『韓国語教育研究』（第８号）別刷

ISSN 2186-2044【研究論文】

家族滞在型在日韓国人の子どもに対する言語教育

李 廷

日本韓国語教育学会
２０１８年９月

家族滞在型在日韓国人の子どもに対する言語教育

李 廷

近年、就労を目的に来日する外国人の日本滞在が長期化する傾向がみられるようになった。それに判に、日本に暮らす外国人の子どもに対する言語研究が活発化し、日本語に焦点を置いた研究だけでなく、母語維持の問題を扱うものが見られるなど、研究の範囲は広がりを見せている。そんな中、学歴社会である
韓国文化を背景とする家族滞在査証で来日する韓国人は、日本社会の中でも子どもの将来に期待が高く、こどもの教育に全力を注ぐことが多い。その一方で、まだ将来母国に帰国する意思が強く、韓国での生活を強く望んでいる傾向にある。そのため、韓国人の子どもは、母語と第2言語の両方を発達させなければならない状況出あると言える。しかし、依然、外国人のこどもに対する言語教
育の中には日本語教育であり、公教育において母語教育はほとんど行われていない。また、研究においても、韓国人の子どもを対象とした言語教育は非常に少なく、特に、家族滞在型で暮らしている韓国人のこどもの言語教育に関する研究は管見の限り見られない。そこで、本研究では、これまで見られなかった
家族滞在型の韓国人の子どもに対する言語教育の実態について、言語能力、言語使用、親の言語に対する意識の3つの視点から把握することを目的とする。

1.

はじめに
近年、就労を目的に来日する外国人の日本滞在が長期化する傾向がみられるようになった。それに伴い、日本に暮らす外国人の子どもに対する言語研究が活発化し、日本語に焦点を置いた研究だけでなく、母語保持の問題を扱うものが見られるなど、研究の範囲は広がりを見せている(エレン・ナカミズ 2003)。そんな中、夫の仕事の都合で 2 人の子どもとともに韓国から家族滞在査証で来日し、今年で滞在 10 年目を迎える筆者は、自らと同じ形態で来日した韓国人の母親から「韓国に帰国しようと考えているが、韓国語が全くできない息子のことが心配である」といった子どもの母語喪失を不安に思う声を聞いた。また、筆者自身の経験により、母語保持には
家庭の環境が重要であり、そこでの言語教育や親の言語意識が子どもの母語に対する考え方に最も影響を与えているのを実感した。このように、滞在が長期化し、2221

人の子どもを日本で育てる中で、母語教育の重要性と母語教育に対する親の役割を考えてみたことが本研究の出発点である。

2.

研究背景
就労目的で来日する外国人の多くがいわゆる「単純労働」に従事する中、「1999

年 7 月閣議決定において、外国人受け入れに関して、専門的・技術分野の外国人については、日本経済の活性化や一層国際化を図る観点から、受け入れをより積極的に推進 (井上 2009:87) 」することとし、専門技術について外国人が活躍できる環境が整えられたことから、ここ最近では優れた技術や能力を備えた「高度人材」が日本の企業で活躍する姿が増加している。その中でも特に、2000 年大手の自動車メー
カーが経営不振で倒産し、優秀な「高度人材」が国内に居場所を失ったことに関連
し、韓国から「技術」と呼ばれる在留資格で来日する韓国人の増加が著しい。
そこで、本研究ではこのような増加傾向にある「高度人材」の韓国人労働者が来日する際に伴う家族滞在査証で来日する家族を対象とする。

2.1 家族滞在査証による来日
法務省入国管局総計（2009 年末）によれば、日本における外国人登録者数は日本の総人口の 1.71％を占める 2,186,121 名である。また、国籍別にみてみると、１位は中国籍で 680,518 名、２位は韓国･朝鮮籍で 578,495 名、３位はブラジル籍で267,456 名と続く。
2 位に位置する韓国・朝鮮籍の外国人登録者数のうち、第二次世界大戦前後に日本国民として徴用、あるいは経済難民として来日したオールドカマー(特別永住者)の数が 405,571 名と約 70％を占めており、1980 年代以降に来日したニューカマーの
172,924 名を大きく上回っている。一方、ブラジル籍の外国人登録者の場合、1980
年代の終わり頃、経済が低迷するブラジルから日本に出稼ぎで訪れたニューカマー
日系人がほとんどであり（小内 2005）、特別永住者はブラジル人登録者数のわずか１％である 22 名であった。このように在日ブラジル人とは異なり、在日韓国人はオールドカマーが高い割合を占めていることが分かるが、本研究では在日韓国人の222

中でも特に、ニューカマーに対象を限定することにしたい。
以下の【図 1】では、法務省入国管理統計（2009 年末）に基づき韓国籍とブラジ
ル籍の在留資格別登録者数を示している。

法務省入国管理局「(広報資料)平成 21 年末における外国人登録者総計について」【図１】在留資格別韓国・ブラジルの登録者数

在留資格別に韓国籍1とブラジル籍の 2009 年末における在日ニューカマー登録者数を比較すると、「身分・地位にもとづく在留資格」と「活動にもとづく在留資格」の割合が、韓国籍の場合はおよそ半数である一方、ブラジル籍の場合は「身分・地位にもとづく在留資格」が 100%であった。この結果から、在日ブラジル人は「身分・地位にもとづく在留資格」で滞在していることがわかる。

1

2009 年外国人入国者の韓国・朝鮮の内、朝鮮からの入国者％が 0.003 であるため、韓国と表記
する。

223

こうした「身分・地位にもとづく在留資格」は就労の制限がないため、未熟練労働者であっても日本に入国して就職することが可能である。日本に暮らし始める段階では依然、経済的に安定していない場合が多く、小内（2005）によると、労働の場面でも業務請負の形をとる人材派遣業者を通して工場労働に従事しており、いわゆる「単純労働」や、間接雇用などの形で働くことが多くあるため、家庭経済も不安定で共働きも多く実際子どもの教育に力を入れるのが難しい。
一方、家族滞在査証で日本に来る外国人はこの査証で経済活動が制限されている。
逆に言えば、家族を養うことが出来るほど経済的に安定していなければ、取得が難
しいものなのである。そのため、子どもの母親も家族滞在査証では就職出来ず、その分、子どもに十分な時間を費やすことが可能である。
しかし、また、家族滞在査証では、親の在留資格と関係なく、子どもが成人した
場合は本国に帰るか、あるいは、引き続き日本での滞在を希望する際には、子ども
自身が別の査証を取得しなければならず、こうした点において、日系ブラジル人と同じニューカマーであっても立場が異なる。次に、家族滞在査証で来日するニューカマーが多い、韓国の教育文化について先行研究を見ながら述べてみる。

2.2 韓国教育文化
韓国は学歴社会であり、子どもに対して親が非常に教育熱心であるという特徴を持っている。韓国国内ではそれにより教育関連費の増加、そして、年々激しくなっている受験戦争など、様々な教育環境に関する問題が噴出している状況である。特に、英語の早期教育に関心が高まり、子どもの「早期留学」者の数も年々増加する
傾向で、新たな非同居家族の形態である、いわゆる「雁パパ」という新種の言葉も現れた。具体的には母親と子どもを海外に早期留学させ、父親は国内に残り、収入の 7~8 割以上を留学費用として送金しながら暮らすことを指す。しかしながら、これも高い収入を得ないと不可能なことであり、可能な場合も、家族関係の変化や寂しさに耐えられず自殺するケースも数多くみられ、新たな社会問題として指摘されている（李炫姃 2007）。
このように、韓国の家族関係は子ども中心で教育熱心な文化がある。先にも述べたが家族滞在査証で来日している韓国人家庭は経済的にも安定している。このよう224

なことから、家族滞在の韓国人は、子どもの教育に重点を置き、早く日本語を覚えさせるため、日本語の教育に集中していることが多い。そして、日本語ができるよ
うになり、日本語で交流する友達が増えてくると日本語を使用することには積極的になるものの周囲が理解できない韓国語の習得や使用に関しては消極的になり、親が韓国語で話しかけても日本語で答えるというように、自分から韓国語を捨ててしまうケースもある。では、言語的・文化的背景の異なる外国人の子どもが増えることに対して、日本の学校教育はどのように対応しているのだろうか。

2.3 外国人の子どもに対する日本の学校教育清水（2006）によれば、日本の義務教育というのは日本国民に関して義務付けられているもので、外国人の子どもには、日本の学校教育へのアクセス自体が困難であるという問題があると指摘されている。したがって、外国人が就学を希望する場
合には、当該の教育委員会に依頼し、それが許可されなければならないのである。
このように日本の公立学校では、「日本語での日本語母語話者による、日本語母語話者のための教育（山本 2000:268）」が当然のごとく行われてきた。問題を解決し日本の学校に通うことになっても、そこでの処遇は日本人と同様に取り扱うことが基本原則である。
こうした中で、日本の学校に通う外国人の子どもたちが日本語による学習を理解できるように次のような取り組みが行われている。文部科学省は、外国人の子どもが徐々に増えることについて「外国人児童生徒に対する支援政策について」を提案
し、さまざまな支援を行っている。2008 年は「外国人児童生徒等に対して日本語指導を行う教員の配置」、「日本語指導者等に対する講習会」「就学ガイドブックの作
成・配布」「帰国・外国人児童生徒受入促進事業」「JSL カリキュラム実践事業」のような対策が実施されている。しかし、こうした様々な支援は、日本語を母語としない子どもたちに対する日本語習得や適応教育が中心であり、教科学習やバイリン
ガル教育また、母語への配慮は、不十分という実態がある（穆紅 2008、野本 2008、
太田 2005）。

225

2.4 問題の所在
家族滞在査証で来日する韓国人家庭において、子どもが学齢期に達する時期に言語の問題が重要視された。同じニューカマーであるブラジル人の子どもは日本の公立小・中学校に通う者が 5 割で他はブラジル学校や不就学の子どもである一方(小内 2005：107)、韓国人学校の数が限られているため、韓国人の子どものほとんどが日本の教育を受けるようになる。先述のように、日本の学校というのは「外国人を特別扱いしない」ため、日本人と同様、外国人に対しても日本語による授業の理解が求められるのである。こうした日本の公教育を受けるためには日本語習得が最優
先課題となり、それに教育熱心な韓国特有の文化もあいまって、韓国人家庭においては何よりも日本語教育に対する関心が強くなる。その一方で、韓国人は一般的に帰国の意思が強いという性質がある（朱 2003）ほか、子どもが親の帰国後や自身が成人した後に引き続き日本に滞在し続けることは不可能、あるいは、非常に困難であるという現状がある。そのため、帰国後、母国語での生活に適応することを考えると、日本にいるうちから母語と第二言語の両方を習得することが望まれるが、依然として、日本社会においては日本語学習に対する施策はとられているものの母語
教育は公教育の中でほとんど行われていない。
また、日系ブラジル人の子どもの言語教育に関する研究は活発に行われているのに、同じニューカマーであってもブラジル人とは居住環境や滞在形態が異なる韓国人の子どもを対象とした研究が非常に少ないことも指摘できる。
そこで、本研究では家族滞在で来日した韓国人の言語教育の実態を把握する。具
体的には、子どもの言語使用、言語能力、親の言語意識や言語教育観を明らかにすることで、家庭環境が子どもの二言語の発達にいかなる影響を与えているかを探る
とともに、国際化が進む現在、両国にとって有用な人材を育成するための方法を提案する。
以下では、言語教育に関する先行研究、及び、分析の枠組みに触れる。

226

3.

先行研究の概観ならびに分析の枠組み

3.1 先行研究の概観
異文化環境で育った子どもに対する言語能力を考察した研究に次のものがある。
日本語能力を対象とした野山（2000）は、日系ブラジル人児童・生徒の日本語力及び言語生活の実態を知るため、太田市の日系ブラジル人児童・生徒 81 名、その父
母 53 名そして、日本語担当教員 12 名にアンケートとインタビューによる調査を実施した。その結果、就学以前に来日して 5～6 年経つと、日本人の子どもと肩を並べる学習言語能力が習得できると予測した。そして、学習言語能力（CALP2）が「おおむねできる」と評価されたこどもの平均滞日年数は 4 年、日常会話能力（BICS3）
が「おおむねできる」と評価されたこどもの平均滞日年数は 3 年であったことが分かった。
母語能力に関する研究には次のものがある。高阪（2006）は、在日ブラジル人の子どもたちの母語能力の実態を明らかにするため、在日ブラジル人の子ども 2 名を対象に母語による会話力テストを実施した。また、言語使用環境、母語への意識などについて子どもとその親に聞き取り調査を行った。母語の会話力を測定するためには OBC テストと呼ばれる個人インタビューテストが用いられた。会話力テストの結果として、来日年齢が低いと母語保持が困難であることが示されている。また、聞き取り調査からは、大人が意図的に 2 言語の使い分けをしていないと子どもは自分の得意とする言語ばかりを使う傾向にあるという中島（2001）の研究結果と一致していることが示された。
また、朱（2003）は、母語保持・育成のために家庭内で行われている様々な方法の中で、より有効である方法を解明することを目的とし、日本の公立小学校に通う韓国人児童 27 名を対象に、韓国語と日本語による OBC 会話テストを実施した。またその親 14 名を対象に、質問紙調査も行った。その結果、母語保持に影響を与える要因として、日本での滞在年数のほか、親子ともに母語を使用し続けること、母語の文字学習、母語の読み聞かせ、母語学習、母語での教科学習を挙げている。そ2
3

CALP(Cognitive Academic Language Proficiency)
BICS(Basic Interpersonal Communicative Skills)

227

して、母語教育への公的支援が少ない日本では、家庭での親と子どもの努力が大切な役割を果たすことを示唆した。
2 言語能力に関する調査に穆紅（2008）がある。母語保持能力が母語と日本語の会話力の認知面の発達を促すかを検討することを目的とし、中国語を母語とする子ども 52 名には 2 言語による OBC 会話テストを、また、子どもの保護者には質問紙調査を行い、母語保持能力と 2 言語会話力の認知面の関係を小・中学生に分けて分析した。その結果、母語による教科学習が 2 言語会話力の認知面の発達を促す最も重要な要因であることを明らかにしたうえで、母語と日本語の認知面の発達を配慮しながら母語による学習機会を作り出すことが重要であることを示唆した。
次に、言語使用に関する研究についてみてみたい。先に述べた野山(2000)は、日系ブラジル人児童・生徒の言語使用状況についても調査しており、その結果を以下のように述べている。太田市のブラジル人の子どもは、家庭内では母、父、兄姉、弟妹、に対しての順で、母語を使って話す子どもの割合が高い。両方の言語を併用する場合に関しては、弟妹、父、兄姉、母に対しての順となっていた。また、日本語だけを使って話す場合に関しては、兄姉、弟妹、父、母に対しての順となっている。なお、小学生の場合、母親と母語で話す子どもが特に多く、児童全体の約 7 割を占めている。家庭の外では、相手が大人や目上の時あるいは年齢が同じか下の時にはその割合差は少ないが、両方、日本語、母語の順で使い分けている。また、母語話者だけで遊んでいる時には、両方あるいは母語だけを使って話をする場合が多く、日本人も一緒に遊んでいる場合には、両方あるいは日本語を使って話をする場合が多いとの結果となっている。滞日平均年数が 5 年以上となっていると、母語話者だけで遊んでいるときも日本語だけ使って話す子どもの確率が 1 割であった。このようにポルトガル語話者がおおく居住するという環境に囲まれているので、「両方の言語を使うという子供が多い」ことであり、バイリンガル児として育つ可能性が高いことを指摘している。
また、縫部（1995）は、家庭における母語の理解度とその使用状況を調べるため、
広島県内のブラジル人児童 36 名を対象として、5 段階のアンケート調査を行った。
その結果、両親や同国人の友達には母語を多く使っているが、兄弟には母語と日本語がかなり入り混じっており、日本人の友達に対しては、できるだけ日本語を使おうとしていることが分かった。また、親に対しては、来日時より母語使用の割合が228

減少していて、日本での滞在年数が長期化するにつれて、母語に日本語が混じる割
合が高くなっているという結果であった。しかし、親の言語力を見てみると日本語が全くできない親もおり、日本語能力が不十分な親とコミュニケーションができな
い事例もあることを示唆している。
最後に、言語意識に関する研究をみてみることにしたい。石井（2000）は日本国
内の外国人児童の学習環境、父母の属性、言語教育観、言語教育に関する意思決定を調査するとともに、それらの要因の相互関係を明らかにすることを目的とし、関東甲信越地方の小・中学校 131 校に対して 698 票のアンケート調査を実施した。その結果、父母の言語教育観については、日本と母国の二つの文化・言語に接する子どもたちのどちらの能力も十分に発達させることを重視していることが明らかになった。日本語学習のみを重視して母語を失うことや、母国の人との疎遠化に対しては強く反対した。学校で日本語による学習を行うと同時に家庭では母語を忘れぬ
よう母語と接する機会をできるだけ多く持ち、２つの言語をともに伸ばしていくことが 2 言語の発達のためによいことであると述べている。
このように先行研究を見てみると、言語能力の研究では、滞在年数や周囲の言語環境が母語能力保持にとって重要であり、ＯＢＣテストを用いた研究では、滞在年
齢だけでなく家庭での母語学習が母語保持にとって重要であることが示された。また、言語使用に関する研究では、異文化環境に身を置きながらも母語話者がおおく居住する環境に囲まれていることでバイリンガルになる可能性が高いことも明らかになっている。
しかし、これらの研究のほとんどは日系ブラジル人の子どもに対する言語研究である。現在日本に暮らしている韓国人の子どもたち、特に家族滞在査証で来日した韓国人の子どもはブラジル人ニューカマーの子どもとは滞在形態に起因する様々な違いがあるにも関わらず、彼らを対象とした研究は現段階において非常に限られている。 以下では、分析の枠組みを見ていく。

3.2 分析の枠組み
本稿では、分析の枠組みとして「二言語発達のカウンター・バランス説」を取り上げる。
「二言語発達のカウンター・バランス説」は、ランドレイとアラード（Landry229

& Allard）により提唱されたものであり、社会によって「言語集団のバイタリティ」(Ethnolinguistic Vitality：以下、EV とする)4が異なるため、「家庭環境」「学校環境」「社会環境」において言語への接触量や質を人為的にコントロールし、そうすることでバランスのとれたバイリンガルに育てるという理論である。

（Landry & Allard、1991 中島 2008:45)【図 2】２言語発達のカウンター・バランス説【図 2】の A と B は、L１と L2 の EV の高さによって、子どもを取り巻く「家庭環境」、「学校環境」、「社会環境」で、どのようなことばを使い人為的にその言語への接触量や接触の質のバランスをとったらいいかということを示したものであるという。A は母語（L1）のバイタリティが低く、学習言語（L2）が優勢な環境であり、この場合、家庭、学校での母語（L1）の使用を増やして、人為的に L1 が強まるようにバランスをとることによって、よりバランスのとれたバイリンガルに育てることができるという。一方、B は母語（L1）のバイタリティが高い場合であり、学校で L2 を学習言語として使うことによってバランスのとれたバイリンガルが育てられるということである。
4「言語集団のバイタリティ」(Ethnolinguistic Vitality)というのは、集団の大きさ、つまりそのことばを話す人間がどのぐらいいるか（人的資源）、その集団がどのぐらい政治的な影響力があるが（政治的資源）、その集団がどのぐらい経済的な力を持っているか（経済的資源）、その集団がどのぐらい文化的に優勢か（文化的資源）の 4 つによって捉えようとしていると訳していた。(中島 2008:48)

230

本研究で扱う在日韓国人の場合、A のケースに当てはまると考えられる。このような A のケースでは、２言語環境に育ちながらもモノリンガルになってしまう状況である「サブトラクティブ・バイリンガル」（Lambert1977 により、中島 2008）にならないよう母語（L1）を家庭と学校でサポートしてやることが必要であると指摘している。

4. 調査概要
本調査は、2001 年 9 月の同時期に韓国から専門技術と経歴を携え日本の企業で働くために来日した韓国人技術者二家族を対象としたものである。技術者である父親の扶養を受け、家族滞在している A 家族の子ども 2 名とその母親、また、同じ家族
滞在査証で滞在している B 家族の子ども 1 名とその母親の計５人を対象とし、母親と子どもに各々異なる設問のアンケート調査を行った。

4.1 調査目的
本調査は、家族滞在査証で来日する 2 家庭の韓国人の子どもの二言語能力、家庭内外での言語使用、母語と日本語に対する言語意識、ならびに、母親の言語意識を明らかにすることで、同じ家庭で育った兄弟間の滞日年齢による母語と第 2 言語の習得状況の違いや母語の言語意識や価値観が子どもの言語能力、言語使用や言語意
識に及ぼす影響を把握することを目的とする。

4.2 調査期間
アンケート調査は、2010 年９月４日に愛知県内の安城市に住む A 家族と、同じ
愛知県内の日進市に住む B 家族を訪問して行った。項目の内容が不明確な部分に関しては、2010 年 11 月 10 に電話でフォローアップインタビューを行った。

4.3 調査地
愛知県は世界的に有名な自動車の企業がある地域であり、その自動車関係の仕事231

に従事するため、豊田市の週辺には、さまざまな国籍の外国人が暮らしている。こ
うした状況下、2001 年前後から、韓国の有名自動車企業の破たんをきっかけに本国での居場所なくした韓国人技術者が、当時人材が不足していた愛知県の自動車関連の企業に職を求めて多数来日した。
こうして来日した韓国人家庭は、豊田市を中心として、三好、岡崎、安城、日進、名古屋、知立などに点在した。調査対象者であるＡ家庭は父親の勤務先から車で 1
時間以内の距離にある安城市に、また、Ｂ家庭は、同じ勤務先から 1 時間以内の距
離にある日進市に暮らしている。

4.4 調査対象
本調査対象は、2001 年度に家族滞在査証で来日した以下の【表 1】に示した二つの家族である。区分に記している名前は、いずれも仮名である。筆者は二家族の様
子を 10 年以上に渡り観察することが出来る存在であることから、彼らがおかれている状況をより詳細に述べることが出来ると考えられる。

【表 1】来日時の年齢・日本語力
対象

A 家族

B 家族

家族関係

区分

性別、来日

来日した時の

時の年齢

日本語力

母親

スキ

女、33 才学習経験有り

子供（姉）

ハウン

女、7 才

全く出来ない

子供（弟）

ハミン

男、2 才

全く出来ない母親

ウンミ

女、30 歳

全く出来ない

子ども

ジェハ

男、4 才

全く出来ないA 家族は 4 人家族であり、A 家族の母親であるスキは、韓国の大学で日本語教育を専攻していたが日本語はあいさつ程度で、日常会話は出来ない状態であった。姉のハウンは小学校 1 年生の 2 学期がはじまるころに来日した。来日した時の日本語
能力は、日本に来る以前、韓国で母親にひらがなを習った程度であった。弟のハミンは来日した時は 2 歳であり、日本語は全くできない状態で、その年齢の他の子ど232

もと同様、韓国語も発達していない状態であった。
B 家族は 3 人家族であり、母親であるウンミは、大学で現代舞踊のバレエを専攻していた。そして、来日する 3 年前まで韓国でバレエ教室を経営していたが子育てのため仕事を辞めた。来日は突然のことで日本語の学習機会はなく日本語は全くできない状態であった。来日した時、子どもが幼稚園に入学する年齢であったため地域の国際交流センターで日本語講座を受けるなど日本語能力の向上にかなり力を入れた。B 家族の息子であるジェハは、来日した時は 4 歳であり日本語は全くできなかった。母親は、彼が、韓国語しか話せないことを心配し、来日直後から半年間、公文に通わせ、日本語を覚えさせることで、翌年、日本の幼稚園の年中クラスに編入することを可能にした。

【表 2】現在の年齢・環境・父親の仕事［2010 年 8 月］
対象

区分

現在の年齢

現在の環境

父親の仕事

及び学年
A 家族

B 家族

スキ

42 才

午前の短時間労働

同じ会社に所属、

ハウン

16 才(高 1)

日本の私立高校

自動車の設計ハミン

11 才（小 5)

日本の公立小学校

ウンミ

39 才

専業主婦

ジェハ

13 才(中 1)

日本の私立中学校

A の家族の母親であるスキは、来日後 5 年間は日本語ができない問題や子どもが幼いことで、専業主婦をしていた。ハミンが小学校に入学後は、朝 9 時から 13 時まで子どもが学校にいる間だけ短時間労働をし始めた。この仕事は現在も続けている。ハウンは、日本の公立小学校と公立中学校を卒業した。そして、2010 年である
今年、偏差値が上位の私立高等学校の国際教養科に中学校の推薦で入学した。そして、弟のハミンは、日本の私立幼稚園を卒業し、現在は公立小学校の 5 年生である。
学校と並列して週に 3 日間私立中学校受験のために塾に通っている。A 家族の父親
は、韓国の大学で機械工学を専攻した。そして、韓国の大手の自動車メーカーの K会社に就職し 8 年間、自動車の設計を担当していた。その経歴を携え、日本の企業

233

で同じ自動車関係の就職が決まり技術査証を取得し、家族を同伴して来日した。父
親の日本語能力は、入社前のオリエンテーションという形で日本の会社から受けた
4 回の日本語研修がすべてで、日本語は全くできない状態であった。来日後は会社の援助で、通訳を何ヶ月か付け仕事を進めた。会社での日本語教育の受講や会社が作成した韓国語のガイドブックなどを利用し日本の生活をしていた。
B 家族の母親であるウンミは、子どもが小学校に入学後午前のみの短時間労働をしていた。しかし、今年 6 月仕事を辞め、現在は専業主婦である。仕事を辞めた理由は、夫がハードな仕事にストレスを感じ、2011 年である来年の３月に家族が韓国に帰国することになっているからである。息子のジェハは、日本の公立小学校を卒業し、2010 年である今年、愛知県内最高レベルの私立中学校に入学した。中学校での成績も優秀で、運動の部活にも入り楽しく学校生活を送っていた。突然帰国することを知り、最初は納得できず、泣いたり親に反発したりしていたが、母親から父親が仕事の重圧に与えられない状況にあることや日本に子ども一人では滞在できない事情などの説明を受け現在は仕方なく受け止めている。2010 年である今年の 4月から帰国を徐々に考えていた母親が、自分の息子が韓国語が出来なくなっている
状況に気づいた。そして、毎日息子と一緒に韓国語の本を読んだり、韓国語での会話を試したり、様々な方法で母語能力を向上させるために努力をしているようである。父親は韓国の大学で機械工学を専攻し、また、大学院でも大学と同じ研究をしていた。学校卒業後、韓国の大手メーカーD 社で 8 年間勤め自動車の設計をしていた。来日するころ、韓国の自動車メーカーである D 社が経営難で多くの社員たちがリストラされた。韓国では D 社のような待遇のところはなく、D 社社員は韓国内で居場所をなくした。そこで、高い技術力を持っていた D 社社員が日本企業のニーズに応じて日本に訪れた。B 家族の父親もその一人であった。そして、日本の企業の就職が決まり、家族とともに来日した。A 家族の父親と同じ会社に属していて、来日する時は A 家族の父親のように日本語能力が全くなく、会社から様々な援助を受け日本の生活をしていた。

4.5 調査方法
本調査はそれぞれの家庭を訪問して行った。対象である母親と子どもにアンケー
234

ト調査を行い、不明確な点においては電話によるフォローアップインタビューを実施した。子どもに対するアンケートは、韓国語能力と日本語能力の自己評価、家庭内外での言語使用、両言語に対する意識、将来についてなど、14 項目から構成されている。
また、母親に対するアンケートは両言語に対する親の言語意識、こどもの将来についてなど、20 項目から成る。アンケート調査を実施する前に、対象者となる子ど
もと近い年齢である 11 歳の娘に予備調査を行い、曖昧な回答や質問の意味が不明
確であった箇所を修正するという作業を行った。アンケート項目は日本語と韓国語を用意しており、本人たちの希望に応じた言語で書いてもらった。母親は韓国語を希望し、アンケートは韓国語の用紙で行い、筆者が後から日本語訳を付けた。子どもは 3 名とも日本語を選択し、子どもが日本語で記入したものをそのまま分析で使用した。親が評価した子どもの言語能力と子ども自身が評価した言語能力を項目に
入れ両方比較することで客観的なデータを得ることに努めた。そして、韓国語を保持するために家庭で行った工夫や子どもの将来のことに関して、母親と子どもに設問を作ることで親子間の意識の比較を試みた。

5. 結果ならびに考察
本章ではまず、家族滞在型査証で来日する A 家族と B 家族の母親とその子どもに対するアンケート結果を示し、次に、言語能力、言語使用、親の価値観と言語意
識の 3 点から分析を試みる。

5.1 言語能力
5.1.1 子どもの日本語及び韓国語能力表 3 でその結果を示す。評価の基準を５段階に分け、「５」は「全く問題ない」、「４」を「ほぼ問題ない」、「３」を「ふつう」、「２」を「少し問題を感じる」、「１」
を「とても問題を感じる」
、とした。

235

【表 3】A 家族の結果
日本語力

母親の評価（姉:ハウン） ハウンの評価（姉）母親の評価(弟:ハミン)

ハミンの評価（弟）読む能力

5 ４ ３ ２ １○

5 ４ ３ ２ １○

5 ４ ３ ２ １○

5 ４ ３ ２ １○

書く能力

5 ４ ３ ２ １○

5 ４ ３ ２ １○

5 ４ ３ ２ １○

4 ３ ２ １５ ○話す能力

5 ４ ３ ２ １○

5 ４ ３ ２ １○

5 ４ ３ ２ １○

4 ３ ２ １５ ○聞く能力

5 ４ ３ ２ １○

5 ４ ３ ２ １○

5 ４ ３ ２ １○

5 ４ ３ ２ １○

母親の判断（弟:ハミン）

ハミンの判断（弟）韓国語力

母親の評価（姉:ハウン） ハウンの判断（姉）読む能力

5 ４ ３ ２ １○

4 ３ ２ １５ ○

4 ３ ２ １
５ ○

3 ２ １
５ ４ ○

書く能力

5 ４ ３ ２ １○

4 ３ ２ １
５ ○

3 ２ １
５ ４ ○

2 １
５ ４ ３ ○

話す能力

5 ４ ３ ２ １○

5 ４ ３ ２ １
○

3 ２ １
５ ４ ○

3 ２ １
５ ４ ○

聞く能力

5 ４ ３ ２ １○

5 ４ ３ ２ １○

4 ３ ２ １５ ○

4 ３ ２ １５ ○このように親の評価と子ども自身の評価に少し差があり、子どもの自己評価が少し低い結果となっており、また、「聞く能力」や「話す能力」は、「読む能力」や「書く能力」と比べてレベルが低く、野山（2000）の結果と同様であった。
これまでの結果を見てみると、言語能力に関して A 家族のハウンは韓国語と日本語の両方ともレベルが高いことが分かった。しかし、日本語のアンケート用紙を選択し日本語で回答したことから判断し日本語能力が高いことが分かる。また、ハミンは、韓国語能力は日本語能力より少し劣っているはが、会話などにはほとんど問題ないレベルであり両言語とも問題ないことといえる。

236

【表 4】B 家族の結果
日本語力

母親の評価

ジェハの評価読む能力

5 ４ ３ ２ １○

5 ４ ３ ２ １○

書く能力

5 ４ ３ ２ １○

5 ４ ３ ２ １○

話す能力

5 ４ ３ ２ １○

5 ４ ３ ２ １○

聞く能力

5 ４ ３ ２ １○

5 ４ ３ ２ １
○

韓国語力

母親の評価

ジェハの評価読む能力

５ ４ ３ ○
2 １

５ ○
4 ３ ２ １

書く能力

５ ４ ３ ２ ○1

５ ４ ３ ２ ○1

話す能力

５ ４ ３ ２ ○1

５ ４ ３ ○
2 １

聞く能力

５ ４ ３ ○
2 １

５ ○
4 ３ ２ １

このように、ジェハ自身の韓国語能力に対しての自己評価が母親の評価より少し高い結果であった。ジェハと母親との韓国語能力に差があることについて、母親に尋ねてみたところ、「最近、韓国に帰国することが決定し親子ともに韓国語に力を入れ始めたから、子どもであるジェハに韓国語の自信が付いたかも知れない」とのことであった。
この結果を見ると、二家族の子どもともに、韓国語能力より日本語能力のほうが高い結果であった。野山（2000）が、就学以前に来日して 5～6 年経つと、日本人の子どもと肩を並べる学習言語能力が習得できるだろうと予測しているように、来日して 10 年目である A 家族と B 家族の子どもの日本語能力が高い結果になったことは予想通りである。
言語能力の調査では日本語能力が韓国語能力を上回っているという結果であったが、実際、子どもたちは、自分の得意な言語をどちらの言語だと思っているのかを尋ねてみた。

5.1.2 子どもの得意な言語
子どもへのアンケートの中で、①韓国語、②日本語、③両方、④他の言語のうち得意な言語は何であろうか尋ねてみた。A 家族の姉であるハウンは、「韓国語と日237

本語の両方の言語が得意である」と答え、弟であるハミンは、「日本語が得意である」と回答した。そして、B 家族の一人息子であるジェハは、「日本語が得意な言語である」と回答した。この設問は子どもが母語である韓国語と現地語である日本
語のうちどちらになじみを感じているのかを尋ねた質問である。結果を見ると、A家族の姉であるハウンは両言語ともになじみを感じており、また、A 家族の弟のハミンと B 家族の子どもであるジェハは韓国語よりも日本語になじみを感じている
ことが分かった。さらに、上記より、同じ環境で育った姉弟であるハウンとハミンには各々異なる結果がみられた。ハウンは母語と韓国語の両方が同じくらい発達していると言えるし、ハミンは母語には距離を感じており、日本語を身近くに感じているのがわかる。

5.2 言語使用
5.2.1 家族と話す場合
家庭内での言語使用に関する質問で、父母、兄弟に対して、韓国語で話すか日本語で話すかを尋ねてみた。結果は、A 家族の場合、ハウンとハミンは、父母に対しては、「韓国語」で話していると答え、姉弟に対しては、韓国語と日本語の「両方」を用い話していると回答した。A 家族のコミュニケーションは基本的に韓国語である。親は子どもに対して韓国語で話かけており、韓国語での意味伝達に全く問題を感じていない様子である。世代によって言語の使い分けが異なるかを探るため、実際、アンケート項目では、兄弟の区分を自分より年上の兄姉と年下の弟妹に分けて尋ねたが、二人とも「両方」という同じ回答であった。これはたとえば「部活」5という単語のように、韓国には実際にないことばや、状況の説明が難しい事柄などについては日本語をもちいているためであり、２人の会話のほとんどは韓国語を使用する様子であった。
姉のハウンは分からない項目について筆者とは韓国語で話しながら、友達からの携帯電話には日本語で対応じた。また、アンケート調査が終わった後、日本のテレ
5

たとえば、
「部活」
という単語は韓国には実際ないことばである。部活と似ていることとして「放課後活動」というのがあるが、それも英語やパソコンなど学習を主としての活動であり、日本の学校のようにスポーツ活動はあまり行っていない。そのため、子どもたちの会話の中では「部活」をそのまま用いて使用していた。

238

ビ番組を見ながら笑い、その内容を母親や弟に韓国語で話をし、筆者がアンケート
結果に集中した突然の笑い声に気が付き、「何？」と聞いたところ、韓国語で状況を説明してくれた。このように、姉のハウンは相手によって言語の使い分けをきちんとできていた。
B 家族のジェハの場合、家庭内での言語使用を見てみると父母ともに対して日本語を使用していると回答した。B 家族は、家族間のコミュニケーションに少し問題を感じている。B 家族の母親は来日した時に日本語が全くできない状況であったた
め、ジェハが幼稚園に入学する年齢であったことから、日本語教室に通うなど日本
語力の向上に努めた。自身にある程度日本語力が身についた段階から、子どもを日
本の生活に早く適応させるように努力をした。その一つの方法として、父親と相談の上、できる限り家庭では日本語を使うようにした。母親は、子どもの友達の母親との交流や日本のテレビ番組などを通じて日本語を覚えることが出来た。時には、子どもが通っている塾からの宿題を辞書で調べながら子どもと一緒に勉強し、日常会話に問題ない程度の日本語力を身につけた。
しかし父親は仕事場でもパソコンを触っていることが多く、あまり日本語を使う機会がないため日常会話で必要な日本語能力が身についていなかった。子どもの日
本語能力を高めるため、家庭では日本語を使おうと決めたにもかかわらず、細かい表現や感情などを日本語で伝えることには少し無理があった。そのため、日本語で説明が困難であるときには韓国語を使っているが、ジェハがそれを理解できず、最近父親が子どもに距離を感じているようである。そして、父親も子どもがいっていることを理解できず、子どもとの会話を避ける傾向がよくあるようである。今年になって、韓国に帰国することを考えて以来、母親も韓国語で話かけようと努力しているが、ジェハの韓国語能力があまりにも低く、意味伝達も困難であることが多い
ことやたとえ、韓国語が理解できた場合も返事を日本語でしていることから親は韓国への帰国後の生活をとても不安に感じている。
以下では、日本にいる家族以外の韓国人と話す場合を見てみる。

5.2.2 日本にいる家族以外の韓国人と話す場合
まず、日本にいる家族以外の韓国人と会う機会はどれぐらいあるのかに関して状239

況説明をする。A 家族の近くには他の韓国人家族が住んでいるが、他の韓国人家族の子どもと年齢に差があるため、わざわざ約束してあう機会はほぼなく、買い物や道で偶然に会うときにあいさつをする程度である。父親の会社では 1 年に 1 度体育大会やバーベキュー大会が行われ、その時には親子ともに大勢の韓国人が集まっている。集まっている人々は、ほぼ韓国人であり6、全てのプログラムは韓国語で進行するためそこは韓国語を使用する絶好の機会となっている。しかし、小学校高学
年になると、子どもは不参加である場合が多い。数年前までは年に一度、韓国人家族同士で旅行をしたこともあったが、子どもが大きくなったことで土曜日も部活や塾などで忙しくなり、現在は行っていない。
ハミンには父親の会社での行事などで、韓国人とふれあいそこで韓国語を使用する機会が年に 1-2 度ぐらいある。しかし、ハウンは学校にも韓国人が全くいない状
況であり、父親の会社で行っている行事にも参加しないため、現在は日本にいる家族以外の韓国人と会話する機会はほとんどない状況である。
B 家族のジェハは、
小学校 5 年生まで同じマンションに韓国人家族が住んでいて、その家族に一歳上の男の子がいることで毎日のように遊んでいた。同じマンションの韓国人家族の父親もジェハの父親と同じ会社に所属しており、同じ時期に来日した。その家族は家庭で主に韓国語を使用していて、一緒によく遊んでいた男の子も韓国語が高いレベルであった。しかし、日本語も高いレベルであることから、ジェハが日本語で話かけると日本語で応答していた。二人だけで遊んでいた時もあったが、他の日本人の子どもと一緒に遊ぶことも多く、遊ぶときはいつも日本語を使っていた。6 年生になって、同じマンションの韓国人家族が他のところに引っ越しをし、ジェハも受験勉強で忙しくなったためその韓国人家族と会って話をする機会はほぼなくなった。
この様な状況で下にいる3名の子どもに対し日本にいる家族以外の韓国人に対する言語についての使い分け「相手が大人や目上のとき」と「相手の年齢が同じか下のとき」について尋ねた。その結果、A 家族の姉ハウンは、相手が大人や目上のときは「韓国語」を使用し、相手の年齢が同じか下のときは、相手の言語能力によって「韓国語」と「日本語」を使い分けて使用していると答えた。弟のハミンは相手

6

中には韓国人男性と結婚している日本人女性もいる。

240

が大人や目上のときは「韓国語」を使用し、相手の年齢が同じか下のときは「日本語」を使用するという。しかし、B 家族の子どもであるジェハは、相手がだれであっても「日本語」を使用すると回答しており、子ども３名が各々異なる結果となった。
上述より、A 家族の二名の子どもに比べ、B 家族のジェハの方が同じマンションに韓国人家族が住んでいたことで、韓国人とふれあう機会が多くあった。また、その韓国人家庭では主に韓国語を使用していた。それにも関わらず、ジェハとは日本語を使用したため韓国語能力を保持あるいは向上させる上での影響はほとんどなかったようである。このことから単に「周りに韓国人がいる環境」ではなく、「韓国語を使用する環境」があることが母語保持のために重要であると考えられる。

5.2.3 日本にいる韓国人の友達と遊んでいる場合子どもに「よく遊んでいる友達はどちらの国ですか？」と国籍を尋ねてみた。①
韓国人②日本人③両方④他の外国人の内結果は、A 家族の子どもであるハウン・ハ
ミンや B 家族の子どもであるジェハとも、すべて「②日本人」であると答えた。これによって、アンケート対象者である 3 人の子どもの学校環境が日本語であることが分かった。そして、在日している韓国人は各々異なる地域に点在していることも分かる。それは在日している韓国人の場合周りの環境がほぼ日本語であることが多いことである。
先にも述べたが、A 家族も B 家族も韓国人の友達と遊ぶ機会はそれほど多くはなかった。仕事の関係で韓国人家族が多く来日した初期は住む場所は遠くても、頻繁に集まっていたが、日本の生活に慣れ子どもも成長し忙しくなってくるとそれも難しくなる。ここでの設問は「韓国人だけで遊んでいる場合」あるいは「日本人も一緒に遊んでいる場合」に韓国語で話すか日本語で話すかを尋ねたものである。ハウンは、現在は参加していないため、過去に参加した父親の会社での集まりや韓国人
家族同士の付き合いなどを思い出して答えてもらった。
A 家族の姉であるハウンは韓国人だけで遊んでいる時は「韓国語」で話し、日本人も一緒に遊んでいる場合は、「両方」と答えた。具体的には主に「日本語」で話し、相手の日本語が困難なときやなど「韓国語」で話すと答えた。このように、ハ241

ウンは相手によって言語の使い分けをはっきり区別していることが分かる。弟のハミンは韓国人だけで遊んでいる場合は、韓国語と日本語を「両方」使用し、日本人も一緒に遊んでいる場合は「日本語」で話すと答えた。しかし、ハウンが「両方」と答えたのとハミンが「両方」と答えたのは少し意味の違いがある。筆者の子どもと遊んでいる時を観察してみたところ、ハミンが韓国人だけで遊んでいる場合の「両方」というのは、相手による言語の区別を意味するわけではない。主に韓国語を使用してはいるが、固有名詞や自分が知らない単語、そして、説明するのが難しい内容に関しては日本語をそのまま使うなど、韓国語に日本語がたまに混ざっている状況を表している。
B 家族のジェハは、韓国人だけで遊んでいる場合、日本人も一緒に遊んでいる場
合など状況に関係なく、「日本語」だけを使用していた。韓国語がほとんど分からなくなった状況にあるため当然のことではある。
また、言語使用の結果についてハウンは、家庭内では韓国語を使用し、家庭外では相手によって言語をはっきり区別をしていることが分かった。また、ハミンも家庭内では韓国語を使用し、家庭外では主に日本語を使っていたが、ある程度相手により言語の区別ができ、韓国語の使用にほぼ問題ないことが分かった。しかし、B
家族のジェハは、日本語の能力は非常に高く日本語使用には全く問題ない一方で、韓国語能力は低く、聞き取りもあまりできない状況であった。二家族は同じ時期に来日し、周囲の環境も日本語であるという同じ条件で生活していたにもかかわらず、
このような異なる結果が出ている。それは、家庭環境つまり、親の言語意識の差に原因があると考えられる。そこで次に、親の言語意識に関する調査結果を記す。

5.3 親の価値観ならび言語意識
ここでは、韓国語と日本語の重要性を尋ねる設問から親の価値観や言語意識を明らかにした。親の価値観や言語意識調査での項目は、出来るだけ詳しく叙述形式で書くようにした。そして、来日時と現在の考えが変わっている場合は、来日時と現在の両方とも記述するようにした。

242

【表 5】母親の言語意識
１２）１．韓国語と日本語、どちらの言語が得意になったらいいと思うか？
スキ

来日時

韓国語

（Ａ家族）

現在

韓国語

ウンミ

来日時

日本語

（Ｂ家族）

現在

韓国語

１２）２． その理由は？
スキ

来日時韓国人なので、自分の母国語ができないのはおかしいと思う。

（Ａ家族）

現在

来日時と同じウンミ

来日時

日本の生活に早く慣れるように。

（Ｂ家族）

現在

韓国人なので、当然韓国語が優先されるべきで、将来韓国に帰国するためにも韓国語は必ず覚えるべきだ。

【表 6】母語を保持するために家庭で行った方法
１３）１．韓国語を保持するために家庭でさまざまな努力を行っているのか？
スキ

来日時

努力している（Ａ家族）

現在

努力しているウンミ

来日時

あまり努力しなかった。

（Ｂ家族）

現在

努力している。

１３）２．１で行っていると答えた方はどのようなことを行っているのか？
スキ

来日時

本読み、発音矯正、小テスト〈ハングル〉

（Ａ家族）

現在

来日時と同じウンミ

来日時

何もしなかった。

（Ｂ家族）

現在

１年前から韓国の本を読んだり可能な限り韓国語を使って会話をするように努力している。

【表 6】を見てわかるように、この設問でも二家族の母親の間に意識の差があった。A 家族のスキは、来日時から母語能力を維持するために様々な方法を取り入れて家庭学習を行っていた。たとえば、子どもたちと一緒に韓国の童話を読んだり、243発音矯正を行ったりした。さらに、「バダスギ」7という韓国の小学校低学年で行われている教育方法をかてい学習で取り入れたりもした。
B 家族のウンミは、来日時は母語を保持するための努力はあまりしていなかった。
というのも、ジェハの韓国語に全然問題がみられなかったことによるものでありむ
しろ日本語学習のため公文という学習塾に子どもを通わせたり家庭でも出来るだ
け日本語で会話をしたりしたようである。しかし、韓国に帰国することが決まって、現在では子どもと一緒に韓国の本を読んだり、家庭での会話はなるべく韓国語で行うなど、努力をしているようである。筆者がアンケートのために家を訪ねた時も、
たとえば「冷蔵庫」－「Refrigerator」－「냉장고」のように日本語、英語、韓国語の順で名称がかかれた紙が壁のあちこちに貼ってあった。それを見ると息子の母語能力が単語も知らない程度であったことが推測され、さらに母親が教育熱心である
ことを実感するのであった。

5.3.1 韓国語の重要性を意識した項目の結果【表 7】家庭での母語使用
９）韓国語を忘れないように家庭では韓国語を使ったほうがよいと思うか。
スキ

来日時

はい

（Ａ家族）

現在

はい

ウンミ

来日時

両親が韓国人なので、韓国語を忘れることは考えもしなかった。

（Ｂ家族）

現在

はい。周囲の環境が日本語で子どもがその環境にいるので、意識的に韓国語を使用すべきだと思う。

B 家族の母親の考えが変化したのは、近く韓国に帰国することが決まっているにもかかわらず自分の子どもが韓国語が全く出来ないことに起因すると考えられる。

7先生などが文章を読むとそのまま子どもが聞いた文章を書く方法で日本の小テストみたいな方
法など様々な方法244

【表 8】母語保持のための行動の必要性
１０）韓国語を忘れないように意識して子どもとともに十分な努力が必要だと思うか？
スキ

来日時必要だと思う（Ａ家族）

現在必要だと思うウンミ

来日時

そんなに重要だと思わなかった。

（Ｂ家族）

現在

必ず必要で、努力すべきだと思う。

【表 9】母語保持の重要性
１４）
韓国語を忘れると心理的発達や親子のコミュニケーションの支障など幾つかの問題があると思われるので、韓国語を忘れないようにしなければならないと思うか。
スキ

来日時

そうだと思う（Ａ家族）

現在そうだと思うウンミ

来日時あまり考えたことがない。

（Ｂ家族）

現在

そうだと思う。現在、子どもと会話する時、韓国語を使うと意味伝達ができない場合がある。

【表 10】家庭での母語使用の必要性
１６）日本で生活しているため、日本語は自然に上達できると思うので、家庭でも韓国語に力を入れたほうがいいと思うか。
スキ

来日時

そうだと思う（Ａ家族）

現在そうだと思うウンミ

来日時あまり考えたことない。

（Ｂ家族）

現在

日本で早く適応するため日本語を最も重視した結果、私の子どもは韓国語がほぼできない状況である。家庭でも母国語を忘れないように幼い時から力を注ぐ必要があると思っている。

245

【表 11】バイリンガルの必要性
１８）子どもたちが韓国語を失わずに日本語ができるようになる必要があると思うか。
スキ

来日時

そうだと思う。

（Ａ家族）

現在

そうだと思う。

ウンミ

来日時そうだと思う。

（Ｂ家族）

現在

そうだと思う。

B 家族母親の回答はこれまでのものとは少し異なる様子であり、可能であれば子どもが母語を失わずに日本語も上達してもらいたいとの希望である。もしかしたら、B 家族の母親は来日時にこのような考えでなかったかもしれない。アンケート項目への回答を考えているうちにこうしたかんがえにたどりついたのではないかと考える。
そこで考えるのは、Ａ家族やＢ家族の来日時に先に来日していた人の助言や母語保持の重要性が記された情報など、子どものバイリンガルに関して考える機会があったならば、子どもの韓国語能力が今よりも発達していたかも知れないということである。母語保持などを考える機会を通して B 家族の母親に両方の言語能力を伸ばしたいという意識を高められれば、子どもの母語能力が高くなっていたかもしれない。父親が所属する会社で本格的に外国人を受け入れ始めたのが 2001 年、その時期はまだ来日する外国人も現在のように多くないため、子どもの言語教育に対する経験や情報がなかったのがこのような結果になったと考えられる。

5.3.2 日本語の重要性を意識した項目の結果【表 12】日本語学習の重要性
６）日本で生活するには、まず日本語を学習することが必要で、韓国語のことはあまり考えなくても支障はないと思うか。
スキ

来日時

来日した時、日本語が全くできなかったので日本語が最も重要であった。しかし、家ではいつも韓国語で会話をした。

（Ａ家族）
現在

日本語より、韓国語の重要性が大きいと思う。

ウンミ

来日時

はい。

（Ｂ家族）

現在

そうとは思わない。

246

【表 13】家庭での日本語使用
７）日本語が早く上達するように家庭でも日本語を使ったほうがよいと思うか。
スキ

来日時

はい。
（考えはそうであるがそれでも韓国語を使った）

（Ａ家族）

現在

そうとは思わない、韓国語は使う機会がないので、家庭での韓国語の教育が重要だと思う。

ウンミ

来日時

日本生活に慣れるように、家庭でも日本語を使うように努力した。

（Ｂ家族）

現在

そうではない、周囲がすべて日本語で段々子どもが韓国語を忘れて、後悔している部分が多い。

【表 14】バイリンガルの不可能性
８）学校と家庭で使う言葉が違うとどちらの言葉も十分発達しないと思うか。
スキ

来日時

そうではない。

（Ａ家族）

現在

そうではない。

ウンミ

来日時

そうではない。

（Ｂ家族）

現在

そうではない。

【表 15】学習のため日本語が優先
１１）韓国語を保持したほうがいいと思うが日本の生活をしているので、日本語の学習が優先になることが多いか。
スキ

来日時そうである。

（Ａ家族）

現在そうである。

ウンミ

来日時

小学校まではそうだと思った。

（Ｂ家族）

現在

日本語のレベルは高いので、韓国語を優先にしている。

【表 16】韓国語は喪失しても問題ない
１５）韓国語を忘れても代わりに日本語が上達すればあまり問題は起きないと思うか。
スキ

来日時

そうではない。

（Ａ家族）

現在

そうではない。

ウンミ

来日時

そうではない。

（Ｂ家族）

現在

そうではない。

247

【表 17】日本の生活なので、韓国語を忘れるのは当然
１７）日本にいるのだから韓国語を忘れることにあまり神経質になる必要はないと思うか。
スキ

来日時

そうではない。

（Ａ家族）

現在

そうではない。

ウンミ

来日時

そうではない。

（Ｂ家族）

現在

そうではない。

このように、来日時は 2 言語発達のカウンター・バランス理論である、「社会環
境」「学校環境」「家庭環境」がバランスを取ることで、2 言語がともに発達するということを認識しておらず、家庭でも第二言語である日本語を重視した結果、B 家族の子どもの母語能力が低下したと考えられる。筆者も子どもがバイリンガルになって欲しいという意識を来日時から持っていたが家庭で子どもに韓国語学習させることはあまりできなかった。筆者や B 家族の母親のように家族滞在査証で来日する韓国人家庭の中には、現在必要とする日本語力に力を入れる者が多くいると考えられる。そんな中、A 家族の母親は家庭での母語教育に力を注いでいる。家庭での母語保持は母親の相当な努力がないと難しい。アンケート結果から A 家族の家庭では様々な方法で母語保持教育が行われているため、ハウンのように両言語が発達した子どもに育ったのであると考える。

5.3.3 将来に関する親子の意識について
表【18】母親の結果
１９）１．将来子どもの生活する場所はどこがいいと思うか
Ａ家族

Ｂ家族

来日時

韓国

日本

他の国

どちらでも

分からない

現在

韓国

日本

他の国

どちらでも

分からない

来日時

韓国

日本

他の国

どちらでも

分からない

現在

韓国

日本

他の国

どちらでも

分からない

１９）２．将来子どもがどちらの言語が得意になったらいいと思うか
Ａ家族

来日時

韓国語

日本語

248

両方

分からない

Ｂ家族

現在

韓国語

日本語

両方

分からない

来日時

韓国語

日本語

両方

分からない

現在

韓国語

日本語

両方

分からない

１９）３．将来子どもに希望する学歴は
Ａ家族

Ｂ家族

来日時

中学

高校

大学

大学院

分からない

現在

中学

高校

大学

大学院

分からない

来日時

中学

高校

大学

大学院

分からない

現在

中学

高校

大学

大学院

分からない

１９）４．親が希望する子どもの将来の職業は
Ａ家族

まだ決まってない。

Ｂ家族

子どもが本当にしたいことなら…

【表 19】子どもの結果
１３）１．将来はどこで暮らしたいですか？
ハウン

韓国

日本

他の国

どちらでも

分からない

ハミン

韓国

日本

他の国

どちらでも

分からない

ジェハ

韓国

日本

他の国

どちらでも

分からない

１３）２．韓国語と日本語どちらの言語が得意になりたいですか？
ハウン

韓国語

日本語

両方

分からない

ハミン

韓国語

日本語

両方

分からない

ジェハ

韓国語

日本語

両方

分からない

１３）３．学歴の希望はどこまでですか？
ハウン

中学

高校

大学

大学院

分からない

ハミン

中学

高校

大学

大学院

分からない

ジェハ

中学

高校

大学

大学院

分からない

１３）４．将来なりたい職業はなんですか？
ハウン

ＣＡ

ハミン

建築家

ジェハ

外科医

249

１４）もし、今韓国に帰るとすれば何が不安のことはありますか？
ハウン

韓国語

学校の勉強

友達関係

その他

ハミン

韓国語

学校の勉強

友達関係

その他

ジェハ

韓国語

学校の勉強

友達関係

その他

5.4 考察韓国から来日した二家族の対象者 3 名の子どもは幼い年齢で来日した。来日時は日本語が全く出来ない状況であったが、来日して 10 年が経過した現在、子どもの言語能力はいずれの場合も L2 の方がより発達していることが分かった。A 家族のハウンとハミンは親の評価結果や筆者とのやりとりにより韓国語での会話に全く支障がないと判断できたことから、両言語が同じように発達しているといえる。しかし、自己評価結果や日本語のアンケート用紙を選択していることから、日本語によりなじみがあることが分かる。そして、B 家族のジェハのアンケート結果をみると、韓国語がかなりできなくなっている状況であり、日本語のみが発達していることが分かった。二家族は異なる地域に住みながらも 2 言語発達のカウンター・バラ
ンス説のうち「学校環境」と「社会環境」の二つの条件がほぼ一致している。それにもかかわらず、二家族の子どもの母語能力の発達に差が出ている。その要因としては、母親の母語に対する意識が子どものそれに影響を与えたことに加え、来日時から実施された家庭での母語学習が考えられる。つまり、これは「家庭環境」の役割を示しており、2 言語発達のカウンター・バランス説が唱える三つの環境がバランスをとることでよりよいバイリンガルに育つことと一致している。しかし、
「学
校環境」
、
「社会環境」、「家庭環境」が全く同じである A 家族の姉弟の間をみてみると、姉のハウンは両言語がほぼ同じように発達しているが弟のハミンは日本語も母
語も姉のハウンよりは評価が低く二人の言語能力に差がみられた。このことは先行研究で取り上げた高阪（2006）の来日年齢が低いと母語保持が困難であるという結果と一致していることから、来日時の年齢も言語能力に影響を与えるものであると考えられる。
言語使用の結果をみてみると、A 家族のハウンは相手により言語の使い分けが出来ており、ハミンもハウンほどではないがある程度使い分けが出来ていた。しかし、250

B 家族のジェハは相手に関係なく日本語のみを使用した。来日時は、両家族とも日本語を重視し、韓国語よりも日本語の教育に力を入れていた。しかし、それでも A
家族の母親は家庭では必ず韓国語を使用するなど母語の重要性を意識し、来日時から家庭で様々な方法を用い母語保持に努めた。一方で、B 家族の母親は家庭内でもできるだけ日本語を使用した。このことから、A 家族と B 家族の子どもの言語使用と言語能力の結果を照らし合わせてみると、家庭での親の意識的な母語使用は母語保持にとって重要であると考えられる。
野山(2000)によると太田市のブラジル人の子どもは、日本で生活しているにもかかわらず、母語または両方を使っている子どもが 9 割を占めているという調査結果であった。その理由は、太田市は日系南米人が多く居住する言語環境であり、日本
語・ポルトガル語を使い分ける可能性が高いからであるという。一方で、点在する傾向が多く見られる韓国人の場合は、ブラジル人のように「社会環境」のバランスがとれていないため、「家庭環境」によってバランスをとらないといけない。韓国
人特有の子どもに対して教育熱心であるという性質と周囲の環境がすべて日本語であることがあいまって、B 家族のケースは親が認識の転換をはからないと母語保持は難しいといえる。Landry& Allard （1992）によると、子どもは自分の L1 が社会的に劣勢であることを敏感に感じ取り、やがて L1 を捨て、社会的に優勢な言語(L2)のモノリンガルになってしまう傾向にあるといわれている。日本社会ではマイノリティ言語である韓国語を保持するため、「家庭環境」が最も重要であり、親が家庭で意識的に韓国語を使い様々な方法で母語を保持するための努力を行わないと実際に 2 言語を十分に発達させることは難しいと考えられる。

6. 結論ならびに研究の意義
6.1 結論
本研究は、言語能力、言語使用、ならびに、親の言語意識、及び、言語に対する価値観の3つの観点から家族滞在査証で滞在する韓国人の子どもの言語教育の実態を明らかにしたものである。家族滞在査証で来日して 10 年目になる韓国人二家族の小学生、中学生、高校生の子ども 3 名とその母親 2 名に対し、それぞれの家庭を訪問しアンケート調査を実施した。また、回答内容が不明確な部分については、調251

査後、電話によるフォローアップインタビューを行った。
結果は「言語能力」、「言語使用」、「親の価値観、ならび、言語意識」の三つに分けて分析した。まず、言語能力に関する結果では、対象の子ども 3 名の日本語能力は全く問題のないレベルであったが、韓国語能力は A 家族の子どもが B 家族の子
どもより優れており、B 家族の子どもは韓国語が全く出来なくなっている状況であることが分かった。また、B 家族の子どもよりは韓国語能力が優れているものの、A 家族の姉弟間の韓国語能力に差があることが分かった。A 家族の姉は韓国語の 4技能が日本語とあまり変わらないレベルであったが、弟は姉よりも「書く能力」と「話す能力」に関して少し劣っていることが分かった。来日時の年齢を見ると姉が7 歳であり弟が 2 歳であった。同じ環境で同様の母語教育を受けた子どもであるが、来日時の年齢が低いことで弟の母語能力が劣っていることから先行研究での高阪（2006）が示唆した「来日年齢が低いと母語保持が困難である」という結果と一致していることが分かる。
次の言語使用に関する結果では、よく遊んでいる友達について 3 名とも「日本人」と答えており、周囲の環境がすべて日本語であることがわかる。そして、家族と話す場合、A 家族のコミュニケーションは基本的に韓国語で行われており、姉弟の会
話でも韓国で使用されていないことば以外は韓国語であった。それに対して、B 家族の子どもは父母にも日本語で会話をしていた。そのため、日本語能力が低い父親
が子どもに韓国語で話しかけても子どもは日本語で答えており、時折、意味伝達がうまくいかない時もあった。
日本にいる家族以外の韓国人と話す場合は、A 家族の姉は相手が目上の時は韓国語を、そして、相手の年齢が同じか下のときは相手の言語能力により韓国語と日本語を使い分けて使用している。A 家族の弟は相手が目上のときは韓国語を使用し、相手の年齢が同じか下のときは日本語を使用している。しかし、B 家族の子どもは相手の状況に関係なく、日本にいる韓国人にもすべて日本語を使用している。また、日本にいる韓国人の友達と遊んでいる場合、A 家族の姉は韓国人だけで遊んでいる
場合は韓国語を、日本人も一緒に遊んでいる場合には、主に、日本語を使っていたが、相手の日本語が困難な場合には韓国語を用いるという。一方、A 家族の弟は韓国人だけで遊んでいる場合は両方を使用し、日本人も一緒に遊んでいる場合は日本語を用いるということであった。しかし、B 家族の子どもはいずれに対しても日本
252

語を使っているということであった。
親の価値観、ならびに、言語意識調査に関する結果では、二家族とも来日時は子どもの日本語が出来ないことが不安であった。それにもかかわらず、A 家族の母親
は家庭では必ず韓国語を使用する傍ら、母語保持のために本読み、発音矯正、小テストなどの方法を用い家庭において母語学習を続けていた。反対に、B 家族の母親
は、来日時、日本での生活に早く適応するため日本語学習を最も重視し、家庭でも出来るだけ日本語で会話し、母語保持のための努力をあまりしていなかった。その結果、Ｂ家族の子どもは徐々に母語を喪失してしまい、父親とのコミュニケーショ
ンも困難になっている。こうした状況下、親の都合により韓国への帰国を余儀なくされた。日本の学校で非常に優秀な成績を修め問題なく暮らしていた子どもが突然韓国に帰ることで、韓国語力や学校の勉強などに不安を感じており、最近、本読みや家庭内では韓国語で会話をするといった努力をしている。将来、生活する場所を尋ねた結果、二家族の母親がともに「韓国」と答えた。このように、韓国人の親は帰国の意思が強い傾向にあることが分かる。しかし、子どもたちの回答は様々であり、A 家族の姉は「韓国」、弟は「どちらでも」と答え、B 家族の子どもは「分からない」と答えた。そして、「韓国に帰国することで不安なことは何か」との質問に、「学校の勉強」と 3 名が回答したことから、学歴社会である韓国において、子どもたちが帰国後もっとも不安に感じていることは「勉強」であることが分かった。
家族滞在で来日している韓国人は、将来、母国に帰国する意思が強く、韓国での生活を強く望んでいる。韓国人の子どもは、家族滞在だからこそ親が帰ると一緒に帰国するしかない。来日した韓国人は、日系ブラジル人と違い各々が違う地域に定着し、ほぼ日本語のみの環境で生活するため、家庭で母親の母語を維持させる強い意思がないと実際に保持することが難しい。子どもは母語の習得が未熟な状態にあるため、B 家族の子どものように日常生活の中で日本語を聞いたり日本語指導を受けたりすると、母語を忘れてしまい、来日前に母語が話せていても意識的に保持しようと努力しなければ、母語を喪失してしまう。一方、保護者は日本語が理解できず母語しか話せないケースが多いため、親子間共通の言語を失ってしまいコミュニ
ケーションが取れなくなるケースが多い。また、帰国後、親族との結びつきやルーツへの誇りのためにも母語の学習は必要である（臼井 2009）。よって、彼らは母語と第 2 言語の両方を習得しないといけない状況であると言える。しかし、中島253

（2008：3）も「バイリンガルを育てる上で最も重要なことは、子どもが初めて出会うことば、すなわち、母語をしっかり育てることである」と主張しているが、韓国民団系の学園は少なく、日本の公教育では母語教育はほとんど実施されていない。
こうした状況においては、両言語の 4 技能を発達させることができず、Ｂ家族の子どものように帰国時になって様々な問題点が生じる危険性がある。既に、Ｂ家族のジェハには「第 1 言語と第 2 言語の使い分けができない」、「聞くことは 2 つの言
葉でできるが、話すのは 1 つという聴解型バイリンガルになる」、「親とのコミュニケーションが取れない」、「自分のアイデンティティ－の混乱」などの多数の問題点が現れている。その問題点を解決するには、両言語をバランスよく伸ばすことが必要である。
アンケート結果をみると、日本に住んでいる韓国人の子どもは生活の基盤である
日本語力がもっとも発達していることが分かった。A 家族の子ども 2 名は日本語が得意でありながら韓国語の会話も問題ない程度である。しかし、B 家族の子どもは、
日本語は優れているものの韓国語は全く出来なくなっている状況であり、家族間の会話も日本語であるため、日本語が得意でない父親と意思疎通が困難なこともあり
ことばの壁を感じるようである。このように、A 家族の子どもと B 家族の子どもは韓国語能力の差が大きい。こうした韓国語能力に差がある要因として、母親の言語
意識や価値観が違うことが考えられる。それは、子どもを取り巻く「社会環境」
、
「家
庭環境」
、
「学校環境」など、様々な条件が複雑に絡んでいる中で、言語への接触量や質を人為的にコントロールすることでバランスのとれたバイリンガルが育てられるといわれるランドレイとアラード（Landry & Allard）が唱えた「2 言語発達のカウンター・バランス説」に照らし合わせてみると、実際に日本の生活のなかでは学校や地域などの公的な場では子どもが母語を使い学ぶ機会を提供することが非常に難しいため、家庭で意識的に努力をすることが母語保持にとって重要である。
そのため、親は母語への関心を高くし、朱（2003）が示唆するように、家庭で親子ともに母語を使用し続けること、母語の文字学習、母語読み聞かせ、母語の勉強、母語での教科学習が重要である。
さらに、バランスのとれたバイリンガルを育てるため、「社会環境」が日本語であることをあきらめずに、少しでも環境を変化させる努力が必要と考えられる。
家族滞在で来日した韓国人も各々違う地域に点在して暮らしていることから日254

本社会において韓国語や韓国文化の必要性が認識されないことが多い。家族滞在型
韓国人も放課後の韓国語教室や土曜韓国語教室などを開設することを提案する。教育を担当する役割に専門的な教員がかかわると幸いであるが、母語保持に関心がある親や母語教育が可能な親たちを中心として、まず、地域で韓国語教育が可能な場
所を開設することが出発点であると考えられる。そのことにより、「社会環境」が少しでも整備され子どもの両言語が十分に発達する可能性が高まることが期待でき、母文化にもなじむきっかけになると考えられる。
朱（2003）は、日本に住む外国人の子どもが自然に親の話すことばを覚え、話せるようになると考えるのは誤りであることを示唆した。B 家族の母親も「来日時は韓国語だけ話せなかった自分の子がまさか韓国語が出来なくなるとは考えもしなかった」と述べた。このように、自らの母語であり子どもが母語を使っているからといって家庭で親が母語保持のための努力をしないと外国に住んでいる子どもの場合、学校や周囲で用いられる言語が得意になり、母語が喪失される可能性が高い。
先行研究でも述べたように、L2 は社会の主流であり学校でも学習するため、時間が過ぎると得意になる。両言語をバランスよく伸ばすためには母語保持が大切である。このため、家庭で親とともに母語を使用し続けることや読み聞かせで母語の基礎作りをすることなど、母語保持のため努力をすることを意識的に行うことが重要であると考える。

6.2 本研究の意義
日本でバイリンガル教育や外国人の子どもの教育問題などについて論じられる
とき、日系ブラジル人の子どもが取りあげられることが多い。それに対して、韓国人の子どもの言語教育が論じられることは非常に少ない。特に、家族滞在査証で来日した韓国人の子どもの言語教育に関する研究は管見の限りみられない。そんな中、
本研究は、これまで行ってこられなかった家族滞在型韓国人の子どもに関する言語教育について触れたことに大きな意義があると考えられる。また、家族滞在型の韓国人の子どもが置かれた現状を述べ、在日ブラジル人と比較し問題点を把握したことも意味がある。
さらに、子どもが両言語を発達させるために果たされる家庭内での母親の役割や255

言語教育観などの問題点を明らかにした上で、二言語をバランスよく発達させる方法を提案したことは、現在、日本に滞在する学齢期の子どもを持つ韓国人の母親だ
けでなく、さらに、今後、家族滞在査証で来日するであろう多くの韓国人の子どもの教育にも貢献するであろう。

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韓国語教育研究 第８号
ISSN 2186-2044
2018 年 9 月 10 日 印刷
2018 年 9 月 15 日 発行

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近畿大学 国際学部 酒勾康裕 研究室気付
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