っていた」と回火山噴火に関する認識と行動

項目

カテゴリー

人

割合

噴火の可能性の認識

富士山に来る前から知っていた
富士山に来てから知った
知らなかった
無回答

257
13
15
24

83.2％
4.2％
4.9％
7.8％

登山前に確認した情報※1

気象情報（天候や気温など）
登山道の状況
混雑情報
山域での事故発生状況
登山道上の緊急時の連絡先
火山の活動状況（気象庁 HP など）
特になし
その他
周辺での地震の発生状況

277
116
75
32
32
21
15
15
3

89.6％
37.5％
24.3％
10.4％
10.4％
6.8％
4.9％
4.9％
1.0％

ガイドに期待する役割※1

体調不良やケガの予防・回避
事故や災害への対応（落石や噴火など）
道案内と引率富士山にまつわる知識（歴史，文化，動植物など）
トラブル発生時の対応（忘れ物，紛失物など）
登山マナーの周知
その他

114
95
88
85
78
63
6

36.9％
30.7％
28.5％
27.5％
25.2％
20.4％
1.9％

ヘルメットの利用の有無

あり
なし
無回答

9
299
1

2.9％
96.8％
0.3％

ヘルメット不使用の理由

必要性を感じなかった
荷物が増える
使用を推奨されていることを知らなかった
その他
料金が高い

119
82
76
10
8

39.8％
27.4％
25.4％
3.3％
2.7％

※1※2

N＝309
※1を付した項目は複数回答※2ヘルメットを使用していないと回答した登山者299名のみ回答

89

自然災害科学 J. JSNDS 41 特別号（2022 ）図3

登山に伴う危険への不安度

答し，「富士山に来てから知った」4.2％と合わせると87.4％の人が噴火の可能性を認識した上で登山をしていることが明らかになった（表 2 ）。一方で，登山を開始する前に火山噴火に対してどれだけ不安を抱いていたかを尋ねた結果，「とても不安だった」，「やや不安だった」と回答した人は13.5％であり，86.5％の登山者は火山噴火に対して明確な不安感を抱いてはいなかった（図 3 ）。
図 3 に示した結果において，「とても不安だった」，「やや不安だった」という回答が多いものほど不安度が高いとすると，天候の急変が「とても不安

図4

登山者がガイドに期待することだ っ た 」，
「 や や 不 安 だ っ た 」と 回 答 し た 人 は
80.0％に上り，最も不安度が高いことが明らかにであり，37.5％の回答者が確認していた。その他，なった。次いで高山病の不安度が高く，「とても混雑状況を確認した回答者は24.3％，登山道上で不安だった」「やや不安だった」を合わせて76.1％の緊急時の連絡先を確認していた回答者は10.4％の回答者が不安を抱いていた。感染症は45.8％，であった。気象庁の HP 等で火山の活動情報を確

低体温症は44.1％，転倒・捻挫は43.1％，落石は認した割合は6.8％に留まった（表 2 ）。また，ガ

36.4％であった。登山者の火山噴火に対する不安イドに期待する役割としては，体調不良や怪我の感は，富士山登山に伴って起こりうるその他の危予防・回避が36.9％で最も支持されており，次い

険（天候の急変，高山病，低体温症，転倒・捻挫，で落石や噴火等の事故や災害への対応が30.7％で落石，火山噴火，感染症）と比べて最も不安度があった（図 4 ）。登山中にヘルメットを利用した低いことが示された。

割合は2.9％であり，ヘルメットを使わない理由
としては必要性を感じなかった人が多く（39.8％），

4. 3

登山者の噴火への備えと情報収集の現状（1） 安全な登山のための備えと情報収集
安全な登山をするために登山前に登山者が自ら荷物が増えることを懸念する人が27.4％，使用を推奨されていることを知らない人が25.4％であった。ヘルメットの使用にかかる料金への懸念を回収集した情報について尋ねた結果，最も確認され答した人は2.7％と最も低かった（表 2 ）。

ていた情報は気象情報であり，89.6％の回答者が（2） 火山に関する情報収集と理解度確認していた。次いで多かったのは登山道の状況

富士山に噴火警戒レベルが導入されていること

90

丸山・三ツ井・吉本・石峯・本多・秦：富士山における登山者の火山噴火に関する認識

表３を知っていると回答した人は43.7％で，半数以上

火山情報の収集・理解度
カテゴリー

割合

135
119
46
9

43.7％
38.5％
14.9％
2.9％

32
10
9
3
1
77
3

23.7％
7.4％
6.7％
2.2％
0.7％
57.0％
2.2％

3
17
30
22
4
2
3
51
3

2.2％
12.6％
22.2％
16.3％
3.0％
1.5％
2.2％
37.8％
2.2％

39
44
190
28
8

12.6％
14.2％
61.5％
9.1％
2.6％

となる「噴火警戒レベル 3 」，または今後レベル

10
46
21
5
1

12.0％
55.4％
25.3％
6.0％
1.2％

22.2％，「火山の状況に関する解説情報（臨時）」

噴火警戒レベルの認知度
知っている
知らない
わからない
無回答

富士山の現在の噴火警戒レベルの認知度※2
噴火警戒レベル 1
噴火警戒レベル 2
噴火警戒レベル 3
噴火警戒レベル 4
噴火警戒レベル 5
わからない
無回答
下山のきっかけにする情報※2
噴火警戒レベル 1
噴火警戒レベル 2
噴火警戒レベル 3
噴火警戒レベル 4
噴火警戒レベル 5火山の状況に関する解説情報
火山の状況に関する解説情報（臨時）
わからない
無回答
富士山噴火時避難ルートマップの認知度※1
登山前に見た富士山に来てから見た
見ていない
わからない
無回答
富士山噴火時避難ルートマップの理解度※3
理解している
ある程度理解している
あまり理解していない
理解していない
わからない※1 N＝309※2 噴火警戒レベルを知っていると回答した登山者135名
のみ回答※3 富士山噴火時避難ルートマップをみたことがあると回答した登山者83名のみ回答

図5

は，「知らない」または，「わからない」と回答し人※1た（表 3 ）。また富士山に噴火警戒レベルが導入されていることを知っていると回答した人の中で，富士山の現在の噴火警戒レベルを正しく選択できた人は23.7％であり，回答者全体の10.4％であった（表 3 ，図 5 ）。
さらに，気象庁から情報が発表された場合，すみやかに下山を開始しなければならないと思う情報としては，表 3 に示すように，「わからない」という回答が最も多く37.8％を占め，次いで「噴火警戒レベル 3 」という回答が22.2％，「噴火警戒レ ベ ル 4 」が16.3 ％，「 噴 火 警 戒 レ ベ ル 2 」が12.6％，「噴火警戒レベル 5 」が3.0％，「噴火警戒レベル 1 」と「火山の状況に関する解説情報（臨時）」はともに2.2％，「火山の状況に関する解説情報」は1.5％と，全体的に回答にばらつきが出る結果となった。下山のきっかけとしては，入山規制が引き上げられる可能性がある「火山の状況に関する解説情報（臨時）」を選択することが望ましい。
し か し，「 噴 火 警 戒 レ ベ ル 3 」と 回 答 し た 人 はは2.2％であり，残りの75.6％の登山者は異なる回答であった（表 3 ）。
避難ルートマップは登山者の70.6％が「見ていない」または「わからない」と回答した。また，「登山前に見た」，「富士山に来てから見た」と回答した26.8％のうち，31.3％は内容を「あまり理噴火警戒レベルの認知度と富士山の現在の噴火警戒レベルの認知度

91

自然災害科学 J. JSNDS 41 特別号（2022 ）解していない」または「理解していない」と回答

登山経験の少ない初心者が多く，ガイドの利用率

した（表 3 ）。

が高いといった特徴がある7,11）。環境省の過去の調 査 7）で は， 初 め て 富 士 山 を 登 る 人 の 割 合 は

5 ．考察

65.2％であり，吉田ルートでのガイドの利用率は

本研究では，富士山を事例地として，これまで

3 割程度であることが指摘されている。今回の調データとして示されてはいなかった登山者の火山

査 に お い て も， 初 め て 富 士 山 に 登 る 登 山 者 は噴火の認識の現状を明らかにすることを目的とし，79.3％であり，登山者のうち62.8％は登山初心者

富士山が活火山であることの認識と噴火への備えで，ガイドの利用率は25.9％と，概ね同様の特徴や火山情報の収集状況を把握するアンケート調査が確認された（表 1 ）。登山初心者に限らず経験を実施した。その結果， 8 割以上の回答者は富士者でも約 2 割の人がガイドを利用していたことか

山の噴火の可能性を認識していたが火山噴火に不ら，ガイドを介した情報の伝達は，登山者全体の安を抱く人は 1 割程度であった。火山の活動状況

火山に関する認識の向上に寄与する可能性が考えを事前に確認した人や，登山中にヘルメットを利られる。登山者がガイドに期待する役割としても，用した人は 1 割に満たなかった。また，富士山の富士山の文化や動植物に関する知識より，体調不

噴火警戒レベルや避難ルートマップの認知度が低

良や怪我の防止・回避，落石や噴火などの事故やいことが明らかになった。

災害への対応を期待していることが明らかになった（表 2 ）。

5. 1

登山者の火山噴火の認識

富士山の登山者は登山初心者や，富士山に初め富士山が噴火する可能性を認識した上で登山をて登る土地勘のない登山者が多いため，噴火に遭している人は87.4％であった（表 2 ）。一方で，火遇した場合に適切な退避行動をとることは難しい

山噴火に不安を抱いている人は13.5％と，天候のと考えられる。御嶽山の噴火時には，山小屋関係

急変や高山病に比べて不安度が低い傾向が明らか

者が避難や救助の最前線に立たされていたことかになった（図 3 ）。噴火する可能性は認識していら2），富士山での災害時においても，登山者はガるものの，登山中に噴火に遭遇する可能性は低い

イドの判断を頼りにして，避難誘導等の役割を求と考えていることが示唆される。登山者自らが安める可能性が高い。今後は，登山者の火山噴火へ

全に登山をするために，登山前に収集した情報での認識を全体的に向上させるボトムアップの対策

は，気象情報は89.6％の人が確認していたが，火だけでなく，ガイド利用の促進やガイドの技術力

山の活動状況を確認した人は6.8％であった（表の向上といった対策によって，登山者の火山噴火2 ）。また，登山時にヘルメットを着用することへの認識の向上をはかる対策も検討していくこと

は，転倒や落石対策として有効であると同時に，が望ましいと考えられる。

噴火時の噴石対策として活用が期待されており，利用が推進されているが，今回の調査では登山中

5. 2

登山者の火山情報の収集状況と理解度にヘルメットを利用した人の割合は2.9％に留ま

活火山の登山者は，火山の噴火等が起こった際り（表 2 ），使用目的が浸透していないことが示に円滑，迅速に避難できるよう，噴火警戒レベル

唆された。したがって，登山前に火山噴火に対すや防災マップ等の火山情報を集め，火山に対するる警戒や備えをしようとする認識は低く，2015年

正しい知識を持つことが求められている1）。

の活火山法の改定で規定された活火山に登る登山

富士山の登山者を対象とした今回の調査結果で者の努力義務は十分に浸透していない可能性が示

は，噴火警戒レベルが富士山に導入されているこ唆される。

とは43.7％の人が認識していた。しかし，現在の登山者自身による情報収集を補う対策の 1 つに富士山の噴火警戒レベルをレベル 1 と正しく回答

ガイドの利用が考えられる。富士山の登山者は，した人は全体の10.4％と，ほとんどの人は噴火警

92

丸山・三ツ井・吉本・石峯・本多・秦：富士山における登山者の火山噴火に関する認識

戒レベルについて正しく認識していないことが明らかになった。また，すみやかに下山を開始しな

6 ．おわりに本研究では，活火山における登山者の火山噴火ければならないと思う気象庁からの情報について

に関する認識を把握するための調査票を設計し，は，37.8％の人がわからないと回答し，12.6％は富士山の登山者を対象にアンケート調査を実施し富士山の噴火警戒レベルの引上げ時に用いられなた。その結果，登山者は富士山の噴火の可能性をいレベル 2 と回答し，わずかではあるが，噴火警認識しつつも，自身での積極的な情報収集や装備

戒レベル 1 を下山のきっかけにするという回答もの準備は行っておらず，火山噴火に対する不安度見られた（表 3 ）。噴火警戒レベルのレベルごとが低いことが明らかになった。また，噴火警戒レのとるべき対応について多くの登山者が正しく認

ベルの認知や活用方法，避難ルートマップの認知

識していないことが明らかになった。登山者が情度は十分でなく，現状では，富士山の登山者は，報を正しく理解し，情報を活用できるよう，噴火

活火山に登る登山者に求められている火山防災に警戒レベルの数値を掲示するだけでなく，噴火警

関する努力義務の達成度が低いことが示唆された。

戒レベルについての周知啓発を行う必要があると考えられる。

登山者自身による情報収集と内容の理解を促す
ためには，登山直前の五合目において，現在の噴避難ルートマップの認知度については，登山者

火警戒レベルを掲示するだけでなく，緊急時や被の70.6％が「見ていない」または「わからない」と災時における登山者の判断や行動に寄与する火山

回答しており，認知が進んでいない現状が明らか

情報の提示を検討することや，登山者全員が登山になった。また，避難ルートマップを見たと回答

前に情報を目にする機会を創出することが望ましした人のうち31.3％の人が，内容を「あまり理解いと考えられる。

していない，理解していない」と回答した。噴火

本研究の結果は，活火山に登る登山者の噴火に警戒レベルと同様に，避難ルートマップにおいて関する情報収集の不十分さを浮き彫りにした。こも情報を正しく読み取り，理解できるような取りれは，今後の活火山に登る登山者の安全確保の検組みが必要だと考えられる。

討や，登山者への火山リスクの周知の仕組みづく

5. 1で述べたように，登山者が登山前に火山噴りなどを検討する材料になりうると考える。また，

火に対する警戒や備えをしようとする認識は低く，設計した調査票は，2014年御嶽山噴火以降に行わ現状では登山者自身による火山に関する情報収集

れた火山防災対策を反映して作成されており，富は十分に行われていないことが示された。噴火警

士山に特化した一部質問を除いて他の活火山にも戒レベルや避難ルートマップなどの情報の正しい適用可能な標準的な内容となっている（表 4 ）。

理解や活用を促すには，努力義務としての周知だ

本調査票を用いることにより，それぞれの活火山

けでなく，情報提供のあり方を改善していく必要

における登山者の火山噴火に関する認識を把握すがある。例えば，日本火山学会では登山者向けのることができる。さらに，継続的な調査を実施す

パンフレット「安全に火山を楽しむために」を制ることにより登山者の認識の長期的な変遷の把握

作，発行している 。登山者が登山前にこれらのや情報提供の効果の検証，他の活火山と比較する情報に触れる機会をもてるよう，登山バス内でのといった利用が期待される。

15）

案内や，保全協力金を集めるブース，富士山五合

なお，本調査はコロナ禍，緊急事態宣言・まん

目の登山道の入り口など，火山噴火に関心のない延防止等重点措置の発出期間に実施されたもので登山者であっても必ず目にする場所での掲示や，あり，例年と異なる傾向を捉えている可能性があ

現場スタッフ，ガイドらによる直接的な案内にることに留意する必要がある。しかしながら，富よって周知啓発する必要があるだろう。

士山登山者の火山の認識に関する調査結果はこれまでにないことから，火山に関する認識の現状を示すデータとして意義があるものと考える。今後，

93

自然災害科学 J. JSNDS 41 特別号（2022 ）表4

アンケートの設問と選択肢の一覧

設問
あなたの性別と年齢を教えてください。

選択肢

回答形式

性別：男性，女性，その他
年齢：10代，20代，30代，40代，50代，60代，70代，80代以上

単一

現在の居住都道府県を教えてください

記述

富士山登山は今回で何回目ですか？（ 6 合目以上に立ち入った回数）

初めて， 2 回目， 3 回以上

ご自身のこれまでの登山経験として当てはまるものを 1 つ選択してください。

初めて，過去数回，数年に一度，年に一回程度，年に数回

単一
単一

富士山に安全に登るために，どのような情報を 気象情報（天候や気温など），登山道の状況，山域での事故発チェックしましたか。当てはまるものすべてに〇 生状況，火山の活動状況（気象庁 HP など），周辺での地震のをつけてください。
発生状況，混雑情報，登山道上の緊急時の連絡先，特になし，
その他

複数

今回の富士山登山でヘルメットを使用しましたか。使用あり，使用なし

単一（使用なしの回答者に対して）理由を教えてください

料金が高い，荷物が増える，使用を推奨されていることを知らなかった，必要性を感じなかった，その他

複数

山小屋に宿泊されましたか。

宿泊あり，宿泊なし

単一

富士山の登山ガイドを利用されましたか？

利用あり，利用なし

単一

富士山の登山ガイドに対して，あなたが期待することは何ですか？（複数回答可）

道案内と引率，富士山にまつわる知識（歴史，文化，動植物など），体調不良やケガの予防・回避，事故や災害への対応（落複数
石や噴火など），トラブル発生時の対応（忘れ物，紛失物など），
登山マナーの周知，その他

以下に示すような，富士山登山に伴う各リスクに対してあなたが登山前に感じていた不安度を教えてください。（高山病，転倒・捻挫，落石，低体温症，天候の急変，感染症，火山噴火について）

とても不安だった，やや不安だった，どちらともいえない，あまり不安ではなかった，まったく不安ではなかった

富士山は噴火する可能性があることを知っていましたか。

知らなかった，富士山に来てから知った，富士山に来る前から知っていた「富士山噴火時避難ルートマップ」を見たことがありますか。当てはまるもの 1 つに〇をつけてください。

登山前に見た，富士山に来てから見た，見ていない，わからな
い

単一

単一
単一

（ルートマップを登山前に見た，富士山に来てか 理解している，ある程度理解している，あまり理解していない，
ら見たと回答した人に対して）「富士山噴火時避 理解していない，わからない
難ルートマップ」の内容の理解度について，当てはまるもの 1 つに〇をつけてください。

単一

富士山では「噴火警戒レベル」が導入されていることを知っていますか。当てはまるものに 1 つ〇をつけてください。

単一

知っている，知らない，わからない

富士山の現在の「噴火警戒レベル」として，当て 噴火警戒レベル 1 ，噴火警戒レベル 2 ，噴火警戒レベル 3 ，噴
はまるものに 1 つ〇をつけてください。
火警戒レベル 4 ，噴火警戒レベル 5 ，わからない

単一

気象庁から情報が発表された場合，すみやかに下山を開始しなければならないと思う情報に 1 つ○をつけてください。

単一

噴火警戒レベル 1 ，噴火警戒レベル 2 ，噴火警戒レベル 3 ，噴火警戒レベル 4 ，噴火警戒レベル 5 ，火山の状況に関する解説
情報，火山の状況に関する解説情報（臨時），わからない

継続的な調査を行い，with コロナ時代の登山者の特徴を把握し，火山に関する認識にどのような謝辞

本研究の一部は，戦略的イノベーション創造プ

違いもたらしているのかを検証することが，登山

ログラム（SIP）「国家レジリエンス（防災・減災）

者の安全対策を検討する上で必要となるだろう。

の強化」防災情報共有システムを基盤とした文理

特に外国人旅行者は入国制限下であり，外国人登融合型の地域レジリエンス強化の助成を受けたも山者を対象とした調査については，今後取り組むのです。

必要がある。

引用文献
1 ）内閣府：登山者の努力事項ご存知ですか？（制94

丸山・三ツ井・吉本・石峯・本多・秦：富士山における登山者の火山噴火に関する認識

度 PR 資 料 ），https://www.bousai.go.jp/kazan/
taisaku/pdf/k404_1_03_20151204.pdf，2022 年 3月29日．
2 ）信濃毎日新聞社：検証・御嶽山噴火 火山と生きる，9.27から何を学ぶか，信濃毎日新聞社，
2015．
3 ）南沢修・秦康範：活動火山対策特別措置法の改正点と運用の課題，第20回日本災害情報学会研究発表大会予稿集，pp.66-67，2018．
4 ）環境省：2021年夏季の富士山登山者数について（お知らせ），http://kanto.env.go.jp/pre_2021/
post_213.html，2022年 3 月18日．
5 ）藤井敏嗣：正しく恐れよ！富士山大噴火 いつ，
何が起こるのか どうすればいいのか，徳間書店，
2015．
6 ）山梨県：避難促進施設による避難確保計画の作成，https://www.pref.yamanashi.jp/kazan/
hinansokushinshisetsu.html，2022年 3 月20日．
7 ）環境省：平成22年度富士山の適正利用に関するアンケート調査結果，http://www.env.go.jp/
park/fujihakone/data/files/fuji02.pdf，2022 年 3月29日．
8 ）Bird, D. K. and Gísladóttir, G.: Enhancing touristsʼ
safety in volcanic areas: An investigation of risk
communication initiatives in Iceland，International
Journal of Disaster Risk Reduction, 50, 101896, 2020.
9 ）伊村則子：富士山噴火に対する対策状況と山梨県民へのアンケート調査からみた防災意識レベ
ル，武蔵野大学環境研究所紀要，4，pp.39-46，

要

2015．
10）小山真人・坂本珠紀：富士山ハザードマップに対する地元自治体防災担当者の意識，文部科学省科学研究費特定領域研究「火山爆発のダイナミックス」平成15年度研究成果報告書，2004．
11）山本清瀧：富士山における登山者属性と認識された不安および危険に関する研究，ランドス
ケープ研究，73，5，pp.485-488，2010．
12）山梨県防災局防災危機管理課・静岡県危機管理部危機情報課，富士山噴火時避難ルートマップ，
http://www.fujisan-climb.jp/i1f37q0000000xcaatt/hinan_map_jp.pdf，2022年 3 月28日．
13）Kotrlik, J. W. K. J. W. and Higgins, C. C. H. C. C.：
Organizational research: Determining appropriate
sample size in survey research appropriate sample
size in survey research. Information technology,
learning, and performance journal, 19（1）, pp.4350, 2001.
14）廣井悠：COVID-19に対する日本型ロックダウ
ンの外出抑制効果に関する研究，都市計画論文
集，55（3），pp.902-909，2020．
15）萬年一剛・瀧尚子・吉本充宏・及川輝樹：日本火山学会による登山者向けパンフレット「安全に火山を楽しむために」の発行，火山，61（1），pp.259-262，2016．
（投 稿 受 理：2022年 4 月 1 日
訂正稿受理：2022年 7 月 1 日）

旨

本研究では，富士山の登山者を対象に，富士山噴火に関する認識と，火山情報の収集状況を明らかにすることを目的に，2021年 9 月に富士山吉田ルートの下山者を対象にアンケート調査を実施した。調査の結果，回答者の 8 割以上は富士山の噴火の可能性を認識していたが，火山噴火に不安を抱く人は約 1 割であった。火山の活動状況を事前に確認した人は 1 割に満たなかった。また，噴火警戒レベルや富士山噴火時避難ルートマップの認知度は低く，富士山の噴火警戒レベルを正しく理解していないことが明らかになった。登山者自身による火山に関する知識や火山情報の収集の促進のためには，登山道入り口などでの情報提供の充実が求められる。