社会医学研究．第 34 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.34（1）2017

研究報告

日本の人口動態統計からみた老衰死亡割合の地域差について
Prefectural difference in percentage of death due to senility in Japan.
長谷川卓志
Takashi Hasegawa
千葉県保健医療大学健康科学部
Chiba Prefectural University of Health Sciences

抄録

目的：わが国では超高齢社会を迎え、三大死因は、悪性新生物、心疾患、肺炎の順と公表されている。しかしながら、百寿者などの超高齢者においては、老衰が死因に占める割合が高くなっている。そこで本研究では、人口動態統計から老衰の地域特性、またその関連要因を調べるべく以下の検討を行った。方法：老衰死亡割合は、2000 年および2010 年のデータについて、性別、65 歳以上の 5 歳年齢階級別に算出し比較した。2010 年のデータについて、90 －94 歳の性別老衰死亡割合を都道府県別に算出し、地理分布を観察した。また、性別都道府県別老衰死亡割合と、一人当たり県民所得、医療費、人口当たり病床数、老人ホーム数 、病院での死亡割合、平均寿命（年）の各指標との関連性をみるべく重回帰分析を行った。結果：老衰の死亡割合は、2010 年では 2000 年に比べて年齢性別を問わず増加傾向にあった。従属変数の 90 － 94 歳老衰死亡割合および 6 種の説明変数を用いてステップワイズ法で重回帰分析を行った結果、老衰の死亡割合に対し有意な説明変数は、男性では、病院での死亡割合（β =-0.343 , p=0.007）、人口当たり病床数（β =-0.446, p=0.001）であり、女性でも病院での死亡割合（β =-0.518, p=0.001）、人口当たり病床数（β =-0.356, p=0.003）であった。結論：わが国の死亡に占める老衰の割合は増加傾向にあった。また都道府県別データからは地域差が認められ、病院死の多い地域では老衰死亡割合は少なく、老衰死の診断には死亡場所が要因の一部となっていることが明らかとなった。

Abstract:Aim: We studied the prefectural difference in percentage of death due to senility in Japan. Furthermore, we
studied the association between percentage of death due to senility and socioeconomic and medical environments.
Methods: Vital statistics in Japan were used. Multiple regression analyses were conducted to clarify associations
between the percentage of death caused by senility and explanatory factors. Explanatory variables were as
follows: annual income, medical expenditure, number of hospital beds per population, number of nursing homes,
rate of death in hospitals, and life expectancy. Results: Percentage of death due to senility increased in Japan,
and was significantly correlated with the rate of death in hospitals（men:β: -0.409, p: 0.003, women: β: -0.409, p:0.003）and number of hospital beds per population（men:β: 0.378, p: 0.004, women: β: -0.409, p: 0.003）respectively.
Conclusion: The rate of death due to senility may depend on the place of death.
キーワード :

人口動態統計、老衰、認知症、アルツハイマー病、地域相関研究

Key words: Vital statistics, Senility, Dementia, Alzheimer’s disease, Regional correlation

I. 諸 言口は 1,630 万人で総人口に占める割合は 12.8％、75 歳

わが国では急激な平均寿命の延伸により高齢化が進

以上人口は 1,560 万人で総人口に占める割合は 12.3％

み、「高齢社会白書」によると、2013 年 10 月 1 日現在となっている。このような状況において、わが国の三の高齢者人口は 3,190 万人となり、総人口に占める割大死因は、悪性新生物、心疾患、肺炎といわれている合も 25.1%となった 1）。また、そのうち 65 ‐ 74 歳人が、2010 年の人口動態統計月報年計の概況・死因順－ 89 －

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位，性・年齢（５歳階級）別では、85 － 89 歳総数に死亡数が 633,700 名であるのに対し、老衰による死亡

おいて死因順でみると悪性腫瘍、心疾患、肺炎、脳血は 10,787 名で 1.7％、女性では 563,312 名中 34,555 名

管疾患、老衰の順であり、90 － 94 歳では心疾患、肺炎、で 6.13％と女性では男性に比べて高い割合であった 3）。

悪性腫瘍、脳血管疾患、老衰の順、95 － 99 歳では心2000 年時には男性 525,903 人中 1.14％、女性 435,750

疾患、肺炎、老衰、100 歳以上では老衰が一位となっ人中 3.49％であったことから、男女とも総死亡数の増ている 。また地域差についても関心のあるところで加とともに老衰死亡割合も増加していることがわかる。

ある。そこで本研究では、人口動態統計をもとに、老表 1 は、2000 年と 2010 年の高齢者の老衰死亡割合を衰による死亡割合の都道府県別傾向を明らかにし、さ5 歳年齢階級別に比較したものである。男女とも各年らに老衰死亡割合の地域特性がいかなる医療環境、社代層で老衰死亡の割合は高くなっていた。

2）

会経済環境と関連しているものか、重回帰分析を用いた検討を行った。

II. 方 法人口動態統計は、厚生労働統計協会の「人口動態統計時系列データ」を用いた 3）。老衰死亡割合は、2000年および 2010 年のデータについて、性別、65 歳以上の 5 歳年齢階級別に算出し比較した。2010 年のデータについて、90 － 94 歳の性別老衰死亡割合を都道府県別に算出し、地理分布を観察した。また、一人当たり県民所得（千円 / 人）4）、医療費（千円 / 人）5）、人口当たり病床数（人 /10 万人）6）、老人ホーム数（個数/10 万人）7） 、病院での死亡割合（%）8）、平均寿命（年）9）の各指標は、それぞれ文献に示した資料から引用した。
都道府県分布のマップ作成には、フリーアクセスサイ
トを用いた 10）。さらに、従属変数の 90-95 歳老衰死亡割合および 6 種の説明変数についてステップワイズ法にて重回帰分析を行った。統計解析には JMP Pro 12.0（SAS, Japan）を用いた。

III. 結果

3-1. 最近の年齢階層別老衰死亡統計
2010 年の人口動態統計からみると、男性では総－ 90 －

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3-2. 90-95 歳老衰死亡割合の地域差

死亡割合 （β =-0.343 , p=0.007）、人口当たり病床数

図１は、2010 年の 47 都道府県について、90 － 94

（β =-0.446, p=0.001）であり、女性では、決定係数は歳の男女の全死亡に対する老衰死亡割合を地図上に描

R2=0.481、病院での死亡割合 （β =-0.518, p=0.001）、いたものである。中部地方と関東東北地方の一部で高人口当たり病床数（β =-0.356, p=0.003）であった。多い地域が見られるのに対して、北海道、京阪神以西で重共線性は VIF 値から判定し双方とも 1.058 と共線性は概ね低値であった。

は認めなかった。

3-3. 老衰死亡割合の地域差を規定する因子について
表 2 は従属変数としての老衰による死亡割合と 6 種IV. 考察の説明変数の候補について記載したものである。表 3

医学大事典によれば、老衰とは「字義的には加齢とは、ステップワイズ法を用いた重回帰分析の結果であともに身体機能が衰えることを指し、生物学的な変化る。老衰死亡割合は、男女とも病院での死亡割合、人の一つである。健康な老人が死因と推定できる病気な口当たり病床数を説明変数とする有意な回帰式が得しに消え入るように生を閉じた場合を老衰死または自られた。男性では、決定係数は R2=0.387、病院での然死と称する」と記載されている 11）。本研究では、世－ 91 －

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界保健機関（WHO）の国際疾病分類 ICD-1012） から第

このように老衰死を自然死の一つと捉え、所謂大往生18 章の症状，徴候及び異常臨床所見 ･ 異常検査所見でにつながる文化としての看取りとして老衰死を肯定的他に分類されないもの（R00-R99）のうち老衰が主なにとらえる意見もある 19）。本研究の図１のように老衰死因となったケース（R-54）について人口動態統計かの死亡割合は、北海道、京阪神以西では概ね低値であっら調査してその動向を調べたものである。

たが、医療資源の問題に加えて、文化的な背景も含め老衰に関する研究は老年医学における先行研究を含たさらなる検討が必要であろう。

め、近年大きな関心を持たれるに至っている。基礎医

さらに、本研究では、男女とも、病院での死亡割

学分野では、糖代謝、タンパク質の代謝の衰えから生合、人口当たり病床数と負の関連を認め、病院で死亡、化学的に考察した報告から

13,14）、病理学的な研究まで

または人口当たり病床数の多い地域では老衰の診断が各分野からの検討が見られる。病理学からは、東京都少ない傾向をみた。逆に、在宅死の多い地域では老衰養育院附属病院（当時）や東京都老人医療センター（当の診断がつけられることが多いことを示唆する結果で時）における高齢者の剖検記録を調べた研究があるが、あった。また、その他の指標である所得、医療費、老病理学的根拠からは説明困難な、除外診断として老衰人ホーム数、平均寿命などは有意な関連を認めなかっとされるケースを数名認めた

15,16）。嶋田らは、東京都

た。

養育院附属病院（当時）における剖検記録 1,573 件を

表 4 は National end of life care intelligence

調査した結果、45 例、2.86％に直接の死因を確定しがnetwork の資料を参考にしたものである 20）。英国のたいケースを認めたという 17）。

結果であるが、老衰の集計が施設により異なっている

また、臨床分野からの報告では、JA 長野厚生連佐ことが見て取れる。英国統計局、2007-2009 年の直接

久総合病院の総合診療科における 2011 年の死亡退院

死因から認知症、アルツハイマー病、老衰の集計結果

数 101 名（ 後 期 高 齢 者 84.2 %） に つ い て、 後 ろ 向 きをみると老衰と診断された割合は、老人ホームで高く、調査にて集計した結果、肺炎（30％）、悪性新生物の28% であったのに対して病院では 16%と低く、アル20％に対して、老衰は 20％であったという

18）。

ツハイマー病が相対的に高くなっていた。各施設にお老衰とは徐々に栄養状態が低下し自然な死を迎える状態と説明される

11）

ける診断精度の違いがあるものと推測される。直接死。特に在宅においては、画像診断因としてのアルツハイマー病は、欧米では高い割合をなど検査診断の限界があるため、侵襲ある検査等行わ占めている反面、わが国の統計では 2010 年の総死亡ず、積極的治療も行わず自然経過にまかせ看取ること

1,197,012 人に対して直接死因となったのは 4,166 人とが多いが、まさに自然死と呼ぶべきものであるという。

0.35%に過ぎなかった。英国の Alzheimer 協会のレポー－ 92 －

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ト”Living and dying with dementia in England”では、亡数、構成割合 厚生労働省 . 2009
9）平均寿命 . [online][ 平成２８年１月１０日検索 ]、高齢者において認知症による死亡が増加しているにもイ ン タ ー ネ ッ ト

関わらず、老衰の診断がなされているケースがあると問題を提起している。わが国の現状では、認知症末期を肺炎と診断されている可能性も否定できない。

10）地図作成 . [online][ 平成２８年１月１０日検索 ]、イ ン タ ー ネ ッ ト <http://aoki2.si.gunma-u.ac.jp/

研究の限界：本研究は、地域相関研究であり、各都道府県における 90 － 94 歳のデータを抽出し分析したものである。本研究で得られた結果が全ての年齢層においても妥当なものか詳細な検討が必要なところである。

<http://www.mhlw.go.jp/

toukei/saikin/hw/life/tdfk10/>21）

map/map.html>
11）医学大辞典

伊藤正男

井林裕夫

医学書院 .

2009: p2947

高久史麿編12）ＩＣＤ－１０（２００３年版）準拠の分類の構成（基本分類表）及びＩＣＤ－ 10（2013 年版）準拠のV. 結

内容例示表．[online][ 平成２８年１月１０日検索 ]、語

インターネット <http://www.mhlw.go.jp/toukei/

わが国の老衰による死亡割合は近年増加傾向にある。
その背景には、高齢者の増加のみならず、各年齢層にsippei/>
13）橋爪潔志、加齢医学から見た老衰 .

おいても同様な傾向にあることが明らかとなった。また都道府県別データからは地域差が認められ、病院死

2010; 47:110 － 112
14）後藤佐多良、老衰のしくみと対策をタンパク質から考える . 日老医誌 .の多い地域では老衰死亡割合は少なく、老衰死の診断名には死亡場所が要因の一部となっていることが明らであるが、欧米の事例を見ると、認知症は老衰と類似の死因

日老医

16）蔵本築、松下哲、島田裕之他、超高齢者の臨床病理学的研究

90 才以上の老年者の疾患の特徴とその診断率について .

日老医誌 . 1980; 17:165-174

17）嶋田裕之、いわゆる老衰死の分析 .

日本臨床 .

1981;129:603-609

文献1）高齢社会白書 . [online][ 平成２８年１月１０日検18）鄭真徳、小松裕和、大規模病院の総合診療科病棟での終末期医療の現状 . 日本プライマリ・ケア連

索 ]、 イ ン タ ー ネ ッ ト <http://www8.cao.go.jp/
kourei/whitepaper/w-2014/zenbun/s1_1_1.html>
2）平成 22 年人口動態統計月報年計（概数）の概況、
第７表 死因順位 1）（１～５位）別死亡数・死亡率，
年齢５歳階級別計協会 .

合学会誌 .

厚生労働統2013
国民経済研究部 .

intelligence network. 2010: p1321）Living and dying with dementia in England:

総務省統計局 . 20136）10 万人当たりの一般病院病床数

社会生活統計

総務省統計局 . 20137）65 歳以上 10 万人当たりの老人ホーム数
活統計指標

2013; 112:1161-1163

senility in England. National end of life care

20135）一人あたりの国民医療費 社会生活統計指標

内科 .

20）Death from Alzheimer’s disease, dementia and4）平成 22 年度県民経済計算について 内閣府経済社会研究所

2014; 37:138-140

19）遠藤英俊、老衰 .

20103）人口動態統計時系列データ DVD 版

指標－病理解剖の立場から－ .

誌 .1999;36:116-121

した経過を辿る疾患であり、その鑑別など課題が存在することが明らかとなった。

2010; 47:107-109

15） 江 崎 行 芳、 沢 辺 元 司、 新 井 富 生 他、「 百 寿 者 」

かとなった。今後、病院以外の看取りが増加するにあたり、老衰という診断が増加することを推測する結果

日老医誌 .

社会生

総務省統計局 . 20138）人口動態統計、死亡の場所別にみた都道府県別死－ 93 －Barriers to care. [online] Alzheimer Society 2004.
[retrieved on 2016-01-10]. Retrieved from theInternet: <URL: http://www2.mariecurie.org.uk/Documents/policy/dementia-report.pdf>

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