ISSN0535-1405

公益財団法人

日本国際医学協会誌
I NTERNATI ONAL MED I CAL NEW S
International Medical Society of Japan
Since 1925

第 63 回 国際治療談話会総会

医療系ベンチャー〜How to start up№ 521
2024.January

International Medical News

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目次
第６３回 国際治療談話会総会

医療系ベンチャー〜How to start up
時/2023年11月16日（木）

開会挨拶
祝
辞

【感

所/ 紀尾井フォーラム （オンライン配信同時開催）（ 公 財 ） 日 本 国 際 医 学 協 会 常務理事
（公財）日本国際医学協会 会長

近 藤 太 郎
松 本 吉 郎 先生

p.3 (14)p.3 (14)石 橋 健 一p.5 (16)

想】
座長（公財）日本国際医学協会 理 事 長

ドイツにおける大学ベンチャーの現状と国際技術移転
ドイツ学術交流会（DAAD）東京事務所所長
Axel Karpenstein （カーペンシュタイン・アクセル） 先生

p.5 (16)

医療系ベンチャー〜How to start up
座

長（ 公 財 ） 日 本 国 際 医 学 協 会 常務理事
（ 公 財 ） 日 本 国 際 医 学 協 会 常務理事

伊
近

藤
藤

公
太

一
郎

原

聖 吾 先生p.6 (17)

晃 太 先生p.7 (18)

筑波大学 システム情報系／サイバニクス研究センター／F-MIRAI センター、
CYBERDYNE（株）、内閣府 戦略的イノベーション創造プログラム
教授/研究統括/センター長、社長/CEO、PD
山 海 嘉 之 先生

p.9 (21)【講演Ⅰ】 医療ベンチャーの挑戦と今後の展望
株式会社 MICIN

代表取締役 CEO

【講演Ⅱ】 治療アプリを活用したスマート療法：未来の医療を創る
日本赤十字医療センター呼吸器内科
株式会社 CureApp

代表取締役社長

佐竹【講演Ⅲ】 「サイバニクス医療健康イノベーション」最前線

閉会挨拶（公財）日本国際医学協会 理 事 長

石

橋

健

一

p.10 (23)

弔（公財）日本国際医学協会 理 事 長

石

橋

健

一

p. 24

文

※（ ）の数字は英文抄録の頁数

International Medical News

Page 2The 63nd International Congress on Therapy

Medical Ventures 〜How to start up
O p e n i n g r e m a r k s: T a r o

K o n d o ,M D (M a n a g i n g d i r e c t o r , I M S J)

Congratulatory remarks: K i c h i r o M a t s u m o t o , M D (President, Japan Medical Association)

Discourse Chair：Kenichi Ishibashi, MD, PhD (Chairman, Board of Directors, IMSJ)
Discourse: Current trends in technology transfer and academic entrepreneurship in Germany
Axel KARPENSTEIN (Director, German Academic Exchange Service (DAAD) – Tokyo Office)Medical Ventures 〜How to start up
Medical Lectures Chair：Koichi Ito, MD, PhD (Managing director, IMSJ)
T a r o K o n d o , M D (Managing director, IMSJ)

Lecture I: Challenges and future outlook of a healthtech startup
Seigo Hara M.D(CEO, MICIN, Inc.)

Lecture II: Digital Therapeutics: Shaping the Future of Medicine
Kohta Satake, MD, MPH, MBA.
(President/CEO, CureApp, Inc. & Representative Director, Department of Respiratory Medicine,Japanese Red Cross Medical Center)

Lecture Ⅲ: Leading Edge of Cybernics Medical Health Care Innovation
Yoshiyuki Sankai, Ph.D.
(Professor/ Executive Research Director/ Director,
Institute of Systems and Information Engineering/ Center for Cybernics Research/ R&D Center for
Frontiers of MIRAI in Policy and Technology, University of Tsukuba.
President and CEO, CYBERDYNE Inc.
Program Director, SIP Program, Cabinet Office, Japan.)
Closing remarks:

Kenichi Ishibashi, MD, PhD (Chairman, Board of Directors, IMSJ)International Medical News

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開会挨拶（公財）日本国際医学協会
常務理事

近藤太郎
みなさまこんばんは。本日はお忙しい中ご参加いただき誠にありがとうございます。
常務理事の近藤太郎です。第 63 回 国際治療談話会 総会の開会にあたり、開会挨拶を申しあげます。
コロナ感染症の影響で当協会の講演会はながらく WEB 配信をして参りましたが、今年の 9 月の例会に続いて、ここホテルニューオータニ内の紀尾井フォーラムより、リアルと WEB のハイブリッドでの講演をお届けいたします。
本日は WEB では東京をはじめ他府県、そして海外からの視聴もあり、またリアルでは、この臨場感あふれる会場に各方面からご参集いただいております。あらためて御礼申し上げます。
本日のテーマは石橋健一理事長の企画で「医療系ベンチャー～How to start up」を取り上げました。なぜ今回このテーマを取り上げたかは、理事長よりこの後お話がありますが、再来年、2 年後の創立 100 周年に向けて今後もますます魅力的な講演を企画して参りたいと思っておりますので、よろしくお願いいたします。

祝辞

公益社団法人

日本医師会
会長

松本吉郎
第 63 回国際治療談話会総会の開催に当たり、日本医師会を代表して、祝辞を述べさせていただ
きます。
日本医師会は、医療の国際貢献を念頭に、グローバル・ヘルスを国際活動の主軸として推進するため、世界医師会（WMA）、アジア大洋州医師会連合（CMAAO）、各国医師会及び関係省庁や国際機関との連携強化に努めています。
今年の 2 月に発生したトルコ・シリア地震に関して、日本医師会は、被災地で緊急支援活動を行っている AMDA（The Association of Medical Doctors of Asia）に対し、支援金として、トルコ医師会への義援金 300 万円を含む 500 万円を提供いたしました。更に 5 月には、全国の医師会

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Page 4や医師会員から医療支援に向けて寄せられた支援金 1 億 5,600 万円余りをトルコ医師会に寄附いたしました。
また、ロシアによる軍事侵攻を受けているウクライナに対し、3 月に日本医師会は、全国の医師会、医師会員や一般の方から医療支援に向けて寄せられた支援金のうち、2 億 1,300 万円を WMA に寄附いたしました。
一方、4 月に開催された WMA ナイロビ理事会では、緊急決議として、「スーダンでの即時かつ効果的な停戦とヘルスケアの保護を求める WMA 理事会決議」、「ウガンダにおける反 LGBTQ 法に関する WMA 理事会決議」、「欧州人権裁判所（ECHR）の規則 39 の差し止め暫定措置を無視した移民の扱いについての英国での法案に関する WMA 理事会決議」を採択しました。
更に、10 月に開催された WMA キガリ総会では、緊急事項として「ネパールにおける医師に対する暴力を非難する WMA 決議」等が採択されました。
その他、9 月に開催された CMAAO ダッカ総会では、「CMAAO ダッカ宣言―パンデミックへの備えは強靭なプライマリー・ヘルスケア・システムの上に築かれる―」を採択いたしました。
さて、今回の国際治療談話会総会のテーマは「医療系ベンチャー～How to start up」であると伺っております。岸田政権は昨年 11 月に「スタートアップ育成 5 か年計画」を発表するなど、現在、創業支援は、国を挙げて力を入れている分野です。医療 DX が進むことにより、IT 系はもとより、創薬等の医療系ベンチャーも増えていくものと思われます。そうした取り組みが総合的に推進されることにより、安心・安全で質の高い医療提供に繋がることを期待しております。
結びとなりますが、本日の総会のご盛会、公益財団法人日本国際医学協会の今後ますますのご
発展と、ご出席の皆様のご健勝とご活躍を心から祈念申し上げ、私からのお祝いの言葉とさせていただきます。

祝電
公益社団法人日本歯科医師会
会長 堀 憲郎「第 63 回国際治療談話会総会」のご盛会を心よりお祝い申し上げます。
実りある総会となることをご期待申し上げますとともに貴協会の益々の充実、ご発展をご祈念申し上げます。

公益社団法人 日本薬剤師会会長 高橋 英登
日本国際医学協会の第 63 回国際治療談話会総会が盛大に開催されますこと、心よりお祝い申し上げます。貴協会は講演会の開催等を通じ、我が国の医療の向上、更には国際医学交流の発展に貢献されており、改めて敬意を表したいと思います。本日の総会のご盛会をお祝い申し上げますとともに、日本国際医学協会の今後益々のご発展を心より祈念申し上げ、お祝の言葉といたします。

International Medical News

Page 5感

想■ 座長のことば(公財)日本国際医学協会
理事長

石橋

健一

第 63 回総会のテーマは私の企画で「医療系ベンチャー～How to start up」を取り上げました。
もう２０年前になりますが、私が米国ＵＣサンディエゴに留学した当時、多くのベンチャー企業
が大学周辺にあり、医学を多方面から支えていることに驚きました。最もカルチャーショックを受けたのは、留学先のボスがサンフランシスコのベンチャー企業を経営しており、サバティカル（休暇）で１年間大学を留守にして社長業に専念したことでした。そのせいというかおかげで留学が１年延び、３年間の留学で何とか仕事はまとまりましたが、日本とのギャップをとても感じたことを覚えています。
それから２０年、ようやく日本でも医療ベンチャーや start up というワードがだれにでも知られるようになりました。start up いわゆる新興企業が持つ知恵や技術が、低迷している日本経済の起爆剤となる期待を込めて、本日の講演を企画するに至りました。医療系ベンチャーに興味がある方、すでに関わっている方、これから start up を目指す方など、本日はリアルと WEB 合わせて 170 名を超える登録・参加があり、注目されていることがうかがえます。これから日本の医療系ベンチャーを代表するお三方にご講演いただきますが、まずは先陣を切って、「ドイツにおける
大学ベンチャーの現状と国際技術移転」というテーマでアクセル・カーペンシュタイン先生にご講演いただきます。

■ 感 想

ドイツにおける大学ベンチャーの現状と国際技術移転

ドイツ学術交流会（DAAD）
東京事務所所長

カーペンシュタイン・アクセルInternational Medical News

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医療系ベンチャー 〜How to start up
座長(公財)日本国際医学協会

常務理事

伊藤公一
(公財)日本国際医学協会

常務理事

近藤太郎
【講演Ⅰ】

医療ベンチャーの挑戦と今後の展望

株式会社 MICIN
代表取締役 CEO原

聖 吾

オンライン診療は日本において 2015 年に実質解禁され、2018 年の診療報酬改定でルールが明文化され制度環境が動き始めたが、対象疾患の制約や、収益性の低さ、厳格な実施要件等により、普及はあまり進んでいない状況であった。そんな中、新型コロナウイルス感染症の流行拡大により、状況は大きく様変わりし、対象疾患の制限等の時限的緩和措置により、オンライン診療は飛躍的に注目された。
移動時や院内における感染リスクの恐れから患者の通院控えが起きる中、オンライン診療は治療継続、通院負担の軽減や二次感染防止の観点から医療機関・患者双方のニーズが高まった。実際に当社が 2016
年より提供しているオンライン診療サービス curon（クロン）は医療機関の導入実績は現在 6,000 を超え、診療回数についてもコロナ禍以前の 10 倍以上の水準で推移するようになった。2022 年 4 月には診療報酬が改定されたことで、診療点数が対面診療に近づき、対象疾患も緩和されたため、一定の課題は残るものの、今後より一層活用が期待されている。
デジタルセラピューティクスは、昨今国内外でも保険償還され、治験においてもその有効性のエビデンスが得られ始め、治療選択肢の仲間入りをし始めている。当社もデジタルセラピューティクス事業を展開しており、医学的エビデンスに基づいたソフトウェア介入で、疾病の管理のみならず、予防や診断、

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治療、介入を支援する製品として、治療補助アプリ「MedBridge」のローンチや、薬事承認を取得した「生体音測定アプリ

BSA-01」、認知行動療法アプリの開発などに取り組んでいる。DTx の普及には制度の整備や、技術や環境の整備、医療者と患者の受け入れの課題などが存在するが、活用が進みエビデンスが集積されることで、DTx の価値やプロセスの解像度が上がり、プロダクトとしても最適化され、真に医療アウトカムに貢献する製品の創出を期待する。

【講演Ⅱ】

治療アプリを活用したスマート療法：未来の医療を創る

日本赤十字医療センター呼吸器内科
株式会社 CureApp 代表取締役社長

佐竹 晃太「治療アプリ」とは、治療を目的としてスマートフォンなどの汎用デバイスで用いるアプリのうち、その効果が臨床試験を通じて立証され、医療機器として規制当局の承認を受けたものをいう。治療アプリ
は、患者の行動や認知にアプローチすることで効果を発揮する新たなモダリティの治療選択肢として注目されている。2023 年 10 月時点で、日本国内では禁煙と高血圧の領域で治療アプリが保険適用され処方可能となっている。
「CureApp SC ニコチン依存症治療アプリ及び CO チェッカー」はニコチン依存症に対する治療アプリであり、ランダム化第 III 相試験にて有意な継続禁煙率の改善を認め、2020 年に薬事承認された。また、「CureApp HT 高血圧治療補助アプリ（以下、CureApp HT）」は本態性高血圧に対す
る生活習慣改善を行う治療アプリであり、ランダム化第 III 相試験にて有意な 24 時間平均血圧の改善を認め、2022 年に薬事承認された。
治療アプリの登場により、治療アプリと医師の指導を組み合わせた「スマート療法」という治療選択肢が誕生した。生活習慣病領域におけるスマート療法では主に患者の行動変容を促す。行動変容ステージ
モデルによれば、人が行動を変化させる際には無関心期、関心期、準備期、実行期、維持期の 5 つのス
テージを経る。行動変容を達成し、改善された行動を維持するためには患者が現在どのステージにいるかを把握し、それぞれのステージにおいた働きかけが必要である。その際に重要となる点として、患者特性に応じて最適化された働きかけを行うこと、大きな変化を一度に達成するのではなくスモールステ

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Page 8ップで進めること、望ましい行動に対しては正のフィードバックを提供すること、などが挙げられる。
しかし、これまでの外来での生活指導は患者が医療機関にいる間に医療者から提供されるものであるた
め、患者との接触時間や場所に制約があり、それらを満たす細やかな指導を行うのは難しかった。スマート療法では、医療機関での医師の指導に治療アプリを組み合わせることで時間と場所の制約を超え患者にアプローチできるようになる。さらに患者や連携されたデバイスからの入力により、その時点での患者に最適化されたオーダーメイドの指導内容を提供することも可能である。
本邦におけるスマート療法の一例として、高血圧症向け治療アプリを用いたスマート降圧療法を紹介する。高血圧は脳卒中や心血管イベントの確立されたリスク因子であるにもかかわらず、十分にコントロールされていない患者が依然として多いのが大きな社会的課題である。高血圧治療ガイドラインでは、正常血圧でない人々への「生活習慣の修正」が強く推奨されているが、限られた診察時間内での十分な指導は難しい。このような現状に対して、日常の生活習慣への介入や限られた診察時間での効果的な教育を可能にするために、高血圧症向け治療アプリである CureApp HT が開発された。このアプリは患者用と医師用の 2 つのアプリから構成されている。患者は毎日アプリに配信される内容を実施し、家庭で測定した血圧などの日々の記録を行う。提供される情報には、治療の目的や疾患に関する知識、日常生
活での行動変容の提案などが含まれる。必要な行動は患者の基本データや入力に基づいて通知され、患者それぞれに個別最適化される。患者は日々、血圧以外にも、体重、睡眠時間、ストレスレベル、その日の体調や意識された行動、日記などをアプリに記録することが推奨される。医師はこれらの情報を診
察前や診察中に医師アプリで確認することができるため、患者の家庭血圧の推移や家庭での生活習慣改
善への取り組みを参考にして、より効果的に患者へ指導を行うことが可能となる。これにより、患者は自らの行動が血圧にどのように影響しているかを理解し、自己効力感を向上させ、ポジティブなフィー
ドバックとしても機能する。
将来的にはスマート療法の普及に伴い患者の治療体験が根本的に変化することが予想される。2023 年
10 月現在、高血圧領域と禁煙領域における治療アプリが上市されており、不眠症向け治療アプリが薬事承認後、保険適用に向けての手続きが進行中である。その他にも糖尿病や精神疾患、がんなど、多岐にわたる疾患領域での開発が進められている。治療アプリは医療とテクノロジーが融合した新たな治療手段であり、行動変容を促し、これまでの治療で難しかった疾患への新しいアプローチを提供することが期待されている。日常生活を通じての健康管理を積極的に行うことで、医師中心の医療から患者中心の医療にシフトする可能性がある。さらに、自宅での患者の状態や治療の進行をリアルタイムで把握し、より早期からの治療介入や予防策の提案が行えるようになりうる。このような技術の進歩とその応用は、
21 世紀の医療の新しい方向性を示すものとなるだろう。

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Page 9【講演Ⅲ】「サイバニクス医療健康イノベーション」最前線

筑波大学 システム情報系教授／サイバニクス研究センター研究統括／
未来社会工学開発研究センターセンター長；CYBERDYNE 株式会社 代表取締役社長／CEO；内閣府 戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）

プログラムディレクター

山海 嘉之

超高齢化に伴って、患者数・要介護者数が増加しており、病院・施設・在宅では、患者・要介護者の日常的な治療・機能改善・健康管理・介護支援が必要とされている。また、経過観察・継続的治療、健康管理、早期発見、予防、身体機能・生理状態の改善・維持、生活習慣病対策などを一体的に扱える革新技術が求められている。このような背景のもと、『人』と『サイバー・フィジカル空間』を一体的に扱う『サイバニクス』（人・AI ロボット・情報系の融合複合）を研究開発・駆使することで未来開拓に挑戦し続けてきた。開拓領域は、細胞培養レベルから様々なロボット技術、サイボーグ技術、AI、IoH/IoT、ヒューマンビッグデータ、クラウド化、スパコンでのデータ解析・AI 処理、国際標準化、社会実装、治療・診断・予防技術、医療と非医療を繋ぐ健康維持・増進など多岐に渡る。基礎研究から社会実装・事業化・国際展開に至る様々な難題を解決しながら「サイバニクス医療健康イノベーション」として展開するためには、情熱をもって、激しい挑戦を長期にわたって遣り通していくことが求められる。
大学発スタートアップ「CYBERDYNE 社」は、当初、5 名（筑波大学教授、Ph.D コースの学生）でスタートし、2014 年に東証マザーズへの上場を達成した。サイバニクスを駆使した医療機器の研究開発・製造・販売・サービス等を行う研究開発型未来開拓企業（資本金 426 億円（資本準備金を含む）であり、国際医療機器品質マネジメントシステム（ISO13485）、文科省・文科大臣が指定する指定研究機関でもある。2014 年には IPO of the Year、2015 年には Innovative Equity of the Year を受賞するなど、イノベーションの推進のため、基礎と実際を一体化した研究開発と社会実装と人材育成を軸に、スタートア
ップ、上場、国際展開、ファンド、サイバニクス産業等に注力している。
サイバニクスの代表的な成果の一つは、装着型サイボーグ HAL である。装着型サイボーグ HAL は、脳神経系由来の生体電位信号によって人と HAL を繋ぎ、人と AI 技術・ロボット・情報系を機能的に融合する。HAL を装着すると、脳と身体と HAL との間でのインタラクティブ・バイオフィードバック（iBF）

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Page 10が構築され、神経と神経、神経と筋肉の間のシナプス結合が強化・調整される機能再生治療が実現できる。新医療機器として承認された医療用 HAL によるサイバニクス治療は、欧州全域で医療機器承認され、ドイツでは脊髄損傷に対して公的労災保険が適用されている。
我が国では、SMA、ALS、SMBA、CMT、筋ジストロフィーなどの進行性の神経・筋難病疾患（８疾患）に対する治験を経て医療保険が適用されており、その後の使用成績調査によって長期適用の顕著な治療成果も示された。最近では、日本では、HAM、遺伝性対麻痺の 2 疾患が治験を経て有効性が示され、１０疾患へと適用拡大された。医療用 HAL については、脳神経系疾患、運動器不安定症などの疾患を対象として、世界２０カ国でサイバニクス治療のプラットフォーム化が進んでおり、医療保険適用後の 4 年間の使用成績調査を通して、顕著な治療効果が示された。最近では、脊髄性筋萎縮症（SMA）に対する最新の核酸医薬品スピンラザなど「最新の薬剤と医療用 HAL との組み合わせによる複合療法」が、高い相乗効
果をもたらす新たな治療法として注目されている。さらに、次の取り組みとして、再生医療分野におけるサイバニクス技術の様々な展開も始まっている。ロボット化／サイバニック化された細胞培養システ
ムの準備も整い、羽田空港に面するキングスカイフロントに、再生医療のためのサイバニクス医療イノ
ベーションベースが建設され、2023 年 1 月より運営も始まった。
自立支援用 HAL については、腰タイプ・単関節タイプを中心に、在宅や介護施設等で使用されている。
自立支援用 HAL については、腰タイプ・単関節タイプを中心に、在宅や介護施設等で使用されている。
HAL シリーズは IoH/IoT 化されており、データ連携が可能となっている。また、様々な生体情報（心電、脳波、体温、酸素飽和度・呼吸状態（オプション）など）を 24 時間体制で日常的にモニタリングできる「Cyvis（サイビス）」も医療機器として登場する。異分野融合を実現するサイバニクス、各種サイバニ
クス技術、C-Cloud により、「病院と自宅」、「医師と患者・利用者」、「人とテクノロジー」、「人と人」が繋がり、地域・広域を包括する「健康未来社会」の実現もターゲットに入ってきた。
本講演では、「サイバニクス医療健康イノベーション」の取り組みについて、最新情報を交えながら熱く語ってみたいと思います。

閉会挨拶(公財)日本国際医学協会

理事長

石橋健一
本日は、アクセル・カーペンシュタイン先生、原 聖吾先生、佐竹晃太先生、山海嘉之先生、大変有益なご講演を賜りありがとうございました。
今年の円安により日本の名目国内総生産（ＧＤＰ）がドルベースでドイツを下回り、世界３位から４位に転落しました。これからの日本には既成概念にとらわれないで、イノベーションを生む社会がますます求められると思います。本日の先生方のご講演が刺激となって、規制が多い日本の医療分野でも新興企業が育ち、日本経済の起爆剤となることを願っております。
当財団は再来年で創立１００周年を迎えます。個人の方は維持会員、法人では賛助会員になっていただInternational Medical News

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きますと、これまでの講演のアーカイブ視聴に加えて、当財団ならではの貴重な体験ができる１００周
年事業を計画しております。また、今回大変評判が良かったため、来年も医療系ベンチャーの第２弾を企画したいと思っております。ぜひ、会員になっていただきこれからの当財団の活動をご支援いただきたいと思います。本日は、WEB だけでなくリアル会場にも多数のご参加をいただき、対面の素晴らしさ
も久しぶりに体感できました。来年は、計６回の講演のうち半分の３回はハイブリッドで開催したいと思っておりますので、ぜひ会場にもいらしていただきたいと思います。
最後に、来年１月例会の予告をして本日の総会を終わらせていただきます。

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Page 122023 年度国際治療談話会例会一覧(1) 第457回 国際治療談話会 例会
日 時 2023年1月19日（木）形 式 WEB講演
座 長 伊藤公一
テーマ 乳癌診療最前線＝乳腺画像診断の最新動向：個別化検診とMRIガイド下生検の役割
社会医療法人博愛会相良病院放射線科主任部長 戸﨑光宏 先生＝乳癌最新の治療戦略 ～診断から治療まで～
東邦大学医学部外科学講座乳腺・内分泌分野 講師 齊藤芙美 先生
感 想＝日本仏教及び宗教の現在について(宗)法華宗本門流布教部長(公財)全日本仏教会監事
本覺山妙壽寺住職 三吉廣明 先生
出席者 53名(2) 第458回 国際治療談話会 例会
日 時 2023年3月16日（木）形 式 WEB講演
座 長 村上貴久
テーマ わが国の医薬品政策の展望＝我が国の医薬行政の動き
厚生労働省 大臣官房審議官
山本 史 先生＝医療DXの展望
厚生労働省 医薬産業振興・医療情報審議官 城 克文 先生
感 想＝コロナ禍とウクライナ人道危機への日
本赤十字社の対応
日本赤十字学園 理事長
富田博樹 先生
出席者 47名(3) 第459回 国際治療談話会 例会
日 時 2023年5月18日（木）形 式 ＷＥＢ講演
座 長 山崎 力
テーマ 画像診断におけるAI＝CT、MRIにおけるAIおよびRadiomicsの活用について国際医療福祉大学成田病院 放射線科
放射線主任教授 桐生 茂 先生
＝核医学診断・治療におけるAIの役割
北海道大学大学院医学研究院画像診断学教室 准教授 平田健司 先生
感 想＝サウンドスケープと展覧会 ～ その技術と展望東京大学総合研究博物館
准教授 森 洋久 先生
出席者 108名(4) 第460回 国際治療談話会例会
日 時
座 長
形 式
テーマ

2023年7月20日 (木)
谷口郁夫
ＷＥＢ講演
脳卒中後遺症とうつ病に対する反復経
頭蓋磁気刺激療法（rTMS）＝うつ病へのニューロモデュレーション
療法と最新のトピックス
国立精神・神経医療研究センター
精神診療部長ニューロモデュレーションセンター
センター長 鬼頭伸輔 先生＝脳卒中後遺症に対する反復性経頭蓋磁気刺激療法
東京慈恵会医科大学
リハビリテーション医学講座主任教授 安保雅博 先生
感 想＝スポーツドクターのお仕事〜サムライブルー帯同活動から〜
日本サッカー協会診療所 院長
立教大学スポーツウエルネス学部
特任教授 土肥美智子 先生
出席者 72名(5) 第461回 国際治療談話会例会
日 時 2023年9月21日（木）座 長 永井 良三
形 式 ハイブリッド講演会 場 紀尾井フォーラム
テーマ 炎症と疾患＝多疾患をもたらす共通基盤病態の解明
千葉大学大学院医学研究院疾患システ
ム医学 教授 真鍋 一郎 先生＝無菌性炎症とインフラマソーム
自治医科大学 分子病態治療研究セン
ター 炎症・免疫研究部・教授
高橋 将文 先生
感 想＝創薬モダリティの多様化と今後の展望
国立研究開発法人科学技術振興機構
研究開発戦略センターフェロー
辻 真博 先生
出席者 46名（内、会場：14名、WEB：32名）(6) 第63回総会

１１月１６日（木）出席者 136名（内、会場：39名、WEB：97名）（本誌掲載）

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Page 132023 年度就任者
顧問
高橋英登（公益社団法人 日本歯科医師会

会長）

2023 年度入会者
維持会員

11名

（カッコ内は紹介者）

空閑陽子

伊藤病院 医師(伊藤公一)

齊藤芙美

伊藤病院 医師(伊藤公一)

市川雅大

伊藤病院 医師(伊藤公一)

廣瀬玲

伊藤病院 医師(伊藤公一)

三小田亜希子伊藤病院 医師(伊藤公一)

小澁正和

伊藤病院 医師(伊藤公一)

成子浩

成子クリニック院長

田宮典子

田宮眼科 院長(石橋健一)

小原亮爾

伊藤病院 医師(伊藤公一)

福田国彦

メディカルスキャンニング浜松町

院長

和泉祥大

日本橋クラウドクリニック 院長(石橋健一)(石橋健一）(谷口郁夫)

公益財団法人日本国際医学協会役員一覧（2023 年 12 月 31 日現在）
理事長

石橋健一

常務理事 伊藤公一・近藤太郎
理

事

市橋

監

事

園井健一・西山敏夫

評議員

光・村上貴久・永井良三・炭山和毅・谷口郁夫・山崎力

Wolfgang R. Ade・伊沢一郎・Georg K. Loeer・村松弘康・大内尉義・齊藤

勲・櫻井達也・佐々木敬・島田宗洋（ABC順）

発行人

石橋健一

編集委員 伊藤公一、近藤太郎、市橋光、村上貴久、

永井良三、炭山和毅、谷口郁夫、山崎

力

編集事務 西山敏夫、早川裕子
発行所

公益財団法人日本国際医学協会〒154-0011 東京都世田谷区上馬 1-11-9-3F
TEL03(5486)0601 FAX03(5486)0599
E-mail: imsj@imsj.or.jp

発行日2024 年 1 月 31 日

URL: https://www.imsj.or.jp/

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Page 14ISSN0535-1405

No. 521
INTERNATIONAL MEDICAL NEWSInternational Medical Society of Japan
Since 1925
January 31, 2024
Published by International Medical Society of Japan,
Chairman, Board of Directors: Kenichi Ishibashi, MD, PhD
Editors:

K. Ito, MD, PhD, T. Kondo, MD,

K. Ichihashi, MD, PhD, T. Murakami, PhD, R.Nagai, MD, PhD,
T. Sumiyama, MD, PhD, I. Taniguchi, MD, PhD, and T. Yamazaki, MD, PhD
1-11-9-3F Kamiuma, Setagaya-ku, Tokyo154-0011, Japan.
TEL03(5486)0601

FAX03(5486)0599

E-mail: imsj@imsj.or.jp https://www.imsj.or.jp/

Opening Remarks
Taro Kondo, MD
Managing director, IMSJCongratulatory message
Kichiro Matsumoto, MD
President,
Japan Medical Association
On behalf of the Japan Medical Association, I would like to extend my heartfelt
congratulations on the occasion of the 63rd International Congress on Therapy.
With a deep commitment to advancing global healthcare, the Japan Medical
Association endeavors to make international contributions to the field of medicine
through enhanced collaborations with the World Medical Association (WMA), theConfederation of Medical Associations in Asia and Oceania (CMAAO), other national
medicalassociations,

relevant

government

ministries

andagencies,

andinternational organizations.
Following the earthquake in Turkey and Syria in February this year, the Japan

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Medical Association initiated a support fund for the Association of Medical Doctorsof Asia (AMDA) to support their emergency relief efforts in the affected areas, whichamounted to 5 million yen (including 3-million-yen contribution to the Turkish
Medical Association). Our local medical associations and members across Japan also
donated over 156 million yen, which was sent to the Turkish Medical Association inMay.
In addition, to aid Ukraine, which is grappling with a military invasion by Russia,
the Japan Medical Association donated 213 million yen to the WMA in March. This
fund was sourced from the contributions of our local medical associations, members,
and the general public.
During the WMA Nairobi Council meeting held in April, emergency resolutions wereadopted, including the WMA Council Resolution for an Immediate and Effective
Ceasefire in Sudan and the Protection of Health Care, the WMA Council Resolution
on Anti-LGBTQ Legislation in Uganda, and the WMA Council Resolution on Proposed
Legislation in UK on the Treatment of Migrants Disregarding the Injunction Interim
Measures Rule 39 of ECHR. Furthermore, the WMA Kigali General Assembly, held in
October, adopted some urgent matters, including the WMA Resolution Condemning
the Violence against Physicians in Nepal.
The CMAAO Dhaka General Assembly held in September adopted the “CMAAO
Declaration of Dhaka: Pandemic preparedness is built upon a robust primary healthcare system.”Now, the theme for this year’s International Congress on Therapy is “Medical
Ventures: How to start up.” In alignment with the Startup Development Five-year
Plan announced by the Kishida administration in November last year, thegovernment is currently focusing its efforts on supporting startup initiatives. As
medical DX continues to advance, the number of ventures is likely to increase not
only in the field of IT but also in the medical domain, including drug discovery. A
comprehensive promotion of such endeavors will hopefully lead to delivery of safe,
secure, and high-quality healthcare services.
Lastly, I would like to express my best wishes for the success of this congress, thecontinued growth of the International Medical Society of Japan, and the wellbeing
and professional accomplishments of all attendees. Thank you.

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Congratulatory Telegram
Hideto Takahashi MD
President, Japan Dentist Association
Please accept our sincere congratulations on the success of the 63nd International
Congress on Therapy.
We truly wish further development of your Society and the health of yourmembers.

Nobuo Yamamoto MD
President, Japan Pharmaceutical Association
I'm delighted that the 63nd International Congress on Therapy is held in such agrand scale.
Through events and lectures such as these, your association contributes to both the
improvement of health care in Japan and the development of international medical
exchange as well. I truly respect everything you do.
I hope your association will continue to prosper and grow.

Introductory Message from the Chair
Kenichi Ishibashi, MD, PhD
Chairman, Board of Directors, IMSJ

Discourse
Current trends in technology transfer
and academic entrepreneurship in Germany

Axel KARPENSTEIN
Director
German Academic Exchange Service (DAAD) – Tokyo OfficeInternational Medical News

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Lecture Ⅰ
Challenges and future outlook of a healthtech startup
Seigo Hara M.D
CEOMICIN, Inc.

The regulations on telemedicine were lifted in Japan in 2015, and therules were clarified in the 2018 revision of reimbursement for medical
services, and the institutional environment began to move forward.
However, restrictions on eligible diseases, low profitability, and strict
implementation requirements have kept telemedicine from becoming
widespread.
However, the situation changed drastically with the spread of the COVID19 epidemic, and telemedicine received dramatic attention due to thetemporary relaxation of restrictions on eligible diseases.
While patients were reluctant to visit hospitals due to the risk of infection
during travel and in the hospital, telemedicine services were increasingly
needed by both medical institutions and patients to continue treatment,
reduce the burden of hospital visits, and prevent secondary infections.
In fact, the number of medical institutions that have adopted ourtelemedicine service “curon”, which we have been providing since 2016,
now exceeds 6,000, and the number of consultations is now more than
10 times higher than before COVID-19.
With the revision of the medical service fee in April 2022, thereimbursement is closer to that of face-to-face consultations, andtelemedicine can now be used for more diseases.

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Digital therapeutics（DTx） has recently been reimbursed by insurance
both in Japan and overseas, and evidence of its effectiveness has begun
to be obtained in clinical trials, making it a viable treatment option.
We are also developing its Digital Therapeutics business, with productsthat support not only disease management but also prevention, diagnosis,
treatment, and intervention through software interventions based on
medical evidence, including the launch of the “MedBridge” treatment
assistance application, the “BSA-01” biometric sound measurement
application, a biometric information sharing application that has received
regulatory approval, and the development of a cognitive behavioral
therapy application.
While institutional arrangements, technological and environmental
improvements, and issues of acceptance by both healthcare providers
and patients are required for the widespread use of DTx, with theprogress of utilization and the accumulation of evidence, the value of DTx
and the resolution of the process will increase, and it will be optimized asa product, leading to the creation of products that truly contribute to
medical outcomes.

Lecture Ⅱ
Digital Therapeutics: Shaping the Future of Medicine
Kohta Satake, MD, MPH, MBA.
President/CEO, CureApp, Inc.
Representative Director,
Department of Respiratory Medicine, Japanese Red Cross Medical Center"Digital Therapeutics (DTx)" refer to applications used on general devices
such as smartphones for therapeutic purposes, whose efficacy has been
proven through clinical trials and have been approved by regulatory

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authorities as medical devices. These apps are gaining attention as a newmodality of treatment options that target patients' behaviors andcognition. As of October 2023, in Japan, DTx for nicotine dependence andhypertension have been launched and are covered by insurance.
"CureApp SC Nicotine Dependence Treatment App and CO Checker" is a
DTx product for nicotine dependence, which demonstrated significant
improvements in continuous smoking cessation rates in a randomized
Phase III trial and was approved in 2020. Additionally, "CureApp HT
Hypertension Treatment Support App (CureApp HT)" is a DTx product foressential hypertension

that

aims

to improve

lifestylehabits. It

demonstrated significant improvements in 24-hour average bloodpressure in a randomized Phase III trial and was approved in 2022.
With the advent of Therapeutic Apps, DTx as a new treatment option has
emerged, combining Therapeutic Apps with medical consultation. DTx
primarily targets behavioral changes in patients. When people change
theirbehavior, they gothroughfivestages: pre-contemplation,

contemplation, preparation, action, and maintenance. To advance thestage of behavioral change, it is necessary to understand which stage thepatient is currently situated and to intervene accordingly. Key points
include providing optimized interventions based on patient characteristics,
making small steps instead of achieving significant changes at once, andproviding positive feedback for desired behaviors. However, traditional
outpatient lifestyle guidance was provided by healthcare professionals
only during the patient's visit to the medical institution, making it
challenging to provide detailed guidance due to time and location
constraints. In DTx, combining physician guidance at medical institutions
with Therapeutic Apps allows for overcoming these constraints andreaching out to patients. Furthermore, based on inputs from patients andconnected devices, tailor-made guidance optimized for the patient at thattime can be provided.
In Japan, as an example of DTx, we introduce DTx for hypertension using
a Therapeutic Apps for hypertension. Hypertension is an established risk

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factor for stroke and cardiovascular events, and providing effective
treatment is a significant societal challenge. Hypertension treatment
guidelines strongly recommend "lifestyle modifications" for those with
non-normal blood pressure, but it is challenging to provide adequate
guidance within limited consultation time. To address this, the CureApp
HT was developed to intervene in daily lifestyle habits and provide
effective education within limited consultation time. This product consistsof two apps: one for patients and one for doctors. Patients carry out thecontent delivered to the app daily and record daily measurements suchas blood pressure taken at home. The information provided includes the
purpose of treatment, knowledge about the disease, and suggestions forbehavioral changes in daily life. Necessary actions are notified based on
the patient's basic data and input, and are individually optimized for eachpatient. Patients are encouraged to record not only blood pressure but
also weight, sleep duration, stress level, daily physical condition,
behaviors, and diaries in the app daily. Physicians can check thisinformation in the doctor's app before and during the consultation,
allowing them to guide patients based on the transition of home bloodpressure, learning content about hypertension, and changes in lifestyle
habits at home. As a result, patients can understand how their actions
affect their blood pressure, enhance their sense of self-efficacy, andfunction as positive feedback.
With the spread of DTx, it is anticipated that the patient's treatment
experience will fundamentally change. As of October 2023, Therapeutic
Apps in the fields of hypertension and smoking cessation have beenlaunched, and preparations are underway for insurance application after
regulatory approval for a therapeutic app for insomnia. Development isalso underway in various disease areas such as diabetes, mental
disorders, and cancer. DTx products represent a new treatment methodthat merges medicine and technology, promoting behavioral changes andoffering new approaches to diseases that were previously difficult to treat.
By actively managing health in daily life, there is a shift from physiciancentered to patient-centered healthcare. Moreover, by grasping theInternational Medical News

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patient's condition and treatment progress at home in real-time, it
becomes possible to address issues early and propose preventive
measures. Such technological advancements and their applications arelikely to shape the new direction of 21st-century healthcare.

Lecture Ⅲ
Leading Edge of Cybernics Medical Health Care Innovation
Yoshiyuki Sankai, Ph.D.
Professor/ Executive Research Director/ Director,
Institute of Systems and Information Engineering/ Center for Cybernics
Research/ R&D Center for Frontiers of MIRAI in Policy and Technology,
University of Tsukuba.
President and CEO, CYBERDYNE Inc.
Program Director, SIP Program, Cabinet Office, Japan.
The number of patients and persons requiring care is increasing with the superaging of society. Hospitals, facilities, and homes need to provide daily treatment,functional improvement, health management, and nursing care support for patientsand persons requiring care. In addition, there is a need for innovative technologies
that can handle progress observation, continuous treatment, health management,
early detection, prevention, improvement and maintenance of physical function andphysiological state, and measures against lifestyle-related diseases in an integrated
manner. Against this background, we have been challenging to pioneer the future
through researching, developing, and utilizing "Cybernics" (a fusion of Humans, AI
Robots, and Information Systems) that integrates "Human" and "CyberPhysicalspace" in an integrated manner. Our pioneering areas include various robotics
technologies from the cell culture level, cyborg technology, AI, IoH/IoT, human big
data,

cloud

computing,supercomputer

data

analysisandAI

processing,international standardization, social implementation, treatment, diagnosis, andprevention technologies, and health maintenance and promotion connecting
medical and non-medical fields. In order to develop "Cybernics Medical and HealthInnovation" while solving various difficult problems from basic research to social
implementation, commercialization, and international deployment, it is necessary
to take on intense challenges with passion over a long period of time.

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Page 22CYBERDYNE, a university-launched startup, initially started with five people(University of Tsukuba professors and Ph.D. students) and was listed on the Tokyo
Stock Exchange Mothers in 2014. It is an R&D-oriented future pioneering company(capital 42.6 billion yen (including capital reserve)) that engages in research,development, manufacturing, sales, and services of cybernics-based medical
devices, and is also a designated research institute designated by the International
Medical Device Quality Management System (ISO13485), the Ministry of Educationand Science and the Minister of Education, Culture, Sports, Science and Technology.
In 2014, it was named IPO of the Year in 2014 and Innovative Equity of the Year in2015, the company focuses on startups, IPOs, international expansion, funds, andthe Cybernics industry, with a focus on R&D that integrates basic and practicalaspects, social implementation, and human resource development to promote
innovation. Cyberdyne is a leading Cybernics company in Japan.
One of the representative achievements of Cybernics is the wearable cyborg HAL.
The wearable cyborg HAL connects humans to HAL using bio-potential signals
derived from the cranial nervous system, and functionally integrates humans with
AI technology, robots, and information systems. The HAL enables functional
regeneration therapy in which synaptic connections between nerves and nerves,and between nerves and muscles, are strengthened and adjusted. Cybernics
therapy with the medical HAL approved as a new medical device has been approved
as a medical device throughout Europe and is covered by public workers'
compensation insurance for spinal cord injuries in Germany.
In Japan, medical insurance has been applied through clinical trials for progressive
neuromuscular intractable diseases (8 diseases) such as SMA, ALS, SMBA, CMT, andmuscular dystrophy, and subsequent use-results surveys have also shown
remarkable therapeutic results in long-term application. Recently, in Japan, twodiseases, HAM and hereditary paraplegia, were shown to be effective throughclinical trials, and the coverage was expanded to 10 diseases. As for medical HAL,
Cybernics treatment platform for cranial nervous system diseases, motor instability,
and other diseases is in progress in 20 countries around the world, and remarkabletherapeutic effects have been demonstrated through the 4-year post-approval useresults survey after the medical insurance coverage. Recently, "combined therapy
combining the latest drugs and medical HAL," such as the latest nucleic acid drug
for spinal muscular atrophy (SMA), is attracting attention as a new treatment
method with a high synergistic effect. Furthermore, as the next initiative, various
developments of Cybernics technology in the field of regenerative medicine havealso begun. A Cybernics Medical Innovation base for regenerative medicine has been

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constructed at the King Sky-Front facing Haneda Airport and has been in operation
since January 2023.
The HAL for independence assistance is used at home and in nursing care facilities,
mainly for waist-type and single-joint types. The HAL series is IoH/IoT-enabled anddata linkage is possible. Cyvis, which enables daily monitoring of various
phisiologicaldata(e.g.,

electrocardiogram,

electroencephalogram,body

temperature, oxygen saturation and respiratory status (optional)), will also be
available as a medical device. With Cybernics, various cybernics technologies, andC-Cloud that realize the fusion of different fields, the realization of a "health futuresociety" that encompasses regional and wider areas by connecting "hospitals andhomes," "doctors and patients/users," "people and technology," and "people andpeople" is also on target.
In this speech, I would like to talk passionately about the "Cybernics Medical HealthInnovation" initiative with the latest information.

Closing Remarks
Kenichi Ishibashi, MD, PhD
Chairman, Board of Directors, IMSJInternational Medical News

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弔文

当財団の都築正和会長（東京大学名誉教授）が令和 5 年 6 月 23 日にご逝去されました。先生の御父上である都築正男先生（東京大学名誉教授）は、私の祖父である当財団創立者 石橋長英の大学１年先輩で、第１回訪独使節団でご一緒いただき長年親しくお付き合いいただいた関係もあり、都築正和先生も早くから
当協会の会員であられました。
その後、先生は当協会の評議員、理事を経て 2002 年に第 4 代理事長に就任されました。在任中には訪独使節団を結成し、ベルツ博士の出身地などドイツ各地をまわり、日独医学交流を推進いただきました。また、2005 年の当協会創立 80
周年の際には、記念誌作製、記念式典開催にご尽力いただき、麻布のドイツ大使
公邸にて秋篠宮殿下・同妃殿下ご臨席のもと盛大かつ格調高い式典を成功裏に終えられました。
コロナ禍で WEB 講演のみになったため先生にお目にかかる機会が全くなくな
り、心配しておりましたところに奥様から訃報が届きました。先生の当協会の運営・発展にご尽力いただいたことに深謝申し上げるとともに、謹んでご冥福をお祈りいたします。
公益財団法人

日本国際医学協会
理事長 石橋健一

第６３回総会開催にあたりまして多大なご寄付を賜りました。
ご関係各位に改めて御礼申しあげます。
法人（２４社）

エー･エム･プロダクツ株式会社

大正製薬株式会社

アステラス製薬株式会社

第一三共株式会社

学校法人京華学園

一般社団法人世田谷区医師会

一般財団法人日本医薬情報センター

一般財団法人ザ・ブラフ・クリニック

医療法人社団

医療法人社団健隆会

栄晴会

中央内科クリニック

伊藤病院
株式会社ヤクルト本社

石橋医院

株式会社慈恵実業中央研究所

公益社団法人日本歯科医師会

公益社団法人日本薬剤師会

公益社団法人東京都医師会

興和株式会社

日本光電工業株式会社

日本新薬株式会社

日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社

ノボ ノルディスクファーマ株式会社

住友ファーマ株式会社

ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社

YMG サポート株式会社（ABC 順）賛助会員一覧

あすか製薬株式会社

第一三共株式会社

中外製薬株式会社

株式会社フジカ

エーザイ株式会社

株式会社ツムラ株式会社診断と治療社

公益社団法人日本医師会

株式会社ヤクルト本社

中央研究所

協和キリン株式会社

公益財団法人日独協会

MSD 株式会社

日本新薬株式会社

ニプロ株式会社

株式会社エヌ・アール・ダブリュージャパン

ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社

小野薬品工業株式会社

大正製薬株式会社

サノフィ株式会社

帝人ヘルスケア株式会社

バイエル薬品株式会社（ABC 順）