ISSN

0910−9919

BULLETIN OF SOCIAL MEDICINE

社会医学研究日本社会医学会

JAPAN SOCIETY FOR SOCIAL MEDICINE

2014

目
―総
1

次

説―
健康に配慮した住宅とコミュニティの計画（村上周三）1

Planning of housing and community for healthy life
―原2

著―
Devastated life of Japanese NPP workers ― Listen to their silent cry（高木和美）9

末端原発労働者の労働・生活実態について
3

有料老人ホーム入居者の要介護維持と累積生存率（櫻井尚子ら）21

Preventative care and cumulative survival rate for the elderly living in nursing home
4

障害児の親の Perceived Positive Change（PPC）尺度の信頼性と（木村美也子ら）29

妥当性、及び関連要因の検討
Development of Perceived Positive Change scale for parents of children with disabilities
5

病院に勤務する看護師の職務満足測定尺度の信頼性・妥当性の検討（撫養真紀子ら）37

Study of the reliability and validity of a job satisfaction measurement scale for nurses working in hospitals
6

再就業した元潜在看護職の勤務継続意思に関連する要因（巴山玉蓮ら）45

Factors related to the intention of duty-continuance of former non-active nurses
7

平均寿命、健康寿命を規定する要因について―EU27 カ国に関する研究（長谷川卓志）53

Factors associated with life and health expectancies in the 27 EU countries
8

障害者雇用を進める企業の調査を通して検討した障害者就労支援の課題（石田瞳ら）59―保健医療専門家の観点から―
Problems with supporting disabled workers based on the survey on companies engaged in employment of
the disabled―From the perspective of healthcare professionals―
9

製品の安全基準と生体影響リスク―3D 立体映像のガイドライン規制を例にして（小嶌健仁）69

Safety standard and health risk: with the special reference of the guideline for 3D stereoscopic displays
10

新規採用陸上自衛官における首尾一貫感覚（SOC）とその関連要因（小林道ら）81

Sense of Coherence and related factors in fresh member of the Japan Ground Self-Defense Forces11

乳幼児をもつ父親の Quality of life と構造的にみた関連要因
Structural analysis of the fathers’quality of life during child-rearing（高城智圭ら）87

― 研究報告 ―12北海道・東北の男性労働者における抑うつ症状とその関連要因（上原尚紘ら）95―雇用形態別における検討―
The relevant factors and depressive symptoms in male workers of Hokkaido and Tohoku—Study in by type of employment
13

新規採用陸上自衛官における抑うつ症状とその関連要因（小林道ら）105

Depressive symptoms and related factors in fresh member of the Japan Ground Self-Defense Forces
14

投稿規程等

113

15

編集後記

117

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

総説

健康に配慮した住宅とコミュニティの計画
Planning of housing and community for healthy life
村上 周三 1） 伊香賀 俊治 2）
Shuzo Murakami1） Toshiharu Ikaga2）
1）一般財団法人

建築環境・省エネルギー機構

2）慶應義塾大学理工学部
1）Institute for Building Environment and Energy Conservation2）Department of Science and Technology, Keio University
要旨
住まいやコミュニティは我々の日常生活の基盤であり、居住者が健康であるためには、健全な住宅やコミュニティが提供されなければならない。そこで筆者らは、このような住環境整備の推進を研究課題として、建築学、医学の専門家が参加する学際的研究を推進してきた。本稿ではこれらの研究成果を踏まえ、健康の維持増進に貢献する住宅やコミュニティを計画する方策について解説する。

Summary:
Housing and community are closely related to resident’s daily life. It is necessary to provide the healthy
environment for preventing disease. We therefore promoted multidisciplinary approach which involves theparticipation of architectural and medical experts. In this paper, we expound the device of planning to healthy
housing and community based on these result.
キーワード：健康維持増進、断熱性能、間接的便益、影響評価
Key words：health promotion, thermal insulation, Non-Energy Benefit (NEB), effect assessment of healthy
housing and community序

ヘルスプロモーションと住生活

住宅・コミュニティ整備の推進を政策課題として取り

健康とは病気にならないことだけを指しているわけ

上げている。例えば、2007 ～ 2012 年には「健康維持ではない。WHO（世界保健機関）によれば、「健康と増進住宅研究委員会」を、2013 年には「スマートウェ

は単に病気でない、虚弱でないというのみならず、身ルネス住宅研究委員会」を設置して、この問題の研究

体的（physical）、
精神的（mental）そして社会的（social）

を推進してきた。

1）に完全に良好な状態を指す」と定義されている 。従っ本稿ではこれらの成果を踏まえて、健康な暮らしをて、“健康”であるためには、住宅やコミュニティが支える住宅やコミュニティを計画、供給、運用すると提供する我々の日常の生活環境そのものが健全でなけいう立場から、健康の維持増進に貢献する住宅やコればならない。すなわち、“住まい”や“生活環境”

ミュニティを計画する方策について解説する。

は我々が健康を維持増進するための基盤となるものである。国土交通省では、健康を支える生活基盤としての住宅やコミュニティの重要性に着目し、このような― 1 ―社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

1

住宅の断熱と健康

21℃以上を推奨温度、18℃以上許容温度として設定し1.1ており、9 ～ 12℃では血圧上昇、心臓血管疾患のリス

冬期における死亡率の増加

冬期に死亡率が増加することは広く知られている

ク、5℃以下では低体温症のリスクがあると指摘して2）いる。5 ～ 10℃程度の低い温度は、断熱や暖房が不十を図 1 に示す。ガンを除くいずれの疾患においても、分な日本の住宅では、夜間・早朝の時間帯においてごことである。自宅と病院に着目して、月別の死亡率

く一般的に発生している。
1.3

断熱改修による温熱環境の改善

断熱改修による温熱環境改善の事例 4）を図 3 に示す。
改修前の低い断熱・気密水準から、改修後は次世代基準に適合する水準に向上されている。居間や寝室の室温に着目すれば、温熱環境の改善は劇的である。温熱
環境改善の原因として、断熱水準の改善と同時に暖房水準の向上を指摘することができる。断熱の向上した
改修後には、暖房用エネルギー消費は大幅に減少する
ので、暖房水準を向上させるための光熱費増加は大きな負担とはならない。
図1

自宅及び病院における月別死亡率の推移 2）

図2

冬期における死亡率の国際比較 3）

死亡率は自宅でも病院でも上昇する。しかし特に心疾患において、自宅における上昇率が顕著である。この原因として、病院に比べ、冬期における自宅の室温が低いためであることが指摘されている。
次に、ヨーロッパ諸国に着目して、冬期における死亡率増加の国際比較 3） を図 2 に示す。寒冷地に比べ温暖地における死亡率の増加傾向が著しいことが特徴的である。この原因として、寒冷地では冬期の暖房環
境が十分に確保されているのに対し、温暖地ではこれが不十分で冬期の屋内環境が貧弱であることが指摘される。暖房水準について言えば、北海道と本州・四国・九州の関係がこれに対応する。
1.2

室内の推奨温度 : 英国保健省の指針

英国保健省は、冬期の室温指針を定めている 3）。

― 2 ―

図3

断熱改修による温熱環境の改善４）

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

1.4

断熱性能の向上による有病割合の改善
5）

小さい。このことが、過去の日本において断熱が低いを図 4 に水準に留まっていたことの大きな理由である。しかし示す。これは、断熱性能の低い家から高い家に転居し断熱がもたらす便益は光熱費の削減のみではない。光た 1 万人以上の人を対象にしてアンケート調査した結熱費削減以外に、健康性向上、快適性向上など様々な果である。この調査結果によれば、ほとんどすべての便益を提供する。これを、断熱がもたらすコベネフィッ

疾患において、有病割合が大幅に低下するという結果

トと呼ぶ。特に、断熱向上などがもたらす光熱費の断熱水準の向上による有病割合の減少

削減を EB（Energy Benefit）、健康性の向上などを
NEB（Non-Energy Benefit）と呼ぶ。このようなコベ
ネフィットを、まとめて表 1 に示す。断熱の推進に際しては、居住者に対して光熱費の削減という EB だけ
でなく、健康性向上という NEB を併せて説明すれば、費用負担に関する心理的バリアの克服が容易になるものと期待される。
表1
図4

断熱性能の向上がもたらす省エネの便益（EB）と省エネ以外の便益（NEB）

断熱水準向上による有病割合の減少 5）になっている。ただし、有病割合は自己申告に基づくものであり、医師の診断に基づくものではない。現在
医学専門家と協力して、この結果のより信頼性の高いエビデンスを収集中である。図 5 はその一例で、冬季の室温と血圧上昇の関係を測定したものである。高齢者になるほど室温低下に伴う血圧上昇の程度が大きくなる 6）。
1.6 断熱住宅における疾病予防による便益の金額換算
病気になれば働けないので収入が減り、医療のための出費が必要とされる。従って、疾病機会を少なくすることは、多い場合に比べ便益を発生させると考えてよい。図 4 に示したように、断熱の悪い住宅から良い住宅に移転した場合、有病割合は顕著に減少することが期待される。このような断熱住宅における疾病にかかる機会の減少を金額換算すれば、
図 6 のようになる 5）。
これらは、断熱がもたらす間接的便益 NEB の主なものである。図 6 は、図 4 のアンケート調査結果に基づ
図5いた推計した金額換算値である。介入実証研究により室温低下に伴う血圧上昇量（年代別）

6）

その推計値を検証することが今後の研究課題であり、
1.5

省エネに向けた住宅の断熱行政

現在企画中である。

断熱推進における大きな問題は、そのための費用負担をする入居者の賛同が得られにくいということである。日本の住宅では暖房エネルギーの消費量は少ない
ので、断熱を向上させても大きな光熱費削減効果を期待することはできない。従って一般の居住者にとっては、この側面からの断熱水準向上のインセンティブが― 3 ―社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

く場合、日本の住宅では、投資回収に長期の期間を要するため、居住者にとっては魅力の少ないものになりがちである。しかし、本ケーススタディに示すように
健康維持増進効果に着目すると、投資回収年数は大幅に短縮され、入居者にとっても取り組みやすいものとなる。このような NEB の考え方の導入が、今後の断熱行政推進に大きな貢献を果たすと期待される。
2
図6

断熱住宅の疾病予防による便益の金額換算

住宅の健康診断2.1

5）

生活環境における健康障害住宅の中には様々の健康障害が存在する。その事例
1.7 断熱工事の投資回収年数に関するケーススタディを図 8 に示す。多くの居住者はこれらの問題が自身の断熱向上による光熱費削減という EB と、健康性向

健康に影響していることについて関心が薄い。建築専

上という NEB に着目して、断熱工事の投資回収年数

門家や医学関係者は、生活環境が健康に与える影響にに関するケーススタディを行った。東京地方に建設さついて、居住者に気付いてもらうための努力を今までれる暖房設備の整った新築二階建てを想定し、家族人以上に払うべきであり、そのための使いやすいツール

数は 2.6 人（日本の平均）とする。無断熱から高断熱の開発が求められる。

にするための工事費は約 100 万円と想定される試算によれば断熱向上による EB、すなわち暖房費削減は 3.1
万円／年・世帯となる。健康性向上による NEB は図 7を基にして算定した結果、2.7 万円／年・世帯となった。

図8

図7

2.2

断熱工事の投資回収年数：EB と NEB に着目して 5）

室内環境における健康障害（事例）CASBEE 健康チェックリスト

日常生活に存在する健康障害に気付きを与えるツールとして、CASBEE 健康チェックリストを開発した。

因みに、2010 年度の日本の医療費の総額は約 37 兆で、一人当たり 30 万円／年強である。従っCASBEE（Comprehensive Assessment System forてこのケーススタディの場合、年間医療費は約 75 万

Built Environmental Efficiency）は住宅や事務所建築／年・世帯となる。2.7 万円は 75 万円の 3.6％に相当などの総合環境性能評価ツールとして国土交通省の主する金額である。

導により開発されツールシステムである。ここではそ

円／年

7）

ケーススタディの結果を図 7 に示す。EB のみに着の中の健康性を診断するツールとして、「すまいの健

目した場合、投資回収年数は 29 年であるが、健康維

康チェックリスト」と「コミュニティの健康チェック

持増進効果も考慮すると投資回収年数は 16 年に短縮リスト」を紹介する。

される。一方、医療費の 7 割は国庫負担である。参考
2.3までにこの部分も含めて投資回収を試算すれば、投資すまいの健康チェックリストの開発と利用

すまいの健康チェックリストは、戸建て住宅に着目

回収年数は 11 年となる。
断熱工事の投資回収は EB のみに着目して算定されし、特に健康障害の部分をズームアップしてチェックるのが世界の常識である。このような算定方法に基づリストとして策定したものである。チェック項目を抜粋― 4 ―社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

図9

すまいの健康チェックリスト：チェック項目（抜粋）8）

して図 9 に示す 8）。日常の生活体験に照らして回答しやすいように、チェック項目を部屋別に整理している。
このチェックリストは、これを開発した（一財）建築環境・省エネルギー機構や（一社）日本サステナブル建築協会のホームページで利用可能であり、ホーム
ページ上で評価結果シートの作成が可能なサービスが提供されている 9）。
2.4

すまいの健康チェックリストの信頼性の検討

すまいの健康チェックリストの信頼性について検討する。図 10 にチェックリストの合計スコアと主観的健康感の関係8）

図 11

健康チェックリストの得点と有病割合 10）を示す。合計スコアが高くなると主次に、チェックリストの合計スコアと有病割合の関

観的健康感も向上し、両者は高い相関を示している。

係 10）を図 11 に示す。合計スコアが上昇すると、多くの疾患において有病の申告は顕著に減少し、また持病のない人の割合も顕著に上昇する。有病割合や持病のない人の割合などの健康指標と合計スコアは高い相関を示し、チェックリストの信頼性がこれらの側面で確認されたといえる。
3

コミュニティの健康診断
ヘルスプロモーションとしての一次予防、ゼロ次予

防は、個人レベルと社会レベルで推進されるべきもの
図 10 健康チェックリストの得点と家族の主観的健康感の関係

8）

― 5 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014である。3 章ではコミュニティに着目して健康維持増

3.2

進の方向について考察する。

コミュニティの健康チェックリストを用いて、全国

3.1

コミュニティの健康チェックリストの利用

コミュニティの健康チェックリストの開発

約 10,000 人を対象に調査を実施した。チェックリス

3 章では、住民自身がコミュニティの健康度を診断

トの得点と包括的健康関連 QOL 指標である SF-8 のするための簡易ツールである、コミュニティの健康

得点ならびに各自覚症状の有訴割合との間の相関につチェックリスト

9）

いて分析した結果 11）を図 13 に示す。

について解説する。

コミュニティの評価構造を図 12 に示す。この概

身体と精神の両サマリースコアについて、チェック

念 は WHO に よ る 国 際 生 活 機 能 分 類（International

リストの合計スコアとの間に明確な相関が認められClassification of Functioning, Disability and Health:

る。更に、日常生活に関わる症状に着目すると、チェッICF）に基づく。心身機能や活動、参加に関わる環境・

クリストのスコア向上に応じて、風邪・関節系の痛み・個人因子を、1）健康を支える機能に対する阻害要因

十分な睡眠がとれない人の割合が顕著に減少することの除去という側面と、2）住民の参加・活動要因の充を確認した。

足という二つの側面から評価する。これらの概念に基コミュニティの健康診断を行う際には、2 章で紹介

づいて作成したチェックリスト項目一覧を表 2 に示す。

したすまいの健康チェックリストを併用すると、コ
ミュニティの健康障害面の構造をより明確に把握することができる。両者の併用は大変効果的である。両者を併用した調査事例 11）を、図 14 に示す。

図 12

チェックリストの評価構造

表2

コミュニティチェックリスト項目一覧― 6 ―社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

図 13

チェックリストスコアと健康状態 11）

建築学と医学が連携して取り組み、その構造を解明するという試みがなされることは過去に少なかった。
筆者らは建築学、医学の専門家が参加する学際的研究を推進し、室内温度や断熱水準などの視点から、住宅やコミュニティと健康の問題やその評価について考察した。このような研究は、今後の断熱を中心とする住宅に関わる環境行政に大きな貢献を果たすものである。居住者は一般に、自身の居住環境の水準や、それが健康に及ぼす影響について気付いていない。重要な
図 14 すまい用 / コミュニティ用の両チェックリスト連携の効用

ことは、居住者に健康障害問題の存在に気付いてもら11）

うことである。そのため筆者らは、住宅やコミュニティ
この三次元の図において、左側の横軸がすまいの健の健康診断を行うためのチェックリストを作成し、こ康チェックリスト合計スコア、右側の横軸がコミュニれを適用して健康に配慮した住宅とコミュニティを計

ティの健康チェックリスト合計スコアを示す。すまい画する方策について解説した。これらの成果が、今後の健康診断チェックリストで上位の得点を示し、かつの住宅行政や自治体におけるコミュニティ行政に活用

コミュニティの健康診断のチェックリストで上位の得されることを祈念する次第である。

点を示すグループの場合、26％の人が“症状なし”と回答している。逆に、両者で下位の得点のグループの文

場合、“症状なし”と回答した人の割合は 6％と大幅1）World Health Organization. Basic Documents,に低くなる。二つのチェックリストを併用して分析すSupplement. http://apps.who.int/gb/bd/PDF/

ることの効用は大きい。

bd47/EN/constitution-en.pdf（2013 年 9 月 19 日

献にアクセス可能）まとめ2）羽山広文，釜澤由紀，斉藤雅也，他． 住環境の居住環境が健康に与える影響の重要性については以変化が身体へ与える影響の実態把握 その１住環

前から指摘されてきたことである。しかしこの問題に境が死亡原因に与える影響．日本建築学会北海道― 7 ―社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

支部研究報告集

2011；84：539―542．

3）Department of Health. 2009 Annual report of
the Chief Medical Officer. U.K.: COI for the
Department of Health, 2010：31―37．
4）長谷川兼一，松本真一，源城かほり．木造住宅の断熱改修による省エネルギー効果に関する研究 その 1 仙台市郊外の住宅を対象とした事例調
査．日本建築学会東北支部研究報告書

2007；

70：95―98．
5）伊香賀俊治，江口里佳，村上周三，他．健康維
持がもたらす間接的便益（NEB）を考慮した住宅断熱の投資評価．日本建築学会環境系論文集
2011；76：735―740．
6）海塩渉，伊香賀俊治，大塚邦明，他．住宅内温熱環境が居住者の起床時家庭血圧に与える影響の冬
季現地調査．空気調和・衛生工学会大会学術講演
論文集 2013；8：265―268．
7） 厚 生 労 働 省． 平 成 22 年 度 国 民 医 療 費 の 概 況．
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/
k-iryohi/10/（2013 年 9 月 19 日にアクセス可能）
8）高柳絵里，伊香賀俊治，村上周三，他．健康維
持増進に向けた住環境評価ツールの有効性の検証．日本建築学会環境系論文集 2011；76：1101―
1108．
9）日本サステナブル建築協会．CASBEE 健康チェックリスト．
http://www.ibec.or.jp/CASBEE/casbee_
health/index_health.htm（2013 年 9 月 19 日 に ア
クセス可能）
10）川久保俊，伊香賀俊治，村上周三，他．戸建住宅の環境性能が居住者の健康状態に与える影響．
空気調和・衛生工学会大会学術講演梗概 2012；2012：441―444．
11）安藤真太朗，伊香賀俊治，村上周三，他．居住環境における健康維持増進に関する研究（その71）大規模 WEB 調査に基づく健康コミュニティ
チェックリストの改訂．日本建築学会大会学術講演梗概集（北海道）2013；1093―1094．

― 8 ―社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

原著

Listen To Their Silent Cry: The Devastated Lives of Japanese Nuclear
Power Plant Workers Employed by Subcontractors
or Labour–brokering Companies
末端原発労働者の労働・生活実態について―下請け事業主や派遣元事業主に雇われて原子力発電所で働く労働者の就労・被曝実態―
Takaki Kazumi
髙木和美Gifu University
岐阜大学

Summary:
Nuclear power plant (NPP) workers and their families, especially those in the coastal area of Fukui
Prefecture, have been deprived of the basic condition of survival and reproduction for many generations. It is
no exaggeration to say that they have been paid for their exposure to radiation, not for their working hours.
In Japan, national regulations stipulate that workers exposure to radiation should not exceed certain levels.
The limit of exposure is 100mSv in five years and 50mSv per year. However, the limit is not applied to female
workers expecting children, despite the fact the working environment is extremely dangerous. In some NPPs, thelegal limit permits workers to work only for short periods. While NPPs utilize freely local workers abundantly
according to employers’needs, those people who earn a meagre income have been discarded mercilessly. ⅰ）
The majority of the NPP work force consists of temporary workers who are multiply exploited in complicatedlabour relations. The atomic-industry complex is a multiple-exploitation system in which the liability of employers
is shifted onto workers themselves. The exploitation system runs not only vertically, but also horizontally:
piping work is done by‘small companies,’each consisting of only a few day-workers; primary subcontractors
consolidate those small companies to commission construction jobs to them. Many of the workers employed bythese small companies have not received a Notice of Employment Conditions. There are also many cases where
employers who do substantially the same work as hired workers have no contracts.
All employers are legally and ethically obliged to secure a safe working environment for their employees.
Working conditions for frontline workers in the industry have not improved in the past thirty years. ⅱ） In thecase of accidents, these workers are not always compensated appropriately. Multiple contracting systems andunstable employment with ambiguous labour contracts enable electric power companies and prime contractors
to avoid liability for labour-related accidents.
Key words：nuclear power plants, NPP workers, worker dispatching,radiation-exposed workers, work-life issues― 9 ―社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

Introduction

working safely, before working in a NPP. Those who

This paper summarises the results of surveys I

take charge of education have ordered orally to tell

conducted from July 1986 through September 1987

nobody what workers saw in the work place or was

on local workers (and their families) who worked

heard. (The interview by Takaki on July 21, 2013)

in NPPs located in the Wakasa Bay area of Fukui

The Interviewed people 1, 2, 3, 5, 6, 7, 8, and 10

Prefecture. The paper includes the results of myrequired of me so that what it spoke about might beongoing inquiry into the working conditions of NPP

told to nobody.

workers and local residents in the same area which

From January 2012 through October 2013, at least

began on January 2012. Map 1 shows distribution often interviews were conducted with NPP workers

many NPPs in Japan. Wakasa Bay is crowded with(including retired persons), their family members,

NPPs

and NPP subcontractors. Among these, three people（Tsuruga,Fugen,Monjyu,Mihama,Ohi,Takahama).

were interviewed a second time. Many NPP workers

Most NPP workers in Japan hesitate to speak

live in the Wakasa Bay area, but it was very difficult

out about their working conditions. Restraints put

to hear from some of them because they feared

upon them by electric power companies and their

participating in the survey. For example, on 5 May

contractors prevent the workers from talking about

2012, an interviewee told me,‘Everybody aroundtheir jobs even with their families. It is presumed

here fears NPPs even if they don’t openly admitthat employers fear disclosure of grave problems

it, but publicly they say they hope to restart NPPs

such as recruitment methods, working environment,that were shut down in the wake of the Fukushima

N P P i n s p e c t i on results, accidents and t h e i r

disaster.’ ⅴ）

handling, and workers’illnesses and disabilities. If
workers speak out without restraint, the structural

1．Location of NPPs in Japan and the lack of local
employment opportunities

vulnerabilities of NPPs could be exposed, as well as
information about workers who have been illegally

On 27 May 1964, the Japanese Atomic Energy

employed and several cases of illness and death

Commission proposed guidelines recommending

possibly caused by radiation exposure. Althoughthat NPPs be built in non-residential areas. In fact,

the Fukushima nuclear disaster exposed long-term

unlike the capital city of Fukui Prefecture and its

problems surrounding NPPs, the harsh employmentneighbourhood, no large factory or housing estate for

and working conditions of NPP workers

and their

workers has been constructed in the Wakasa Bay

serious health problems remain largely hidden fromarea. The area is not far from major cities including

the public.

ⅲ）

ⅳ）

Kyoto, but improvement of the traffic situation was

Because they want to maintain a continuous flow

there was delayed, and neighbouring mountains areof contracts with the NPP industry, subcontractors

overrun with electric power cables and pylons thatnever speak out. NPP workers, who hardly

lead to metropolitan districts. ⅵ）

have enough employment opportunities in their

As a result of political manoeuvring, thecommunity, collectively remain silent because

population density of the area has remained low. The

they need jobs to feed their families, who are also

government has not given enough aid to farming,

employed in the industry. Persons involved inand stable employment has been limited. Youngcatering industries that service NPP workers arepeople who want jobs have no choice but to become

also gagged. No gag order would prevail if legal

civil servants (including teachers and health careand dignified employment and working conditions

workers), bank clerks, Nōkyō-syokuin (employees ofwere arranged for safe and sound labour and if fair

agricultural cooperatives), or employees of electricindustrial relationships were established.

power companies (and their prime contractors). A

Workers have to receive the education for

few have been lucky enough to obtain such jobs, but― 10 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

ranked lower than me who earned a better wage

most have not.

than I did, but they were exposed to higher levels of
2．Work-life issues of NPP workers in the Wakasa

radiation. And they had no“kenkōhoken”.’

Bay Area in the 1980s

As shown in Chart 2, most irregular workers were

1）ultiple exploitation system of workers

excluded from public health insurance, although all

In the 1980s when my previous survey was

employers are legally required to contribute to the

conducted, ‘multiple-exploitation system’ ofsystem. Mr R. said he was lucky to be enrolled.

workers was prevalent. (See Chart 2 and Table 1)

Japanese public health insurance has two main

At the time, subcontracts, its subcontracts, and its

pillars:‘kenkō hoken’ and ‘kokumin-kenkō hoken

subcontracts (～tier- six) existed in participation(kokuho).’The former is for employees of privateof two or more principal contractor companies.

enterprises, the latter for those who are ineligible

Frontline subcontractors usually had no offices (orfor employment-based programs. In 1984, enrolees in

only makeshift ones).

‘kenkōhoken’had to pay 10 % of their medical bills

Although many subcontract business proprietorsby themselves (30 % in April, 2003 and afterwards);

were carrying out exploitation from workers, theyenrolees in‘kokuho’had to bear 30%. In the samethemselves were doing contamination labor. Needless

year, the nominal wage in Japan was 300,000 yen.

to say, the scale of their exploitation might have

Wage schedule of NPP workers (1980―1984)

been much smaller than the electric power firm andtheir direct agents.

May 1980（20 days）

June 1982（21 days）

November
1984

100,000 yen

11,300 yen

157,500 yen

Basic wage:

Mr R., an NPP worker in his fifties who was
employed by a third-level subcontractor, told me:‘Until 1981, my employer gave me a sheet of paperwith the amount of my wage written on it, but since1982 a the word jirei (letter of appointment) was

Overtime allowance:

7,820 yen

3,316 yen

1,970 yen

Holiday allowance:

6,250 yen（per day）

13,250 yen（two days）

0 yen

Total:

114,070 yen

127,866 yen

159,470 yen

Net income:

100,000 yen

110,000 yen

140,000 yen

added. There were subcontracted NPP workers who(general contractor)

Chart 2

NPP subcontracting system in the Wakasa Bay Area in early 1980s― 11 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

Table 1

List of the survery’s subjects(in order of belonging stratum)

2）Daily jobs of NPP workers

gear and masks; removing filter elements (fromInside an NPP, water contaminated withradioactive waste evaporator) to clear large trash;radioactive substances always leaks, and the air isusing grinders to scrap rust or peat moss off tanks

not safe to breath. Protective gear cannot completely

inside buildings; inspecting gauges in contaminatedprevent external exposure, and protective masks

areas (which may entail climbing high places withare not sufficient to guard workers from internala lifeline tied around the waist); and preventing theexposure.

erosion of nuclear piles by infusing chemicals. Most

The work NPP workers perform includes:of these‘dirty’jobs were done by irregular workers,

scrubbing contaminated floors or pipes; setting up

who were exploited by several employers and had

shields to lessen exposure for valve repair men;no other means of making a living. A handful ofchecking and repairing cracks or holes in pipes

subcontracted regular employees also perform theseor tanks; welding; transporting tools, machinery,jobs. In a sense, it could be said that executives

radioactive substances, and nuclear wastes; layingof NPP-related businesses earned their fortune atand removing sheets for lorries when they come inthe expense of these frontline workers. However,and out of facilities; washing contaminated protective

according to information provided by interviewees― 12 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

1, 3, 4, and 5, it could not be said that the lowest

as regular workers directly employed by electric

subcontractors were in equal partnership with prime

power companies.’The article went on to report,

contractors, including electric power companies.

‘Almost 90 percent of NPP workers are employedby subcontractors. Why is their exposure dose so

3）People who lost their jobs or died due todiseasehigh? It is because they are not properly educatedon safety measures. Furthermore, they tended to be

A great number of NPP workers who had been

allocated more dangerous duties. It is a reflection ofchronically exposed to radiation suffered from cancer

improper labour practice.’(See Charts 3-1 and 3-2.)

ⅶ）

Some

Even in the 1980s, there was a case of a regularof the victims’families, such as their widows andworker who had allegedly died of radiation exposure.

children, applied for public assistance. (See Table 2

The man, who died of leukemia, had told his family,

for a trade union’s list of deceased workers.)‘It is risky to work as a subcontractor’s employee.

or heart disease, and many of them died.

They are exposed to too much radiation. It is only
Table ２

List of deceased NPP workers living

relatively safe if one works directly under primein the Wakasa Bay Area

contractors.’ⅷ）(Unyu Ippan Kansai Namakon-shibu Genpatsu-bunkai):

Chart 3-1 The number of workers exposed to radiation andtotal dose of exposure: as to employees of electric
power of electric power and subcontractors4）Exposure dose of regular and irregular workers
Electric power companies in Japan report every
year to the Nuclear Regulation Authority on NPP
workers’ radiation exposure. These reports show
a difference of exposure doses between regularand irregular workers. On 26 July 2012, the online
version of Asahi Shimbun reported that the‘average
exposure dose of irregular workers, including people
employed by subcontractors, is four-times as much

― 13 ―:

Chart 3-2

Y

B

Total radiation exposure dose of NPP workers

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

3．Employment and working conditions of NPP

Nuclear Power Station (FDNPS) to contain theworkers after the Fukushima nuclear disaster

accident. One of the reprimanded companies was

1）NPP Subcontracting system of the Tokyo

Yamato Engineering Service (YES). According toElectric Power Company (TEPCO)

an official document, from 1 July through 9 August

Chart 4 shows the current NPP subcontracting

2011 two other companies, Sowa Kogyo and Agress,

system. It was produced by Watanabe Hiroyuki

dispatched 510 workers to YES. It is alleged that ofbased on the result of hearings conducted after thethe 510 workers, 341 were employed by YES andFukushima nuclear disaster in 2011. The system has

169 were dispatched by another‘haken-gaisha’to

not changed much since the 1980s.

YES. The dispatched workers were engaged in pipe
work at the FDNPS. In Japan, the two-fold dispatchof workers by multiple employers is illegal. Article
44 of the Employment Security Act states that it isforbidden for a person to‘have workers supplied bya person who carries out a labour supply businessunder his/her own directions or orders.’In addition,
Article 4 of the Worker Dispatching Act prohibits
labour supply companies from the constructionindustry.
2）Results of TEPCO’s‘employment questionnaire’
From 20th September to 18th October 2012,
TEPCO collected employment questionnaires
from 3,186 people who belonged to 27 TEPCO
subcontractors (76.1% of which were frontline
workers; 22.6%, administrators) and who wereChart 4 Subcontracting system for regular NPP check-ups and others

working at the FDNPS. The response rate for the
Nowadays, the main workforce of NPPs consists

questionnaire was 80.2%.

of atypical workers called ‘haken-rō dō sya,’ orTo the question:‘Is the company that supervises

dispatched workers. There are two types of dispatch

you the same one that pays your wage?’47.9% ofagencies (‘haken-gaisya’) for ‘haken-rōdōsya’: one

respondents answered,‘No’and 2.1% answered,‘Iemploys workers permanently and dispatches them

do not know.’Not surprisingly, to the question:‘Isaccording to demand from other employers; thethe company that employs you, a subcontractor ofother employs workers temporarily and makes

TEPCO?’all respondents answered,‘Yes’and 88.4%

a contract of employment with the workers only

added, the company was‘a first/second/third/fourth-when demand from other employers arise. While thelevel subcontractor.’One respondent even wrote

latter is required to obtain legal permission from thethat‘I cannot speak out about illegal employment

authority concerned, the former can operate only if

o u t o f f e a r o f l o s i n g m y j o b . ’ ( S e e T E PC O .

they register with the authority.

‘Shuroujittai nikannsuru anketo’nikansurukekka oyobi

Even legal‘haken-gaisha’are sometimes punishedkonngonotaisaku nituite（The questionnaire result about

for illegal activities. On 26 April 2013, the Nagasaki

the employment actual condition, and the proposal of theLabour Bureau (Ministry of Health, Labour andmeasure against future）.
3 December 2012, Web. 22 March 2013.

Welfare) issued an improvement order to three<http://www.tepco.co.jp/nu/fukushima-np/

companies that had illegally dispatched a totalof 510 workers to TEPCO’s Fukushima Daiichi

roadmap/images/m121203_05-j.pdf/>.)― 14 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）20143）Tsuruga and Wakasa area people who told

Interview 9 (conducted 12 October 2013): A family

their experiences to the author

member of Mr Y.I., who had been a

I conducted interviews with NPP workers

prime contractor’s employee. Mr Y.I. was(including retirees), their families, and NPP

exposed to radiation, and retired earlysubcontractors from 22 January through 30

after undergoing surgery for cancer. He

September 2012. Interviews were conducted withdied soon after getting a new job.
Interview10 (conducted 19 October 2013): F.J (50s),

the following individuals:

an employee of a first-level subcontractor.

Interview1 (conducted 22 January 2012): Mr

Exposed to radiation.

K. A. (60s), once employed by a direct
subcontractor of KEPCO (Kansai ElectricInterviewee No.3 (Mr H.C.) has been working

Power Co. Inc.), retired before he turned

at NPPs in the Wakasa Bay area since 1984. The

60. Exposed to radiation on the job.
Interview 2 (conducted 20 July and 31 August

following is an excerpt from his story.

2012): Mr H. B. (50s), is now employed by

My parents were blue-collar workers. After I

a prime contractor. Exposed to radiation

graduated from junior high school, I got a job aton the job.

a machinery maintenance company as a regularInterview 3 (conducted 22 June and 28 September

worker, but my wage was not enough. When I was2013): Mr H.C. (60s), an active NPP

26 years old, I quit the company and got another job

worker employed by third- or fourth-levelin a small factory doing mechanical maintenance.

subcontractor. Exposed to radiation.

There were only manager and me, so it was a two-Interview 4 (conducted 15 July and 11 August

man company. The factory, which faced a main2013): Mr S. D. (70s), a retired NPP worker

road, lost customers after a wider, new road was

employed by subcontractors. Exposed toconstructed. Ironically, it was exactly at this timeradiation.

that I married and my first child was born. I left

Interview 5 (conducted 21 July 2013): Mr H. E.

the factory when I was 35 and got a new job from a(60s), an active manager of an NPP

second-level NPP contractor as a (third) contractor.

subcontractor company (third- or fourth-

It was not difficult for me to become accustomed tolevel subcontractor). Exposed to radiation.

NPP work because I was a veteran mechanic.

Interview 6 (conducted 4 September 2013): Mr H.

One time, my wife and I lived in public housing.

F. (60s), a retired regular employee of an

In my forties, I bought a house with a loan. I had toaffiliate company of an ordering company.

work hard to provide for my family. My wife quit

Exposed to radiation.

her job after marriage. She has been doing piecework

Interviewee 7 (conducted 12 September 2013): A
family member of Mr I.G (age unknown).

at home while taking care of us and raising ourchildren.

Mr I.G. was a manager of third-or fourth-I worked anywhere, regardless of the radiationlevel a NPP subcontract company. The

level. I often did one hour overtime, sometimes

interviewee assists with the business.

working all night without sleep. Time spent with my

Mr I.G. is currently receiving medicalfamily decreased or increased, depending on the job.

treatment for a disease presumably

The exposure dose limits were set by employers, andcaused by radiation exposure.

I usually did my job within the limits, but once I had

Interview 8 (conducted 30 September 2013): Mr

to flee workplace because of excessive exposure. ⅸ ）Y. H. (50s), a retired regular employee of

Before working at NPPs, I really hesitated to doa second-level subcontractor. Exposed to

the work and I am scared to death when I thinkradiation.

seriously about it. You cannot see radiation, so you― 15 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

can ignore it. ⅹ）

where the working conditions of NPP workers are

I have a kind of stable position, so I hardly have

desperate and there is little hope that they can

any contact with other NPP workers who wander

be improved solely through the collaboration andthe country looking for work; we are strictly

cooperation of frontline subcontractors. We must

separated from each other. In the past, the‘sub-spell out how to organize the work system in cases

sub-subcontractor’ boss collected workers, butwhere nuclear reactors are decommissioned. The

nowadays, ‘haken-gaisha’ do it. Worker dispatchers

paper makes the following observations:

often send in people who have no experience at all.
When another company was busy, my employer1）The vast majority of maintenance and control

ordered committing me in the another company.

of NPPs, transportation of nuclear fuel and waste

My employer does not change. And I supervise

disposal is done by temporary workers employed in

inexperienced workers recruited elsewhere in themultiple subcontracting system. The workers are

ⅺ）collected in accordance with the demands of electric

Since the end of 2012 and early 2013, the central

power companies and/or subsidiary companies ofand local government directed employers to enrol

plant manufacturers (such as Mitsubishi and Hitachi),their workers in social insurance, and I was directly

and are discarded anytime with no mercy. Not

employed by the company [with which Mr H.C. had

only workers but also terminal subcontractors arecontracted as an independent contractor]. In the past

expendable.

company, though I am not officially a director.

the company I contracted with did not enrol in social

2） Inside the NPPs, a complicated chain of

insurance, but it does now. While I was employedcommand exists: subcontracted regular employees,

regularly, I joined social insurance with employer

irregularly employed workers, or dispatched workers

contribution. The situation has changed. Both the(who are employed for limited period of time)

chain of command at the workplace and my own

work there. It is quite doubtful that mechanism toworking style have not changed even though I havemaintain, control, and repair NPPs in systematic andbecome a regular employee. The social insurance

consecutive ways is firmly established.

premium and income tax are deducted from my3）The Ministry of Land, Infrastructure, Transportsalary, so my take-home pay has decreased. In the

and Tourism (MLIT) appeals to other concerned

company employing me, there are only four regular

officials or organisations in order to modernise andemployees, including me, and no irregular workers.

normalise for-profit entities engaged in the NPPWhen the manager needs more workers, he asks

business. The aims of the MLIT are to enrol allhaken-gaisha for them. Haken-sha-in, or dispatch

employees in social insurance and to guarantee

workers, earn a mere 150, 000 yen a month; some

paid vacation for all workers. As a recent trend,

lucky ones earn 200,000 yen.

it is not unusual for independent subcontractors

ⅻ）

who have enough capability to become employees
Conclusionof upper–level subcontractors. In such cases, NPP

What are frontline NPP workers doing, and whatworkers who earn the status of employees often

kind of situation are they in? Their employment

lose a certain degree of their income because social

conditions and working environment have notinsurance premiums and taxes are deducted from

improved since the 1980s. NPP employers, electric

their wages. On the other hand, subcontractors thatpower companies and their main subcontractor

directly employ several NPP workers tend to reduce

usually evade liability for labour accidents, suchthe wages of regular workers or refrain from hiring

as radiation exposure, hiding behind the cover ofirregular workers in order to ease the burden of

the multiple subcontracting system and flexible

social insurance premium on employers. Every time

employment. Furthermore, my study shows casesa shortage of workers occurs, the subcontractors― 16 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

work that would involve exposure to radiation. ⅹⅵ ）;collect irregular workers from haken-gaisha.
4）Working hours are substantially long for both(f) creation by the government in collaboration withirregular workers employed by rank subcontractors

electric power companies, large plant maker andand dispatched workers, regardless of the provisions

subcontractors of a substantial framework to secureof the Labour Standards Act. It usually takes aemployment of workers who have been exposed

long time for these NPP workers to travel to theto radiation; (g) protection of law-abiding terminal

workplace from their home or lodgings. All the while,subcontractors from the arbitrary actions of large-

nominal working hours at NPPs are set according toscale firms (including electric power companies);

radiation exposure dose, and it is not rare for worker(h) facilitation of application for workers’accident

exposure doses to exceed set limits in just a few

compensation (WAC) by NPP workers for lateminutes.

）radiation injury, and enlargement of the scope5）It is routine for NPP workers to lose their jobsof WAC to include diseases related to radiation

because their labour contracts have been terminated:

exposure; (i) enhancement of

the reason for their termination is that theirfor NPP workers and their families for which theexposure dose exceeds a certain level set by thegovernment would be responsible; (j) permanent）

medical checkups

As stated in Note 1 of this paper,

disclosure of information regarding subcontracting

as a general rule (with some exceptions), it is the

structure by electric power companies, plant

standard national practice to record workers’annual

makers and construction firms, and the creation of

exposure dose from 1 April through 31 March of theenvironment in and around NPPs so that workers

government.

following year.

）

can speak out [without fear of reprisal].

6）NPP workers have to remain in extremely
hot and wet place, where pipes twist and turn like

The sad reality is that it will take a large number

a labyrinth. Sometimes they have to move heavyof frontline workers, who cannot totally escape fromloads by hand. They have to wear heavy and clumsy

radiation exposure, even if all NPP reactors areprotective gear, including masks, gloves and helmets

decommissioned.

and even if they aren’t exposed to radiation, thesefactors certainly take their toil on their mental andAcknowledgement

physical well-being. On the other hand, so-called light

The author would like to thank Mr. Nakamura

work in NPPs does not require heavy protective

Yuji for his cooperation in translating the original

clothing, but people who do such work are vulnerable

Japanese into English.
This paper was supported by a grant from theto radiation exposure.

JSPS Asia Core Program.
My study is far from complete; nevertheless, it
is my conviction that the industry should adopt
several measures to improve the employment andworking conditions of NPP workers. Such measures
include: (a) elimination of the multiple system oflabour exploitation; (b) elimination of‘gisō-ukeoi’(work contract fraud); (c) prohibition of the useof dispatched workers in NPPs; (d) distributionof certificates testifying that the bearer has been
exposed to radiation and guaranteeing certain healthcare benefits by the national government; (e) the
legal exemption of dispatched workers from any― 17 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

Health, Labour and Welfare, after keeping themfor a period of 5 years.”
I think all workers should be notified in writing
every day of their exposure levels as indicatedby both alarm metres and glass dosimeters. The
same procedure should be applied to workers
whose daily exposure dose is assumed to belower than 1 mSv.
ⅱ）The Ministry of Land, Infrastructure, Transport
and Tourism (MLIT) sent a letter dated 26
Nuke info Tokyo

J

March 2012 entitled“More Social Insurance

F

Enrolment in the Construction Industry”to chief
secretaries of ministries and agencies, heads ofNotes

ordinance-designated cities, directing managersⅰ）Total annual exposure to radiation should fallof public corporations, and main contractors

within a certain legal limit from 1 April to 31(private entities). Since then, subcontractors have

March of the following year. However, it is reset

been trying to enrol their regular employees.

to‘zero’on next 1 April. This counting system

In this process, irregular workers tend topermits‘low-level radiation exposure’that is

be fired, and utilization of dispatch workers

hazardous to workers’ health. In the case ofby subcontractors reappears when worker

normal work, the Ordinance on Prevention ofshortages sporadically occur.

Ionizing Radiation Hazards limits the exposure

On 22 June 2013, an NPP worker told me that hedose to 100 mSv in five-years or 50 mSv in

had become a regular employee. He had worked

one-year (Ordinance on Prevention of Ionizing

as an individual contractor for a long time but to

Radiation Hazards Article 4) and in the case of

his dismay his income decreased as a result of

emergency work to 100 mSv (Article 7).

the change in his status. The average monthly

Article9 states :“The employer shall checkwage of regular workers who are employed by

the results of the measurement of the dose

subcontractors and engaged in administration

due to external exposure under the provisions

jobs at work sites is around 300,000 yen, butof paragraph 1 of the preceding Article dailysocial insurance premiums (such as health care,for those workers who are suspected to bepension and long-term medical care) and taxes

exposed to radiation exceeding 1 mSv/day(income tax and resident tax) are deducted fromtheir wages.

in terms of the 1 cm dose equivalent. The
employer shall calculate and record the dose ofⅲ）According to information I obtained fromradiation exposure for radiation workers listed

interviews conducted on 21 July and 12

in each of the following items without delay by

September 2013, some subcontractors took pains

using the methods designated by the Minister

over the employment continuation of employees.

of Health, Labour and Welfare on the basis ofⅳ）Sopport of workmen’s accident application

the measurement and/or calculation resultswith NPPs contamination workers by Dr

under the provisions of paragraphs 3 or 5 of the

Murata Saburo and ciric activists were ispreceding Article, and keep such records for atvery important. See Ishimaru Koshiro et.al.,least 30 years. This provision shall not apply inFukushima NPP and Radiation Exposed Labour,(Akashi-shoten, 2013).

the event an employer turns over such records
to an organization designated by the Minister ofⅴ）This man is a subcontractor whose work is not― 18 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

related to NPPs but his father worked in NPPs.

determined by exposed micro area,’ and it hadⅵ）W h i l e m ost of the land belongs to l o c a ladopted a standard“to estimate the averagecommunities or individual residents, pylons andexposure dose to each organ,”but it ignored

power cables are property of electric power

the significance of internal exposure. In case ofcompanies (EPCs). Lease contracts of the landinternal exposure, intensified exposure at“micro

are designed to permit EPCs to use their towersarea”matters. The ICRP’s standard is mostly

and cables for a long time.

based on data which analysed the effects ofⅶ）A part of“oral history”of NPP workers in early

acute external radiation exposure in Hiroshima

1980s written by this author is found in: Takaki

and Nagasaki (Matsui, Mienai Kyōfu, 2011: 53).

Kazumi,“Research Note on NPP Day-Workers

Established in 1951, the ICRP once consistedin Wakasa Area part 2,”Nihon Fukushi Daigaku

of not only a committee for external exposure

Daigakuin Kenkyu-ronshu (Nihon Fukushi

but for internal exposure as well; however, theUniversity Graduate School’s magazine) Issue 3,

latter soon ceased to exist. Carl Sagan, who was

1988.

elected the first president of the committee forⅷ）Radiation is a kind of “light” which caninternal exposure, later wrote his observations

penetrate substances. Radioactivity has thein his book The Angry Genie. He admitted thatcapacity to produce radiation. Radiation

the ICRP could not escape from the reign of

exposure means that the human body is exposed

the nuclear industry and wrote that he could

to radiation. There are two types of radiation:

understand why the institute had lost its

electromagnetic radiation and corpuscularprestige.

radiation. Radiation exposure may be dividedⅸ）According to interviewee 8 (Mr Y.H.), each

into two categories: external exposure andworker has a film badge and a pocket dosimeterinternal exposure (Matsui Eisuke, Mienai Kyōfu:

to measure the dose of radiation exposure,Hōshasen Naibu Hibaku [Invisible Terror: Internaland equipment readings are compiled every

Exposure], Junpo-sha, 2011: 36-37). All forms

month for each worker. It is not unusual thatof radiation (alpha, beta and gamma) affectdifferences appear between the aggregatedthe body. However, alpha and beta radiation

readings of the film badges and those of pocket

disrupt molecules, so exposure to them is moremeters. When such cases have occurred, Mr Y.H.

dangerous than external exposure to gammasaid, only lower readings have been officiallyradiation. As long as radioactive small particles

recorded.

remain in bodies, internal exposure continues.

ⅹ）In 1980s several people told me the same thing.

（Yagasaki Katsuma,‘Naibu Hibaku’ (Internal

For example, another said,‘If you could see
radiation, nobody would work in NPPs.

Radiation Exposure. In Naibu Hibaku kara Inochi
wo Mamoru (Protecting One’s Life from Internalⅺ）Back in the 1980s, according to the interviewee

Exposure, Shimin to Kagaku no Naibu Hibaku

8 (Mr Y.H.), when a prime contractor lacked

Mondai Kenkyūkai (Association for Citizens andengineers, employees of its subcontractors were

Scientists Concerned about Internal Radiation

falsely hired as the contractor’s employees orExposures (ed.), Junpo-sha, 2012: 81-82)

placed in other positions in different companies.

According to Matsui, internal radiation exposureⅻ）On 4 September 2013, an employer dispatchinghas been ignored because of the International

workers posted a job advertisement the Hello

Commission on Radiological Protection (ICRP),Work website of a public employment security

once the most respected institution in theoffice. The employer, based in Tsuruga, Fukui,field. Matsui points out that the ICRP had

wanted to hire workers for“security jobs instated that the effects of radiation‘should be

nuclear power plants”as terminable employees.

― 19 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

The ad said that the monthly wage of anexperienced person would be between 160,000
and 180,000 yen.
）KEPCO restricted working-hour of each NPP
worker in reactor buildings to ten hours a day.
On 21 July 2013 an interviewee told me,“Onewould be exposed to radiation before reaching‘hot’points. If you are lucky, it takes five or
six minutes to check switches to move nuclear
fuel. For this procedure alone, an exposure doseof two or three mSv is unavoidable. Sometimes
you have to check twice, so it takes twice as
long, and the exposure dose would be four or six
mSv.”）Employers should not fire employees because
they have reached the exposure dose limit.
Employers have an obligation to retain NPP
workers. This means that employers should
secure other employment for the workers
whose exposure exceeds the limit and should
pay them a substantial wage. Needless to say,
it is unrealistic to place all responsibilities as
employers on the shoulders of subcontractors.
）Exposure to radiation in the work place issometimes fatal. It is hazardous to NPP workers’
health, can have serious consequences long after
the workers retire, and might even cause genetic
damage that will affect future generations.
）On 13 December 2013, the director of the
Tsuruga Labour Standards Inspection Office
told me that most regular inspections of NPPs
were categorized as‘construction work.’Even
under current regulations, dispatching workers
to do construction work is forbidden. In my
opinion, these ragulations have been defined too
narrowly.

― 20 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

原著

有料老人ホーム入居者の要介護維持と累積生存率
Preventative care and cumulative survival rate
for the elderly living in nursing home
櫻井尚子、藤原佳典、星旦二Naoko Sakurai, Yoshinori Fujiwara, Tanji Hoshi
東京慈恵会医科大学大学院・看護学専攻
東京都健康長寿医療センター研究所
首都大学東京・都市システム科学域
The Jikei University
Tokyo Metropolitan Institute of Gerontology
Tokyo Metropolitan University
目

的：高齢者住宅の確保が緊喫の社会問題となっている我が国において、有料老人ホームへの期待は大きい。しかしながら、有料老人ホーム入居者における要介護度の改善に関する報告が少ないことから本研究の目的は、有料
老人ホーム入居後の生存維持状況を明確にすると共に、要介護度の改善がもたらす生存との関係を明確にすることである。
方法：対象は、関西圏でチェーン展開する有料老人ホーム 27 施設に 2012 年 9 月 1 日現在入所している高齢者 2,658

名である。有効回答数 2,375 名（有効回答率 88.6%）を分析対象とした。
調査方法は、入居時の要介護認定度を明確にし、2012 年 9 月 1 日時点での要介護度を追跡調査した。また、入居時の要介護認定度別にその後の累積生存率を解析した。調査項目は、生年月日、入居月日、性別、要介護推移（要支援 1 ～要介護 5）、その後の転帰（死亡、転出、入院、入居中）である。個々人のケア記録に基づき、2002 年から 2012 年 9 月 1 日までの 10 年間の情報を抽出し分析した追跡調査研究である。分析方法は、入居時点での要介護認定度別にその後の累積生存率を解析した。分析ソフトは、SPSS19.0J, AMOS19.0J for Windows を用いた。
結

果：入居者の要介護認定度は、全国の施設における実態と比べて要介護認定度が軽い傾向が示された。次に、入居時の要介護認定度が入居後に改善した割合は、18% にみられた。さらに、入居時の要介護認定度が軽いほど、その後の累積生存が高く維持されていた。加えて、入居後の要介護度が改善された群はそれ以外群に比べて累積生存率が高く維持されていた。
結論：入居時の要介護認定度が軽いほど、その後の累積生存が高く維持されていた。加えて、入居後の要介護度が改善された群はそうでない群に比べて累積生存率が高く維持されていた。
Key words: Preventative care, cumulative survival rate elderly nursing home
Object：The purpose of this study is to make clear the cumulative survival rate after the nursing home entering,and clarify the relations between the survival and the need of nursing care degree improving.
Method：The subjects are 2,658 elderly people entering 27 institutions among all 33 nursing homes “SUPER
COURT” institutions located in the Kansai area in September 1, 2012. We are able to analyze 2,375 answers
with 88.6% of effective response rate. The investigation method made a certification for long-term care degree
at entering and followed a need of nursing care degree as of September 1, 2012. We analyzed a subsequent― 21 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

cumulative survival rate according to a certification for long-term care degree at entering. The investigation
items were the date of birth, entering time, sex, need of nursing care change (support 1 - need of nursing care 5
required), a subsequent outcome are checked about death transference and hospitalization.

Based on the carerecord of the individual, the follow-up study that got information from September 1 of 10 years for 2002 to 2012
was analyzed by using SPSS19.0J and AMOS19.0J for Windows.
Results：As for the certification for long-term care degree of the resident, the tendency was demonstrated thata certification for long-term care degree was milder than the actual situation in institutions of the whole country.
The ratio that a certification for long-term care degree at entering improved after entering was found in 18%.
Furthermore, subsequent cumulative survival was maintained highly so that a certification for long-term caredegree at entering was mild.
In addition, a cumulative survival rate among the improve or maintain the nursing care degree after theentering was higher than the other groups, and the preventative care effect on the cumulative survival was
made clear for the first time in our country.
Conclusion：Not only a need of nursing care degree at the time of the entering was milder than the wholecountry situation, but also the preventative care effect on the cumulative survival was made clear for the firsttime in our country.

Future research is needed to make clear the research fact for the another generation andalso make clear the external validity of these results.
キーワード：高齢者施、要介護予防、累積生存率
Key words：preventive care, cumulative survival rate, nursing homeⅠ．緒言されている 6―8）。

わが国では 2000 年より介護保険制度が施行され、2006 年 4 月に提示された新しい介護保険制度では、老人福祉法第 29 条第 1 項に基づく有料老人ホームは、市町村において、要介護状態の軽減・悪化防止のため

2008 年 276 施設 30,792 定員であったものが 2013 年にの支援が必要とされる要支援者を対象とした予防給

1）

は 7,563 施設 315,678 定員と増加しており 、介護保付、虚弱高齢者、一般高齢者が要支援・要介護状態と険制度における「特定施設入居者生活介護」という介なることを予防する介護予防事業などが創設され、予護保険の給付対象に位置づけられ各地域で着実に定着

防重視型システムへの転換が図られた 9）。介護予防にしている。

よって高齢者が自立を保ち、医療費や介護給付費を効

超高齢社会にあって高齢者施設における入居者の平均要介護度は、介護老人福祉施設で 2001 年 3.48 が率よく活用する必要があることから、高齢者の自立度別にみた経済評価がなされている。

2011 年 3.89、介護老人保健施設で 3.11 が 3.31、介護

吉田ら 10）は、要介護へと自立度が低下することに療養型医療施設で 4.04 が 4.41 へとそれぞれ重症化しより医療・介護給付費が大きく増加することから、自1）ている 。このような中にあって 2012 年 7 月現在の立を維持し、重篤化を先送りすることが高齢者の医

有料老人ホームの要介護度は全国平均 2.2 であるもの

療・介護給付費の低下につながる可能性を示唆していの、要介護度 4 ないし 5 が 25% 以上を占めている 。

る。高齢化が進む中で要介護者の増加を可能な限り抑施設種類別にみた要介護度認定割合較差は当然であ制し、介護保険料を安定化させることは、財政面だけるが、都道府県別にみても、要介護認定割合には較差

ではなく、高齢者本人の QOL（生活の質）の視点かが生じている。これまでの医療の地域較差の研究としらも重視すべき課題である。要介護度の改善がもたらては、高齢者の医療費に関する研究が数多く推進されす影響については、岩下ら 11) が通所介護事業所で行ってきた 2―4）。また、老人福祉対策の地域較差の存在をた 17 名の事例報告と、福間ら 12）が居宅要介護者を対提起した報告 5）、高齢者の健康余命の地域較差に関す象にしたものであり、高齢者居宅施設での報告はない。

1）

る研究では、要介護期間が女性の方が男性より長く、これらのことを背景として、本研究の目的は、有料

女性の介護予防が緊急の課題であるとすることが報告

老人ホームに入居した高齢者を対象として、入居後の― 22 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

3-2．対象施設と全国有料老人ホーム入居者の要介

生存維持状況を追跡調査によって明確にすると共に、護度割合比較

入居後の要介護度の改善がもたらす生存との関係を明確にすることである。

全国有料老人ホームと対象施設群入居者の要介護認定度の割合を比較した（表 2）。全国の有料老人ホーⅡ．研究方法ムでは、要介護度が重い割合が多いのに対して、対象

2-1．対施設群入居者では、要介護度がより軽度の入居者が多象

関西圏でチェーン展開する有料老人ホーム全 33 施

く、その割合も要介護 1 が 24.6% と最も多いことが示

設中 27 施設に、2012 年 9 月 1 日現在入居しているされた。また、要介護認定 4 と 5 の入居者が全国は全2,658 名を対象とした。有効対象数は、性別、生年月

体の 25% を超えていたのに対して、対象施設群入居

日、入居年月日が不明な者を除く 2,375 名（有効回答者は 17.8% であり、要介護度 5 のみでは全国が 10% を率 88.6%）であった。

超えているが、対象施設群は 5.5% であった。

2-2．方

表2

法

有料老人ホーム入居者要介護度別割合

調査方法は、入居時点での要介護認定度を明確にし、同時にその後の要介護度を追跡し、要介護度の経年変化を明確にした。
調査項目は、生年月日、入居年月日、性別、要介護推移（要支援 1 ～要介護 5）、転帰（死亡、転出、入院、入居中）である。分析では研究 ID を用いた。
入居者または家族代諾者から研究に対する包括的な承諾を得て、施設担当者がケア記録の 2002 年から2012 年 9 月 1 日までの 10 年間の情報を抽出し、匿名化された個別記録を研究者らが分析した追跡調査研究である。
分析方法は、入居時点での要介護認定度別にその後の累積生存率を解析した。分析ソフトは、SPSS19.0J,
AMOS19.0J for Windows を用いた。

Ⅲ．結果

3-1．性別年齢階級別調査対象者数
有効回答数 2,375 名の内、入居時 60 歳未満 16 名と不安定要素が大きいことから、90 歳以上 447 名の高齢者データを除外し、1912 名を分析対象とした。
対象施設の入居者の年齢は 80 歳代が最も多く約 70%を占めており、80 歳以上は 75％であった。
表1

性別年齢階級別分析対象者数― 23 ―

1）施設入居者要介護度

平成24年 9 月現在

2）厚生労働省．介護サービス施設・事業所調査．平成24年 7 月 1 日現在

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

3-3．要介護度別の入居者数と入居時要介護度

3-5．入居時要介護度別に見た累積生存率
入居後 7 年以内に死亡した 60 ～ 90 歳未満の高齢者は、要支援と要介護 1 が 70 名、要介護 2 と要介護
3 が 84 名、要介護 4 と要介護 5 が 59 名、計 213 名であった。入居後の累積生存率を要介護度別 3 群にわけ、Kaplan-Meier 法による累積生存率を図 2 に示した。
要介護度 4 と 5 群は、累積生存率が他の群よりも有意に低いことが示された。
また、死亡した 60 ～ 90 歳未満の高齢者の入居時の要介護度階級別の死亡・生存に関する尤度比を入居者
2251 名のデータを用いて算定し表 4 に示した。要介

図1

護度が軽くなるほど生存率が維持され、生存の尤度比

入居時の要介護度数と要介護度別入居者割合も高く維持されていた。尤度比は 3 階級とも 1 に近い
要介護度 5 が少ない実態は、本対象施設入居者が、ことより要介護度があたえる影響はあまり多くないこ

要介護度が軽い高齢者の入居者割合が多いからなのとが予測されるが、要支援および要介護 1 と、要介護か、入居者の要介護予防の効果なのかを明確にするた

2 および要介護 3 は、死亡よりも生存が多く、要介護

めに、要介護度別の入居者数と入居時要介護度を比較

4 および要介護 5 では、死亡者の尤度比は生存者よりした。

も大きいことより、入居時の要介護度はその後の生存対象施設群での入居時の要介護度は、要介護度 1 がに影響していることが示された。

最も多く、要介護度が重くなるほど、その人数と割合が少なくなることが示され、本施設への入居者は、入居時点にも要介護度が軽度であるだけではなく、入居後も要介護度が軽度で維持されている実態が明確にされた。
3-4．入居後の要介護度の推移
対象施設群入居時の要介護度と、入居後に再度認定された要介護度の推移を追跡調査し、要介護度の改善
群、維持群、低下群に分けて解析した。

図2

入居時介護度別累積生存率

入居後の要介護度の推移は、維持群 52.5%、低下群
表4

29.6％、改善群 17.9％であった。性別、年齢を問わず

入居時要介護度階級別死亡と生存の尤度

約 18% の人に、要介護度の改善が見られた。本施設群に入居した高齢者では、性別、前期・後期高齢者別を問わずに、要介護度が維持・改善する実態が明確にされた。
表3

対象施設群入居後の要介護度の推移
3-6．入居後の介護度改善状況
入居後から 3,000 日以内に死亡した 60 ～ 90 歳未満の高齢者のうち、入居時の介護度が登録されており、入居後の最初の再認定の介護度が把握された高齢者
101 名を、維持・低下群 86 名と改善群 15 名に分け、Kaplan-Meier 法を使って分析した累積生存率曲線を― 24 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

図 3 に示した。介護度改善群は、低下・維持群に比べ持・改善が顕著であるが、死亡率には有意な差は認めて累世生存率が高く維持される傾向が示された。

られなかったと述べている。

また、入居後の要介護改善群は低下維持群に比べて病院と診療所の病床施設が多く病床利用割合が高い

生存割合が高く、改善群は尤度比が死亡にくらべて生ほど要介護認定割合と介護保険料を高める可能性を中存者で大きいのに対して、低下・維持群は死亡者に比村ら 13）の研究は示唆している。栗盛ら 14）の研究では、

べて生存者で小さかった。このことより、入居後の介要介護度認定割合は、高齢者の就業率や在宅死亡割合

護度の改善は生存に寄与することが推測される。

という高齢者の取り巻く環境からの直接効果はほとん
どみられないものの病院や診療所の病床数が多という潜在変数「医療施設と機能」を経由して間接的に関連する可能性を報告している。さらに、潜在変数として「医師数と施設入所者数」を投入すると要介護状況の決定係数は顕著に増加していた。このことは、高齢者の就労が低く、医療機関と介護施設の供給体制が整備されていることが、入院や施設入居の需要を喚起し、その結果、施設入所者が増え、要介護者数の増加につながっている可能性を指摘している。

図3

高齢者の社会参画を促し、入院期間を短縮するなど入居後の介護度改善と生存率の推移の介入実証研究により、要介護割合を低下させる因果
表5

入居後の要介護改善状況別生存の尤度効果を究明する研究が求められる。
対象施設においては、入居後の累積生存率は入居時の要介護度が軽度なほど累積生存率が維持され、生存の尤度比が高い状況にあった。本研究は、有料老人施設での追跡調査であり、対照群との比較は出来ていな
いものの、入居者へのケアの質が確保され要介護予防
による生存維持の効果を明確にした、世界で初めてのⅣ．考察研究報告であろう。

4-1．施設入居者の要介護状況
4-2．有料老人ホームにおける要介護度の改善がも本対象施設は、「安全・清潔・イキイキとした生活

たらす生存との関係を提供する」を理念としており、入居者の具体的な支援目標として、疾病や怪我による入院率の最小化と低高齢化率の増加に伴い軽度要介護度（要支援・要介下を提示している。2007 年から、美味しい食の提供

護 1）者の増加を予防するために、国は介護予防施策

と共に、誤嚥性肺炎による入院率の改善のため口腔ケを行い、在宅高齢者の廃用症候群の予防に努めている。

アを重視した取組みや、嚥下機能改善のためのパタカ

在宅高齢者を対象としたモデル事業において筋力向上

ラ体操を行うと共に、温泉を活用し、入居者の楽しみにより 43%、栄養改善により 52.6%、口腔ケアによりや思いを実現する取組を行っている有料老人ホームで34.3%、要介護一次判定が改善した 15）16）17）とし、栄養ある。

改善や口腔ケアにおいて、特に 75 歳以上の高齢者に有対象施設群の入居者の年代が 80 歳代が最も多いこ意な身体機能や意思疎通の改善が認められたと報告しとは全国と同様であるが、80 歳以上は対象施設群でている。また、岩下ら 11） は、介護の目的は自立支援

は 75%、全国は 84% であり、対象施設群は全国平均であり、介護スタッフによるケアのばらつきを最小限

よりもやや若い入居者が多い傾向にあった。

に留めることが重要であると述べている。要介護度のまた、入居者の要介護度は、全国の有料老人ホームに比べて要介護度が軽度な人の割合が多かった。福間ら

12）改善のためには、ケアを行う人材の育成が求められていると言える。

の研究では、要介護度軽度者（要支援・要介護 1）

対象施設群においては、入居時の要介護度が軽いほで介護の量とサービスの質が寄与して、要介護度の維

どその後の累積生存率は高く維持されており、また、― 25 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

入居後要介護度が改善した群ほど累積生存率は高く保18）

善維持し最期の間際まで主観的健康感を保ちながら、は、在宅高齢者を対象に 3 年間

家族を含めたスタッフも質の高いケアを提供できるこの要介護経年変化を追跡した研究において、要介護とにより、いきいきと働ける施設が増えることが期待群における 3 年後の死亡割合は男性の 42.3%、女性のされている。本施設の設置場所の特性として、駅から24.6% であり、要介護度が重くなるに従って累積生存

徒歩圏に位置させている意図は、家族によるお見舞い率がより低下する傾向が示されていたことを報告して機会を確保したいということであった。家族による頻おり、本研究においても要介護度が重くなるほど累積回の「てあて」が介護度の予防と維持、それに生存維

生存率が低下する同様の結果が支持された。

持効果に寄与していることも見逃せないと考える。

たれていた。井上

そして井上は、要介護状況にある高齢者の生存は低下しやすく、要介護 5 では 3 年間に約半数が死亡し、4-3．今後の研究課題

特に要支援群の生存が他の介護度に比べ低下しやすい

対象施設群の入居者は全国の施設の平均要介護度にこと、3 年間の要介護予防に寄与する要因は、主観的比べて要介護度の重い人の割合が少なかった。その理

健康感と基本的日常動作能力、手段的日常動作能力が由が、入居時に何らかのバイアスがかかっているため優れ趣味活動をしていることであったことを報告してなのか、あるいは、対象施設群に共通した高齢者支援いる。

プログラムの効果なのかを明らかにする必要がある。

本研究においては対象数が少ないため要支援と要介

そして、後者が主要因であるならば、支援プログラム

護 1 を、要介護 2 と要介護 3 を、要介護 4 と要介護 5の中でどのプログラムが有効なのかを対照施設を設けを各 1 群として算定しているため正確な比較はできなて追跡により実証することが求められる。また、類似

いが、要介護 4 と 5 を合わせた死亡割合は 14% と低した先行研究が報告されていない事から、追試によるい値であり、要支援と要介護 1 を合わせた累積生存率

再現性が求めら、内的外的妥当性を明確にすることがは他の要介護群に比べて高い累積生存率を保っていた研究課題である。

ことは、対象施設群において、有効なケアの質と量が提供されてきたことの生存維持効果がみられたことがⅤ．結推測できる。

論

対象施設群である有料老人ホームにおいては、入居

一般に有料老人ホームに入居した高齢者、特に軽度時の要介護認定度が軽いほど、その後の累積生存率が要介護度者の場合、高齢者の日常の役割が剥奪され、高く維持されていた。加えて、入居後の要介護度が改

高齢者のいきがいや楽しみなどスピリチュアルな健康

善された群はそうでない群に比べて累積生存率が高くをも低下させ、身体的精神的社会的機能の低下を招く

維持されていた。

可能性がある。対象施設群においては、日々の口腔ケ全国比較により対象有料老人ホームの入居者は、要ア、高齢者各人にあった食事の提供、温泉療法、回想

介護度の重い入居者が少ないことが示された。その要法によるケア等を含めて入居者の楽しみや思いを実現

因を明らかにすることが、望まれる。

する取組みと、スタッフへの定期的な研修等によるケ
アの質の向上への取り組みが、入居後の要介護度が望謝辞ましい高齢者が多いことに繋がっている可能性が示唆された。

本論文のデータ収集は、スーパーコートいきいき研
究所に所属する東氏が中心になり各施設の担当者のご現在の介護保険制度では、施設において質の高いケ

協力により集められたものです。また、解析分析は、アを行い入居者の要介護度が改善すると、事業所の介

首都大学東京大学院博士前期課程を 2012 年度に修了

護報酬が少なくなるしくみになっている。そこで、東し、現在スーパーホテルに勤務している増成和平氏が京都品川区担当したものです。深く感謝いたします。

19）

では、要介護度改善ケアに成功報酬として奨励金を支給するしくみを平成 25 年度から導入している。高齢者福祉施設におけるケアの質に対する文

成功報酬によるケアの質の確保のための政策誘導が求

1）厚生労働省．介護サービス施設・事業所調査

められていると考える。今後、有料老人ホームを含む

2）藤原佳典，星旦二．高齢者入院医療費の都道府県

高齢者福祉施設への入居者が要介護度をできるだけ改地域較差に関する研究 - わが国における先行研究― 26 ―

献社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014の文献的総括．日本公衆衛生雑誌 1998；45（11）：16）厚生労働省．栄養改善に関する概要
www.mhlw.go.jp/shingi/2005/04/s0419-7a4-2.

1050-8．

html 2013.12.10.

3）Yoshinori Fuziwara, Tanji Hoshi, Shoji Shinkai,
et al．Regulatory factors of medical care17）厚生労働省．介護予防市町村モデル事業中間報告

expenditure for older people in Japan-analysis

www.mhlw.go.jp/shingi/2005/04/s0419-7a4-3.

based on secondary medical care areas inhtml 2013.12.10.
18）井上直子．都市郊外在宅高齢者における 3 年後のHokkaido．Health Policy 2000；531：39-59．

要介護度経年変化と関連要因及び累積生存率．社

4）谷口力夫，藤原佳典，渡部月子，他．高齢者入会医学研究．2012；30（1）：1―12.

院医療費の市町村格差に関する研究 - わが国における先行研究の文献的総括．総合都市研究 2001；

19）東京都品川区健康福祉事業部．［新規］要介護度

74：65―76．

改善ケアに成功報酬制度を導入．

5）加藤昌弘，橋本修二，宮下光令，他．老人福祉対策の都道府県，市町村間差の推移．厚生の指標
2000；47（4）：8―13．
6）藤谷朋子，糸川浩司，角橋ヤス子，他．島根県における健康寿命（平均自立期間）の地域較差に関する研究．第 43 回島根県保健環境研究発表会抄
録 2002；27―8．
7）糸川浩司，藤谷朋子，関龍太郎，他．健康寿命の地域格差に影響している要因分析．島根保健環境研究所 2002；44：70―2．
8）武田俊平．介護保険における要介護疾患と要介護認定期間（健康寿命）．日本公衆衛生雑誌 2002；
49（5）：417―24．
9）週 間 保 健 衛 生 ニ ュ ー ス． 社 会 保 険 実 務 研 究 所
2005；1293：17―32．
10）吉田裕人，藤原佳典，熊谷修，他．介護予防の経済評価に向けたデータベース作成―高齢者の自立
度別の医療・介護給付費．厚生の指標 2004；51（5）：1―8．
11）岩下由加里，坂本すが，小林寛伊．要介護度改善を目指した介護クリティカルパス．日本医療マネジメント学会誌 2009；10（2）：358―363.
12）福間美紀 , 塩飽那憲．介護保険制度発足後の居宅
要介護者の要介護度変化．日本農村医学会雑誌．
2010；58（5）：516―525.
13）中村秀恒．受療状況が要介護認定率の地域差に及ぼす影響．厚生の指標 2006；53（5）：1―7．
14）栗盛須雅子、星旦二，他，都道府県別要介護認定割合の格差と関連する要因の総合解析，厚生の指標，2009；56（4），22―28.
15）厚生労働省．筋力向上に関する概要
www.mhlw.go.jp/shingi/2005/04/s0419-7a4-1.
html 2013.12.10.

― 27 ―

http://www.chiiki-care.net/cms/cms-pdf/60.pdf
2013.12.10.

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014― 28 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

原著

障害児の親の Perceived Positive Change（PPC）尺度の信頼性と妥当性、及び関連要因の検討
Development of Perceived Positive Change scale for parentsof children with disabilities
木村美也子 1）、山崎喜比古 2）Miyako KIMURA1）, Yoshihiko YAMAZAKI2）
1）聖マリアンナ医科大学医学部予防医学教室
2）日本福祉大学社会福祉学部社会福祉学科
1）St. Marianna University2）Fukushi University
抄

録
本研究では、1．障害児の親に向けた Perceived Positive Change（PPC）尺度を作成し、その信頼性と妥当性を検討すること、2．障害児の親の肯定的・否定的変化の実態を明らかにすること、3．障害児の親の肯定的・否定的変化の関連要因を明らかにすることを目的とした。首都圏の特別支援学校（知的障害児対象）に 20 歳未満の子を通学させている保護者を対象とし、1645 名に自記式質問紙調査票を配布、666 名より回答を得（調査期間 2011 年
2 月～ 3 月、回収率 40%）
、この内 648 名の親を本研究の分析対象とした。PPC のα係数は .870 であり、項目分析の結果も異常値がみられなかったことから、一定の信頼性が得られたものと考えられた。構成概念妥当性に関しても、PPC と General Health Questionnaire（GHQ-12）、Sense of Coherence（SOC）においてそれぞれ有意な相関が認められ、探索的因子分析では固有値 1 以上で 1 因子のみが抽出されたことから、1 因子 10 項目の障害児の親の PPC 尺度として使用可能であると考えられた。親の肯定的・否定的変化に関しては、肯定的変化が否定的変化を上回っている者（PPC 得点 31 以上）が 79.9% にのぼっていた。肯定的変化の関連要因としては、暮らし向きの豊かさ（p<0.05）、子の年齢の高さ（p<0.05）、SOC 得点の高さ（p<0.001）が PPC と有意な正の関連を示していた。一方、否定的変化の関連要因としては、GHQ（高い方が精神健康不良）が PPC と有意な負の関連を示していた（p<0.001）。
Abstract
This study was conducted（1）to develop the Perceived Positive Change（PPC）scale for parents of children
with disabilities,（2）to investigate how parents perceived positive and negative changes in their lives, and（3）to identify factors related to PPC. With the cooperation of the presidents of parent–teacher associationsin 10 special-needs schools（elementary, junior high, and high schools）in Tokyo, we obtained responses to aquestionnaire from 666 parents of children with disabilities （response rate: 40%）. We found that the PPC scale
showed high internal consistency reliability（Cronbach’s

α = .870）, and PPC total score was correlated withscores on the General Health Questionnaire（GHQ-12）and Sense of Coherence（SOC）scale. Additionally, factor
analysis confirmed that the PPC scale had one factor that consisted of 10 items. Thus, the PPC scale was deemed
to have acceptable reliability and validity. Change was perceived as positive rather than negative in 79.9% of theparents of children with disabilities, and economic wealth, age of child, and SOC were positively related to PPC.
In contrast, poor mental health was negatively related to PPC.

― 29 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

キーワード：Perceived Positive Change、障害児、親、尺度開発、Sense of Coherence（SOC）
Key words：Perceived Positive Change, children with disabilities, parents, scale development, Sense of
Coherence（SOC）
Ⅰ

緒

言

うのか。こうしたことを探求し、実践的な支援への示

わが国の障害者数は年々増加傾向にあり、特に知的唆を得ることは、保健医療及び福祉サービスを提供す

障害児に顕著である。例えば、平成 17 年度の 18 歳未る上で非常に重要なことであるが、それを明らかにす

1）

満の在宅の知的障害児数は 117,300 人
12 年度の 93,600 人

2）であり、平成に比べ、かなりの増加がみられるためのベースとなる尺度が十分に開発されていない
状況ともいえる。

ている。このような知的障害児をもつ親は健常児の親

一方、わが国では非加熱血液凝固因子製剤によりに比べ、ストレスのレベルが高く、うつになる危険性

HIV に感染した血友病患者を対象に、彼らの肯定的

3―4）。加えてわが国においては、障害者の多く

変 化、否定 的 変 化を双 方向から検 討 する Perceived

は自宅に居住し、家族の介護を受けているケースが多Positive Change（以下 PPC）という指標が開発され 26）、が高い

く、障害者の約 9 割が親に依存している

5）

との報告

当事者とその家族の PPC 尺度の信頼性と構成概念妥もある。またこの調査では介護者の過半数が 60 歳を当性が確認されている 27）。この尺度は、HIV 被害を超えており、高齢化が進むわが国において障害者の介受けてから調査時点までの「精神的強さ」「人生を乗護という問題は、今後一層深刻な様相を呈してゆくの

り越えてゆく自信」「生きがい・人生の楽しみ」「人やではないかと危惧される。

社会のために役立ちたいという思い」「物事に対するこのような障害児の家族に関する研究は国内外を考え方」「日々への考え方」「家族との絆（関係）」「友問わず広く行われてきたものの、家族にもたらされ人との絆（関係）」「信頼できる友人知人」「健康へのる負の影響、すなわちマイナス面に着目した研究が圧関心」という 10 の領域においてその変化を尋ね、弱倒的多数であった

6―7）。しかしながら近年では、障害くなった（1 点）～強くなった（5 点）の 5 件法で回児が家族にもたらすプラスの側面に着目する研究も増答を得るものである 26―27）。本研究者は、5 年に亘る知

えてきている。例えば、多くの障害児の親はストレス的障害児の親への面接調査 28―29）の中で、“辛い体験をに満ちた経験とマイナス思考をもつ一方で、強いポジ

乗り越えてきたからこそ、何とかなると思えるように8）なった”など、同質問内容への答えとなるような語

11）

り、特に「精神的な強さ」「人生を乗り越えてゆく自12―13）、首尾一貫

信」などに対して肯定的な語りを多く耳にしてきていのような親個人

た。そのため、薬害 HIV 感染という未曾有の被害をのストレス対処資源が豊かな障害児の親は、そうでな受けた当事者及びその家族のための尺度を、社会的背い親と同じような困難に直面しても、うつになるリス

景が大きく異なるであろう障害児の親にそのまま使用

クが低く、自身のストレスを回避したり、ウェルビー

することが不可能であるにしても、障害児の親に向けティブな感情と、人としての成長を体験している 、
9―10）

自尊感情（self-esteem） 、自己効力感（self-efficacy） 、コントロール感覚（sense of control）
14―15）

感覚（sense of coherence; SOC）

15―23）、といった尺度に作成し直すことで、彼らの肯定的・否定的なた報告がみられるようになってきた。また、知的／変化を双方向から捉える指標になり得るのではないか

発達障害児を養育する過程で、目的意識（sense ofと考えた。また、質的研究 28―29） で得られた結果を量

purpose）をもつようになり、それによって肯定的な的研究で確認し、肯定的・否定的な変化の関連要因のイングを高く維持することが可能になる変化がみられる

24―25）

ことも明らかになっている。しかしながら、障害児の親の肯定的変化と否定的変化を探求へとつなげることで、より実践的な示唆が得られるようになるのではないかと考えた。

双方向から定量的に測定した研究は蓄積されておらそこで本研究では先行研究 26―27）を援用し、1．障害ず、そうしたものを測る尺度も十全ではない。障害あ児の親に向けた PPC 尺度を開発し、その信頼性と妥る児とともに生きることにより、その親はどのような当性を検討すること、2．障害児の親の肯定的・否定変化を遂げるのか、そして彼らが人生を肯定的にとら的変化の実態を明らかにすること、3．障害児の親のえるためにどの時点で何が必要とされるのか、またど

肯定的・否定的変化の関連要因を明らかにすることをのようなことが彼らの人生を否定的なものにしてしま目的とした。

― 30 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

Ⅱ

方

法

2．障害児の親の肯定的・否定的変化の実態を検討

対象は、首都圏の特別支援学校（知的障害児対象）するために、「弱くなった」「どちらかといえば弱くなっに 20 歳未満の子を通学させている親とした。10 校のた」などを否定的変化、「どちらかと言えば強くなっ特別支援学校（小学校、中学校、高等学校）の PTAた」「強くなった」などを肯定的変化とし、これに「ど会長、役員らの協力を得、各校の保護者 1645 名に調

ちらともいえない」を加えた 3 群として分布をみた。

査票と返信用封筒を配布、郵送により回答を得た。実また、先行研究 27）をもとに、PPC 得点 31 以上を「肯施期間は 2011 年 2 月～ 3 月で、666 名より回答を得

定的変化が否定的変化を上回っている者」とし、PPCた（回収率 40%）
。この内、父母以外による回答や、

得点 29 以下を「否定的変化が肯定的変化を上回って障害児の年齢が 20 歳以上である場合を除いた 648 名いる者」と考え、それぞれの分布をみた。

を分析対象とした。

3．障害児の親の肯定的・否定的変化とその関連

調査項目

要因を明らかにするため、PPC 得点と属性、GHQ、

調査項目は、属性として、親の性別、年齢、学歴、SOC の 2 変量間の関連を検討し（Peason の相関、t

暮らし向き、就業の有無、婚姻状況、障害児の年齢、

検 定 ）、 さ ら に PPC 得 点 を 従 属 変 数、 属 性、GHQ、

性別、障害名、きょうだい構成、きょうだい児の障SOC を独立変数とした重回帰分析により、多変量間害の有無を尋ねた。また、親の精神健康は Generalの関連を検討した。尚、調査を行った特別支援学校に

Health Questionnaire（GHQ）12 項目版（4 件法）を通学する子が複数いる場合には、年長子の年齢、性別、使用した。尚、本研究では 0 － 1 － 2 － 3 と得点化し障害の種類を分析対象とした。統計解析には、統計パッて単純加算した Likert 法（range0 ～ 36）を使用した。

ケージ SPSS19.0 J for Windows を使用し、有意確率

ストレ ス 対 処 力 は SOC13 項 目 版（range13 ～ 65：5

は 5%（両側）とした。

件法）を用いて検討した。そして、親の肯定的変化と倫理的配慮

否定的変化捉えるための指標として、先行研究で使用された PPC 尺度

26―27）を元に障害児の親向けの PPC 尺本研究は、東京大学倫理審査委員会の承認を得て実施した。

度を作成し、使用した。具体的には、「薬害 HIV 感染
以降今までに、あなたには以下の点で、どのような変Ⅲ化がありましたか」26―27）という文を「お子様の障害が対象者の属性・特性

結果

わかってから今までに、あなたには以下の点でどのよ

母 親 が 613 名（94.6%）、 父 親 が 35 名（5.4%）、親うな変化がありましたか」に、質問項目 9「HIV 被害の 年 齢 は 平 均 44.7（ ± 5.4） 歳（range28 ～ 64） で、を受けてから今までに、被害を受けていなければ得ら

PPC の平均は 36.1（± 6.7）であった。子の年齢は平26―27）れなかったような、信頼できる友人や知人は」を、「障害のあるお子さんがいなければ得られなかったよ

均 13.1（± 3.6）歳（range5 ～ 19）で、男子が 476 名（73.7%）、女子が 170 名（26.3%）であった（表 1）。

うな信頼できる友人や知人は」にそれぞれ変更した。
またすべての質問項目の文頭にあった「HIV 被害を
26―27）

受けてから今までに」1．PPC 尺度の信頼性と妥当性ということばを削除した。

信頼性について、α係数を算出したところ、0.870、26―27）

同様「弱くなった」（1 点）～「強1 項目削除後のα係数でこの値を超えるものはみられくなった」（5 点）のように 5 件法で得、これらを単なかった。また、IT 相関係数は、項目 10「健康への純加算したものを PPC 得点とした（range10 ～ 50）。

関心」が最も低く 0.425 であったが、0.4 を下回るも分析方法のはみられなかった（表 2）。

回答は、
先行研究

1．信頼性については、
Cronbach α係数算出により、
内的一貫性を検討し、また項目分析において I-T 相関、
項目削除時αを算出した。妥当性については、先行研
究 14, 27）の理論を元に GHQ、
SOC との偏相関係数（親、子の年齢で制御）を算出し、構成概念妥当性を検討した。さらに因子的妥当性の検討のため、探索的因子分析を行った。

― 31 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

表１

対象者の属性・特性

N=648

構 成 概 念 妥 当 性 を 検 討 す る た め、PPC と GHQ、
SOC と の 偏 相 関 係 数（ 親、 子 の 年 齢 で 制 御 ） を 算
出 し た と こ ろ、PPC と GHQ で は 有 意 な 負 の 相 関（r=―0.493、p<.001）が、PPC と SOC では有意な正の相関（r=0.562、p<.001）が認められた。また、SOCと GHQ も有意な負の相関（r=―0.624、p<.001）を示していた（表 3）。
表３

PPC、GHQ、SOC の関連性

さらに因子的妥当性の検討のため、探索的因子分析（主因子法）を行ったところ、固有値 1 以上で 1 因子のみが抽出された。固有値寄与率は 40.7% であった。
2．障害児の親の肯定的変化、否定的変化の実態（表 4）
表２

障害児の親の Perceived Positive Change（PPC）尺度の項目分析

わが子に障害があると知ってから調査時点までの親自身の変化を質問項目別にみると、回答者の 50% 以
上に肯定的変化がみられた項目は 10 項目中 7 項目にのぼっており、否定的変化が肯定的変化を上回った項
目は皆無であった。中でも肯定的変化が最も多くみられたのは「精神的な強さ」で、「どちらかといえば強くなった」が 263 名（40.8%）、「強くなった」が 189
名（29.3%）と、回答者の 70.2% に肯定的な変化がみられた。肯定的変化の最も少ない項目「新しい生きが
いや人生の楽しみ」でも、肯定的変化が 215 名（33.4%）、
否定的変化が 167 名（26.0%）と、肯定的変化が否定的変化を上回っていた。
表４― 32 ―

項目別にみた障害児の親の肯定的・否定的変化

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

ま た 表 に は 示 し て い な い が、PPC の 合 計 得 点 かれる。また、薬害 HIV 患者及びその家族を対象としらみた場合も同様で、PPC 合計得点が 31 以上（肯た研究 27）における PPC 尺度のα係数は患者で 0.855、

定的変化が否定的変化を上回っている者）が 518 名

その家族で 0.850 であり、本研究（0.870）と概ね一致（79.9%）、29 以下（否定的変化が肯定的変化を上回っしていた。さらに、先行研究 14, 27） でその関連性が指ている者）は 97 名（15.0%）と、肯定的変化が否定的摘されていた通り、PPC と SOC では有意な正の相関変化を上回っている者が大半であった。

が、PPC と精神健康を示す GHQ とに有意な負の相関がみられたことから、構成概念妥当性も認められたと

3．障害児の親の肯定的・否定的変化の関連要因（表 5）

いえよう。因子的妥当性についても、探索的因子分析

暮 ら し 向 き の 豊 か さ（ β =0.075、p<0.05）、子のの結果から 1 因子性が確認され、1 因子尺度として使年 齢 の 高 さ（ β =0.095、p<0.05）、SOC 得 点 の 高 さ用可能であると思われた。

（β =0.400、p<0.001）が PPC 得点の高さと有意な正の関連を示していた。一方、GHQ 得点の高さ（高い2．障害児の親の肯定的・否定的変化の実態

方が精神健康は不良）は PPC 得点と有意な負の関連

障害児の親の中には、強いポジティブな感情と、人を示していた（β =―0. 251、p<0.001）。尚、多重共線としての成長がみられることが、指摘されてきた 8）。

性についても検討したが、GHQ、SOC ともに VIF1.7

本研究においても、肯定的変化が最も多くみられたとやや相関がみられたものの、問題となるほどの高さのが「精神的な強さ」で、回答者の 70.2% が「どちらではなかった。

かといえば強くなった」「強くなった」と回答しており、先行研究 8）を強く支持する結果であった。ただし、

表5

障害児の親の否定的・肯定的変化（PPC）の関連要因（n=648）

本研究では質問項目 10 項目中 7 項目において、回答者の半数以上に肯定的な変化がみられ、否定的変化
が肯定的変化を上回った項目は皆無であること、PPC
得点の方でみても 31 点以上が 79.9% と、圧倒的に肯定的変化が否定的変化を上回っていたことから、これまでの先行研究にはみられないほど障害児の親の肯定的な側面が明らかになった。もともと、薬害 HIV 患者とその家族を対象として開発された PPC 尺度 26）は、当事者とその家族への丹念な面接調査が質問項目に反映されており、肯定的変化が否定的変化を上回る患者
は 9.5%、家族では 67.2%27） と本研究の結果よりは低率であるものの、特にその家族において、肯定的な変化が顕著にみられていた。本研究においても大多数の肯定的変化が確認されたことから、困難に直面しながらも懸命に日々を生き、自らの人生を受け止めようとする姿勢は、他の病や障害を有する人々、特にその家族に共通するものではないかと思われた。但し本研究では、首都圏在住で、特別支援学校に通学している小学生以上の障害児の親を対象としていることから、交通の便が比較的よく、少なくとも子が学校にいる間は、障害児のケアから離れることのできる者が回答者の大部分を占めていることに注意を要する。つまり、今回

Ⅳ

考

察

の結果を幼い知的障害児を養育する親、地方在住の知1．障害児の親の PPC 尺度の信頼性と妥当性

的障害児の親などにそのままあてはめて考えることはα係数、項目分析の結果から、障害児の親の PPC

できないということである。そして、本研究では少数尺度の信頼性はおおむね確保できたとものと考えら派となった否定的変化が肯定的変化を上回っている親― 33 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014の存在にこそ着目し、望ましい支援や社会的環境のあ

現在を肯定的に受け止めることができるようになってり方を検討してゆく必要があろう。

いる可能性、②精神的に健康な人、打たれ強い人ほど困難に前向きに立ち向かい、自身の変化を肯定的に

3．障害児の親の肯定的・否定的変化の関連要因

受け止め、それが SOC を高めている可能性、③もと障害児の親の肯定的変化の関連要因は、暮らし向き

もと SOC が高い人ほど自身に対し肯定的な評価をし、の豊かさ、子の年齢の高さ、SOC の高さであり、否

精神健康も良好である可能性などが考えられる。こう定的変化の関連要因は、精神健康度の不良さであっした点についても、今後さまざまな調査によって関連た。暮らし向きに関しては、知的障害児の親のウェ

要因の分析を深め、精神健康を良好に保ち、現在を肯

ルビーイングの低さと経済的な困難さの関連

19）

が指

摘されており、経済的な状況が幸福感や肯定的な評価

定的に評価できる環境を構築するための、より具体的な示唆を得る必要がある。

をある程度左右することが改めて確認されたといえよ

最後に、単変量解析では父母の間で PPC 得点に違う。子の年齢に関しては、上述したように本研究ではいはみられなかったものの、多変量解析では母親の方子が特別支援学校に通っているため、親（特に母親）が PPC 得点が有意に高かった。これは、多変量解析

が自分の時間を趣味や PTA 活動、仕事などに徐々ににおいては全ての変数に回答したもののみが解析対象費やすことができるようになったり、子の成長をみるとなっているために全体の人数が減ってしまったことことによって自身を肯定的に振り返ることができるよ（n=566）、もともと母親に比べて父親の数が非常に少うになった可能性が考えられる。また、障害児の年なかったことが原因ではないかと考えられる。わが国30）と言われることにおいてはまだ母親が子育ての大半を担っている家庭から、子の年齢が上がるにつれストレスが減り、スが多く、こうした調査においても父親の回答を得るのトレスが減ったことで現在を肯定的にみることがでが容易ではないが、中々表出してこない父親やきょうきているのではないか、とも解釈できよう。SOC に

だい児の肯定的・否定的変化に目を向けることも重要

齢が低いほど親のストレスも高い

関しては、先行研究

27）

でも PPC との間で有意な正の関連（β =0.313, P<.001）がみられ、SOC が高い人ほであると考えられるため、その声を拾い上げるべく、多方面からのアプローチを検討したい。

ど Stress Related Growth、Posttraumatic Growth などの成長がみられること 31）、SOC が逆境下における
32）

謝

辞

との報告などと調査にご協力いただきました全ての皆様に心より感も一致する結果であった。本研究においても、暮らし謝申し上げます。尚、本研究は公益財団法人三菱財団

向き、子の年齢、精神健康などさまざまな変数で調整

平成 22 年度助成金により実施させていただきました。

否定的 / 肯定的な変化を規定する

しても尚、PPC と最も強く関連していたのは SOC であることから、SOC が知的障害児の親の肯定的／否定的変化を決定づける重要な要因と考える。ただし、参考文献

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bunya/shougaihoken/toukei/>
2）厚生労働省．平成 12 年度知的障害児（者）基礎き最重要課題としたい。
一方、精神健康に関しては、精神的に不健康な状

調査結果の概要．［[ 平成 25 年 5 月 1 日検索］、

態であれば現在を否定的にとらえていても不思議はインターネット <URL：http://www.mhlw.go.jp/

なく、また薬害 HIV 患者の家族においても、PPC とhoudou/0109/h0919-3.html>

を示し

3）Emerson E. Mothers of children and adolescentsていたことから、妥当な結果であったと考えられる。

with intellectual disability: Social and economic

ただ、本研究において SOC と GHQ に相関がみられsituation, mental health status, and the self-

ることから、① SOC が困難やストレスを緩衝する役

assessed social and psychological impact of

割を果たし、精神健康を良好に維持し、それによって

the child’s difficulties. Journal of Intellectual

GHQ は有意な負の相関（r=―0.502, P<.001）

27）― 34 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

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社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

原著

病院に勤務する看護師の職務満足測定尺度の信頼性・妥当性の検討
Study of the reliability and validity of a job satisfaction measurement
scale for nurses working in hospitals
撫養真紀子、勝山貴美子、青山ヒフミ
Makiko Muya, Kimiko Katsuyama, Hifumi Aoyama
大阪府立大学

看護学部

横浜市立大学

医学部看護学科

甲南女子大学

看護リハビリテーション学部

School of Nursing, Osaka Prefecture University
School of Medicine, College of Nursing, Yokohama City University
Department of Nursing, Faculty of Nursing and Rehabilitation, Konan Women’s University
抄

録

目的：本研究は看護師の職務満足を測定する職務満足測定尺度について、信頼性と妥当性を検討することを目的とした。

方法：研究対象は 500 床以上の 2 箇所の病院に勤務する看護師 450 名であり、郵送法でデータを収集した。分析はクロンバックα係数の算出、相関係数の算出、因子分析やｔ検定を用いて、信頼性と妥当性を検討した。

結

果：クロンバックα係数は 28 項目全体で 0.93 と高く、内的整合性が示された。因子分析では、各因子を構成する項目数に変化が認められたが、4 因子構造であることが確認され、構成概念妥当性が支持された。また、妥当性に関しては自律性、特性的自己効力感といずれも有意な相関がみられ、職業継続意思がある群に職務満足測定尺度の得点が有意に高かったことから、併存妥当性が支持された。

結論：安定性の検討について課題が残されているが、信頼性、妥当性は支持され、大規模病院に勤務する看護師の職務満足を測定する尺度として使用することが可能であると言える。

Abstract
Purpose: This study examines the reliability and validity of a job satisfaction measurement scale that is used tomeasure the job satisfaction of nurses.
Methods: The subjects were 450 nurses working in two hospitals with over 500 beds. Data were collected by
mail. The reliability and validity of the scale were examined by calculating the Cronbach’s α coefficientand correlation coefficient, as well as by factor analysis and t-test.
Results: The Cronbach’s α coefficient for all the 28 items was 0.93, a high value indicating internal consistency.
In the factor analysis, although changes were observed in the number of items constituting each factor,
a four-factor structure was confirmed, thereby supporting construct validity. Regarding validity, asignificant correlation was observed between autonomy and characteristic self-efficacy. The group of
subjects who intended to continue their jobs had a significantly higher score in the job satisfaction
measurement scale, thereby supporting concurrent validity.
Conclusion: Although issues regarding stability were not addressed, reliability and validity were supported. It
can be said that it is possible to use this scale to measure the job satisfaction of nurses.

― 37 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

キーワード：看護師、職務満足測定尺度、信頼性、妥当性
Key words: nurse, job satisfaction measurement scale, reliability, validity
Ⅰ．研究の背景

護を提供するためには、離職防止や職業継続に関連す

職務満足は、看護師の retention 1）、離職意図 2） にる職務満足の向上が重要な課題のひとつである。しか関与しており、病院の医療の質評価の指標のひとつにし、看護師を取り巻く環境が著しく変化する中で、こ位置づけられている。1970 年代にアメリカでは、看れまでの職務満足を構成する因子だけでは、日本の看護職の職業の継続を促し離職を抑制するために、職務

護師の職務満足を十分に説明できていないことが考え3）られた。そこで、著者らは質的帰納的分析から看護師

Index of Work Satisfaction（IWS） ）などが開発さの職務満足を構成する概念の抽出を行った。その結満足を測定する尺度（Reward / Satisfaction Scale 、4）4）れた。自ら作成した尺度を用いて、Stamps et al. は、果、IWS 4） を構成している「看護業務」や「看護管病院に勤務する看護師に職務満足調査を行った。その理」などの因子が抽出されず、仕事の達成や能力の向後、職務満足のメタ分析では、ストレスと負の相関が、上などを中核とした概念が抽出され 12）、それらの概組織コミットメント、自律性、承認などとの正の相関念を客観的に測定する測定用具を開発した 13）。開発が明らかになった 5）。その後、職務満足は自尊感情 6）、した職務満足測定尺度は 4 因子「仕事に対する肯定的7）7）など、その時代に注目された様々感情」、「上司からの適切な支援」、「職場での自らの存な概念との関連が示された。このように職務満足の測在意義」、「働きやすい労働環境」28 項目で構成され、定は、働く看護師の現状の把握とともに、職業を継続

仕事の達成や能力の向上を中核としていることが考えストレス 、自律性

4）

の開発から

られた。従って、先の研究において開発した職務満足

約 30 年が経過し、アメリカでは医療環境の変化とと測定尺度の完成に向けて、妥当性については、海外にもに、看護師の自律性が職務満足にも影響している

おいて職務満足のメタ分析の結果、高い相関を示し、ことが窺われた。そのような状況において、IWS は看護師の実践能力を測定できる自律性 5）7）と職務満足

1997 年、6 因子 44 項目からなる尺度に改訂され、尺との関連がある職業継続意思 14）と特性的自己効力感度の構成因子は、給料の項目が減り、専門職としての15）するための対策の一助となった。IWSで検討する。

自律の項目が増えていた 8）。
一方、日本においても、離職防止や職業継続に向け

Ⅱ．目

的て、職務満足に関する研究が行われるようになった。

本研究では、先の研究で開発した看護師の職務満足

わが国の看護職の職務満足調査の多くは、尾崎と忠政

測定尺度の完成に向けて、信頼性と妥当性の検討を行により翻訳された IWS

9）が広く今日まで使用されてうことを目的とした。

いる。
撫養ら 10） は、中堅看護師を対象に、尾崎と忠政 9）Ⅲ．方法により翻訳され信頼性・妥当性が確保された IWS を

1．対象施設・対象者とデータ収集方法

用いて検討した結果、「職業的地位」と「看護師間相対象施設は近畿圏内の病院から日本医療機能評価機

互の影響」の得点が高く、「給料」と「看護業務」の構・病院機能評価認定病院で便宜的に抽出した 500 床

得点が低いことを示した。しかし、IWS を因子分析

以上の 2 箇所の病院とした。調査用紙を配付するため、した結果、固有値 1.0 以上、スクリープロットの基準

看護部に連絡し対象者数を把握した。対象者は師長やから 5 因子が抽出され、職務満足を説明する因子が主任など管理職に就かず、入院患者への看護を実践し変化していることが窺われた。職務満足が開発されている看護師 450 名である。データ収集方法は、対象た 1970 年代より、看護師を取り巻く環境は著しく変

病院の看護部長に調査への協力を依頼し、承諾が得ら化してきた。一方、複雑で高度化する医療に対応するれた病院に無記名自記式調査用紙を郵送した。調査用

ため、質の高い看護の提供が求められるとともに業務

紙は看護部長から各病棟師長へそして様々な経験年数量が増加し、労働条件が過酷になった。そのため仕事の対象者へ配布を依頼した。回収は、対象者から郵送11）で返却してもらう方法とした。調査期間は、2011 年の不満足感や Burnout などの問題も出現してきた。

看護師がいきいきと能力を発揮しながら、質の高い看11 月～ 2012 年 2 月である。

― 38 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

2．分析方法大 学 17 名（7.6 ％）、2 年 制 短 期 大 学 12 名（5.4 ％）、・信頼性の検討：全体と各因子のクロンバックαを算出

3 年制短期大学 11 名（4.9％）であった。配置部署は・構成概念妥当性の検討：因子分析（主因子法、プロ

内科系 108 名（48.2％）と外科系 41 名（18.3％）で半数以上を占めていた。また、委員としての役割についマックス回転）・併存的妥当性：自律性尺度、特性的自己効力感尺度て、「有る」が 119 名（53.1％）であった。

を用いて、Pearson の積率相関係数を算出した。また、
表1

職業継続意思が「有る」「無い」の 2 群間で職務満

対象の特徴

足測定尺度の平均値の差の検定（t 検定）を行った。
３．本研究で用いる測定尺度
本研究で用いる尺度は、看護師の自律性測定尺度、特性的自己効力感尺度である。
１）看護師の自律性測定尺度：菊池ら 16） が開発した尺度である。尺度は 5 因子 47 項目（認知能力 14 項
目、実践能力 14 項目、具体的判断能力 7 項目、抽象的判断能力 7 項目、自立的判断能力 5 項目）で構成され、5 段階評価である。得点が高いほど、自律性が高いことを示している。
2 ）特性的自己効力感尺度：成田ら 17）の尺度を使用した。尺度は 23 項目からなり、5 段階評価である。得
点が高いほど、特性的自己効力感が高いことを示す。
3 ）職業継続意思：職業継続の意思について、「有る」「無い」について回答を求めた。
4 ）基本属性
年齢、経験年数、性別、婚姻状況、看護教育背景、
配置部署、委員としての役割について問い、対象者の特徴を把握した。
Ⅳ．倫理的配慮

２．妥当性の検討

本研究は、所属する大学の研究倫理委員会の承認を構成概念妥当性を検討するため因子分析を行った。

得た後、実施した。質問紙は無記名とし、研究目的と因子のスクリープロットによる固有値の変化と解釈の意義、プライバシー保護、データの取り扱い、研究成可能性から 4 因子が妥当であると判断した。因子数を果の報告など文書を用いて説明し、回答を持って研究4 として、主因子法（プロマックス回転）による因子

参加への同意を得た。

分析を行った。その結果、先行研究 13）と比較すると、各因子における項目数が異なり、まったく同じにはなⅤ．結果らなかった。しかし、4 因子には分類され、概ね先行

１．調査用紙の回収率と対象者の特徴研究における因子に同様の項目が含まれていた。職務

調査用紙は 224 名より回答が得られ、回収率 49.7％

満足測定尺度の因子負荷量では、0.40 未満の項目や複であった。回答者の属性は（表 1）の通りで、平均年数の因子に高い負荷量を示す項目は見当たらず、除外

齢は 35.3 ± 9.1 歳で、臨床経験年数は 10.3 ± 9.2 年でする項目はなかった。最終的な分析結果は 4 因子 28あった。性別は女性が 216 名（97.7％）
で、
婚姻状況は
「有

項目で（表 2）に示す通りであった。4 因子の累積寄る」が 81 名（37.2％）「、無い」が 137 名（62.8％）であっ

与率は 51.89％、特に第 1 因子の寄与率は 35.1％と高た。教育背景は 3 年制専門学校 126 名（56.3％）が半かった。先行研究 13）と比較すると、第 1 因子の 11 項

数以上を占め、次いで 2 年制専門学校 46 名（20.5％）、

目には、『職場での自らの存在意義』が 3 項目含まれ― 39 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

ていた。11 項目いずれも看護師が仕事を通して得ら

因子名「働きやすい労働環境」とした。第 4 因子の 5れる成果であり、そのため因子名を変更せず「仕事に項目は、第 3 因子の項目で集約されており、「職場で対する肯定的感情」とした。第 2 因子の 6 項目は、上の自らの存在意義」とした。本研究の結果から、職務

司からの支援がすべて集約されていたので、因子名

満足測定尺度は、第 1 因子「仕事に対する肯定的感情」、

を変更せず「上司からの適切な支援」とした。第 3 因

第 2 因子「上司からの適切な支援」、第 3 因子「働き13）やすい労働環境」、第 4 因子「職場での自らの存在意義」

子の 6 項目は、先行研究の第 4 因子と他職種と共にお互いに相談しあえるという 1 項目で集約されており、内容を検討した結果、先行研究
表2

13）の 4 因子 28 項目で構成されていた。

の第 4 因子の併存的妥当性の結果を（表 3）に示す。職務満足測

職務満足測定尺度の因子分析の結果 （主因子法―プロマックス回転）― 40 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

定尺度と自律性で有意な正の相関（r ＝ 0.33，p<0.01）

3．下位尺度得点と内的整合性の検討がみられ、職務満足測定尺度と自律性の各因子におクロンバックα係数は、職務満足測定尺度全体（28いても有意な正の相関（r ＝ 0.27 ～ 36，p<0.01）が項目）が 0.93 となり、第 1 因子「仕事に対する肯定みられた。職務満足測定尺度第 1 因子と自律性で r ＝的感情」（11 項目）が 0.87、第 2 因子「上司からの適0.49（p<0.01）、自律性の各因子でも r ＝ 0.38 ～ 0.46

切な支援」（6 項目）が 0.90、第３因子「働きやすい（p<0.01）で、いずれも正の相関がみられた。職務満

労働環境」（6 項目）が 0.80、第４因子「職場での自足測定尺度第 2 因子では自律性「自立的判断能力」とらの存在意義」（5 項目）が 0.74 を示した（表 5）。

弱い正の相関（r ＝ 0.16，p<0.05）がみられたが、そ
表5

れ以外の因子では相関は認めなかった（r ＝ 0.01 ～内的整合性の検討

0.09，
p>0.05）。職務満足測定尺度第 3 因子と自律性「具体的判断能力」は相関が認められなかった（r ＝ 0.12，
p>0.05）が、それ以外では弱い正の相関がみられた（r＝ 0.15 ～ 0.23，p<0.05 ～ 0.01）。職務満足測定尺度第4 因子と自律性、自律性の各因子では有意な正の相関（r=0.36 ～ 0.49、p<0.01）がみられた。職務満足測定

Ⅵ．考察

尺度と特性的自己効力感では正の相関がみられた（r1．職務満足測定尺度の信頼性＝ 0.35，p<0.01）。職務満足測定尺度第 1 因子、第 3

本研究では、内的整合性から職務満足測定尺度の信因子、第 4 因子と特性的自己効力感でも正の相関がみ

頼性を検討した。尺度の全体の内的整合性を示すクロられたが（r=0.17 ～ 0.46、p<0.05 ～ 0.01）、職務満足

ンバックα係数は、尺度全体、下位尺度においても 0.7

測定尺度第 2 因子は、特性的自己効力感とほとんど相以上であった。内的整合性の支持には、信頼性係数が関がみられなかった（r ＝ 0.11、p>0.05）。

0.70 あればよい 18）、また、新たに開発された心理社
会的測定用具では 0.70 が許容内であると報告してい表 3 職務満足測定尺度と自律性・特性的自己効力感の関連

る 19）。本研究では、いずれもそれらの値を上回っていたことから、項目それぞれに一貫性があると考えられ、内的整合性の側面が支持された。
尺度の安定性の検討には、一般的にテスト－再テス
ト法が用いられる。しかし、Burns and Grove19） は、
希望、不安、コーピングなど看護で研究される現象の職業継続意思の「有る」「無い」で職務満足測定尺

多くが短い間隔で変化してしまい、「測定される要素

度の得点を比較したところ（表 4）、職業継続意思「有が変化する場合、このテストは信頼性を測定することる」群が 88.55 ± 13.05 点、職業継続意思「無い」群にはならない」ことを指摘している。また、「安定性が 68.71 ± 11.15 点で、職業継続意思「有る」群が「無という指標を用いるのが適切なのは、人格、能力、あい」群より得点が有意に高いことが明らかになった

るいは身長といったある種の身体的特性など比較的永（p<0.01）。職務満足測定尺度の各因子でも、職業継続続的な特性を測定する場合である」18）と述べている。

意思「有る」群が「無い」群より、得点が有意に高い

本研究で測定する職務満足は、測定時点で変化する可ことが示された（p<0.01）。

能性があると考えられることから、テスト－再テスト法を用いなかった。しかし、内的整合性による信頼性表4

職業継続意思における職務満足測定尺度の得点の確保に加え、人員の異動や病床の再編など職務満足に影響を与えることが少なく、病院の協力が得られる
2 週間～ 1 ヶ月という適切な時期を設定し、テスト－
再テスト法を用いた安定性による信頼性を確保することが課題である。

― 41 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

2．職務満足測定尺度の妥当性役割が果たせるなどといった能力の活用と、目標とな

13）と同様に 4 因子が抽出され、る看護師の存在に関する項目が残った。この因子の変職務満足測定尺度は 4 因子構造であることが支持され動が大きかったことから、因子を構成する項目についた。しかし、項目の一部に入れ替わりがあったことかては、今後の検討課題であると考えられた。

本研究では、
先行研究

職務満足測定尺度は 4 因子構造 28 項目で、累積寄与

ら、第 3 因子と第 4 因子の因子負荷量に変化がみられ
13）

よ率は 51.9％であった。特に、第 1 因子の寄与率は 35.1％

り臨床経験年数が長く、委員会での役割を半数以上がと高く、また、第 1 因子は職務満足測定尺度第 2 ～ 4担うなど、経験が豊富な集団であり、看護実践の中核

因子と中程度の相関があり、職務満足測定尺度の重要を担っていることが予測された。そのため、第 4 因子

な因子と考えられた。先行研究 9）では、職務満足を構「職場での自らの存在意義」はすでに獲得できている成する因子として、職業上の地位に対する一般的感情

ことから、第 4 因子「職場での自らの存在意義」の項に相当する「職業的地位」や業務量・時間管理を問う

目が、
第 1 因子「仕事に対する肯定的感情」を中心に、「看護業務」がある。また、開発した職務満足測定尺第 3 因子「働きやすい職場環境」へと入れ替わった可度 13）では新たにやりがいや面白さなど実際の看護実能性があると推察した。従って、対象の違いによって、践を通して得られる感情が示された。本研究では、「職項目が変動した可能性が考えられた。

業的地位」に相当する職業に関する一般的感情と、先た。その背景として、本研究の対象は先行研究

職務満足測定尺度第 1 因子では、仕事へのやりがい

行研究 13）で示された看護実践を通して得られる仕事や看護実践への手応えなどが抽出されたが、本研究にへのやりがいや面白さとともに、他者からの肯定的評

おいては、それ以外に創意工夫した看護実践の提供、価が抽出された。これらは、仕事の達成感、成長の可同僚からの承認、患者や家族から頼りにされることの能性、承認・賞賛などであり、動機づけ要因と考えら項目も集約された。それは、看護師として看護実践をれ本尺度の特徴と言える。

行っていく中で、患者や家族から頼りにされ、同僚か併存的妥当性に関しては、職務満足測定尺度と自律ら承認されることが「仕事に対する肯定的感情」へと性、特性的自己効力感と有意な正の相関が認められ、つながることを示していた。職務満足測定尺度第 2 因先行研究においても同様な結果を報告している 5）15）。

子は、先行研究13）と同様で、上司からの承認と良好

職務満足測定尺度第 1 因子は自律性全体及び各因子となコミュニケーションとともに、臨床で起こる様々なもに、有意な正の相関がみられた。本研究で抽出され問題を解決に導く上司のリーダーシップなど、看護師

た職務満足測定尺度第 1 因子は、自律性における正確

個々の成長・発達につながる上司の支援が抽出された。

な状況を把握する「認知能力」や的確な看護を提供す

先行研究において、上司からの承認や良好なコミュニる「実践能力」を基盤にしていることが考えられるこ

ケーションなど様々な支援と職務満足の関連が報告さとから、相関関係が得られたと推察した。また、職務

20）21）、上司からの支援の重要性を述べてい満足測定尺度第 4 因子は、専門職として自らの能力をる。これらの結果からも、職務満足測定尺度の第 2 因発揮するなど看護実践を通して得られる内容で構成さ子と合致している部分が多く、職務満足につながる因れており、自律性における「実践能力」と共に患者の子と位置づけることができると考えられた。

身体的・精神的状態に応じた「具体的判断能力」と共れており

第 3 因子は、予定に合わせた休日の確保や仕事とプ通していたため、相関がみられたことが考えられた。

ライベートの調和など個々に応じた働きやすい労働条

しかし、職務満足測定尺度第 2 因子は、自律性とほと件などと共に、“他職種と患者のケアについてお互いんど関連がみられなかった。上司のリーダーシップはに相談しあえる”の 1 項目が含まれた。
「チーム医療」

自律性と関連がないことが報告され 23）、本研究も類似

は医療の在り方を変えるキーワードとして注目が集ました結果であった。職務満足測定尺度第 3 因子は、自るとともに、制度化へ向け動き出している

22）

。それ

律性と弱い相関であった。第 3 因子は職場に既存するをうけて、チーム医療は様々な医療現場にて積極的な要因であることから弱い相関であることが窺われた。

取り組みが進んできている。本対象者は他職種との協職務満足測定尺度全体、第 1 因子、第 4 因子と特性働・連携をすでに当然のこととして行っていることか的自己効力感では、中程度に近い相関がみられた。自ら、これらを「働きやすい労働環境」と捉えているこ

己効力を高める要因には制御体験という成功する体験とが考えられた。第 4 因子は、会議で意見が言える、や、社会的説得という周囲から能力があると言われる― 42 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

体験があり 24）、これらの要因を概観すると、職務満足収集したが、先行研究 13）より臨床経験年数が長く経測定尺度第 1 因子、第 4 因子と類似していることが窺

験が豊富な集団であると推測された。このため抽出さわれた。このことから、相関関係がみられたのではな

れた因子では、因子負荷量の変化や項目数の入れ替わいかと考えられた。職務満足測定尺度第 2 因子、第 3りがみられたのではないかと考えられた。今後は、無因子はほとんど相関が認められなかった。先行研究 13）

作為抽出法による対象の選定を行うことや本研究ではと尺度は異なるが、職場の環境や上司からの支援は外500 床以上の 2 病院と限られた施設を対象としたため、25）

規模が異なる施設を対象に含めることにより、幅広く的な環境に位置づけられ、そのため、特性的自己活用でき、精度の高い尺度となるよう検討を重ねてい効力感と関係しなかったことが推察された。
この結果より、寄与率が高い第 1 因子は自律性、特く必要がある。

性的自己効力感と相関があり、これは妥当な結果であると言える。しかし、第 2 因子では自律性、特性的自Ⅶ．結論

己効力感と有意な相関がみられなかった。しかし、第本研究は、看護師の職務満足を測定する尺度の信頼2 因子は第 1 因子、第 3 因子と相関があり、上司から性及び妥当性を検討することを目的とした。職務満足の適切な支援は仕事へのやりがい、働きやすい労働環

測定尺度は、クロンバックα係数が 28 項目全体で 0.93、

境につながることが示された。それが、自律性、特性各下位尺度で 0.74 ～ 0.90 で、全体として信頼性が確的自己効力感に関わることが推察された。

保されていた。職務満足測定尺度は 28 項目からなり、職務満足はこれまで職業継続意思との関連が指摘さ
14）「仕事に対する肯定的感情」、「上司からの適切な支。本研究はこれらを支持する結果となった。

援」、「働きやすい労働環境」、「職場での自らの存在意

開発した職務満足測定尺度の内容をみると、第 1 因子、義」の 4 因子構造であり、構成概念妥当性が支持され第 4 因子は仕事そのものであり、内的なものに相当する。

た。また、職務満足測定尺度は、自律性尺度、特性的一方、第 2 因子は上司との人間関係で、
第 4 因子は給料、自己効力感尺度と相関がみられ、職務満足測定尺度の

れてきた

25）

。これま

併存的妥当性が支持された。そして、職務満足測定尺で、職業継続意思には第 1、第 4 因子の関係が主に言度は職業継続意思が有る看護師の方が、有意に得点がわれてきたが、本研究では第 2、第 4 因子でも職業継高かった。今後は、中小規模病院に勤務する看護師も続意思が「有る」群の得点が有意に高かった。第 2 因対象とすること、専門性の高い看護師を選定し幅広い

子は、個人の成長・発達を促す上司からの支援であり、実践者に活用の可能性等について、検討することが求看護実践において、自分の力のなさを体験し、成長のめられる。

作業環境など外的な環境に位置づけられる実感が得られていないことが報告され

12）、成長・発達が実感できるような上司からの適切な支援は職業継続

謝意思に影響を与えることが考えられた。第 4 因子ではの看護部長はじめ、対象者の皆様に深く感謝いたしま

一律の労働条件ではなく、業務を適切に遂行するためす。本研究は第 16 回日本看護管理学会年次大会におの労働環境を示していた。林ら

26）は、労働条件に関する満足感が直接職業継続意思に影響をすることを明ら

辞：本研究に対してご協力くださいました 2 病院

いて発表した。なお、本研究は平成 23 年度科学研究費補助を受けて実施した。

かにしており、また、看護師の重要な職業継続意思にかかわる戦略として、看護師とリーダーナースを対象

文に調査した結果、選択できるシフト、自分の予定にあ1）Cowin L. The effects of nurses’job satisfaction

27）

on retention. The Journal of Nursing

わせ勤務できる形態が有意に高いことを示していた。

したがって、職業を継続できる職場の環境を整備することの重要性が示された。

献

Administration. 2002; 32(5): 283―291
2）Applebaum D, Fowler S, Fiedler N. et al. The
impact of environmental factors on nursing

3．研究の限界と今後の課題

stress, job satisfaction, and turnover intention.

職務満足測定尺度は、28 項目 4 因子からなる看護

The Journal of Nursing Administration. 2010;

師の職務満足の程度について測定することができる。
本研究の対象は様々な経験年数の看護師からデータを― 43 ―

40(7/8): 323―327
3）McCloskey J. Influence of rewards and社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

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社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

原著

再就業した元潜在看護職の勤務継続意思に関連する要因
Factors Related to the Intention of Duty-Continuanceof Former Non-Active Nurses
巴山玉蓮 1）, 佐々木かほる 2）, 北爪明子 1）
Gyokuren TOMOYAMA1）, Kaoru SASAKI2）, Akiko KITAZUME1）
1） 群馬県立県民健康科学大学
2） 桐生大学保健医療学部

看護学部

看護学科

1）Gunma Prefectural College of Health Sciences, School of Nursing2）Kiryu University, Faculty of Health Care, Department of Nursing
抄

録
本研究の目的は再就業した元潜在看護職の勤務継続意思に関連する要因を明らかにすることである．国内の病床規模 100 床以上 500 床未満の病院に勤務している元潜在看護職 400 名を対象として，2010 年 7 月 5 日から 8 月 23
日に調査を実施した．調査には自記式調査票を用い，調査票は郵送法により直接対象者から回収した．勤務継続意
思に関連する要因の分析には，多重ロジスティック回帰分析（強制投入法）を用いた．調査票は 271 通（67.8％）を回収し，220 通（有効回答率 55.0％）を分析対象とした．再就業した元潜在看護職の勤務継続意思に関連する要因は，「配偶者あり（p<0.01）」，「生活全般の満足感（p<0.05）」，「職務内容（p<0.01）」の３要因であった．
再就業した元潜在看護職の勤務継続意思を持続させるためには，「配偶者」も含め，「生活全般の満足感」が得られるような勤務形態の工夫や休暇取得に関する調整および，自分の成長が感じられるなど「職務内容」に満足感が得られるような職場の支援体制が求められることが示唆された。
Abstract
The purpose of this study is to elucidate the factors of determining former non-active nurses’intention tocontinue their job. Methods: Former non-active nurses working in hospitals with 100 to 499 beds were surveyed
between July 5 and August 23, 2010. The subject comprises 400 former non-active nurses who were sent selfadministrated questionnaires by postal mail. Results: Data from 220 valid responses were subjected to logistic
regression analysis. The following factors were found to be related to the former non-active nurses’intention tocontinue their job:“having a partner”,“satisfaction with their lives”,“the job contents”．
Conclusion: The present findings suggest that it is required for every working place to afford great“satisfaction
to their life”and to“their job contents”, such as feelings of personal growth in the job.
キーワード：潜在看護職，勤務継続意思，再就業
Key words: non-active nurses, intention of duty-continuance, return to workⅠ．緒言る．しかし，看護職の人員配置は , 質の高い看護の提医療の高度化や多様化に伴って看護職の活動の場が拡大しつつあるなか，安全で質の高い看護を提供する

供が十分可能となるほど確保されていないのが現状である．

という看護職の役割は，これまで以上に増大してい― 45 ―

2006 年の診療報酬改定における，医療機関の看護社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

職の配置基準では，患者 7 人に対し看護師 1 人（7 対 1）であったと報告している．

という手厚い配置がされた場合，患者 1 人当たり 1,555

また栗原ら 10）は，潜在看護職の職場復帰支援を目

点の入院基本料が創設された．この改定は，病院の収的とした研修を受講後に就業した 170 名を対象に，「就益にプラスの効果をもたらすことから，看護職の争奪

職先決定理由」「就職先の満足度」「就業継続意思」にのみならず，中小規模病院における採用活動を困難についてアンケート調査をした結果，「就職先の満足度」

し，看護職の偏在と地域格差

1）2）を顕在化させた．第3）と「就職継続意思」との間に有意な相関が認められたにおと報告している．この他に，潜在看護師の再就業に向いても需要数が供給数を上回り，看護職の人員不足はけた研修と研修後のアンケート調査によるプログラム

改善されていない．このような看護職の人員不足は，の評価に関する報告は散見 11）― 15）されるが，再就業し過重労働等によるバーンアウトを引きおこし，離職率た元潜在看護職が勤務を継続しようとする意思に関連を上昇させることからさらなる人員不足を招き，看護する要因についての知見はみられない．

7 次看護職員需給見通しに関する検討会報告書の質に影響するのではないかと懸念されている

4）5）

．

そこで本研究では，再就業した元潜在看護職を調査

少子化による 18 歳人口減少の影響を受け，新しい対象として，再就業した元潜在看護職の勤務継続意思

看護職の人材の輩出に限界があることは，周知の事実に関連する要因を明らかにし、潜在看護職の再就業をである．このような状況を踏まえると，現在約 65 万支援するための基礎資料とすることを目的とした．

人いる

6）

と推定されている潜在看護職の再就業を促進する取組みは，人員不足が問題視されている看護職

Ⅱ．用語の操作的定義
再就業した元潜在看護職とは，医療機関において就確保のための重要な方策の一つと考えられる．
日本看護協会が 2006 年に実施した「潜在ならびに
7）

定年退職看護職員の就業に関する意向調査報告書」

業経験があり，過去に離職していたが，現在は就業している看護職をいう．
中小規模病院とは，病床規模 100 床以上 500 床未満

では，潜在看護職の 77.6％が再就業を希望しており，雇用形態については「非常勤」を希望している者がの病院とした．

52.3％であった．また，潜在看護職のうち未婚者の79.3％は常勤を希望し，既婚者の 60.5％は非常勤を希Ⅲ．研究方法
1．調査対象及び調査期間望していた．2008 年の「潜在看護職員の就業に関す
8）る報告書」 では，退職理由は，「出産・育児・子供

潜在看護職の退職理由は「出産・育児・子供の為」の為」，「他分野への興味」，「看護内容への不満」，「結であり，潜在看護職が就職の際に重視する条件は「勤婚」，「残業量が多い」の順であり，再就業を希望する

務時間」であった 7）．2006 年 4 月の看護師の労働移

潜在看護職が重視する条件は，「勤務時間」，「給与」，

動は，大規模病院への移動と同時に小規模な医療施設「看護内容」，「通勤時間」の順であった．これらの調への移動の傾向も見出された 16）という報告を参考に，査結果からは，潜在看護職の全体の 77.6％は再就業を再就業した元潜在看護職は大規模病院より，中小規模

希望しているものの，出産・育児や子どもの世話が，病院に勤務している可能性が高いのではないかと考え再就業する際の就労条件に影響していることが読み取た．そこで，国内の病床規模 100 床以上 500 床未満のれる．さらに，再就業を希望する潜在看護職が，個々病院に勤務する再就業した元潜在看護職 400 名を対象の生活状況に応じた雇用形態や就労時間を選択できるとして，2010 年 7 月 5 日から 8 月 23 日に調査を実施

職場があれば，再就業できる可能性を示している．

した．

潜在看護職を対象にした先行研究を概観すると，香月ら 9） は，職場復帰した潜在看護師 7 名に半構成的

2．データ収集方法

面接を行った結果，「復帰後の不安」については，【看調査開始直前の 6 月時点で，看護職求人情報誌に

護技術】【同僚との関係】【責任の重さ】【業務の理解求人のあった病床規模 100 床以上 500 床未満の病院は不足】【今後について】であり，「してもらって良かっ223 であった．そこで，223 病院の看護管理者に対し，た支援」については，【声かけ・気遣い】【限定的・段文書により調査の趣旨を説明し，研究協力の可否と協階的な仕事の進め方】【チェックリスト・ダブルチェッ

力可能な場合の人数を確認する依頼文を送付した．そク】（【 】は香月らの研究におけるカテゴリを示す）の結果，54 病院の看護管理者から研究協力の同意が― 46 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014得られた．同意が得られた各病院に協力可能な対象者

4．データ分析の人数分の調査票を送付し，看護管理者に配布を依頼

まず記述統計量を算出した．次に，以下に示す項目した．調査票は，返送用の封筒を同封のうえ合計 400について値の再割り当てを行った．勤務継続意思につ部を送付し，調査対象者が個々に直接返送する方法に

いては，
「ない」
「あまりない」を『継続の意思がない』，

より回収した．

「ややある」「ある」を『継続の意思がある』とした．
健康状態は，「健康ではない」「あまり健康ではない」

3．調査内容を『健康ではない』，「まあまあ健康である」「健康で調査内容は，個人の特性，職務に関する内容（勤務ある」を『健康である』とした．勤務と生活の両立は，「で継続意思を含む）である．

きていない」「あまりできていない」を『できていない』，

1）個人の特性「まあまあできている」「できている」を『できている』

年齢，性別，婚姻状況，子どもの有無，要介護家族とした．生活全般の満足感は，「不満である」「やや不の有無，臨床経験年数，健康状態，勤務と生活の両立，満である」を『不満である』，「まあまあ満足である」「満

生活全般の満足感，直近の離職期間，直近の離職理由，足である」を『満足である』とし，休暇の取得状況は

再就業の動機について尋ねた．健康状態は，「1．健康「とれなかった」「あまりとれなかった」を『とれなかっではない，2．あまり健康ではない，3．まあまあ健康

た』，「ややとれた」「とれた」を『とれた』とした．

である，4．健康である」の 4 段階評定とした．勤務

満足感測定尺度については，「職務内容」，「職場環と生活の両立は，「1．できている，2．まあまあでき境」，「給与」，「人間関係」についてそれぞれ項目の平ている，3．あまりできていない，4．できていない」

均点と標準偏差を算出し，満足感測定尺度の信頼性をの 4 段階評定とした．生活全般の満足感は，「1．満足

検討するため Cronbach αを算出した．

である，2．まあまあ満足である，3．やや不満である，

勤務継続意思との関連要因の分析を行うに当たり，4．不満である」の 4 段階評定とした．直近の離職理由，

勤務継続意思と対象者の個人の特性及び職務に関する

再就業の動機については複数回答形式で尋ねた．

内容についてはχ2 検定を行った．勤務継続意思と満2）職務に関する内容

足感測定尺度の「職務内容」，「職場環境」，「給与」，「人

職種，雇用形態，所属する病院の病床数，在職期間，間関係」との関連は，Mann-Whitney の U 検定を行っ

研修受講の頻度，休暇の取得状況，キャリアアップにた．次に勤務継続について，『継続の意思がある』と向けた目標，職務満足感について尋ねた．休暇の取した群の要因を明らかにするために，勤務継続意思を得状況は，「1．とれた，2．ややとれた，3．あまりと従属変数とし，χ2 検定にて有意差が認められた項目

れなかった，4．とれなかった」の 4 段階評定とした．

について「0」，「1」のダミー変数を設定した後に独立

キャリアアップに向けた目標については，「1．ある，2．

変数として，多重ロジスティック回帰分析（強制投入ない，3．わからない」の 3 選択肢を設定した．

法）を行った．

職務内容，
職場環境，
給与，
人間関係に関する項目は，

独 立 変 数 間 の 多 重 共 線 性 に つ い て は，Variance安達が開発した職場環境，職務内容，給与に関する満Inflation Factors（以下，VIF）により確認した．統足感測定尺度 （以下，満足感測定尺度）の 33 項目

計処理は，SPSS18.0 for Windows を使用し，有意水を用いた．この 33 項目には，下位尺度として「職務準は 5％とした．

17）

内容（9 項目）」「職場環境（8 項目），」「給与（6 項目）」，，「人間関係（10 項目）」が設定されている．評定は「1.
, そⅤ．倫理的配慮

う思わない～ 4. そう思う」の 4 段階であり , 得点が高看護管理者に対する調査協力の依頼は，本研究の目いほど満足感が高いと評価される．この満足感測定尺的，方法，研究協力に対する自由意思の尊重，個人情度の信頼性と妥当性は確認されている．

報の保護，および研究への同意の確認方法に関する説

勤務継続意思については，「これからも現在の職場

明書と往復はがきの郵送により行った．往復はがきので，看護師として仕事を継続する意思があるか」につ返送をもって，本研究への同意が確認できたとみなし

いて尋ね，「1．ある，2．ややある，3．あまりない，4．

た．調査対象者に対しても，本研究の目的，方法，看ない」の 4 段階評定とした．

護管理者からの協力依頼であっても研究協力に対する自由意思を尊重すること，個人情報の保護，および研― 47 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

究への同意の確認方法に関する説明書を無記名の調査

Ⅵ．結果

票とともに同封し，看護管理者を介して調査協力の依

1．個人の特性（表 1）

頼をした．研究への同意は，調査票の返送をもって確調査票は 271 通が回収された．欠損値の多い 51 通を除外し，220 通（有効回答率 55.0％）を分析対象と認した．
満足感測定尺度の使用に関しては開発者から使用許した．対象者の平均年齢は 40.2 ± 8.3 歳，年代は 30

可を得た．また，本研究は，群馬県立県民健康科学大

歳代が 93 名（42.3%）で全員女性であった．配偶者お学倫理委員会（2010 年 6 月 14 日）の承認を得て実施

よび子どもがいる対象者は，それぞれ 202 名（91.8%）

した．

であり，
要介護者がいる対象者は 16 名
（7.3%）であった．
臨床経験年数は，10 年以上が 72 名（32.7%），4 ～
表1

個人の特性

― 48 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

6 年が 61 名（27.7%）であった．健康状態は「まあま2．職務に関する内容（表 2）

あ健康」という回答者が 142 名（64.5%）であった．

対象者の職種は看護師（助産師，保健師の資格保有

勤務と仕事の両立は，「まあまあできている」が 154者を含む）が 188 名（85.5%）であり，雇用形態は非名（70.0%），生活全般の満足度については，「まあま

常勤が 121 名（55.0%）で，次いで常勤が 89 名（40.5%）

あ満足である」が 146 名（66.4%），
直近の離職期間は，であった．勤務している病院の病床数は 200 ～ 300 床

1 年以上 3 年未満が 52 名（23.6%）であった．直近のが 97 名（44.1%），100 ～ 200 床未満が 70 名（31.8％）

離職理由（複数回答 n=218）については，出産・育児の順に多かった．在職期間は 1 年以上 3 年未満が 68

が最も多く 142 名（65.1%），
次いで結婚 59 名（27.1%），

名（30.9%），研修受講の頻度はときどき受けている者

転居 45 名（20.6%），家事との両立困難 40 名（18.3%）

が 104 名（49.8%）であった．

の順であった．再就業の動機（複数回答 n=218）につ過 去 半 年 間 の 休 暇 の 取 得 状 況 に つ い て は 134 名

いては，経済的理由が 123 名（56.4%），資格の活用（60.9%）がとれたと回答していた．キャリアアップに

93 名（42.7%），
再就業の勧め 54 名（24.8%）であった．

向けた目標については，「ない」と回答した者が 102

表2

職務に関する内容― 49 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

名（46.4%）であった．勤務継続意思は「ややある」と「あ「配偶者あり（p<0.01））」「生活全般の満足感（p<0.05））」

る」がそれぞれ 94 名（42.7%）であった．

「職務内容（p<0.01））」の 3 項目が勤務継続意思に関

満足感測定尺度の項目については，「職務内容」の連する要因として検出された．

平均（標準偏差）が 25.4（4.2）
「職場環境」が 20.7（4.3），，「給与」が 14.1（3.9）
「人間関係」が 29.0（4.6）であっ
，

Ⅶ．考

察

1．離職理由と離職期間および再就業の動機

た．尺度全体の Cronbach のα係数は 0.901 であった．

離職理由は，出産・育児が最も多く 142 名（65.1%），
3．勤務継続意思に関連する要因（表 3）次いで結婚 59 名（27.1%）であった．女性のライフイ

単変量解析の結果，勤務継続意思と統計学的に有意ベントである出産・育児は，離職理由の第一位であっな関係が確認された項目は「婚姻状況」，「休暇の取得た．この結果は , 女性の離職が結婚や出産のようなラ

状況」，「勤務と生活の両立」，「生活全般の満足感」，「職

イフイベントに関連するという宮﨑ら 16）の報告を支

務内容」，「職場環境」，「人間関係」の 7 項目であった．

持したといえる．これは看護職のみならず，働く女性

変数間の VIF はすべて 10 以下であったことから多重全体に共通する問題であり，国の対策が求められる．

．これらの 7

厚生労働省看護課が 2010 年に実施した調査 19） で項目の勤務継続意思への独立した影響を明らかにするは，再就職希望者のうち「看護職として働きたい」がために，潜在的交絡要因と考えられる年齢を加え，多36.1% と最も多かった．離職期間との関係でみると「1重ロジスティック回帰分析を行った。
（表 4）結果は，年未満」が 61.4%，「1 年以上 3 年未満」では 51.6%，「5

共線性の弊害がないことが確認された

表3

18）

単変量解析による勤務継続意思と関連する要因

表4

勤務継続意思に関連する要因χ― 50 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

年以上 10 年未満」では 35.8% に減少する傾向にあるからの承認や仕事を通して成長した，やり甲斐のあることが明らかにされている．本研究では，直近の離職仕事をしているという実感が , 看護職の職務満足に関期間は，1 年以上 5 年未満が最も多く 38.1%，次いで連していることが本研究においても確認できた．した

1 年未満が 21.8% であった．つまり，離職後 5 年未満がって，本研究の三つ目の要因である「職務内容」は，で全体の 59.9% が再就業したと考えられる．また，再再就業した看護職の仕事への動機づけとなり , 勤務継就業の動機の 56.4% は経済的理由であることから，昨続意思に関連する一要因となったのではないかと考え

今の経済状況を考慮すると，再就業者が増加する可能られた．

性が高まると考えられる．しかし，その一方で , 育児再就業した元潜在看護職の勤務継続意思を持続させ期間が離職期間となって離職期間が長期化するほど ,るためには，「配偶者」も含め「生活全般の満足感」

急速に進む医療に取り残される不安 , 資質の低下に対が得られるような休暇取得に関する調整が職場に求め

20）

21）

を目途に，

られる．加えて , 再就業した看護職が自分の成長が感

潜在看護職が再就業できる工夫が職場に求められる．

じられるなど「職務内容」に対する満足感が得られる

する不安が強くなるため，離職期間 5 年

ような復職後の支援体制が必要といえる．
2．勤務継続意思に関連する要因
勤務継続意思に関連する要因は，「配偶者あり」，「生

Ⅷ．本研究の限界と今後の課題

活全般の満足感」，満足感測定尺度の「職務内容」の本研究では，対象者の勤務継続意思を従属変数とし三要因であった．勤務継続意思の関連要因として分析て分析したが，その対象者が調査後も離職せず勤務し前に予測した満足感測定尺度の人間関係，職場環境，ているかどうかの確認はとれていない．これは調査票

給与それぞれの満足感は，勤務継続意思に直接関連すを用いた横断調査の限界である．したがって，追跡調る要因として統計学的な有意差は認められなかった．

査により本研究の結果が実際の行動と，どのように一一つ目の要因である「配偶者あり」に関しては，対致していたかを明確にする必要がある．

象者の 91.8% が配偶者ありと回答しているために，勤また , 病院の看護管理者の協力を得るという手続き

務継続意思に関連する一要因となったのではないかとを経て，再就業した元潜在看護職を研究対象者として考えられる．女性のライフイベントである結婚や出産選定した．選定にあたっては，看護管理者の意向が反により一時離職はしたものの，全体の 56.4% が経済的映されたため，対象者や地域に偏りがみられた．今後理由を再就業の動機として挙げていることから，配偶は，できるだけ無作為に研究対象者を抽出し，調査結者や家族の存在が潜在看護職の再就業を決意させる

果の外的妥当性を検討する必要がある．

きっかけになったのではないかと考えられた．さらに，休暇の取得を効果的に活用して勤務と家庭生活のⅨ．結論

両立ができれば，二つ目の要因である「生活全般の満

女性のライフイベントである出産・育児が，離職理足感」が高まり，その結果，「生活全般の満足感」の由の第一位であった．再就業した元潜在看護職の勤務高い対象者が勤務継続意思を持続させて就業している

継続意思に関連する要因は，「配偶者あり」，「生活全のではないかと推察された．三つ目の要因である「職般の満足感」および「職務内容」の 3 項目が確認され

務内容」の下位尺度には，仕事を通じて成長した，やた．再就業した元潜在看護職の勤務継続意思を持続さり甲斐のある仕事をしている，仕事に興味がある，尊せるためには，「配偶者」も含め，「生活全般の満足感」

敬に値する仕事である，仕事が適している，職場のみが得られるような勤務形態の工夫や休暇取得に関するんなに認められているなどの内容が含まれている．中調整および，自分の成長が感じられるなど「職務内容」

堅看護師を対象にした先行研究では，職務満足に関連に満足感が得られるような職場の支援体制が求められしていた要因は，他者からの承認であったと報告されることが示唆された。

ている

22）

．また，中小規模病院の病棟で働く看護職を対象とした先行研究では，やり甲斐を感じる体験が

謝

辞

．

本研究にご協力いただきました看護管理者の皆様，

これらの先行研究の対象者と本研究の対象者は異なっ再就業した元潜在看護職の皆様に心より感謝申し上げてはいるが , 職場の同僚に認められているという他者ます．

職務満足に関連する一要因として報告されている

23）― 51 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

文

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社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

原著

平均寿命、健康寿命を規定する要因について－ EU27 カ国に関する研究
Factors Associated with Life and Health Expectancies in the 27 EU
Countries
長谷川卓志
Takashi Hasegawa
千葉県立保健医療大学健康科学部
Chiba Prefectural University of Health Sciences

抄録
近年、地域健康づくりの中では、平均寿命のみならず健康寿命の延伸が議論されるようになってきている。一般に寿命は、生物学的な健康度のみならず社会経済的指標、格差等により規定されることが報告されているが、平均
寿命、健康寿命それぞれの指標がどのような背景により支えられているものか、詳細な研究は少ない。本研究では、
ヨーロッパの諸国を例にとり、欧州連合（European Union, EU）が行っている健康寿命延伸の施策をもとに、公表されている寿命、社会経済指標など各種の統計資料を総合的に統計解析し、欧州連合各国の持つ主観的健康感、
社会経済状態が平均寿命、健康寿命にいかなる関与をもたらすかについて重回帰分析を用いて検討した。この研究から得られるものは、方法論的にはマクロレベルの生態学的研究による結果であるが、平均寿命では人間開発指数（HDI）、自殺死亡率と、健康寿命では主観的健康感と有意な関連が認められた。平均寿命と健康寿命それぞれの背景について興味深い結果が得られた。
Abstract
In regional health promotion, extending the healthy life as well as average life expectancy has been discussed
in the 21st century. In general, life expectancy can be determined by the biological health, socio-economic factors,
and social disparity.
However, relationships between the average life expectancy, healthy life expectancy, and socio-economic
factors have not been fully elucidated. In the present study, multiple regression analysis was used to clarify the
relationships between the lifespan and socio-economic conditions, such as human development index (HDI), GDP,
GiNi index, suicide rate, and self-rated health in the 27 European countries (EU). The average life expectancy
was significantly correlated with the suicide rate and HDI , whereas the healthy life expectancy was significantly
correlated with subjective health.
キーワード: 欧州連合、平均寿命、健康寿命、人間開発係数、主観的健康感
Key words : EU, Life Expectancy, Healthy Life Expectancy, Human Development Index (HDI), Subjective
HealthⅠ緒

言として議論されるようになってきている 1）。平均寿命

近年、健康日本 21（第 2 次）などの健康づくりのは、一般に社会経済状態により規定されることが報告

中では、平均寿命のみならず健康寿命の延伸が目標値されており、具体的には、社会経済指標、教育程度、― 53 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

２．統計学的分析方法

人種差などにより規定されることは、Wilkinson をは
2―6）

。さら

平均寿命、健康寿命とそれぞれの関連要因との解析。主観的には、Spearman の順位相関係数を用いた。重回帰分

健康感は WHO の健康定義である、身体的、精神的、

析はステップワイズ法を用い、平均寿命または健康寿

社会的な健康の上で特に、精神的な範疇のスピリット

命を従属変数とし、主観的健康感、社会経済因子を独に近い新たな健康指標である。近年、主観的健康感に立変数として重回帰分析を行った。多重共線性の問関する関心が高まり、各国の健康調査内容においてこ

題は、VIF（Variance Inflation Factor）により判定しれを取り入れ公表する動きが進んでいる。米国では、

た 23）。統計処理には統計解析ソフト SPSS 19.0（IBM,National Health Interview Survey の調査項目に含まJapan）for Window, JMP10（SAS） を 用 い、p<0.05

じめ多くの先行研究により報告されているに、主観的健康感の役割も無視できない

れている

7―12）

13）

。さらに欧州では、欧州連合（EU）の統を有意差ありとした。

計サイトにおいて、27 か国の主観的健康感が公表されている 14）。主観的健康感は、高齢者において社会

Ⅲ

結

果

1．平均寿命の地域格差

参画、いきがいなどにより上昇することが認められて15）、健康増進の観点からもますます重要な健康

平均寿命をみると（表 2）、長い方から男性ではイ指標の一部となっている。しかしながら、社会経済指タリアの 79.4 歳、スウェーデンの 79.4 歳があり、27標および主観的健康感などの項目が平均寿命、健康寿

位リトアニアの 67.5 歳との間に 11.9 歳の年齢較差が命に対してそれぞれいかなる効果を及ぼすかについてあった。また女性ではフランスの 85.0 歳、スペインは不明な点が多い。本研究では、EU27 か国のデータの 84.9 歳と 27 位のルーマニアの 77.6 歳の間に 7.6 歳をもとに、重回帰分析を用いてこれらの要因間の関連の年齢較差があった。

おり性について以下のように検討したものである。
Ⅱ

表2

平均寿命の地域格差

表3

健康寿命の地域格差

対象と方法
1．研究対象EU27 か国の公表された統計データを用いて分析した 14，16―21）。国名（#）は表 1 に示したとおりである。
主な調査項目（調査年）は、平均寿命（2009）、健康寿命（2009）、主観的健康感（2010）、自殺死亡割合（2009，
人口 10 万人対）、GiNi 係数（2010）、
GDP（2007）に加えて人間開発指数（HDI，2010）の各項目であった。平均寿命は各国の国勢調査、健康寿命は、健康上の制約については European Statistics on Income andLiving Conditions Survey（EU-SILC）のデータをもとに、Sullivan 法を用いて算出され、公表されている結果を用いた 22）。主観的健康感は、各国の 65 歳時の調査の結果、健康度（perceived health）が良い、普通、悪い、の三段階として公表された資料から、良いと回答した割合を入力した。
表1

EU 加盟国一覧（2007.01）― 54 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

表４ EU27 か国における健康と社会経済指標の基本統計量 .

（％）

2．健康寿命の地域格差

は、65 歳時の「健康である」と回答したものの割合

つぎに健康寿命のランクを示したものであるが（表 3）、であるが、最大値と最小値の格差は、男性では 6.2 倍、

男性では 1 位がスエーデンの 70.7 歳、2 位マルタの女性では 11 倍であった。また、社会経済指標をみると、69.6 歳であり、27 位スロバキアの 52.4 歳との間に 18.3

自殺死亡率 9 倍、GiNi 1.6 倍、GDP（1 人当りユーロ額）

歳の年齢較差があった。また女性では 1 位のマルタ

7.3 倍、HDI については 1.2 倍の格差があった。

71.0 歳、2 位のスウエーデン 69.6 歳と 27 位のスロバ
４．平均寿命、健康寿命と各種指標の相関分析

キアの 52.6 歳との間には 18.4 歳の年齢較差があった。

表 5 は平均寿命、健康寿命と各種指標との間の関連
3．各種指標の記述統計と較差性について、男女それぞれについて Spearman の順位

各種指標の記述統計を表 4 に示した。主観的健康感

相関係数を用いて解析した。その結果、男性の平均

表5

平均寿命、健康寿命と健康指標、社会経済指標との順位相関係数― 55 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

寿命は、主観的健康感（p<0.01）、健康寿命（p<0.01）

命も短い傾向をもつ国として、男女共に、ラトビアと 有 意 な 相 関 が あ り、 自 殺 死 亡 率（p<0.01）、GDP（#15），スロバキア（#23）などが含まれていた。

（p<0.01）、
HDI（p<0.01）との間にも有意な相関があった。男性の健康寿命は、主観的健康感（p<0.01）のほ

５．平均寿命、健康寿命と関連要因の重回帰分析

か、自殺死亡率（p<0.05）、GDP（p<0.05）と弱いな

男女それぞれについて平均寿命または健康寿命をがら有意な相関があった。一方女性の平均寿命は、主従属変数、主観的健康感、自殺死亡率、GiNi 係数、観的健康感とは弱い有意な相関が認められ（p<0.05）、

GDP、HDI を独立変数とするステップワイズ法によGDP（p<0.01），HDI（p<0.01）とも有意な相関があっる重回帰分析を行った（表 6）。男性の平均寿命は、た。健康寿命では、これらの指標のうち有意な相関を自殺により有意に低下し（β―0.498，p<0.001）、HDI

認める項目はみられなかった。

により有意に延伸する（β0.669，p<0.001）、決定係
数は 0.832 であった。一方、男性の健康寿命は、主観的健康感により有意に延伸（β0.721，p<0.001）する。
決定係数は 0.520 であった。

健康寿命

表６ 平均寿命、健康寿命を従属変数とする重回帰分析

平均寿命

図１．EU 各国の平均寿命と健康寿命（男性）EU: European Union, R2:0.487, P<0.001

女性の平均寿命は、自殺により有意に低下し（β―0.304，p<0.05）、HDI により有意に延伸する（β 0.693，
健康寿命

p<0.001）、決定係数は、0.658 であった。男性の健康
寿命は、主観的健康感により有意に延伸する（β 1.01，
p=0.002）。決定係数は 0.361 であった。多重共線性の問題は、共線性の統計量 VIF により判定したが、すべての検討で 2.5 より低く、共線性を持つとは判定できなかった 23）。

平均寿命

図2

Ⅳ考

EU 各国の平均寿命と健康寿命（女性）察

わが国では平成 25（2013）年、健康日本 21（第 2 次）

EU: European Union, R2:0.114, ns.

が始まり、健康寿命の延伸がその目標の中心に据え
図 1．は男性、図 2．は女性について平均寿命と健康寿命の散布図を表したものである。

られることとなった。平成 22 年時の健康寿命は、男性 70.42 歳、女性 73.62 歳であり、平均寿命との差は、

回帰直線、相関係数を求めると男性では、健康寿命

男性 9.13 年、女性 12.68 年と女性の方が長かった 24）。

=―0.752+0.821x 平均寿命（R2=0.487，p<0.001）、女性

我が国の結果は、国勢調査、国民生活基礎調査などをでは、健康寿命 =11.6+0.618x 平均寿命 （R2=0.114，

参考としており、他国の公表結果とは比較できないが、ns）であった。平均寿命が長く、健康寿命も長い国で障害をもつ期間は欧州連合（EU）27 か国の結果でもは男性、女性共、マルタ（#18），スウエーデン（#26）

女性の方が長かった。

などがあげられる一方、平均寿命が短く、かつ健康寿― 56 ―

本研究では、EU27 か国のデータをもとに、平均寿社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

命、健康寿命が社会経済因子のみならず、主観的健康られている 15）。さらには主観的健康感がどのように健感により如何に規定されているものかについて検討し

康寿命延伸に作用するものか検討が必要と思われる。

たものである。我が国の地方自治体に関する研究としての先行研究では、茨城県の各市町村について健康余

研究課題

命を従属変数、健康指標、社会経済指標を独立変数と本研究は、2010 年頃の欧州各国の現状から、平均する多重解析を行っている。その結果、健康寿命を有

寿命、健康寿命を規定する要因に関して調べたもので意に説明する変数として、男性では悪性新生物、不慮あるが、マクロレベルでの地域相関研究であり、生態の事故、女性では悪性新生物、公的年金額などが挙げ

学的誤謬の可能性にも注意が必要である、現代の欧州

られている

25）

。この研究では、主観的健康感に関すでは健康、経済状況などはダイナミックに変化しているデータは採用されておらず、その役割を解析するにるため、他国の検討でも普遍的に同様の結果が得られ至らなかった。これまで主観的健康感と社会経済的なるものか、今後の検証が必要なところである。

因子を含めて総合的に解析した研究は少い。先行研究
では、高い主観的健康感は生存確率を上げることが知
7―12）

Ⅴ結

語

が、主観的健康感が、平均寿命、健康

欧州 27 か国の統計資料を解析の結果、平均寿命は、寿命に対していかなる影響をもたらすものか、詳細な

自殺死亡率、HDI により規定される一方、健康寿命

研究は見あたらない。

では、社会経済的な指標よりも主観的健康感との間にられている

そこで本研究では EU27 カ国に関するデータを用い有意な関連を持つことが明確となった。健康寿命の延て検討を行ったものである。EU は欧州連合条約によ伸にあたり主観的健康感がその他の条件とは独立したり設立されたヨーロッパの地域統合体であり、欧州議

健康増進作用を持つ可能性を示唆するもので、これら定書によって市場統合が実現し、ユーロの導入によるの結果から、各種健康づくりの方針策定においても参

通貨統合も進み、加盟国数は 2007 年には 27 か国とな考となるであろう。

り現在に至っている。これら 27 か国のデータは、イ
ンターネットの EuroHex または EuroStat のサイト

文

献から閲覧が可能である。本研究では、平均寿命、健康

1）健康日本 21（二次）推進に関する計画書、厚生

寿命、自殺死亡率、GiNi 係数、GDP、HDI、主観的

労働省 2004

健康感を収集し、重回帰分析の独立変数として採用し＜URL:http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/

た。これまで、社会の経済的な豊かさを測定する指標

dl/kenkounippon21_02.pdf＞

は主に GDP などが，較差には GiNi 係数が用いられて

2）Wilkinson RG,

Marmot, MG.（2003）Social

きた。しかし、より広範な概念を包括するべく「人間determinants of health: the solid facts.

開発指数」（HDI）の概念が生まれた。平均余命指数、World Health Organization, Geneva. ISBN

教育指数（成人識字指数、総就学指数）と GDP 指数

978-9289013710の 3 種の数値を指標化し、これらの平均から計算され

3）Sihvonen AP, Kunst A Lahelma E et al.:る。このように HDI は、経済、健康、教育などの人

Socioeconomic inequalities in health expectancy

間活動を包括的な示数にて記述しようとするものであin Finland and Norway in the late 1980s. Socialる

26）

Science and Medicine 1998: 47: 303―315。

本研究では、これらの条件下における重回帰分析を

4）Crimmins EM, Saito Y.: Trends in healthy life

行った結果、男性の平均寿命は、自殺死亡により有意expectancy in the United States, 1970―1990:に低下し、HDI により有意に延伸する。一方の健康

gender, racial, and educational differences. Social

寿命は、主観的健康感により有意に延伸する。また女Science and Medicine 2001: 52: 1629―1641

性の平均寿命は、自殺死亡により有意に低下し、HDI5）Elo IT, Preston SH.: Educational differentials inにより有意に延伸、健康寿命は、主観的健康感により

mortality: United States, 1979-85. Social Science

有意に延伸することが明らかとなった。

and Medicine 1996: 42: 47―57

趣味、いきがい、社会参画など

6）Jagger C, Gillies C, Moscone F, et al.: Inequalities

により昂揚し、その結果生存確率が上昇することが知

主観的健康感は､

in healthy life years in the 25 countries of the― 57 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

European Union in 2005: a cross-national meta-

20）GDP 国際貿易投資研究所国際比較統計表 IV-001＜URL：http://www.iti.or.jp＞

regression analysis. Lancet 2008: 372: 2124―2131
7）Leung KK, Tang LY, Lue BH.: Self-rated health21）HDI: UNDP“Human Development Report 2011”and mortality in Chinese institutional elderly22）Sullivan DF. A single index of mortality andmorbidity, HSMHA Health Reports. 1971: 86: 347

persons. J Clin Epiemiol 1997: 50(10): 1107―1116
8）Heistaro S, Jousilahti P, Lahelma E, et al.:Self-rated health and mortality, a long term

―35423）朝野煕彦

prospective study in eastern Finland. J
Epidemiol Community Health 2001: 55: 227―232

入門多変量解析の実際

ンティフィック

東京

講談社サイエ200424）厚 生 労 働 科 学 研 究 費 補 助 金「 健 康 寿 命 に お け9）Benyamini Y, Idler EL.: Community studies

る将来予測と生活習慣病対策の費用対効果に関

reporting association between self-rated healthする研究」＜URL：http://toukei.umin.jp/kenkou

and mortality: additional studies, 1995 to 1998.

jyumyou/＞
25）栗盛須雅子、福田吉治、澤田宣行、他．：茨城県

Res Aging 1999: 21: 392―401

市町村の健康余命（寿命）と健康格差の関連要因．

10）Idler EL, Benyamini Y.: Self-rated health and厚生の指標．2013：60（3）．1―8

mortality: a review of 27 community studies. J
Health Science Behav 1997: 38: 21―37

26）人間開発指数：Sagar AD, Najam A.: The human11）Mackenbach JP, Simon JG, Looman CW, etal.: Self-assessed health and mortality could
psychosocial factors explain the association? Int.
J. Epidemiol. 2002; 31: 1162―1168.
12）Okamoto K, Tanaka Y: Subjective usefulness and6-year mortality risks among in elderly persons
in Japan. J Gerontol B Psychol Sci Soc Sci. 2004:
59: 246―249.
13）National Health Interview Survey ＜URL: http://
www.cdc.gov/nchs/nhis.htm＞
14）＜URL：http://www.eurohex.eu/IS/index.php?controller=healthData/NationalPrevalences&actio
n=displayDataForSPH＞
15）Asakawa T, Koyano W, Ando T, et al.: Effects
of functional decline on quality of life among theJapanese elderly. Int Jr of Aging and Human
Deveop2000: 50: 319―328
16）＜URL：http://epp.eurostat.ec.europa.eu/portal/
page/portal/product_details/dataset?p_product_
code=TSDPH100＞
17）＜URL：http://epp.eurostat.ec.europa.eu/
portal/page/portal/health/public_health/data_public_health/database＞
18）＜URL：http://epp.eurostat.ec.europa.eu/
statistics_explained/index.php/Causes_of_death_statistics＞
19）＜URL：http://appsso.eurostat.ec.europa.eu/nui/show.do?dataset=ilc_di12＞― 58 ―

development index: a critical review. Ecological
Economics. 1998; 25: 249―264.

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

原著

障害者雇用を進める企業の調査を通して検討した障害者就労支援の課題―保健医療専門家の観点から―
Problems with Supporting Disabled Workers Based on the Survey on
Companies Engaged in Employment of the Disabled―From the Perspective of Healthcare Professionals
石田瞳 1）2）、垰田和史 3）
Hitomi ISHIDA1）2）, Kazushi TAODA3）
1）滋賀医科大学医学部医学科
2）たちいり整形外科
3）滋賀医科大学社会医学講座衛生学部門
1）Shiga University of Medical Science, Faculty of Medicine
2）Tachiiri Orthopedics
3）Shiga University of Medical Science, Department of Social Medicine,
Division of Occupational and Environmental Health
要旨【背景】障害者の就労支援として安全衛生面でのサポートは重要である。しかし、日本では、障害を持つ労働者の安全衛生を保障する体制が不十分であり、障害者の就労に関して安全衛生の観点から述べた文献も少ない。
【目的】
障害者の就労支援として企業が行っている取り組みと雇用促進に必要な現場のニーズを把握し、今後の支援体制の在り方、保健医療専門家の役割について検討する。
【方法】障害者雇用を進める特例子会社 5 社、中小企業 2 社を対象に、半構造化インタビューおよび職場視察にて、ハード面・ソフト面の支援取り組み、保健医療専門家による支援状況、障害者雇用にまつわる財政状況について調査。
【結果】治工具や設備などハード面の工夫は充実していたが、勤務時間・休暇の調整などソフト面での取り組みは不十分であった。また、就労支援は福祉的側面が強く、保健医療専門家との連携は乏しかった。
【考察】保健医療専門家による支援により、個々の障害特性に基づく個別化されたアプローチ、および労働生活で生じる安全衛生リスクについての予防的アプローチが可能になれば、二次障害の予防を含む健康管理や、残存機能を活用した生産性の向上により雇用促進につながる。障害者雇用に難渋している中小企業への実践的な支援策としても有用である。【結論】従来の福祉的な就労支援に保健医療専門家の視点が加わることの必要性を今回の調査で見出だせた。医療と福祉の連携が今後障害者雇用を促進し、障害を持つ労
働者の健康を維持するには必須の条件と考える。
Abstract【Back ground】For disabled individuals, safety and health support in their working environment is of great
importance. In Japan, however, the system to guarantee the safety and health of workers with disability is notwell established, and there are few documents regarding such topics.【Purpose】To figure out the current
efforts done by companies to support disabled workers and the on-site needs in promoting the employment of
the disabled, and to discuss the future support system, especially the involvement of healthcare professionals.
【Method】Survey was done through semi-structured interview and on-site observation in five special subsidiary― 59 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

companies and two small-and-medium-sized enterprises employing the disabled on the following: efforts on“hard”
and“soft”aspects, support conditions by healthcare professionals, and financial conditions associated with theemployment of the disabled.【Result】The“hard”aspect supports such as facilities and tools were well equipped,
but the“soft”aspect supports including working hours and days off were proven insufficient. The support
for disabled workers was mainly implemented from the aspect of social welfare, but lacking in cooperation
with healthcare professionals.【Discussion】Individualized approaches based on the nature of each disability
and predictive approaches focusing on risks of the safety and health resulting from working by healthcare
experts would lead to better health management including prevention of secondary disabilities and increase inproductivity utilizing remaining function. This would also be useful as a practical support measures for mediumsized enterprises facing difficulty in employing the disabled.【Conclusion】Through this survey, the need forthe intervention of healthcare professionals in addition to the existing support system from the aspect of social
welfare was observed. Cooperation between healthcare and welfare is necessary to promote the employment of
the disabled and to maintain their health.
キーワード：障害、就労、二次障害、予防、保健医療
Key words: Disability, Work, Secondary Disability, Prevention, Healthcare
1．背景要であり、欧米諸国では保健医療専門家による支援体
1）

国連が 1981 年の「国際障害者年」を決議 して以来、制を整備している国も少なくない 5）。日本においても、国際社会で障害者政策が広く議論されるようになり、

肢体障害者の 77% が二次障害注 2）に不安を抱えている

ノーマライゼーションの理念をもとに障害者の社会参という報告があり 6）、健康問題が障害を持つ労働者に加は世界的な潮流となった。中でも就労は、収入を得とって深刻な問題となっている。しかし、我が国の法て自立する手段であると同時に、社会的役割の一端を律で障害者の就労に関して規定されているのは最低賃担うことで自尊心にもつながる重要な活動であり、障金の適用除外のみであり、産業保健の基盤となる労働害者の社会参加の柱の一つとして、その施策は各国で基準法、労働安全衛生法では、障害を持った労働者に議論が重ねられている。

関して具体的な規定はない。医学的な観点から障害を日本における障害者就労政策は、1960 年の「身体2）見る（リ）ハビリテーション分野においても、日本

障害者雇用促進法」 で採用した障害者雇用率制度かでは病院や介護者福祉施設における機能回復が主な目ら始まる。1976 年の改正で、努力義務だった企業の的となっており、社会参加をサポートする体制は未だ

身体障害者雇用が法的義務に変わり、法定雇用率を不十分である。また、障害者の就労に関する調査・文達成できない企業から納付金を徴収する制度が施行さ

献は小規模なものから大規模なものまで多数存在する

3）

れた 。1987 年には、対象を知的障害者にも拡大し、
職業リハビリテーションや特例子会社制度

注 1）

が法的

に規定され、法律の名称も「障害者の雇用の促進等にが、その大半が社会学や福祉領域に属し、安全衛生の側面から述べたものは事例介入研究がいくつか報告されているのみである 7），8）。

関する法律」と改められた 3）。その後も改正を繰り返しながら障害者就労政策は徐々に拡充していき、2006

2．目

年には精神障害者も雇用率の算定対象に加えられた的日本の中でも障害者雇用を特に積極的に進めている3）。同 2006 年に施行された自立支援法の影響も受け、企業における、障害者の就労支援のための取り組みやそれまで作業所等での福祉的就労、あるいは無職の障障害者雇用の制約となっている要因を調査し、今後の害者が大多数であったのに対し、健常者と同様に一般

我が国における障害者の就労支援体制の在り方、中で4）も保健医療専門家の役割について検討する。

企業に雇用される事例が増えつつある 。
障害者雇用が進むに伴い、各国では職場での障害者をサポートする環境の整備にも注力してきた。その一

3．方つとして、安全衛生面でのサポートは就労の継続に重― 60 ―

法

障害者雇用において特に先進的な取り組みを行って社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

表1

調査対象の企業いる日本企業のうち、特例子会社 5 社、中小企業 2 社

環境が形成されており、作業に必要な道具は基本的に（表 1）を対象に、半構造化インタビューおよび職場視

手元に配置されている。これにより無理なリーチ姿勢

察にて障害者雇用の実態について調査を行った。調査での作業をなくすことができ、上肢が短い先天性疾患

項目は・就労支援策として実施されているハード面のや上肢の近位筋の筋力が弱い筋原性疾患の従業員への・設備・職場環境など、ソフ負担を軽減するように配慮されたものである。同様の

ト面の取り組みとして勤務時間、休暇など、保健医療目的で手前に引き出せるアーム付きの台やターンテー

専門家による支援状況、障害者雇用にまつわる財政状

ブルを使用している企業もあった。

況である。
調査は 2011 年 8 月から 10 月にかけて行った。

②初期投資や毎月の使用料は要するが比較的どの企業

注 3）

取り組みとして治工具でも導入しやすい工夫例
4．結果

写真 4 は上下分割可能なコピー機である。車椅子の4-1．ハード面の取り組み

従業員が使用する際、通常のコピー機では側方からア

今回調査した特例子会社では、障害者の業務補助やプローチし上体を大きく回旋したまま作業することに健康保持のために、治工具や職場の設備などハード面なるが、本コピー機は操作部分の下にスペースがあるの工夫が随所で認められた。低コストで実現可能な工ため、真っ直ぐに前方からアプローチすることができ、夫から、機械工学の技術を生かした企業独自の高度な体幹への負担をなくすことができる。写真 5 では、自工夫まで様々な企業努力が見られたが、これらの取律神経の障害により体温調整が困難な脊髄損傷者の作

り組みにかかる費用は全て自社グループが負担してい業場の足部に足暖房を設置している。写真 6 では、脊た。一方、中小企業では財政上の制約から大規模な改髄損傷者の褥瘡予防として、臀部除圧のために工場内

修は行いにくく、低コストで実施可能な工夫を主に導に車椅子用ぶらさがり健康器が設置されている。自由入し、トイレのバリアフリー化の費用には公的な助成に臥位になることができない勤務時間でも、十分な除金を利用していた。以下に、身体障害者の支援を中心

圧を確保できる環境づくりに役立っている。写真 5、に特例子会社で見られたいくつかの取り組みを例とし6 で示した作業姿勢の問題や脊髄損傷に伴う褥瘡や体て紹介する。

温調節障害に対する取り組みは、障害特性に関する医①中小企業などでも汎用性のある低コストな工夫例

学的知識に基づいて立案されていた。

写真 1 では、関節リウマチの従業員用にパソコンの③高度な技術を投入して障害者の就労支援を行っていディスプレイを台上に設置し、パソコン作業中に頸部る例が屈曲する姿勢を防ぐことで頸椎への負担を避けてい写真 7 は、エアーバキューム機器で自動的にポリ袋る。写真 2 では、ペットボトルと滑車と紐を使用し、の口を開くことで、手指機能低下や片麻痺の従業員がペットボトルのおもりでドアが自動的に閉まる仕組み

部品の袋詰め作業を行えるように工夫された機器であになっている。これにより車椅子でドアを通過した際る。写真 8 は、下肢障害者個人の座圧測定結果に応じにドアを閉めるために毎回向きを変えたり、無理な体て作成したクッションの原型である。これらの写真以

勢のまま振り向いた状態でドアを閉めたりする必要が外にも、両側義手の従業員が検品作業を行いやすいよなくなる。写真 3 では、最適到達範囲を考慮した作業

うに、足操作ボタンで作業台や検品用レンズを操作し― 61 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

写真 1―8．特例子会社におけるハード面の取り組みの例

1．関節リウマチの従業員用にディスプレイを高めに設置して頸椎への負担を軽減（A 企業） 2．ペット
ボトルのおもりでドアが自動的に閉まる（D 企業） 3．使用機器を手元に設置することで最適到達範囲を考慮した作業環境（D 企業） 4．車椅子を近づけやすいように上下分離したコピー機（C 企業） 5．体温調整が困難な脊髄損傷者の作業場に足暖房を設置（A 企業） 6．脊髄損傷者の臀部除圧のために車椅子用ぶらさがり健康器を工場の一角に設置（D 企業） 7．片麻痺の作業員が片手で袋詰め作業ができる吸引式ポリ袋開け（D 企業） 8．座圧測定結果に応じて作成したクッション（A 企業）― 62 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

ながら、手元はエアスライダー仕様で小さい力で重量事業所全体の健康管理を包括的に担う保健医療専門家のある部品をスムーズに動かすことができるような機として、産業医、産業看護師の他に健康推進課という器もあった。これらの取り組みには機械工学や医療工部署があり、そこには理学療法士（PT）や運動療法学の技術が必要であり、ある程度の費用も伴ってくる士が常勤で勤務していた。この法人独自の健康管理シことから、中小企業を含め導入可能な企業は限られるステムとして、通常の労働安全衛生法に基づく職場健かもしれない。

診とは別に、機能低下・二次障害の予防のために定期的に疾患別検診（脳性マヒ、筋ジストロフィー、脊髄

4-2．ソフト面の取り組み

損傷、ポリオなど）が実施されていた。また、健康推訪問した企業で導入されていたソフト面の取り組み

進課の活動として、入職時の初期機能評価、職場環境を図１にまとめた。作業方法や指導方法の改善を通じ整備のアドバイス、補装具や職場環境調整に関する相て障害者の能力が最大限に発揮できる形に工夫する取談への対応、体力づくり・協調性獲得のためのスポー

り組みは、今回調査した特例子会社と中小企業の全企ツ指導や、新規雇用職員への障害に関する教育も行っ業で実施されていた。特例子会社特有の取り組みとており、産業医だけではカバーしきれない機能・姿勢

して、A から E 全企業で、各労働者の障害に応じて、評価や環境調整の面を担っていた。

残存機能を発揮し易い作業に配置する工夫が取り入れ

企業 A は共同出資会社のひとつであるが、自社のられていた。また、企業 A では、聴覚障害者に対し産業医としてリハビリテーション専門医を選任しておて社員による手話通訳を準備する支援、企業 A と Dり、安全衛生に関してはこの産業医のアドバイスに基

注 4）することで個々の障づき独自の取り組みを行っていた。治工具や作業環境

害者に合わせた作業ペースや作業環境を整備する工の整備にも医学的視点が取り入れられ、障害別検診と夫、企業 C では、勤務時間の短縮やフレックスタイ

して、脊髄損傷の褥瘡評価と腎盂造影、筋ジストロ

ムの導入など勤務時間上の配慮が見られた。中小企業

フィーの進行度評価、脳性マヒの機能評価と頸椎症診特有のものとして、企業 F ではグループ作業にする察などが定期的に行われていた。医務室には産業看護ことでミスや作業能率を補い合える環境づくり、企業師が常駐し、視覚障害者の眼精疲労や高齢化・重度化

G では準社員としての雇用形態で時給制にすることでによる腰痛・下肢痛に対してホットパックを提供し、その日の体調に応じて勤務時間の変更を可能にする方

下肢障害者には下肢循環改善のためのマッサージ器の法が導入されていた。

利用も可能にするなど、機能維持・回復にも配慮してでは、生産過程をセル生産化

おり、保健医療専門家による支援の面で最も充実した環境であった。しかし、現状では PT や作業療法士（OT）の関与がないため、残存機能の生かし方、疲労への対処法、ストレッチ指導、老化に伴う障害悪化の評価、運動を促す環境作りなどの点で PT・OT の介入を望む声が現場職員より聞かれた。
その他の特例子会社では、産業医による月 1 回の巡視や定期的な個人面談が行われていたが、細かい環境
調整や個々の作業管理に関しては現場職員によって取り組まれていた。また、中小企業では、そもそも実体

図 1 各企業における障害者の就労支援としてのソフト面の取り組みを伴った産業医活動が無く、安全衛生の取り組みは現場職員によって実施され、健康管理は障害者個人にま4-3．保健医療専門家による支援状況

かせている状況であった。現場職員からは、障害につ今回調査した A から C の 3 特例子会社は、1965 年

いて一般的情報や経験から判断できることもあるが、に設立された複合型障害者就労施設を運営する社会福

個々の障害者の相違等に関して専門家からのアドバイ

祉法人との共同出資会社として、同社会福祉法人の敷スが欲しいという意見が聞かれた。

地内に工場を構えている。同社会福祉法人は、就労継続支援事業所や入所施設なども運営しており、法人の― 63 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）20145．考察を図っていく必要がある。

5-1．今後のモデルとなり得る先進的取り組み―
5-3．中小企業の課題

ハード面の支援策
今回の調査を通して、障害者雇用に積極的に取り組

2012 年において、民間企業に求められている法定んできた企業において、障害者の就労支援としてハー雇用率が 1.8% であるのに対し、実雇用率は平均 1.69％

ド面のアプローチは非常に充実していることがわかっに留まっており、達成している企業は全体の 5 割に満た。障害者の就労支援の目的としては、①障害者の能たない 10）。企業規模別にみると、雇用義務対象企業

力発揮、②健康の保持、二次障害予防、それに伴うのうち 56 ～ 100 人未満規模企業、100 ～ 300 人未満③生産性の向上の 3 点が挙げられるが、労働時間が長規模企業の順にいずれも中小企業にて実雇用率、達く、生産性の向上が求められる日本企業では、健康の成企業割合が特に低い 10）。この状況を打開するには、保持という点が看過されやすい。その中で、今回調査

日本の企業数の 99％以上、就業人口の 70％以上を占した企業では、様々なハード面の工夫が障害者の健康める中小企業 11）における障害者雇用の促進が重要に保持、就労継続に貢献していた。障害者の健康保持となる。一企業で障害者を多く雇用する特例子会社の生産性向上の両立を可能にする手段として、ハード面

貢献は多大であるが、2012 年の時点で 349 社であり、の工夫はこれからも障害者就労支援策の大きな柱の一そこで雇用されている障害者数は 11,892 人 12）と就労つであるだろう。今回調査した先進的な企業の取り組

可能な障害者の一握りにすぎない。特例子会社が増加

みは、どんな事業所でも展開できるものばかりではな傾向にあるとはいえ中小企業での雇用が進まなければかったが、我が国で障害者の就労支援にここまで尽力

障害者雇用問題は解決しないといえる。今回調査したしている企業があるという事実は障害者雇用の可能性

中小企業に共通した特徴として、①資金的余裕がなくを示すものであり、他企業を牽引するモデルになり得

環境整備への投資に限界があること、②従業員数が少る。これらの先進企業で蓄積しているノウハウを広くなく一人ひとりの責任が大きいために勤務条件に選択共有し、ハード面の支援策が全国の企業に浸透するこの幅を設定することが困難であること、③業務の多様とが期待される。

性が乏しいために障害に応じた業務の提供に制約があること、④従業員が 50 人未満の企業では産業医選任

5-2．今後改善に取り組むべき要素―ソフト面の支援策の義務がないために障害者の健康管理が困難となるこ

今後改善が望まれる部分としてソフト面での支援策と、の４点が挙げられ、それぞれが障害者雇用の制約がある。厚生労働省の調査で、職場での改善が必要な因子となっていた。これらの特徴は、全国の中小企業事項として身体障害者の中で最も多く挙がったのはにも共通する。中小企業が障害者雇用を進めるために「労働条件・時間面での配慮」、精神障害者では「調子は、法定雇用率による圧力だけでなく、中小企業で採の悪い時に休みを取りやすくする」といずれもソフト

用可能な職場・作業の改善事例の提供や、雇用する障9）面での対応であった 。今回の調査でも、体調に配慮

害者の特性に応じた具体的なアドバイスなど、より実

して勤務時間や休暇を調整している企業は企業 C と践的な企業支援策が求められている。

G のみであり、ハード面に比べてソフト面では対応の遅れがあることが窺えた。目に見えやすい物理的なバ

5-4．障害者の就労支援における保健医療専門家の役割

リアーへの対策であるハード面の支援策と比較し、ソ

厚生労働省の報告 9） によると、障害者を雇用する

フト面の支援は、対策の実施に際して障害特性の理解

際の課題として企業が答えた１位は、「会社内に適当がより必要になることから、ハード面での支援よりもな仕事があるか」であり、約 80% の企業がこの課題

取り組みにくい側面は否めない。しかし、知的・精神を抱えている。次に「職場の安全面の配慮が適切に障害者の就労支援としてはハード面より重要であり、できるか」、「採用時に適性、能力を十分把握できる

また身体障害者にとっても就労を長期に渡り継続するか」、「従業員が障害特性について理解することができためには欠かせない支援策である。各障害特性の評価

るか」という項目が続く。身体障害者に特化すると「設に精通した保健医療専門家に加え、知的障害児者の特備・施設・機器の改善をどうしたらよいか」という点性を理解した支援学校教諭など、教育・福祉分野の協も上位に入っている。これらの課題に対し、保健医療力も得ながら、多分野が連携してソフト面対策の充実

専門家が担える役割は大きい。実際に今回訪問した企― 64 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

業 A ではリハビリテーション専門医である産業医が、談を受けた際に連携できる組織を地域に整備すること

企業 B・C では健康推進課の PT が、これらの課題になどが対策として考えられる。これにより、企業内や対して現場職員からの相談に応える形で対策を講じて組織内に障害者雇用のノウハウを蓄積できるメリット

いた。一方、中小企業においては、既に述べた制約因もあり、知識・経験の共有にもつながる。

子のために大企業に比べ課題が深刻でありながらも、海外の参考例として、著者が訪問したスウェーデ

相談できる保健医療専門家の存在がなく、具体的な対ンでは、職業安定所（Arbetsformedlingen）に PT や策の立案に限界が生じていた。

OT、臨床心理士が常駐し、障害者の就職や職場定着

健常者の安全衛生に関しては、例えば、VDT 作業を支援していた 15）。また、事業所ベースの産業保健をはじめ各種ガイドライン 13）のように法律に基づき活動においても PT や OT を含む多職種の医療チーム

具体的な指示が出されているが、障害者を想定したガで取り組まれており、大企業では専属の PT や OT を

イドラインは存在しない。そのため、障害者が就労す

雇用することもまれでなく、障害者のケアも産業保健

る多くの職場では、今回訪問調査した企業と同様に問でカバーすることが可能になっていた。さらに、公的題が見つかる度に改善の努力を重ねてきたと推察されな補助器具センター（Hjälpmedelscentralen）が充実る。しかし、保健医療専門家が支援体制に加わることしており、必要時に人間工学専門家からのアドバイス

で、個々の障害特性に基づいて、労働者ごとの支援アを受けることもできていた。日本とスウェーデンではプローチや労働生活で生じる健康安全リスクについて

社会制度が異なることから、そのままの体制を模倣での予防的な安全衛生対策が可能となり、障害者の継続きるわけではないが、障害者の就労支援として保健医

就労や生産性の向上が実現すると考えられる。

療専門家が当然のように活躍している点やその介入の企業での障害者雇用が始まって 30 年余り経つ今、仕方に関して参考にすべき点は多い。

就労している障害者が高齢化し、入社時は問題なく勤務可能だった従業員も、二次障害の発生により就労継6．本研究の限界と今後の研究課題

続困難となる事例や、加齢に伴う筋力・体力の低下に

本調査は、障害者雇用に関して今後のモデルになりよる作業能力低下が問題となる事例も今回の調査で認得る取り組みを探ることも一つの目的であったため、められた。また、高齢社会の到来により中途障害を負日本の中でも先進的な取り組みを行っている企業を調

いながも働き続ける労働者は増えている。2013 年度

査対象として選定した。そのため、企業の業種や特性からは法定雇用率も 2.0% に引き上げられ

14）

、企業に

に偏りがあり、就労している障害者の特性に関しても課される負担も増大する。これらの状況を背景に、今限られた事例の検討に留まった。今後は対象企業や就後障害者雇用における保健医療専門家へのニーズはさ

労障害者の多様性を踏まえた、より規模の大きい調査

らに増大することが予想され、このニーズに応えられを行うことで、日本の障害者就労支援状況について保る体制を整備していくことが急務である。

健医療的視点から課題を検討することが必要である。
また、本論文では保健医療専門家の介入の必要性につ

5-5．今後の保健医療専門家による支援体制の在り方

いて述べているが、その介入効果を実証していくこと

障害者の作業管理、作業環境管理には、障害特性のも今後の重要な課題と考える。

理解や人間工学的アプローチが必要となる。従来の産業保健では十分に対応しきれないこの部分を補う方法

7．結論

として、今回調査した企業のように、産業医がリハビ

今回の調査を通して、障害者の就労支援に保健医療

リテーション専門医であるケースや、健康推進課のよ専門家の視点が加わることの必要性が十分に認められ

うに PT・OT による支援体制があるケースがよいモ

た。福祉的側面が強く、課題が生じる度に改善の努力

デルとなり得る。しかし、リハビリテーションを専門を重ねてきた従来の支援体制に、保健医療専門家によとする産業医はまれであり、現実的には PT、OT をる障害の知識と予防的観点が加われば、ハード・ソフ

活用できる体制の構築が有用であろう。大企業であれト面両方においてより良い就労環境を構築できる。医ば自社の産業保健スタッフの中に PT・OT を組み込

療と福祉の連携が障害者雇用を促進し、働く障害者のみ、中小企業は共同利用できる組織、例えば産業保健

健康を維持するには必須の条件であり、そのためには推進センターの活動の一環で、障害者雇用に関する相今後より多くの医療者の専門性を障害者の就労に活用― 65 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

htmldata/S35/S35HO123.html ＞

できる制度の構築が求められる。

4）厚生労働省．平成 21 年版 厚生労働白書暮らしと社会の安定に向けた自立支援 .［online］2009 年 8

注 1） 特例子会社とは、障害者雇用に特別の配慮をし、厚生労働大臣から認可された子会社のこと。障害

月 27 日、㈱ぎょうせい［2013 年 2 月 4 日検索］、者雇用率の算定において、特例子会社で雇用されインターネット＜ URL：http://www.mhlw.go.jp/

た障害者数は親会社の雇用分に算入できる。

wp/hakusyo/kousei/09/dl/01-02-03.pdf ＞

注 2） 二次障害とは、脊髄損傷者の褥瘡、アテトーゼ

5） 工 藤 正、 他．調 査 研 究 報 告 書 NO.28 欧 米 諸 国

型脳性麻痺者の頚椎症性頚髄症など、成人障害者における障害者の就業状態と雇用支援サービス．

に見られるもともとの障害の悪化、または新たに［online］
1998 年 7 月、障害者職業総合センター．
［2013

出現した症状や障害のことで、しばしば動作能力

年 2 月 4 日検索］
、インターネット＜ http://www.

の低下を伴う。発症の原因は加齢だけでなく、生nivr.jeed.or.jp/download/houkoku/houkoku28_01.

活・労働環境が大きく影響する。

pdf ＞
6）肢体障害者二次障害検討会編．二次障害ハンド

注 3） 治工具とは、工作に用いる道具である「工具」と、

ブック改訂版．京都 : 文理閣、2007：177―200

工作物や工具の作業位置を制御・誘導するために用いる「治具」との総称。

7） 辻 村 裕 次、 垰 田 和 史、 北 原 照 代、 他、VDT 作

注 4） セル生産とは、一人または数人のチームで一製業を行う障害者の安全衛生管理に関する事例的品の組立て・加工など、完成に至るまでの全工程研究 . 総合リハビリテーション．2009；37（6）：を担う生産方式のことで、この方式と対峙する概555―563

念としてライン生産方式がある。

8）Tsujimura H, Taoda K, Kitahara T et al.
Effectual points of view in occupational health謝辞management for persons with cerebral palsy —本研究に快くご協力いただき、また、写真の公表をInterventional Case Approach in VDT Work—.

御許可いただきました特例子会社および中小企業の皆Industrial Health 2011；49：297―310

様に深謝いたします。

9）職業安定局高齢・障害者雇用対策部障害者雇用対策課 . 平成 20 年度障害者雇用実態調査結果の概要

なお本研究の一部は、2012 年第 53 回日本社会医学について．［online］2009 年 11 月 13 日、厚生労会総会で発表した。

働省 .［2013 年 1 月 18 日検索］、インターネット＜URL：http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/
2r98520000002fxj-img/2r98520000002g75.pdf ＞

引用文献10）職業安定局高齢・障害者雇用対策部障害者雇用

1）United Nations. Resolution adopted by the

対策課．平成 24 年障害者雇用状況の集計結果 .

General Assembly. 31/123. International Year［online］2012 年 11 月 14 日、厚生労働省．
［2013 年

of Disabled Persons. ［online］16 December

2 月 14 日検索］、インターネット＜URL：http://

1976, United Nations.［retrieved on 2013-3-28］.

www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000002o0qm-

Retrieved from the Internet: ＜URL：http://

att/241114houkoku.pdf ＞

www.un-documents.net/a31r123.htm ＞

11）総務省・経済産業省．平成 24 年経済センサス―

2）厚生労働省．
法律第百二十三号身体障害者雇用促進

活 動 調 査 結 果 の 概 要．［online］2013 年 1 月 29

法．
［online］1960 年 7 月 25 日、衆議院．
［2013 年

日、総務省統計局［2013 年 4 月 1 日検索］、イン

3月28日検索］、
インターネット＜URL：http://www.

ターネット＜ URL：http://www.stat.go.jp/data/shugiin.go.jp/itdb_housei.nsf/html/houritsu/

e-census/2012/pdf/gaiyo.pdf ＞

03419600725123.htm ＞

12）職業安定局高齢・障害者雇用対策部障害者雇用対

3）厚生労働省．障害者の雇用の促進等に関する法律 .

策課 . 第 53 回労働政策審議会障害者雇用分科会［online］総 務 省、e-Gov.［2013 年 2 月 4 日検 索］、

資料特例子会社制度．［online］2012 年 11 月 27

イ ン タ ー ネ ッ ト ＜URL：http://law.e-gov.go.jp/

日、厚生労働省［2013 年 2 月 14 日検索］、イン― 66 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

ターネット＜URL：http://www.mhlw.go.jp/stf/
shingi/2r9852000002pn62-att/2r9852000002pnbk.
pdf ＞
13）厚生労働省．VDT 作業における労働衛生管理のためのガイドライン．
［online］2002 年 4 月 5 日、
中央労働災害防止協会 安全衛生情報センター．
［2013 年 3 月 28 日検索］
、インターネット＜URL：
http://www.jaish.gr.jp/horei/hor1-43/
hor1-43-9-1-2.html ＞
14）厚生労働省．障害者の法定雇用率が引き上げにな り ま す．
［online］2012 年 6 月 20 日、 厚 生 労働省［2013 年 3 月 28 日検索］
、インターネット＜URL：http://www.mhlw.go.jp/bunya/koyou/
shougaisha/dl/120620_1.pdf
15）Arbetsförmedlingen.se.［online］［retrieved on
2013-4-1］．Retrieved from the Internet: ＜ URL：
http://www.arbetsformedlingen.se/ ＞― 67 ―

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原著

製品の安全基準と生体影響リスク―３D 立体映像のガイドライン規制を例にしてSafety standard and health risk: with the specialreference of the guideline for 3D stereoscopic displays
小嶌健仁
Takehito Kojima
名古屋大学・情報科学研究科
要旨
過去に 2 回、1950 年代と 1980 年代に 3D 立体映像が流行した。流行の第三の波は 2010 年に起こった。多くの人々は、より高度で魅力的な立体表示を期待したが、残念なことに、3D テレビは魅力あるものとならなかった。わが国の公共放送の立体映像は飛び出しも引っ込みも極めて控えめであり、リアルな映像とはほど遠かったことで人々を引きつけられなかった、さらに、過去の研究者は 3D 映像観視にともなう眼疲労、不快感は、調節と輻輳の矛盾が原因であると述べており、これを根拠に 3DC 安全ガイドラインによって 3D の視差（飛び出し、引っ込み量）が規制された。この調節―輻輳矛盾とは、3D 立体映像の観視では、水晶体調節は画面に固定されているが、輻輳は立体映像の位置で交差し、両者は乖離している、というものである。だが我々の先行研究では、3D 立体映像観視時の被験者の調節は画面に固定されておらず、しかも、調節焦点が画面から離れても被験者は映像のボケをほとんど感じていないということがわかった。本論文では、一定の距離で被験者に実物体と 3D 立体映像を注視させて調節と輻輳を同時計測した。また、被験者が困難や不快感を伴わない状態での 3D テロップの最大飛び出し量の検証を行なった。さらに、内外の文献を考察し、ガイドラインの基準が適切であるかを検証し、快適で疲労の少ない 3D
映像の復権をめざして、3D の向かうべき方向性を論じる。
Summary
In the past, 3D stereoscopic images were popular in two different periods: the 1950s and the 1980s. A third
wave of 3D technology arose in 2010 and many people expected more advanced and attractive 3D images.
The advent 3D televisions failed expectations. The 3D images produced from public broadcasting in Japanthat resulted in the retraction and emergence of images was very discreet. Past researchers have stated thateye fatigue results from an inconsistency in accommodation and convergence; that is, lens accommodation isfixed on a screen while convergence intersects at the position of the stereo-images. On this basis, the 3DC
Safety Guidelines in Japan regulate the parallax of 3D（the amount of retraction and emergence of images）. In
previous studies, we found that lens accommodation of subjects is not always fixed on the screen and that noblurring occurs. In this paper, we measured the fixation distances between lens accommodation and convergencein subjects as they viewed real objects and 3D video clips. We also examined the maximum distance in which
the subjects’ eyes could recognize a 3D character without any difficulty or discomfort. We described the state ofsafety standards and health risks in viewing such images.
キーワード：3D 立体映像、視差、調節、輻輳、安全ガイドライン
Key words: 3D stereoscopic images, parallax, accommodation, convergence, Safety Guidelines― 69 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

1．はじめには 4 万円もの出費が強いられた。また、この眼鏡は重今日ほど情報技術が人々の日常に密接に関係していく、寝転んだり顔を傾けると立体が崩れてしまうなど

る時代はなかった。世界人口に対する携帯電話加入率の欠点があった。そのうえ、後にも述べるとおり、立は、96.2％に達しているという（2013 年 ITU 統計に

体映像は飛び出しも引っ込みも極めてひかえめであよる）。アフリカでも、約 10 億人の人口に対して、携り、リアルな映像とはほど遠く、期待に応えられなかっ

帯電話の回線が 5 億 5,000 万回線契約されており、商た。一方、3D 映画はハリウッドを中心に、迫力ある取り引きでも、農産物の収穫時期でも、また、気象の立体映像を実現し、表示方式も円偏光メガネを用いた急変や自然災害の予防にも、欠くことができない状

ものは、軽く、顔を傾けてもかなりのレベルまで立体

況になっている。こうした全世界的な技術革新の恩恵視を維持できるため、テレビとは異なり興行収入をあを受け、利便性・有用性・経済性（安価）・即時性がげ続けている。

向上した反面、偽情報、なりすまし、依存性、犯罪へ

人類にとっての豊かな映像表現の手段である 3D 立の利用、サイバーいじめ、健康影響、西欧諸国への富体映像が、少なくとも我が国の公共テレビ放送においの集中、情報の一元的支配、盗聴など、かつて人類がては、著しく存在価値を失ってしまったことは重大な経験したことがない不利益や危険事象の広がりが懸念損失である。「人に優しい 3D 普及のための 3DC 安全

されている。そうした中で、ヨーロッパを中心に、製

ガイドライン」1）（以下、安全ガイドライン）という品や製造物の国際標準を設定し、だれもが安心して役安全基準が、調節輻輳の矛盾を根拠に視差範囲を 1.0に立つ製品を利用しようという動きがますます盛んに度にしてしまったことが 3D の魅力を低下させたのでなっている。古くは、パソコンが普及し始めたころ、はないかと思われる。3D コンテンツのクリエータかCRT ディスプレイからの電磁波や、高圧送電線の付らは、安全ガイドラインに従っていると、迫力ある

近での低周波電磁場変動によって、発がんなどをはじ

3D 映像は作れない、という声も上がっている。

めとする健康影響が出るのではないか、との危惧が持

科学技術の進歩の中で、ともすれば経済的利益のた

ち上がり、一部の疫学研究ではその可能性が示唆され、めに安全をないがしろにする規制の骨抜きが世界史的

また、他の疫学研究では否定されるということがおきには目立つのが実情であるが、3D は、そうした意味

た。そうした中で、ALARA の原則がスウェーデンのでは逆の作用をもたらせたものといえる。3D 立体映労働組合を中心に提唱された。ALARA の原則とは「利像の「安全」を理由にした過剰な規制が、その技術

便性と危険性のあるものを規制する場合は、その基準の本来持っている優位性を喪失させているとするならは合理的でかつ実現可能なほど低くする」というもの

ば、どのような規制が望ましいのかを実験的検証を行である。

ない、あるべき規制のレベルについて考察する。

我が国では、
1997 年に、「ポケモン事件」が発生した。
これは、画面全体のめまぐるしい点滅により、全国の2．3D の歴史と現状

テレビ視聴者（主に児童・生徒）が、光刺激性けいれ

3D の流行は約 30 年周期であるといわれている。両ん発作を起こし、一説には、全国で約 700 台の救急車

眼視による 3D 技術自体は新しいものではなく、1838が出動し、また、13,000 人が影響を受けたと試算され年に英国の物理学者 Charles Wheatstone が、ステレている。この経験は、テレビ画面の光刺激がヒトの健オペア画像を立体視する「ステレオスコープ」を発表

康に大きな影響をもたらすという事実を全国民、とくしている。したがって、映画が発明された 19 世紀末に放送関係者やテレビ製造企業にあらためて深く認識にはすでに立体写真の観視方法は広まっており、映画させたものである。

の初期から 3D 映画は製作されている。1950 年代に、2009 年の 3D 映画「アバター」の記録的ヒットに続テレビが一般家庭に普及し始め、ハリウッドは対抗策

き 3D 映画は次々に公開され、2010 年には世界初のフとして 3D 映画の導入を急いだ。これが最初の 3D ブー

ルハイビジョン 3D テレビの発売がそれに続いた。しムであったが、基本的にモノクロームであるアナグリ

かし国民的な期待にもかかわらず、3D テレビは魅力

フ方式（赤青眼鏡方式）の限界や、コンテンツの不足あるものとならなかった。当初の 3D が時分割方式ので収束していった。1980 年代に 2 回目の 3D ブームが液晶シャッター眼鏡であったことも普及しにくい要因

起こった際も、低品質な映像による映像酔いや立体感の一つとなった。1 台約 1 万円で家族 4 人で楽しむにの乏しさ、映画の内容等で消費者が興味を失っていき― 70 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

定着することはなかった。80 年代には、ゲーム機や視差（角）とは、両眼で物体を注視した場合の眼球ビデオにも 3D 表示端末やコンテンツが登場しているの角度の差である（Fig. 1）。図中の角ｂが、画面上が、キラーコンテンツといえるものがなく、映画同様の一点を注視した場合の両眼のなす角度で輻輳角ｂ、

消えていった。

これに対して 3D 映像が仮想位置に飛び出してきた場

3 回目の今回は、2009 年の映画「アバター」が火付合、両眼の輻輳角はｂより大きくなり角ａとなる。視

け役となった。興行成績でも歴代のトップになったが差（角）とは、この 2 つの角度の差であり、飛び出し

3D 技術を表現の手段として効果的に使用したことがの場合は、ａ－ｂ、引っ込みの場合は、ｂ－ｃである。

2）

興行成績に貢献しているのはまちがいない 。

また、角度の代わりに画面上の左右眼用の映像間距離

一方、2010 年のフルハイビジョン 3D テレビ発売時（ピクセルや mm）を用いて視差と呼ぶ場合もある。

点では、3D 放送が充実しておらず、また、「飛び出す

安全ガイドラインに示されている、両眼視差 1.0 度

映像」という宣伝にもかかわらず、主に奥行方向に広の飛び出しがどれくらいの距離かというと、視距離ががる 3D であり、期待外れの結果になってしまった。

1.0m の場合、画面から約 21cm 飛び出す距離であり、さらに、当時の主流が液晶シャッター眼鏡方式であっ

この飛び出し量が最高限度（瞬間的には越えることもたことで「眼鏡が高価」「重い」「画面が暗い」といっある）として厳守されているため、通常の飛び出し量

たマイナス評価が出やすくなり、結果として「3D では 1.0m の視距離に対して十数センチに過ぎない。前なくてもいいのでは」「重い眼鏡を掛けてテレビを見述した「飛び出す映像」のイメージからするとかなりたくない」といった感想も聞かれた。

少ない飛び出し量に感じる。ダイナミックな飛び出し

わが国の 3D テレビの現状は、この流行がもはや終を期待する消費者にとってはいわばレリーフにすぎな焉を迎えたかと思われるほどである。3D テレビを製

いようなひかえめのコンテンツでは立体映像としての造しているメーカーは裸眼・多視点 3D 方式に注目し、魅力が感じられなかったのであろう。

医療関係に市場をシフトしつつある。他方、韓国や台

3D 映像の有害生体影響としては、眼疲労や映像酔湾などアジアの新興国は、テレビ生産でも日本を凌駕いがあげられてきた。安全ガイドラインにも、この原し、3D でもシェアを拡げつつある。

因として、見えの不自然さ、不適切な視差の設定、調節・輻輳の矛盾、映像の歪、箱庭効果、書割効果、画枠歪、

3．現行のガイドライン等による 3D の規制内容

垂直視差の有無、運動視差の矛盾、左右像の幾何学的2004 年に、経済産業省の 3D コンソーシアムによりずれ（特に上下）、左右像の光学的特性の差、左右色

安全ガイドラインが策定され、この中で、3D 映像のの差などがあげられている。このうち、眼疲労が起き

快適視差範囲は± 1.0 度以内とされている。

るメカニズムについて説明されているのは、「調節と輻輳の乖離が原因とされる」という箇所と「過度の視差は 2 重像を生じさせるため視覚疲労の原因となる」という個所である。この、過度な視差（角）は、眼疲労を引き起こす、という理由で、3D 映像の視差（角）は 1.0 度（60 分）以内でなくてはならない、という原則が制作部門でもテレビ製造業界でも一般化され、ひとり歩きしている。今日、テレビ関係者はだれもが、
3D は 1.0 度を超えて飛び出したり、引っ込んだりしてはいけないと信じ込まされている。疑問があろうと、テレビ局が認めないし、また、自動的に視差 1.0 度以
上をチェックする機器も普及している。
一方、3D テレビに関する検討会最終報告書 3）では、「違和感や不快感を生じさせるような 3D 映像を長時間視聴すると、視覚疲労につながる可能性が高いと一Fig.1

輻輳角、視差角

般的には想定されるが、現状では、関連性が明確に示されている研究はない」としており、こちらは原因が― 71 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

を輻輳焦点、輻輳焦点までの距離を輻輳距離と呼ぶ。

明確ではないとしている。
このような状況での規制のあり方の先行事例として、スウェーデンの例を挙げる。かつて、VDT から<4.3> その他の立体感の手がかりの低周波電磁場変動の人体曝露に対して、スウェー

1 ．両眼視差

デンの労働組合を中心に「アララの原則」（ALARA:

2 ．単眼運動視差

As Low As Reasonably Achievable）が提唱された。

3 ．物の大小これは、VDT から低周波電磁場変動が起きているの

4 ．物の高低は間違いないが、危険だからといって使わないと、極5 ．物の重なりめて不便を強いられる。そこで、合理的に実現可能な

6 ．きめの粗密だけ被曝量を低くすることで、リスク（危険）とベネ

7 ．形状

フィット（利益）のバランス、資金、社会的影響、な

8 ．明暗（陰影）ども考えたうえで、有害影響をできる限り低く抑える

9 ．コントラストという考え方である。

10．彩度
11．鮮明度

3D 映像についても同様な考え方ができるのではな
いだろうか。過剰な両眼視差を持たせた 3D 映像は

以上のように、両眼視差がもっとも影響が大きいが、ユーザの視覚に過度の負担を強いる。
だからといって、

次いで、運動視差も強い影響をもち、それ以下の各項

厳しく規制しすぎれば、映像表現としての立体効果が目の豊富な手がかりで、立体の認知を実現しているわ

激減してほとんど立体として感じられなくなり、魅力けである。

を失ってしまう。3D 映像も ALARA の原則にもとづいて、ユーザの安全を第一に、しかし、3D の魅力を

5．調節―輻輳矛盾説と安全ガイドライン

損なわないレベルで飛び出し（引っ込み）量の制限を<5.1> 調節―輻輳矛盾説の誤りの実証定めるべきであろう。

1）目

的

本論文では、主に眼精疲労と視差角について視差角

前述の安全ガイドラインにもあるとおり、従来の説の許容量を実験的に検証した結果をもとに論を進める。

明では、実物体を注視している場合は水晶体調節と輻輳の焦点は同じところにあるが、3D 映像観視時には

4．基本的視機能と立体感の手がかり

水晶体調節の焦点は映像の表示されている画面に合っ

ここで、我々が物体を見る場合の基本的な視機能とており、輻輳は仮想物体の飛び出し（引っ込み）位置

立体視の際に使用している手がかりについて述べる。

に合うため、両者が乖離しており、この乖離が大きいある物体を注視する場合、我々の眼は、主として水晶と視覚疲労や不快感を生じる。とされてきた 4）5）6）7）。

体調節と輻輳の 2 つの視機能によって奥行き感をつかこれは調節－輻輳矛盾説 8）と呼ばれる。

んでいる。その他にも多くの手がかりがあり、それぞれについて詳細な研究がある。
<4.1> 調我々はこれに対し、1.0m（1.0D：ディオプトリ）から 50cm（2.0D）の間を往復する実物体および 3D 映節像を用いて水晶体調節と輻輳の同時計測を行った。こ眼球をカメラに例えた場合、レンズは文字通りレンズ（水晶体）であり、フィルム（受光素子）は網膜にのことによって、調節－輻輳矛盾説の誤りを実証しようと考えた。

あたる。カメラがピントを合わせる場合はレンズを前

2）実験の方法

後に動かしてフィルム上に鮮明な像を結像させるが、実物体は視標移動ロボットを用い、映像はオリンパ

我々の眼はレンズの厚さを変えて、網膜上に結像する。

スメモリーワークス社のアドバンスト Power 3DTM 技

このピント合わせを調節と呼ぶ。

術を用いて作られた物を使用した。実物体は被験者の眼前 1.0m（1D）から 50cm をサインカーブ曲線で 10<4.2> 輻輳

秒周期で往復する。3D 映像も実物体と同様、眼前 1.0m

我々が近くの物体を注視した場合、左右の眼は一点から 50cm までを 10 秒周期で往復する。なお、映像に向かって寄り目の状態になる。この、水平方向で内を表示するディスプレイは被験者の眼前 1.0m に設置

側に向かう眼球運動を輻輳と呼び、視線の交差する点した。映像の設定を Table 1 、Fig. 2 に、3D 立体映― 72 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

像の画面を示す。
被験者は計測前に視力検査を行い、必要な者はソフ
トコンタクトレンズにより正視に矯正した後、実験に参加させた。また、事前にインフォームドコンセントを行ない同意を得た。本実験は名古屋大学情報科学研
究科倫理審査委員会の承認を得ている。
Table1

３D 映像仕様
Fig. 3a

10 秒周期のサインカーブで移動する仮想球体の調節、輻輳同時計測結果の典型例（20 代男性）

Fig. 3bFig. 23）結

10 秒周期のサインカーブで移動する仮想球体の調節、輻輳同時計測結果の典型例（40 代男性）

実験に使用した 3D 映像<5.2> 視差角 1.0 度の妥当性を検証する実験果

典型例を Fig. 3a、3b に示す。計測結果は、若年者

水晶体調節の画面への固定を理由の一つとしているの場合、実物体・3D 映像に限らず水晶体調節も輻輳

視差角 1.0 度について、文献的な検討及び実験 2 を計も注視する視標の運動に同期して遠近運動しているこ

画し、検証を行なった。
1）視差角 1.0 度の根拠の文献的な検討とが示された（調節が輻輳焦点から 0.3 ～ 0.4D 程度）。一方、中高年の場合、輻輳は安全ガイドラインの快適視差範囲の項目では「時間年齢に関係なく注視する物体とともに移動するが、老的、空間的に急な 1.0 度以上の視差角変化は疲労原因

視の進行により水晶体調節の能力が低下して近見視がとなるため避けるのが望ましい」としている。この困難になるため、実物体・3D 映像にかかわらず調節

根拠となっている江本、矢野らの論文 11）12）には、3Dと輻輳は乖離しており、常に調節―輻輳矛盾の状態に映像の認知割合は、視差角 0 ～ 1.0 度未満で 87％、となっている。

なっており「両眼視差の変化が 1.0 度程度に収まるよ

下がる人も多い

9）10）

実験結果より、若年者においては、3D 映像観視時

うにすれば今回の実験条件では、ほとんどの観察者（約に水晶体調節が画面に固定されている、とするのは誤87％）は二重像にならずに融合して観察することを示りであるといえる。また、中高年については、老視のしている」という記述がある。
この論文の発表後、実験を実施した長田は「立体進行にともない、実物体を見ている場合であっても、近見視では調節と輻輳が乖離している。

映像の観察時における輻輳性立体視限界 VFSL の分
布」13）を発表し、その中で、84％以上の人が融合可能な両眼視差を多人数の分布を用いて VFSL として決定している。
「VFSL」とは、「立体視の可否判断も加えた最大の両眼視差を輻輳性融合立体視限界（Vergence
fusional stereoscopic limit, VFSL）」であり、立体視の― 73 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

可否判断とは、「努力して融像するのではなく、通常のn=301 に対し、0 度以上 1 度未満、つまり 1 度以上の感覚で融像するレベル」で判断したものである。江本

視差で立体視できなかった被験者が数名、0 度以上 2

らの論文と同程度の認識率である 84％以上の被験者が度未満（2 度以上の視差で立体視できなかった被験者）

得られているのは、非交差（引っ込み）で 2.04 度、交は累計で 40 名弱である。この割合は、40/301 ＝ 0.133

差（飛び出し）で 1.84 度であり、視差角約 2 度まではで、多く見積もって 14％。残りの 86％は視差 2 度以84％の被験者が 3D 映像を容易に認識できている。実

上の融像が可能である。0 度以上 3 度未満まで認識で

験結果では、江本らの 1.0 度は長田の 2 度に相当する。

きた被験者累計は 150 名弱であり、残りの 150 名強は

2 つの実験条件では被験者層に違いがあり、江本らは3 度以上の視差の 3D 画像を融像できている。この数

18 〜 67 才の 301 名、長田は 18 〜 40 才の 392 名であ値は上述の長田の計上した数値とよく一致する。

るが、この条件が実験結果の差につながったとは考え

2）実験と方法難い。また、長田自身高年層の解析もしており、有意3D 映像の認識率を確認するため、健常な両眼視機差がないため 18 〜 40 才で実験、解析を行った。との能を有する被験者 94 名による 3D 映像の飛び出し距ことである（長田私信）。

離の認知実験を行った。年齢別の内訳は、若年（18―両者の論文の約 1.0 度の開きについて、長田は論文

29）：27 名、壮年（30―44）：12 名、中年（45―64）：39 名、中で以下のように述べている。
（以下転載）「…測定

高年（65―81）：16 名であった。被験者は、視差角を 1.0から、被験者の 80% が融合可能な両眼視差は、非交度から 6.0 度まで変化させた 3D 映像を観視し、3D と差 2.20 度、交差 2.15 度であった（Model: uncrossed

して認知可能か確認し、さらに飛び出し距離の主観評

50% 3.05, 84% 2.04, crossed 50% -3.34, 84% -1.84 deg）。

価を行なった。用いた映像を Fig. 4 に、実験の概要を…中略…測定データの一部での報告文献 14 では、…

Fig. 5 に示す。提示画像は、黒色の背景に緑のマルテ

中略…

結論で分布の特徴量を「図 8 と表附より、両スクロスで、十字のサイズは縦横 186 ピクセルであっ眼視差の変化が 1 度程度に収まるようにすれば、ほとた。ディスプレイは LG 社製、円偏光フィルター方式

んど（約 87%）の観察者は二重像にならずに融合し42 型テレビ。被験者は 3H（画面の高さの 3 倍：本実て観察できる、また 2 度程度あると約半数は二重像

験では 157 cm）の距離に着席し、ポインタを使用しを知覚することを示す」と述べている。本研究結果とて飛び出していると感じられる距離を示す。

は約 1 度の差異がある。上記の差異を具体的に考えると、図 3 で、例えば中央値に両眼視差 1 度の違いが生じれば、立体視可能な観察者数では 4 割弱の違いがあり、…中略…

設計基準に活用しようとする分布測定としては致命的な欠陥になる。被験者集団の偏り、あるいは測定システム自体の信頼性、延いては、立体映像の設計基準としての分布の測定結果に対する有効性に疑義を生じさせる。…中略…

Fig. 4

提示画像（左：提示状態、右：左右眼用原画）

提示した両眼視差は連続値であることから、2.0 度で 87% の観察者が可能であると言える。また同様に、50% の観察者が可能な値は 3.0 度級区分内において、即ち 3.0 度を少し超す値であることを示している。これらは本論の測定結果（対数正規分布モデル）の値と一致する。文献の誤謬
は、前述した VFSL の測定法の不十分な理解の上に、初歩的統計学上の扱いから逸脱して拙速に処理したこ
とによる。
」
（以上）
すなわち、1 度の開きは、江本らが、3D を認識した被験者の累積を誤ったためと考えられる。江本らの論文の図 8 とは、角度ごとのヒストグラムと累積度数のグラフである。交差性（飛び出し）の結果（図 8b）は、― 74 ―

Fig. 5実験概要社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

なお、ポインタ（指示棒）による立体視のかく乱をる」となっているが web 上の最新のファイル（3dc_防ぐため、マーカーの LED を指示棒から 20cm 上方

guideJ_20111031.pdf）では「ピントを合わせるべき画に固定した。

像はディスプレイ面にある」という記述に変わってい3）結る。また、最近の書籍によっては「調節は画面に固定」

果

結果を Table.2 と Fig. 6 に示した。すべての被験者ではなく「調節は鮮明な網膜像を得るために画面近傍の平均では視差角 1.0 度は 100％、2.0 度は 80％以上に働きます」14） とある。これらのことからも「調節の被験者が認知できていることが示された。また、文が画面に固定される」かどうかが充分に検証されてこ献で検討した数値ともよく一致する。

なかったことがわかる。一方、記述の変化は、「調節は画面から離れて働いている」ことが認知され始めてTable.2

視差角別の３D を認知できた被験者の割合いる証左である。
<5.1> の実験結果では、若年者の場合、3D 立体映像観視の際に、大きな調節―輻輳矛盾は生じていないという結果が、一方、老視の進行している中高年の場
合は、近見視であれば、実物体、3D 映像にかかわらず、調節―輻輳矛盾の状態であるという結果が得られた。中高年については常に調節―輻輳矛盾状態である
のに、日常生活でいつも眼疲労や不快感を生じている
わけではない。
次に安全ガイドラインに述べられている快適視差範囲± 1.0 度について検討する。この基準値については、
長田論文の結果に基づくならば大多数の人が快適に融像出来る範囲は 2 度と考えられる。したがって、視差角の記述については、現行の 1.0 度を修正し 2.0 度とするべきである。快適視差範囲は± 2.0 度となり、約半数が二重像を知覚するようになるのは視差角 3.0 度の場合となる。我々の実験による検証でも長田論文と同様の結果が得られており、文献による検討結果を実
験により実証できている。
ただし、奥行き側（引っ込み）については、視差角Fig. 6よりも眼球の開散が起こらない視差量（大人 60mm、３D を認知できた被験者の割合

子供 50mm）に留意し、視差角を決定する必要がある。
<5.3> 考察

文献の検討および 2 つの実験から、調節―輻輳矛盾

6．映像のボケと被写界深度についての考察

説と快適視差範囲1.0 度以下の基準値について考察する。

<6.1> ボケと被写界深度の文献的検討

調節―輻輳矛盾説について。我々の眼は近見視にお若年者では、3D 立体映像を観視している時の調節

いて、輻輳運動、水晶体調節、瞳孔縮瞳の 3 つが連動

は画面から離れてバーチャル位置に近い場所に移動しするため、調節と輻輳が乖離することが好ましくなているという我々の主張に対し「水晶体調節が画面にいのは確かである。しかし、「3D 立体映像の観視時固定されていないのであれば、観視している映像はボに調節が画面に固定されている」ことはこれまで充ケて感じられるのではないか」という疑義が提示され分に検証されて来なかった。我々は先行研究においた。これに対して、実際にはボケをほとんど感じないて、調節輻輳の同時計測で調節が画面に固定されてい根拠を実験結果とともに考察する。

ないことを検証した。これを受けてか、安全ガイドラ

十分な明るさの画面を観視する場合、瞳孔の縮瞳にインの表記は、2010 年改訂版（3dc_guideJ_20100420.

ともない視力が向上する。さらに被写界深度が深くなpdf）では「眼はディスプレイ面にピントを合わせり、ボケずに見られる範囲が広がる 15）16）17）。Table.3― 75 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

ボケを感じることなく観視可能ということである。興に瞳孔径と視力値の変化を示す。

味深いのは、20 代の低輝度、2.0D の飛び出し時（Fig.
Table.3

Westheimer の瞳孔径と視力（555nm の光）

25 〜 35 秒あたり）に、調節が輻輳値（50cm）と画面位置を往復するような動きを示したことである。仮想物体の飛び出し位置と、画面位置のどちらかが被写界深度域から外れていると、そちらへ動くかのような動きであった。ただし、低輝度環境は実験用に設定した、通常の 1/3 以下の輝度であり、一般の観視環境にはあり得ない暗さである。

Patterson らは、充分に明るい状態では被写界深度は± 0.5D 程度存在し、瞳孔径が 1.0mm 拡大するごとに 0.12D ずつ深度が減少するとしている 18）19）。また、
調節―輻輳矛盾は映像観察者に対して存在するかもしれないが、それは視距離が短い時にのみ生じやすいとしている。それは視距離が短くなるにつれ、被写界深度も浅くなっていくからである。Patterson はさらに、
被写界深度のおかげで立体映像を見るほとんどの条件
下では調節 - 輻輳矛盾は起きないであろうことを示した 15）18）19）20）。
<6.2> 実1）方験Fig. 7 20 才代ステップ変動視標
視標は 1.0D（1.0m），1.5D（67cm），2.0D（50cm）で変化し、ハッチ部分が被写界深度を示している右：低輝度での計測結果、
左：通常輝度での計測結果

法

被写界深度の影響を検証するため、実験 3 を行なった。映像は実験 1 で使用した画像を用いて、ステップ
変 動 視 標 と し て、1.0D（1.0m）、1.5D（67cm）、2.0D（50cm）で 10 秒ずつ停止させた。また、被験者の瞳孔径を変化させるため、通常の画面輝度に加えて低輝度映像を用い、瞳孔径を散大させて被写界深度を浅くして調節、輻輳を同時計測した。
被験者は 21 歳から 47 歳までの男女 7 名、ディスプ
レイは円偏光方式 23 型、視距離は 1.0m に設定した。
瞳孔径の計測値に基づき、瞳孔径 2.5mm で被写界深度を± 0.5D とし、1.0mm の散大につき 0.12D ずつ減算してグラフに示した。調節値の上下にかかっている
ハッチが被写界深度域である。

Fig. 8 40 才代ステップ変動視標
視標は 1.0D（1.0m），1.5D（67cm），2.0D（50cm）で変化し、ハッチ部分が被写界深度を示している右：低輝度での計測結果、
左：通常輝度での計測結果

2）結果と考察
計測結果の典型例を Fig. 7，8 に示した。20 才代、
40 才代のどちらも、計測のほとんどの部分で画面位
置（縦軸の 1D）が被写界深度の範囲内に入っている。

<6.3> 考特に 40 代の場合、老視の影響が出はじめ、調節値の本実験では視距離 1.0m で計測したが、映画館や一変化量も減少しているため、画面位置の前後でしか調

般家庭の大型テレビでは、大きな視距離がある。仮に節が動かず、結果として全域で画面位置が被写界深度

スクリーンまで 5m（0.2D）、水晶体調節が眼前 2.5m

内に入っている。つまり、画面から水晶体調節が仮想（視距離の中間：0.4D）まで移動したと仮定する。映物体の 動きに連動して移動しても、ほとんどの場合、画館は暗いので、瞳孔径が 2.0mm 散大して被写界深― 76 ―

察社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

度が 0.5 − 0.12 × 2 ＝ 0.26D になっても、0.4 － 0.2 ＝
0.2D でスクリーンは被写界深度に入っていることになる。また、50 型程度のテレビも同様で、視距離 2.0m
（0.5D）調節が 1.0 m（1.0D）まで移動したとする。テ
レビ画面は通常 300 cd/m2 程度の輝度があり、瞳孔径は 3 mm 以下になっており、被写界深度はほぼ 0.5 Dあると考えられる。画面と調節は 0.5 D 離れているため、やはりボケをほとんど感じることなく観視可能となる。
次に、水晶体調節の焦点位置と、観視対象が離れている場合について、Fig. 9 に視距離 1.0m（1.0D）、飛び出し位置（＝水晶体調節位置）が 50cm（2.0D）、さFig.10らに被写界深度が 0D と仮定して、水晶体調節が手前

乱視のない小学５年生の屈折値（出典：電子情報通信学会 2012 岡山総合大会講演）に移動した場合の画面の見え方を考察する。
実際には、明るい画面を見ることで瞳孔径が縮瞳するため、被写界深度が深くなりピントの合う範囲が前後に増えるため、映像のボケを感じることはより起こりにくい。視距離 1.0m、2.0m における飛び出し量と視差角の関係を Fig. 11，12 に示した。視距離 1.0m は、実験環境で用いた距離である。また、瞳孔間距離は日本人成人男子の平均である 65mm で計算してある。
Fig. 11 の視距離 1.0m における視差角 1.0 度は、画面上では 18 mm の距離である。画面の一点を注視した
場合の輻輳角は 3.72 度、仮想物体の飛び出し位置は画面から 22cm で、輻輳角は 4.72 度である。4.72 度−
3.72 度＝ 1.0 度である。視差角 2.0 度では左右像間の距離は 35 mm、飛び出し量は画面から 35 cm であり、
Fig.9

輻輳角は 5.72 度である。なお、実験で用いた映像は、眼前 50cm にピントを合わせた場合の視力1.0m（1.0D）から 50cm（2.0D）まで飛び出す仕様で
視距離 1.0m（1.0D）で 50cm（2.0D）の位置にピンあり、これは視差角では 3.5 度にあたるが、映像のボトを合わせた状況（1.0 − 2.0 ＝− 1.0D）は、− 1.0 D

ケについては、低輝度画像の 2.0D の飛び出し時に「融の軽い近視の状態であり、1.0m 視力 0.5 の人が 1.0 m

像できなかった」というコメントが 1 名から出された先の画面を見るのと同じである。Fig. 10 に近視と視のみであった。また、視差角 3.5 度まで飛び出した場

力の関係を示した。グラフは 1998 〜 2009 年までの乱合でも、ディオプトリでは 2.0D − 1.0D ＝ 1.0 D であ

視のない小学 5 年生の裸眼視力を測ったものである。

り、Fig. 9 で示した軽い近視の状態と同じである。視横軸の− 1.0D（軽い近視）は小数視力値（縦軸）の 0.5

距離 2.0m の場合が Fig. 12 である。一般家庭に普及に相当する。小数視力値 0.5 であれば、よほど細かいしている 40 型から 55 型のテレビ画面（縦横比 16：9）

文字でなければ問題なく観視可能である。
したがって、の高さは、50 〜 70cm であり、勧奨距離 3H（画面の画面より前に調節が移動した場合の視力低下を考慮し高さの 3 倍）で観視すると、視距離は 2.0m 前後である。

ても、映像がボケて感じられることはほとんど起こら

Fig. 11 と同様に飛び出し量と輻輳角を考えると、画ないということができる。

面位置の輻輳角は 1.86 度、視差角 1.0 度での飛び出し
は画面から 70cm、輻輳角は 2.86 度で 2.86 − 1.86 ＝ 1.0度である。視差角 2.0 度の場合は、飛び出し 104cm、
輻輳角 3.86 度である。なお、同じ視差角 1.0 度であっ― 77 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014ても、視距離 2.0 m の場合、輻輳角は 2.86 度で、視に合成する。この結果、観視者が画面のどこを注視し距離度の影響も加味すると、2.0 度の飛び出しであっても不自然な視差がついていない映像となっている。

てもボケのない映像を見ることが可能である。現行の従来の手法であれば、グリーンバック（被写体は緑

ガイドラインの快適視差範囲は 1.0 度以下と規定してや青の単色の背景で撮影し、本来の背景は被写体のマいるが、上記の考察から 2.0 度が修正基準値の有力なスクをかけて撮影して被写体と背景を合成する手法）

候補として考えられるであろう。

で被写体と背景を合成する手法に似ている。過日公開された「塔の上のラプンッエル（2010）」は、これとよく似た「マルチリグ方式」を採用しており、前景、中景、遠景で、それぞれ円形の係数を変えて、画面のどこを見ても書割効果（前後関係は分かるが、個々の被写体が奥行きの乏しいものに見える現象）の出な
いようにしている。「ラプンッエル」のステレオグラ
フィック・スーパーバイザーの Robert Newman は、日本の視差角 1.0 度の規制に対してどう思うか、との質問に「1.0 度にはあまり意味がなく、問題はどのよ
うに見せるか」だと答え、また、「3D には表現者にとっての大きな可能性がある。ところが、快適ではない常識から外れてしまっている 3D 映像がたくさんある。
まずは、悪い 3D を減らすこと。みんなが快適に楽しめるようにならなければ、映像表現としての 3D は発

Fig.11

展しない」と述べた 21）22）23）。このような映像作成技

視距離 1.0m における飛び出し量と視差術の開発や、画面内の視差量コントロールに注意を払うなど、制作側も快適で疲れない 3D 映像を作る努力を惜しんではならない。
8．まとめ
本論文では、安全ガイドラインの飛び出し量の基準
値を文献及び実験データにより科学的に検証した。
3D 映像の快適視差範囲は、1 つの根拠となる調節―
輻輳矛盾が成り立たず、また、もう 1 つの根拠である
両眼融像の限界についても、文献的、実験的検証において、現行の基準値の「± 1.0 度以下」は今日では見直しが必要であり、有力な候補である 2.0 度への改定が妥当であると考えられる。飛び出し基準を 2.0 度にした場合、調節が基準値まで移動しても、画面とのディ
Fig.12

オプトリ差は僅少であり、明るい映像であれば画面は視距離 2.0m における飛び出し量と視差

被写界深度内に収まるため、ボケを感じることなく観
7．映像技術視可能である。

今回検証に用いた Power3D 技術を用いて作られた

わが国ではダイナミックな映像表現が容認されてい3D 映像は、画面のどこを見ても映像が破綻しないよる韓国などと異なり、安全ガイドラインに基づく規制

うな作りになっている。飛び出してくるオブジェクトが徹底されており、3D テレビは衰退してしまった。

は視差角の大きい 2 台のカメラで、背景は視差角の設

安全、快適で、かつ豊かな表現力と魅力を持った 3D

定が狭い別の 2 台のカメラで撮った映像と同じ視差で映像を生産できる土壌を作り、ユーザには「映画館だある、この 2 種の映像を、スーパーインポーズのよう

けでなく自宅のテレビでも見たい」と思わせるような、― 78 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

ディア学会誌．2001；55―5, 703―710

内容的にも映像制作技術的にも質の高い映像を引き金に 3D の復権を目指さねばならない。

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本論文の執筆にあたり、名古屋大学情報科学研究科

融合立体視限界 輻輳性融合立体視限界 VFSL の宮尾克教授に細部に渡り指導、助言頂きました。厚く

分布．日本バーチャルリアリティ学会論文誌、御礼申し上げます。また、本研究は日本学術振興会

2002；Vol. 7：No.2：239―246（JSPS）科研費（B）24300046 と 23300032 の補助を受

14. 河合隆史、盛川浩史、太田啓路、阿部 信．3D 立

けて実施された。

体映像表現の基礎．オーム社．2010．110
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社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014― 80 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

原著

新規採用陸上自衛官における首尾一貫感覚（SOC）とその関連要因
Sense of Coherence and related factors in fresh memberof the Japan Ground Self-Defense Forces
小林道、志渡晃一Toru KOBAYASHI, Koichi SHIDO
北海道医療大学大学院看護福祉学研究科
Graduate School of Nursing and Social Services, Health Sciences University of Hokkaido

抄

録

目

的：本研究は新規採用の陸上自衛官を対象として、SOC とその関連要因について明らかにすることを目的とした。
方法：2012 年 4 月に北海道内で新規採用された陸上自衛官 256 名を対象として、2012 年 12 月～ 1 月に自記式質問紙法による調査を行った。解析対象は男性 225 名とした。
結

果：SOC 得点は平均値±標準偏差で 55.5 ± 13.7 であった。SOC が高い者の特徴は、総じて生活習慣が良好であり、上司や同僚の支援があり、仕事と仕事以外の両立ができていることが示された。
結論：若年陸上自衛官の SOC には、生活習慣や職務に関することが関連していることが示された。上司と同僚の支援は SOC を向上するにあたり重要と考えられる。
キーワード：自衛隊、SOC、ワークライフバランス
Key words: Self-Defense Force, Sense of Coherence, Work-life balanceⅠ緒言

究では、SOC が高いほど抑うつの症状が少なく 6）、7）、

健康日本 21（第 2 次）1） の基本方針では、働く世

SOC と抑うつ症状の間では負の相関が認められる 8）、9）

代のメンタルヘルス対策の強化が提言されている。自ことが明らかとなっている。また、SOC は健康維持衛隊においても、一般国民と比較して自殺率が著しく能力や生活習慣との関連が報告されており 10―12）、精神高い

2）との報告もあることから、精神衛生の対策は衛生のみならず、包括的な健康管理の指標となる可急務である。自衛官の職務は東日本大震災における災能性が考えられる。しかしながら、自衛官を対象に害派遣活動や国際援助活動（PKO）など国内外の緊SOC を検討した報告は皆無である。

急事態への対応、それに付随する日々の訓練があり、そこで本研究では、新規採用された陸上自衛官を対

身体及び精神的に厳しい状況に置かれやすいことが考象に、SOC と抑うつや入隊前の生活習慣、ソーシャ

えられる。東日本大震災においては、派遣日数の増加

ルサポート、ワークライフバランスなどとの関連を明

3）

で事後の抑うつ発症が高まったとの報告もあり 、精らかにし、SOC を高める要因を検討することを目的

神衛生を考える上で職務の特性をかんがみ、ストレとした。

スを緩和する要因を検討することは重要である。一方で、ストレス対処能力・健康保持の概念として使用されている首尾一貫感覚

Ⅱ

4）
、
5）

（Sense of Coherence:

以下、SOC）がある。SOC と抑うつに関する先行研― 81 ―

方法

1．対象者及び調査方法
2012 年 12 月～ 2013 年 1 月に北海道内の駐屯地に

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

勤務している 2012 年 4 月に新規採用された陸上自衛の実践状況ごとに適正群と非適正群に分類した。

官 472 名中、調査の同意が得られた 256 名に対し、留3）ソーシャルサポートとワークライフバランス

め置き法による無記名自記式質問紙調査を行った。うソーシャルサポート 15） は、上司、同僚、同僚以外

ち女性 20 名は例数が少ないため除外し、男性 236 名のスタッフ、家族について「どれくらい気軽に話しがのうち回答の不備がない 225 名を解析対象とした（有できますか？」、「困った時、どのくらい頼りになりま

効回答率：95.3％）。

すか？」、「個人的な問題を相談したら、どのくらい聴いてくれますか？」の 3 項目の質問を設定し、“非常2．調査内容と集計方法に”、“かなり”の回答を該当群、“多少”、“全くない”

1）基本属性と現在の健康状態とした回答を非該当群とし 2 群に分類した。ワークラ

年齢、身長、体重、BMI、高校時代のクラブ所属及イフバランス 14）は、「仕事と仕事以外の生活を両立でび趣味の有無の 6 項目とした。健康状態では、国民生きている」に対して、“そうである”、“まあそうであ

活基礎調査

13）

の項目から、「現在の健康状態はいかがですか？」に対し“よい”、“まあよい”とした回答をる”を該当群、“あまりそうではない”、“そうではない”
を非該当群とし、それぞれ 2 群に分類した。

健康群、
“普通”
、
“あまりよくない”、“よくない”と

4）抑うつ症状した回答を非健康群とした。加えて、日常生活で悩み

抑うつ症状は、CES-D（the Center for Epidemiologic

やストレスの有無の 1 項目

13）

Studies Depression Scale：以下 CES-D）日本語版 20を設定した。

2）入隊前の生活習慣及び生活習慣改善意識

項目 16） を設定した。CES-D は 4 段階で評定し、0 点

生活習慣の状況及び生活習慣改善意識については、～ 3 点を配点した。合計得点は 0 点から 60 点の範囲

及び国民健康栄養であり、先行研究 7―9） と同じく 16 点をカットオフ値

調査 14）から引用した。質問内容は運動習慣、飲酒習慣、

として 16 点未満を「低うつ」群、16 点以上を「高うつ」

喫煙習慣、睡眠時間、朝食摂取習慣の 5 項目とし、運群の 2 群に分類した。

動習慣では、「1 回 30 分以上の汗かく運動を週 2 回以

5）SOC-13 スケール

上、1 年以上実施していますか」（はい・いいえ）、飲SOC は 13 項目 7 件法を用いて評定した。各回答は酒習慣では、「週に何回くらいお酒を飲みますか」（毎

1 ～ 7 点に得点化され、13 点～ 91 点の範囲に分布す

日・週 5―6 日・週 3―4 日・週 1―2 日・月 1―3 回・飲まる。SOC スケールを作成した Antonovsky によると、ない）、喫煙では、「たばこを吸いますか」（毎日吸う・

SOC が高すぎることを SOC が堅いと表現し脆い 5）と時々吸う日がある・以前吸っていたが 1 か月以上吸っしていることからも、得点を低値群・標準群・高値群ていない・吸わない）、「平均睡眠時間はどのくらいでの 3 群に分類し、それぞれの群における特徴を捉える

すか」（5 時間未満、5―6 時間未満、6―7 時間未満、7―こととした。得点の範囲はそれぞれの項目で 4 点が中

8 時間未満、8―9 時間、9 時間以上）、朝食摂取習慣では、央値となることから、7 点間のカットオフ値を 3.5 と「ふだん朝食を食べていましたか」（ほとんど毎日食べ

4.5 に設定し、13 ～ 45 点を「SOC 低値群」、46 ～ 59

る・週 2―3 日食べない・週 4―5 日食べない・ほとんど

点を「SOC 標準群」、60 ～ 91 点を「SOC 高値群」の食べない）をそれぞれ設定した。生活習慣改善意識で3 群に分類した。

各質問項目を国民生活基礎調査

13）

は、「食べ過ぎないようにしている」、「野菜をたくさん食べるようにしている」、「脂肪（あぶら分）をとり

3．解析方法過ぎないようにしている」、「運動をするようにしてい3 群に分類した SOC を目的変数とし、単変量解析

る」、「塩分をとり過ぎないようにしている」、「睡眠ででは 2 群に分類した他の項目を説明変数として分割表

休養を充分にとるようにしている」、「肉に偏らず魚をを作成し、χ2 検定を用いて関連の有意性を検討した。

とるようにしている」、「甘いもの（糖分）をとり過ぎ

年齢と BMI 値は、3 群間の差を多重比較（Tukey 法）

ないようにしている」、「気分転換・ストレス解消をすで検討した。多変量解析では SOC を目的変数として、るようにしている」、「お酒を飲みすぎないようにして単変量解析で有意であった項目でロジスティックモデ

いる」の 10 項目

14）を設定し、それぞれの回答を（そルを構築し、変数の独立性を検討した。解析は、表うである・ややそうである・あまりそうではない・そ計算ソフト Microsoft Office Excel 2003 でデータセッ

うではない）とした。生活習慣に関する項目は、個々

トを作成後、統計解析ソフト IBM SPSS 20.0 Ver.for― 82 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

3．趣味、高校時代のクラブ所属、入隊前の生活習

Windows を使用した。有意水準は全て 5％（両側検定）

慣と生活習慣改善意識とした。

表 2 に趣味、高校時代のクラブ所属、現在の健康状
4．倫理的配慮

態、入隊前の生活習慣、表 3 に入隊前の生活習慣改善

本調査は北海道医療大学看護福祉学部倫理委員会の意識と SOC の関連をそれぞれ示した。現在の健康状

承認を得て行った。目的や結果の学術的使用について

態では、悩み（あり）の割合が低値群（42.9％）と比は、駐屯地の施設長及び対象者に、1）結果の公表に較して標準群（41.8％）、高値群（15.3％）で有意に低く、あたっては、統計的に処理し個人を特定されることは主観的健康感がよいの割合では低値群（21.3％）と比ないこと、2）得られたデータは研究以外の目的で使較して標準群（34.8％）、高値群（43.9％）で有意に高かっ

用しないこと、3）調査に参加しないことでの不利益た。生活習慣では、「朝食を毎日食べている」の割合を被ることはないこと、かつ途中での同意撤回を認めが SOC 低値群（20.0％）と比較して標準群（37.8％）、

るという条件を書面と口頭で説明し、同意を得られた

高値群（42.2％）で有意に高かった。「食べ過ぎない

対象者のみ質問紙票に記入を依頼した。

ようにしていた」、「睡眠を充分にとるようにしていⅢ「お酒を飲みすぎないようにしていた」の割合が低値

た」、「気分転換・ストレス解消をするようにしていた」、
結果

1．SOC 得点

群と比較して標準群、高値群で有意に高かった。

SOC 得点は平均値±標準偏差で 55.5 ± 13.7 であり、3 群に分類すると、低値群 57 名（25.3％）、標準群 86

4．ワークライフバランスとソーシャルサポート

名（38.2％）、高値群 82 名（36.5％）であった。

表 4 にワークライフバランス，ソーシャルサポートと SOC の関連を示した。
「気軽に話しができる」「、困っ

2．年齢と BMIた時に頼りになる」の項目では、上司、同僚、家族で表 1 に年齢，BMI と SOC の関連を示した．性別、SOC 低値群と比較して標準群、高値群で“非常に”“か、

年齢に有意な関連は認められず、BMI は SOC 低値群なり”の該当率が有意に高く、「個人的な問題を聴い（23.1 ± 2.3）と比較して標準群（22.0 ± 1.8）
、高値群てくれる」では、上司、同僚で SOC 低値群と比較し（22.4 ± 1.9）で有意に低かった。

て標準群、高値群が有意に高かった。「仕事と仕事以
表１

表２

SOC と対象者の年齢、BMI

SOC と対象者の基本属性・入隊前の生活習慣― 83 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

表３

表４

SOC と入隊前の生活習慣改善意識

SOC とワークライフバランス、ソーシャルサポート

外の生活をうまく両立させている」では、SOC 低値

るオッズ比（95％信頼区間）を示した。SOC と独立群と比較して標準群、高値群で“そうである”、“まあした関連が見られた変数は、SOC 低値群と比較してそうである”の該当率が有意に高かった。

標準群で「食べ過ぎないようにしていた」3.63（1.39―
9.43）、「仕事と仕事以外の生活をうまく両立させてい4．抑うつ症状の関連る」2.90（1.09―7.72）の 2 項目、高値群で「主観的健表 5 に CES-D と SOC の関連を示した。CES-D 得点：

康感（よい）」3.63（1.27―10.38）、「上司が個人的な問平均値（95％信頼区間）は、SOC 低値群で 25.9（23.1

題の相談を聴いていくれる」3.17（1.13―8.16）の 2 項―28.7）、標準群で 15.5（13.9―17.2）、高値群で 8.0（6.7

目が独立性の高い変数として検出された。

―9.2）と SOC 低値群と比較して標準群・高値群で有Ⅳ

意に CES-D 得点が低かった。

考察

本研究では、新規採用の陸上自衛官に対して SOC
5．多変量解析の結果と抑うつ症状、入隊前の生活習慣、ソーシャルサポー

表 6 に参照カテゴリを SOC 低値群とし多項ロジス

トなどの関連について検討した。抑うつ症状との関連

ティック回帰分析から得られた標準群・高値群におけでは、SOC 得点が高くなるにつれて CES-D 得点が有― 84 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

表５

SOC と CES-D 得点

表６

多変量解析の結果

意に低くなる結果を得た。この結果は、高山ら 6）、澤7）、
8）

事と仕事以外の生活をうまく両立させている」の割の研究と一致しており、SOC が高いことが合が有意に高く、独立した変数として検出された。

抑うつを緩衝する要因となる可能性が本研究でも示Antonovsky は、20 ～ 30 代の SOC は職業が果たす役唆された。また、SOC 低値群における CES-D 得点の割が大きいことを述べている 18）。本研究の結果はこ

平均値が抑うつ症状ありとされる 16 点を大きく超え、れを支持するものであり、特に陸上自衛官においては、

標準・高値群では 16 点を超えなかった。このことは、上司の支援が SOC を形成する上で重要な役割を果た

SOC と抑うつ症状との関連を段階的に検討するにあしていることが考えられる。

目らたり、本研究のカットオフ値が妥当である可能性を示しているが、今後更なる検討が必要である。

また、ロジスティック回帰分析で SOC 低値群と比較して標準群及び高値群で独立性が検出された変数が入隊前の生活習慣及び BMI との関連では、総じて異なっていることは興味深い。SOC の高い人は、ス

SOC 得点が高いほど望ましい生活習慣を実践していトレスに対してしなやかに対処し、SOC が堅い（高た割合が有意に高く、BMI についても SOC 低値群とすぎる）人は脆い 5）とされることからも、本研究の結比較して標準・高値群で有意に低い値を示した。この果は SOC を高める要因に段階があることを示唆してことは、国内外における数々の先行研究

10―12）と一致いる。SOC を高める要因を段階的に検討することは、しており、SOC が高いほど良い健康関連行動を実行

介入教育における目標設定などへの活用の可能性が考しやすいことが本研究でも示唆された。

えられ、今後更に知見を集積し検討する必要がある。

ソーシャルサポートとの関連では、SOC 低値群と本研究の限界として、入隊前の生活習慣は過去に比較して標準・高値群で上司、同僚、家族の支援を得遡った質問であり、回答に誤差が生じていることが考られている割合が高いことが示唆され、「上司が個人えられる。このことから 4 月入隊直後に調査を実施す的な問題を聴いてくれる」が独立性の高い変数としる必要がある。また、本研究の対象者は北海道内の新て検出された。また、ワークライフバランスとの関規採用者であることから、全国各地に例数を拡大し、連では、SOC 低値群と比較して標準・高値群で「仕他地域における再現性について検討する必要がある。

― 85 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

福祉学部紀要 2011；19：75―78

今後の課題としては、追跡調査による因果効果を明確にすること及び各要因の関連構造を明確にして、内的10）Lindmark U, Stegmayr B, Nilsson B, et al. Food

外的妥当性を高めることが挙げられる。

selection associated with sense of coherence inadults. Nutr J. 2005: 4(9)謝辞11）Wainwright NW, Surtees PG, Welch AA, et

本研究の主旨にご理解いただき、調査にご協力いた

al. Healthy lifestyle choices: could sense of

だきました陸上自衛官の皆様及び、質問紙配布等にごcoherence aid health promotion?. J Epidemiol

協力いただきました陸上自衛隊北部方面隊の栄養担当

Community Health. 2007; 61(10): 871―6.

官の皆様に心より感謝申し上げます。

12）S a g a r a T , H i t o m i Y , K a m b a y a s h i Y , e t
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日本大震災によるストレスと事後の抑うつ状態

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バ ラ ン ス ） 憲 章．［ 平 成 25 年 3 月 5 日 検 索］、

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18）山崎喜比古、戸ケ里泰典．思春期のストレス対処

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能力 SOC．―親子・追跡調査と提言―．有信堂

7）澤目亜希、佐藤厳光、上原尚紘、他．看護系専門
学校生の抑うつ症状とストレス対処能力（SOC）との関連について．北海道医療大学看護福祉学部
学会誌 2011；1：89―92．
8）澤目亜希、上原尚紘、佐藤厳光、他．大学生・専
門学校生の抑うつ症状とその関連要因

首尾一貫

感覚の可能性．北海道公衆衛生学雑誌 2012；25（2）：147―1529） 志渡晃一、上原尚紘、佐藤厳光、他．首尾一貫感
覚（SOC）と抑うつ症状との関連

医療系大学に所属する学生を対象として．北海道医療大学看護― 86 ―

2011社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

原著

乳幼児をもつ父親の Quality of life と構造的にみた関連要因
Structural analysis of the fathers’quality of life during child-rearing
高城智圭 1）、星旦二 2）

Chika TAKAGI 1）, Tanji HOSHI 2）
1）

杏林大学保健学部，2）首都大学東京都市環境科学研究科

1）【目

Kyorin University，2）Tokyo Metropolitan University

的】

本研究は乳幼児を育てる父親の QOL と関連する要因と、その関連要因について構造的に明らかにすることを目
的とする。
【方

法】

第 3 回全国家族調査（以下、NFRJ08）の若年調査対象者のうち、0 ～ 5 歳の子どもをもつ男性 290 人を分析対象とした。
「父親の QOL は家事育児役割、夫婦の関係性、夫婦の満足度と関連する」と仮説を立て『夫婦の関係性』（『』
は潜在変数を示す）、『夫婦の満足度』、『家事育児役割』、『QOL』の 4 つの潜在変数の関連構造を探るために共分
散構造分析を行い、最適モデルを探索した。
【結果】『夫婦の関係性』が基盤となり、『夫婦の関係性』から『QOL』、『夫婦の満足度』への標準化直接効果はそれぞれ 0.22、0.64、『夫婦の満足度』から『QOL』への標準化直接効果は 0.58、『夫婦の関係性』から『夫婦の満足度』を経由した『QOL』への標準化間接効果は 0.37 であった。よって、父親の QOL 関連構造は夫婦の関係性が基盤となり、夫婦の満足度を経由して間接的に QOL に関連していることが明らかとなった。
配偶者の就労の有無別に多母集団同時分析を行った結果、『夫婦の関係性』から『家事育児役割』への標準化直接効果は就労あり群が就労なし群よりも統計学上有意に高い値を示した。
本モデルの適合度は RMSEA=0.052、NFI=0.868、CFI=0.937、TLI=0.920、決定係数は 0.58 であった。
【考察】

父親の QOL は、夫婦の関係性が基盤となり、夫婦の満足度を経由して、QOL を高める方向に影響する可能性が示唆された。また、母親の就労の有無は父親の QOL 関連構造に影響する可能性が示唆された。
本研究結果の内的、外的妥当性を高めることが今後の研究課題である。
【Purpose】
The purpose of this study was to clarify the structure of factors affecting fathers’ quality of life (QOL).
【Methods】
The subjects were 290 fathers who had taken care of 0- to 5-year-old children. Four factors:“marital
relationship”,“marital satisfaction”,“QOL”and“housework and child-rearing role”, were set as latent variables.
It was hypothesized that the QOL was associated with housework, the child-rearing role, marital relationship,and marital satisfaction. This was examined using covariance structure analysis employing SPSS19.0J and Amos
19.0J for Windows.

― 87 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014【Results】
The model showed that“marital relationship” was a fundamental factor.
The“QOL”was directly affected by the“marital relationship”, with a standardized estimate of 0.22, andby“marital satisfaction”, with a standardized estimate of 0.64. The“QOL”was indirectly affected by“marital
relationship”through“marital satisfaction”, with a standardized estimate of 0.37. This model showed differences
depending on whether or not the mothers worked. The standardized estimate for“marital relationship”and“housework and child-rearing role”showed higher scores for working than non-working mothers. Goodnessof-fit scores with the model were: RMSEA=0.052, NFI=0.868, CFI=0.937, and TLI=0.920, and the coefficient ofdetermination for the“QOL”was 58%.
【Discussions】
It was suggested that a favorable marital relationship improved fathers’ QOL through marital satisfaction,and mothers’ employment status may also have an influence. Future studies are needed to develop a model withhigher internal and external validity.
キーワード：乳幼児期

父親

家事育児役割夫婦の関係性夫婦の満足度Key words：Child rearing period, father, housework and child-rearing role, marital relationship, maritalsatisfaction
Ⅰ

はじめにや充実感、生活満足感といった Quality of life（以下、我が国では平成 9 年、共働き世帯数が専業主婦世帯

QOL）の向上につながるような支援が求められてい数を上回って以来、その数は増加の一途をたどっているといえるだろう。しかしながら、父親の QOL の関

1）る 。このことは女性の社会参加が増加し、「男性は連要因に関する先行研究は十分ではなく、父親の育児仕事、女性は家庭」という性別役割意識の変更を余儀

参加が QOL とどのように関連しているのかも明らかなくされ、男性が家事育児役割を担う必要性が高まっではない。
父親の育児参加に関する研究は、父親の育児参加をていることを示している。
内閣府も「イクメンプロジェクト」を立ち上げ、男規定する要因に関する報告と、父親の育児参加が母親性の積極的な育児参加を促している。しかし育児休業の育児ストレスや子どもの成長発達、夫婦関係という2）のに対し、その取家族構成員や家族の関係性に影響を与えるとする報告

得率は 2011 年では 2.6% であり、目標と実態がかけ離に大別できる。前者の父親の育児参加を規定する要因

3）

れているのが現状である 。また、未就学児をもつ父として、父親自身の役割観、母親からの積極的な働き

親の 51.6% が仕事と育児を重視したいと思っていると掛け、仕事と家庭の多重役割の捉え方が報告されていを希望する男性は 30% 以上である

一方で、2010 年の調査によると 6 歳

る 7 ～ 9）。後者の父親の育児参加が家族に与える影響に未満児のいる男性の家事育児時間は一日当たり約 1 時

ついては、子どもへの影響、母親への影響、そして夫の報告がある4）5）

間と、諸外国と比較し極端に短いのが現状である 。

婦関係への影響がある。子どもへの影響については、

よって、男性が家事育児役割を担うには、育児休業を

Aldous10） らが父親とポジティブな関わりをもつ男児

取得しやすくしたり、育児時間を確保できるような企の問題行動は少ないことを報告し、加藤ら 11）は父親

業や社会の理解の促進という環境整備が必要不可欠でが育児をする子どもは、情緒的・社会的発達がよいこあることが考察される。また、平成 11 年に制定されとを報告している。このように国内外で、父親の育児た男女共同参画社会基本法に示されている男女共同参

参加は子どもへポジティブな影響を与えていることが画社会とは、仕事と家庭のバランス、すなわちワーク

明らかとなっている。また、母親への影響として、細ライフバランスの実現の先にひとりひとりの豊かな野 12）は父親による母親へのサポートは母親の育児ス

人生をめざすものとされている 6）。これを乳幼児期のトレス軽減につながること、小林 13）は父親のサポー

父親に当てはめて考えると、企業や社会の環境整備だ

トが多いほど母親の抑うつ得点が低いことを報告し、けでなく、家事や育児への参加が父親自身の生きがい

さらに荒牧 14）は父親のサポートを多く受けている母― 88 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

親は育児への肯定的感情が高いことを報告しており、とを目的とする。

父親の育児参加は、母親の精神的健康の維持向上に対してよい影響を与えていることが明らかとなってい

Ⅲ

研究方法

る。一方、父親の実際のサポートよりも父親の育児参1．調査対象加を母親自身がどのように受け止めているか、その日本家族社会学会が実施した第 3 回全国家族調査

ギャップの大きさが母親の精神的健康に重要であると（以下、NFRJ08）対象 9,400 人（回収 5,203 人、回収する報告もある15）。父親の育児参加と夫婦関係については、父親の育児参加が母親の夫婦満足度と有意に
関連する

16）

率 55.4%）のうち、28 ～ 47 歳の若年調査の対象者 2,209人とした。

という報告と、父親の育児参加は母親の夫婦満足度と有意な関連を示さない 17）という相反す2．調査方法と調査時期る報告があるが、父親の育児参加と夫婦関係との関連

訪問留置き法により自記式質問紙調査を行った。調については、父親の家事育児参加だけでなく、母親の査時期は 2009 年 1 ～ 2 月である。

期待水準と実態とのズレの程度を考慮することの有用性も示されており 18）、母親の期待度や認識を含めて

3．分析対象分析する必要があると言える。また、父親の育児参加

NFRJ08 の若年調査 2,209 人のうち、0 ～ 5 歳の子は夫婦関係を良好にし、そのことが子どもの成長発達
を促すこと

19）

どもをもつ男性 290 人を分析対象とした。

や、夫婦関係と幼児の精神面の不安定さが有意に関連すること 20）も報告されており、間接4．調査項目的に子どもの成長発達に影響することが明らかとなっ分析に用いた項目は、先行研究を参考に、属性（性別、仕事の有無・内容、年収、学歴）、夫婦の会話量（平ている。
このように、父親の育児参加は子どもや母親、夫婦

日 + 休日の時間）・夫婦の関係性・夫婦の満足度、家関係に影響を与えることが明らかになっているが、先事育児役割、主観的健康感、生活満足感、心と体の状

行研究の調査の回答者は母親であることが多く、父親

態（「毎日が楽しい」）である。夫婦の満足度は「子育自身の回答によるものは少ない。さらに、父親自身にてに対する配偶者の取り組み方［以下、満足１］」「家

ついては親性の発達という視点以外に、QOL などのポ事に対する配偶者の取り組み方［満足 2］」「夫婦関係ジティブな視点を含んだ報告は少ない。諸外国におい全体［満足 3］」の 3 項目 4 件法、夫婦の関係性は「配21）により育児と QOL は正の関連がある

偶者は私の心配事や悩み事を聞いてくれる［関係性ことが報告されているが、その他の多くはガンなどの１］」「配偶者は私の能力や努力を高く評価してくれる

病気や障害をもつ子どもの親を対象としたものであり、［関係性 2］」「配偶者は私に助言やアドバイスをして健常児の親を対象とした研究はほとんど報告されていくれる［関係性 3］」の 3 項目 4 件法、夫婦の会話量（平ない。さらに国内では父親の育児参加が家族への貢献

日＋休日）、家事育児役割は「食事の用意［家事１］」「食ては Chen ら感を経て健康 QOL を高める可能性を示した朴ら

22）に事の後片付け［家事 2］」「食料品や日用品の買い物［家事 3］」「洗濯［家事 4］」「掃除［家事 5］」「子どもとよる報告のみである。
このように父親の育児参加と QOL との関連の先行

遊ぶ［育児１］」「子どもの身の回りの世話［育児 2］」

研究は十分ではなく、さらに、夫婦関係を含めた構造の 7 項目 5 件法である。本分析では QOL 項目として的な関連は明らかになっていない。

「生活に満足している［生活満足度］」（4 件法）、「（心

育児参加と夫婦の関係性を含んだ父親の QOL の関と体の状態）この 1 週間のうち毎日が楽しいと感じた連構造が明らかになることは、父親を支援する上で求こと［毎日が楽しい］」（4 件法）、「健康である［健康められる科学的なエビデンスが明らかになることであ状態］」（5 件法）の 3 項目を用いた。

り、その意義は高いと言える。
5．分析方法Ⅱ

目

的

生活満足感、夫婦の満足度、関係性、会話量、家事

本研究は乳幼児を育てる父親の QOL と関連する要育児役割の項目を用いて、生活満足感とそれぞれの項

因について、その関連要因を構造的に明らかにするこ目との関連について Kendall τ検定を行い、確認した。

― 89 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

その後、探索的因子分析を行い、「父親の生活満足感

2．夫婦の関係性について

は、家事育児役割、夫婦の関係性、夫婦の満足度と配偶者との平日の会話時間は、1 時間未満が 173 人

構造的にみた関連がみられる」と仮説を立て、共分散（59.7%）、2 時間以上が 37 人（12.8%）であり、休日

構造分析を行った。属性などによる差異は、多母集団の会話時間は 1 時間未満が 83 人（28.6%）、2 時間以同時分析を行った。有意水準は p<0.05 とした。各尺

上が 127 人（43.8%）であった。

度の信頼性は、cronbach α係数を用いた。分析には、
SPSSver.19.0、Amos19.0 for windows を用いた。

夫婦の関係性については、「配偶者は私の心配事や悩み事を聞いてくれる」に「あてはまる」「どちらかといえばあてはまる」と回答した人は 244 人（84.1%）
、

Ⅳ

結

果

「配偶者は私の能力や努力を評価してくれる」に「あ1．分析対象者の属性（表 1）てはまる」「どちらかといえばあてはまる」と回答し分析対象者の平均年齢は 35.6 歳（SD4.4）であった人は 229 人（78.9%）、「配偶者は私に助言やアドバた。子どもの人数は 1 人が 82 人（28.3%）、2 人が 152

イスをくれる」に「あてはまる」「どちらかといえば人（52.4%）、3 人以上が 56 人（19.3%）であった。最あてはまる」と回答した人は 231 人（79.7%）であった。

終学歴は中学校・高等学校 115 人（39.7%）、専門学校
58 人（20.0%）、大学以上が 110 人（37.9%）であり、3．QOL ３項目について

年収は 300 万円以下が 37 人（12.8%）、300 ～ 600 万

主観的健康感として「健康であると思うか」と尋ね、円以下が 162 人（55.9％）、
600 万円以上が 87 人
（30.0％）「大変良好」「まあ良好」と回答した人は 213 人（73.4%）、であった。配偶者の就業がある人は 123 人（42.4%）、「どちらともいえない」は 50 人（17.2%）、「やや悪い」

配偶者の就業がない人は 162 人（55.9%）であった。

「たいへん悪い」は 27 人（9.3%）であった。
生活満足感として、「生活に満足しているか」と尋ね、

表1

分析対象者の属性「かなり満足」「どちらかといえば満足」と回答した人は 238 人（82.0%）であった。
こころとからだの状態として、「この 1 週間、毎日が楽しいと思ったか」と尋ねた。「ほとんど毎日」「週に 3 ～ 4 日」と回答した人は 124 人（42.8%）であり、「週に 1 ～ 2 日」は 106 人（36.6%）、「全くなかった」
は 60 人（20.7%）であった。
4．家事育児役割について（表 2）
家事役割は、食事の用意や食事の後片付け、洗濯、掃除は、「ほとんど行わない」と回答した人がそれぞれ 196 人（67.6%）、142 人（49.0%）、202 人（69.7%）、
134 人（46.2%）と最も多く、家事の中でも、買い物
は「週に 1 回くらい行う」と回答した人が 131 人（45.2%）
であり、他の家事項目の中よりは役割を担う回数が多かった。一方、育児役割で子どもと遊ぶことを「ほぼ毎日」「週に 4 ～ 5 回」行うと回答した人は 124 人（42.7%）、「週に 1 回くらい」「「ほとんど行わない」と回答した人は 65 人（22.4%）であった。子どもの世話をすることを「ほぼ毎日」「週に 4 ～ 5 日」行うと回答した人は 84 人（28.9%）であったが、「週に 1 回くらい」「ほとんど行わない」と回答した人も 114 人（39.4%）みられた。

― 90 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

表2

家事育児役割の回数

いて探索的因子分析を実施した。その結果、表 3 に示すとおり 4 因子が抽出された。
探索的因子分析の結果を参考に、χ2 検定の結果から QOL と関連すると考えられる項目を追加し、4 つの潜在変数を設定した。「育児 1」を追加した「父親の家事育児役割 1 ～ 7」7 項目からなる『家事育児役割』（「」は観測変数、『』は潜在変数を示す）、「関係性 1～ 3」の 3 項目と「会話量」1 項目の合計 4 項目からなる『夫婦の関係性』、「夫婦満足感 1 ～ 3」の 3 項目からなる『夫婦満足感』、「主観的健康感」「生活満足感」に「毎日が楽しい」を追加した 3 項目からなる『QOL』である。潜在変数の cronbach α係数は、『家事育児役割』0.934、『夫婦の関係性』0.510、『夫婦満足感』0.786と高かったものの、『QOL』は 0.411 と低い値であった。
表3

探索的因子分析結果

5．生活満足感と各項目との関連
生活満足感と夫婦の関係性、会話量、夫婦の満足度、
父親の家事育児役割、
主観的健康感、
心と体の状態（毎日が楽しい）との関連を Kendall τ検定で確認した結果、生活満足感と夫婦の関係性、会話量、夫婦の満足

4 つの潜在変数を用いて、最適モデルを探索した

度、主観的健康感、（心と体の状態）毎日が楽しいと結果、図 1 に示す適合度の高いモデルが得られた。

の間に統計学上有意な関連が示されたが、父親の家事本 モ デ ル の 適 合 度 は RMSEA=0.052、NFI=0.868、

育児役割においては、［育児 1］のみ生活満足感と統

CFI=0.937、TLI=0.920、決定係数は 0.58 であった。
『夫

計学上有意な関連がみられた。また、社会経済的要因

婦の関係性』から『QOL』への標準化直接効果は 0.22、として、年収と生活満足度の間には統計学上有意な関『夫婦の満足度』から『QOL』への標準化直接効果は

連がみられたが、学歴、配偶者の就業の有無と生活満

0.58 であり、いずれも有意であった。『夫婦の関係性』

足感との間には統計学上有意な関連は示さなかった。

から『夫婦の満足度』を経由した『QOL』への標準化間接効果は 0.37 であり、『家事育児役割』を経た標
準化間接効果は 0.03 であった。

6．父親の QOL 関連構造モデル
夫婦の関係性 3 項目、会話量、夫婦の満足度 3 項目、本モデルを用いて、配偶者の就業の有無別に多母集

父親の家事育児役割 7 項目、主観的健康感 1 項目、生団同時分析を行った結果、『夫婦の満足度』から『家活満足感 1 項目、心と体の状態 1 項目の 17 項目につ事育児役割』への標準化直接効果は就労あり群が 0.31、就労なし群は―0.34 であり、配偶者の就労あり群が就― 91 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

労なし群よりも統計学上有意に大きな値を示した。ま夫婦の満足度が高いほど、母親が家事育児役割を担う

た、『夫婦の関係性』から『家事育児役割』への標準回数が増え、それに伴い父親の家事育児役割が減少し化直接効果は、就労あり群が―0.175、就労なし群が 0.311ている可能性が考察され、その再現性が求められる。

であり、就労なし群が統計学上有意に大きな値を示し

また本研究結果では、夫婦の関係性が直接に QOLた。さらに、『夫婦の関係性』から『夫婦の満足度』

を高めるよりも、夫婦の関係性から夫婦の満足度を経を経由した『QOL』への標準化間接効果は、就労あ由した間接効果の方が大きいことが明らかとなった。

り群 0.62、就労なし群は 0.26 であり、就労あり群がすなわち、夫婦の満足度を高めるような夫婦の関係性

大きな値を示した（表 4）。就労あり群、就労なし群が基盤となり、それが QOL を高める可能性があるこのそれぞれの決定係数は、0.83、0.44 であった。

とが示唆された点が研究の新規性である。本研究で扱った夫婦の関係性は、話を聞いてくれる、評価してくれることや会話量など、情緒的サポートともいえる内容である。伊藤ら 23） は、配偶者からの情緒的なサポートの有無が疎外感などの心理的健康に影響することを報告しているが、本研究からも情緒的サポートが
QOL の基盤となることが示唆され、伊藤ら 23）の先行研究を支持した。さらに母親を対象とした先行研究か
らは、父親の直接的な家事育児参加よりも情緒的サポートが母親の夫婦満足感と関連すること 24）が報告されているが、父親についても配偶者の情緒的サポートが重要であることが示唆された。
また、父親にとって配偶者（母親）の就労の有無は、

図1

家事育児役割を担う回数に影響を与え、それが QOL

父親の QOL 関連要因モデルへも影響する可能性があることが示された。夫婦の満表4標準化直接・間接・総合効果

足度が高いことは、配偶者が就労している場合、父親が家事育児役割を担う回数は増えるが、配偶者が就労していない場合は、家事育児役割を担う回数が少なくなることが示唆された。この背景には、性別役割意識の影響もあるのではないかと考えられる。都市部在住の女性を対象にした高らの調査 25）では、無就労の場合、配偶者のサポートがある方が生活満足感が低くなるこ

Ⅴ

考

察

とが報告されており、この研究結果からは無就労の女

以上の結果を踏まえて、1．父親の QOL 関連要因

性の場合は性別役割意識が強く働き、性別役割意識が男性の家事育児役割を阻害しているとも考えられる。

について、2．今後の研究課題について考察する。
1．父親の QOL 関連要因について

内閣府が行っている性別役割分担意識の変化の経年的本研究結果から、父親が家事育児役割を担うこと

調査 26）では、平成 21 年までは減少傾向であったとはと父親の QOL は統計学上有意な関連が見られないこ

いえ、性別役割分担を賛成、どちらかといえば賛成ととが示された。朴ら

22）

は、育児役割のみを取り上げ、するものが、女性 48.4%、男性 55.1% になる。「男性は育児役割が他者貢献感につながり、健康 QOL を高め

仕事、女性は家庭」の意識が強いと、特に母親が専業ることを報告していた。本研究は役割の一つとして家主婦の場合、家事育児は女性が担って当然とする認識事も含めて取り上げた点は異なるが、家事育児役割がが女性、男性ともにあることは否めない。また、杉山QOL と直接関連しないという点は、朴らの先行研究

ら 27）の文献研究からは、性別役割意識をもつ父親にの結果を支持したといえる。

対しては、父親の家事育児参加は母親からの積極的な『夫婦の満足度』から『家事育児役割』への標準化働きかけが必要であることが明らかとなっているが、直接効果は、―0.12 であり負の効果を示した。これは、

これは母親自身の性別役割意識が、父親の家事育児役― 92 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

3）内閣府男女共同参画局．男女共同参画白書平成割の促進・阻害要因になるとも言い換えることができ

24 年版．84.2012.

る。諸外国では性別役割意識と父親の育児参加の相関は低いという報告28）4）UFJ 総合研究所．子育て支援等に関する調査研や、日本では性別役割意識は父

親の育児参加に影響を与えないとする報告もある

29）

究報告書．23.2003.
5）内閣府男女共同参画局．男女共同参画白書平成が、再現性が求められる。

24 年版．83.2012.

男性が家事育児役割を担い、それが QOL の向上につながるには、夫婦がゆっくり会話できるような時間

6）内閣府男女共同参画局 HP．http://www.gender.

を確保することや、互いを評価できる関係性が重要で

go.jp/about_danjo/society/index.html.（2013 年 8ある可能性が示唆されたが、このことから男性自身へ

月 13 日アクセス）の支援だけでなく、女性も含めた、家庭や社会全体の7）藤原千恵子，日隈ふみ子，石井京子．父親の育児意識の変化を促すようなアプローチが必要になること

家事行動に関する横断的研究．小児保研究．56（6）が推察される。

794―800.1997.
8）川上あずさ，牛尾禮子．父親の育児に対する役割

2．今後の研究課題

要因に関する要因とその支援方略．小児保健研

本調査は横断調査であり、本研究結果は因果関係を究 .67（3）496―503.2008.

明らかにしたものではない。縦断調査により因果関係

9）石井クンツ昌子．父親の役割と子育て参加―そのを明らかにすることが今後の研究課題である。
さらに、現状と規定要因，家族への影響について―．季刊

本研究結果の内的、外的妥当性を高めることも今後の家計経済研究．81. 16―23. 2009.

研究課題である。また、今回の分析では、夫婦の関係

10）Aldous J., Mulligan G.M. Fathers’child care and性と満足度、家事育児役割が QOL とどのように関連

children’s behavior problems. Journal of Family

するかを明らかにしたのみで、仕事と家庭のバランス

Issues. 23. 624―647. 2002.

30）11）加藤邦子，石井クンツ昌子，牧野カツコ，他．父は父親の育児支援行動と仕事と家庭における役割の関

親の育児かかわり及び母親の育児不安が 3 歳児の係性との関連を明らかにしており、父親が仕事と家庭社会性に及ぼす影響―社会的背景の異なる 2 つのの両立をどう捉えているのかは QOL に関連するもの

コホート比較から―．発達心理学研究．13. 30―と考えられる。仕事と家庭のバランスに関する項目を

41. 2002.

に関する項目は含まれていない。しかし、成瀬ら含めた分析をすすめていくことも今後の課題である。

12）細野久容．乳幼児の母親を支える環境について―さらに、夫婦関係はその認知のズレが夫婦満足感や母

ソーシャルサポート、サポート源への母親の評価

親のストレスに影響を与える

15, 17, 31）と育児満足度との関連について―． 乳幼児医学・ことから、父親

心理学研究 13（1）41―55. 2004.

と母親のマッチング調査を行い、認知のズレも含めた分析をしていくことも今後の研究課題である。

13）小林佐和子．乳幼児をもつ母親のソーシャルサ
ポートと抑うつ状態との関連．小児保健研究 67【謝辞】（1）96―101. 2008.

本研究の分析に用いたデータは、東京大学社会科

14）荒牧美佐子．育児への否定的・肯定的感情とソー学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究セン

シャルサポートとの関連―ひとり親ター SSJ データアーカイブから第 3 回全国家族調査

・ふたり親の比較から―．小児保健研究 64（6）（NFRJ08）( 日本家族社会学会全国家族調査委員会）

737―744. 2005.

の個票データの提供を受けました。感謝いたします。

15）小池はるか，大谷範子，池畠美和子，他．9 ヶ月
児の母親の精神的健康に影響を与える要因の検【参考文献】

討．小児保健研究 68（4）439―445.2009.

1）内閣府男女共同参画局．男女共同参画白書平成16）末盛慶，石原邦雄．夫の家事遂行と妻の夫婦関24 年版．79. 2012.

係 満 足 感 ―NSFH（National Survey of Families

2）厚生労働省．今後の仕事と家庭の両立支援に関する研究会報告書．12. 2008.

and Households）を用いた日米比較－．人口問題
研究．54（3）39―55. 1998.

― 93 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）201417）李 基 平． 夫 の 家 事 参 加 と 妻 の 夫 婦 関 係 満 足 度

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25）高燕，星旦二，中村立子．都市部青壮年女性の就業状態における生活満足感の規定要因に関する研究．社会医学研究．25. 29―35. 2007.
26）内閣府男女共同参画局．男女共同参画白書平成25 年版．24. 2013.
27）杉山希美，後閑容子．父親の役割獲得に関する文
献検討．岐阜看護研究会誌．4. 59―68. 2012.
28）Bartkowski JP., Xu X. Distant patriarchs or
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29）Ishii―Kuntz M., Makino K., Kato K., et al.
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30）成瀬昴，有本梓，渡井いずみ，他．父親の育児支援行動に関連する要因の分析．
日本公衆衛生雑誌．
56（6）402―410. 2009.
31）Milkie MA., Bianchi SZ., Mattingly MJ., et― 94 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

研究報告

北海道・東北の男性労働者における抑うつ症状とその関連要因―雇用形態別における検討―
The relevant factors and depressive symptoms in male workersof Hokkaido and Tohoku—Study in by type of employment
上原尚紘 1） 蒲原龍 2） 志渡晃一 3） 西基 3） 三宅浩次 4）
Naohiro UEHARA1） Ryu KANBARA2） Koichi SHIDO3） Motoi NISHI3） Hirotsugu MIYAKE4）
1）北星病院
2）道都大学社会福祉学部社会福祉学科
3）北海道医療大学大学院看護福祉学研究科
4）北海道産業保健推進センター
1）Hokusei Hospital2）Dohto University of Social Services3）Graduate School of Nursing & Social Services, Health Sciences University of Hokkaido4）Hokkaido Occupational Health Promotion Center
要約本研究は、北海道及び東北の男性労働者を対象として、抑うつ症状とその関連要因を雇用形態別に明らかにすることを目的とした。正規労働者の抑うつ群の特徴として、環境や人間関係に満足しておらず、負担度は高く、ワー
クライフバランスは取れておらず、裁量度は低く、支援度も低く、満足度も低く、ストレス解消法が悪く、内的統制が取れていないことが明らかになった。非正規労働者では、環境に満足しておらず、負担度が高く、ワークライ
フバランスが取れておらず、裁量度が低く、満足度が低く、内的統制が取れていないことが明らかになった。
Abstract
The purpose of this study was to reveal to employment by the relevant factors and depressive symptoms asa target the male workers in the Tohoku and Hokkaido. As a feature of the depression group depression of fulltime workers, it is not satisfied with the relationships and environment, degree of burden is high, it does nottake the work-life balance, discretion is as low, support level is low, satisfaction is low, stress reduction method ispoor, it does not take the internal locus of control have been revealed. In the part-time workers, it is not satisfied
with the environment, degree of burden is high and does not take the work-life balance, discretion has a low
degree of satisfaction is low, it does not take the internal locus of control is revealed were.
キーワード：男性労働者、抑うつ症状、正規労働者、非正規労働者
Key words: male worker, depression, full-time worker, part-time worker
Ⅰ

目

的の重要性が増してきている。その中で、自殺との関連

近年、日本の労働衛生の課題としてメンタルヘルスなどから特にうつが取り上げられ、それに対する予防・― 95 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

軽減策が講じられてきた。労働者の社会問題として取り上げられている中で、厚生労働省

1）

Ⅱ

研究方法
1．調査対象は、自殺や抑うつによる社会的損失を推計で 2 兆 7 千億円と報告し北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、ている。北海道と東北地方における産業保健推進セン

福島県を対象地区とし、103 所の事業所に従事する男

ターは、産業保健の諸課題の中で特に「心の健康づく

性正規労働者 4375 名を対象とした。調査対象の抽出り」は、現場において産業医をはじめ担当者の多くが、法、調査票の配布、回収等の詳細については、前述のその取り組みに困難を感じている。これまで各産業保共同調査研究報告書に記載しているが、以下に簡単に健推進センターでは、メンタルヘルスに関する調査研内容を示す。対象者の抽出は、事業場については各

究をそれぞれ独自に行ってきたが、今後に活かす方策

センター保有の事業場名簿により各センター所管地域を提案するため労働者のメンタルヘルスに関わる広範から 160 所以上の回答が得られるように抽出率を勘案な課題を諸側面から調査し、その対策を提案するためして系統無作為抽出法で選び出し、最終的に 1614 所

2）を行い、その報告から、抑うつ症からの回答を得た。従業員調査希望の事業場が 246 所

状の多い労働者は健康、仕事、職場、家庭に関して満と予想より多かったため、個人情報保護について厳し

足の度合いが低く、生活習慣、人間関係、仕事関係にい条件をつけるなど、事業場側と協議して、従業員のも問題があることが指摘されている。しかし、項目ご多いところは一部の職場に限定してもらい、最終的にとの抑うつ症状の割合を示すにとどまり、関連を検討

103 所で従業員調査を行うことになった。

に共同調査研究するには至っていない。一般労働者を対象とした三宅（2007）3）の調査では、抑うつの割合は約 4 割であり、2．調査内容抑うつが高い人の特徴として、年齢が若く、独身で、調査票の質問文は、The Center for Epidemiologic

技術を要求されるが、裁量が少なく、上司、同僚からStudies Depression scale8）（以下 CES-D）20 項目、勤のサポートが得にくい、ということが明らかになって務条件・勤務内容 21 項目、健康・仕事満足度 4 項目、いる。しかし、雇用形態別や対人援助職におけるうつ人間関係満足度 4 項目、家庭問題 6 項目、職場問題 9に関する詳細は明らかにされていない。このような実項目、LOC4 項目、ストレス解消法 18 項目、個人要態をうけて筆者ら

4）は、北海道・東北地方における因として性・年齢、学歴、家族形態、雇用形態、その産業保健推進センター共同調査研究のデータベースを他である。調査は、2010 年 11 月～ 12 月に実施された。

用いて男性の正規労働者を対象に検討を行った結果、抑うつ状態にある者に見られる特徴として、自己統制

3．集計方法

力が弱く、仕事職場・同僚関係・家族友人に満足して

CES-D の各項目は、「ほとんどなかった」、「少しはおらず、仕事質量負担度が高く、仕事の裁量度が低いあった」、「時々あった」、「たいていそうだった」のことを明らかにしている。しかし、この研究では課題

4 段階からなり、既定の採点法に従って得点を算出しも残された。その一つは、非正規労働者と比較を行いた。その結果、0 点から 60 点の範囲に分布し、多く5）

相対的な特徴を明らかにすることである。矢野ら は、の先行研究の通り Cut-off 値を 16 点とした。ここでは非正規雇用者を対象にした健康状態の研究が望まれ

15 点以下を抑うつ症状の「低うつ得点」群、16 点以る。とりわけ、実際の健康状態を把握することやスト

上を「高うつ得点」群と定義した。勤務内容に関してレスなどの精神的状況を把握すること、そして将来のは、①そうだ、②まあそうだ、③ややちがう、④ちが疾病を予測するような生活習慣に関しても非正規雇用

う、の 4 選択肢について、①②を「該当」とした。健康・者と正規雇用者の違いを研究していく必要がある、と

仕事満足度と人間関係満足度の内容に関しては、①満

著書の中で述べている。

足、②やや満足、③やや不満、④不満の 4 選択肢につ

本研究では上記調査研究のデータベースを使用しいて、①②を「満足」とした。内的統制に関しては、て、そのうち 4000 名以上に及ぶ男性労働者を対象に、①そう思う、②ややそう思う、③あまりそう思わない、仕事の内容、環境満足度、人間関係満足度、Locus-of-④そう思わない、の 4 選択肢について、①②を「該当」

7）

Control の内的統制 、ストレス解消法等と抑うつ症とした。家庭問題、職場問題、ストレス解消法の内容

状の関連について男性を正規労働者・非正規労働者にに関しては、チェックがあれば「該当」、無記入を「非別けて検討することを目的とした。

該当」とした。

― 96 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

4．分析方法

産業保健推進センターに送付し、センターにおいて開分析方法は、CES-D の 2 群
（
「低うつ」
群を 0、
「高うつ」

封した。事業場の担当者がけっして封を開けることが群を 1 と変数化）を目的変数とし、仕事の内容 21 項

ないように約束して調査を行った。集計後も個人デー

目、職場満足度 4 項目、人間関係 4 項目、内的統制 4

タは返却せず、その事業場内の平均値や比率または他

項目、ストレス解消法 18 項目、計 51 項目を 2 群に分の事業場との位置づけ（偏差値）等を協力事業場に回け説明変数としたクロス表を作成した。単変量解析で答した。なお、この調査研究については独立行政法人

2

は Fisher の直接確率検定、χ 乗検定を用いた。多変労働者健康福祉機構産業保健倫理審査委員会の承認を量解析では、抑うつ症状を目的変数、単変量解析で有受けている。

意な関連が認められた項目を説明変数として、説明変Ⅳ

数の領域ごとにロジスティックモデルを構築した。

果

1．雇用形態における抑うつ症状

多変量解析は、調整変数として年齢、職種、労働時

表 1 に雇用形態における抑うつ症状との関連を示し

間を投入し変数選択はステップワイズ法を用いた。
解 析 に 際 し て は、 統 計 解 析 ソ フ ト IBM SPSSた。高うつ得点群の割合は正規労働者で 43.5%、非正規労働者では 39.3% であった。

Statistics 20J for windows を使用した。
Ⅲ

結

2．環境満足度と抑うつ症状

倫理的配慮
精神的健康に関する調査であることから、個人情報

表 2 に環境満足度と抑うつ症状との関連を示した。

に配慮して、以下のように取り扱った。質問票は匿名

正規労働者において、低うつ得点群に比べ高うつ得点とし、さらに配布回収に当たっては、担当者が各従業

群は 4 項目全ての満足度の該当率が低かった。多変量員に質問票と産業保健推進センター名の封筒を渡し、解析では、4 項目全てが独立性の高い項目として検出

回答後、封をしてから回収し、それを取りまとめて各

された。

表1

雇用形態における抑うつ症状の関連

表2

環境満足度と抑うつ症状の関連― 97 ―

N（%）N（%）

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

非正規労働者では、低うつ得点群に比べて高うつ得群の該当率は（以下高率順 3 項目のみを示す）、「仕事点群は 4 項目全ての満足度の該当率が低かった。多変の量がとても多い」「次の日まで疲れが残る」「勤務時

量解析では、「健康状態」「仕事」「家庭」の 3 項目が間中はいつも仕事のことを考える」等の 8 項目の該当

独立性の高い項目として検出された。

率が高かった。多変量解析では、負担度で 4 項目、
ワー

雇用形態と環境満足度の関連において、正規労働者

クライフバランスで 1 項目、裁量度で 3 項目、支援度に比べ非正規労働者は「健康状態」
「仕事」
「職場」の

で 6 項目、満足度で 6 項目が独立性の高い項目として3 項目の満足度の該当率が高かった。多変量解析では、検出された。
非正規労働者では、低うつ得点群に比べて高うつ得「職場」の 1 項目が独立性の高い項目として検出され点群は（以下低率順 3 項目のみを示す）「努力に見合った。

た評価を受けている」「仕事の方針を決め、意見を反3．人間関係満足度と抑うつ症状

映できる」「現在勤めている企業の将来は明るい」等

表 3 に人間関係満足度と抑うつ症状の関連を示しの 12 項目の該当率が低かった。低うつ得点群に比べた。正規労働者において、低うつ得点群に比べ高うつ高うつ得点群では（以下高率順 3 項目のみを示す）「勤

得点群は 4 項目全ての満足度の該当率が低かった。多務中はいつも仕事のことを考える」「次の日まで疲れ

変量解析では、4 項目全てが独立性の高い項目としてが残る」「現在の務めをやめたいと思う」等の 4 項目検出された。

において該当率が高かった。多変量解析では、負担度

非正規労働者では、低うつ得点群に比べて高うつで 1 項目、ワークライフバランスで 1 項目、裁量度で得点群は 4 項目全てにおいて満足度の該当率が低かっ

2 項目、支援度で 2 項目、満足度で 2 項目が独立性のた。多変量解析では、
「上司」
「友人」
「家族・親戚」

高い項目として検出された。
雇用形態と「仕事の内容」の関連において、正規労の 3 項目が独立性の高い項目として検出された。
雇用形態と人間関係満足度との関連において、正規働者に比べて非正規労働者は（以下低率順 3 項目のみ

労働者に比べ非正規労働者は「上司」
「同僚」
「職場外

を示す）「職場内での男女間に差別がある」「現在の友人」の 3 項目の該当率が高かった。多変量解析では、務めをやめたいと思う」「次の日まで疲れが残る」等「上司」の 1 項目が独立性の高い項目として検出された。

の 8 項目で該当率が低かった。正規労働者に比べ非正規労働者は（以下高率順 3 項目のみを示す）「仕事と4．仕事の内容と抑うつ症状

仕事以外の生活をうまく両立させている」「現在の仕表 4 に「仕事の内容」と抑うつ症状の関連を示した。

事は自分に適している」「からだを動かす仕事である」

正規労働者において低うつ得点群に比べ高うつ得点群

等の 5 項目で該当率が高かった。多変量解析では、仕では（以下低率順 3 項目のみを示す）、「現在の仕事は事負担度で 4 項目、裁量度で 2 項目、支援度で 2 項

自分に適している」「努力に見合った評価を受けてい目、満足度で 1 項目が独立性の高い項目として検出さる」「現在の仕事は自分に適している」等の 12 項目のれた。

該当率が低かった。低うつ得点群に比べて高うつ得点
表3

人間関係満足度と抑うつ症状の関連― 98 ―

N（%）

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

表4

仕事の内容と抑うつ症状の関連N（%）

5．ストレス解消法と抑うつ症状た。正規労働者において、低うつ得点群に比べ高うつ

表 5 にストレス解消法と抑うつ症状との関連を示し

得点群は「周囲の人に相談する」「スポーツ」「散歩や

表5

ストレス解消法と抑うつ症状との関連― 99 ―

N（%）

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

ハイキング」等の 4 項目の該当率が低かった。低うつ

立性の高い項目として検出された。

得点群に比べて高うつ得点群は「ギャンブルや勝負事」

雇用形態と人間関係満足度との関連において、正規「知り合いにグチをこぼす」「八つ当たりする」等の 5

労働者に比べ非正規労働者は「努力すればりっぱな人

項目において該当率が高かった。多変量解析では、良間になれる」の 1 項目の該当率が低かった。多変量解

好的なストレス解消法で 3 項目、問題的なストレス解析では、「努力すれば立派な人間になれる」の 1 項目

消法で 4 項目が独立性の高い項目として検出された。

が独立性の高い項目として検出された。

非正規労働者では、低うつ得点群に比べて高うつ得
点群は「八つ当たりする」「睡眠薬や精神安定剤」「ひ7-1．正規労働者の最終変数選択モデル

たすら耐え続ける」の 3 項目において該当率が高かっ

表 7-1 に正規労働者の各領域で独立性の高い変数をた。多変量解析では、「ひたすら耐え続ける」の 1 項

説明変数としたモデルを構築し、最終の変数選択をし目が独立性の高い項目として検出された。

た結果を示した。環境満足度の領域からは「健康状態」

雇用形態別とストレス解消法との関連において、正「仕事」「家庭」の 3 項目、人間関係満足度の領域から

規労働者に比べ非正規労働者は「散歩やハイキング」

は「職場外友人」「家族・親戚」の 2 項目、仕事の内の 1 項目で該当率が高かった。正規労働者に比べて非容の領域からは「仕事の量がとても多い」「次の日ま

正規労働者は、「スポーツ」「寝る」「好きなものを食で疲れが残る」「仕事と仕事以外の生活をうまく両立べる」の 3 項目において該当率が低かった。多変量解させている」等の 9 項目、ストレス解消法の領域から

析では、良好的ストレス解消法で 2 項目、中間的スト

は「周囲の人に相談する」「旅行」「八つ当たりする」

レス解消法で 2 項目が独立性の高い項目として検出さ等の 5 項目、内的統制の領域からは「一生懸命話せばれた。

誰にでも、わかってもらえる」の 1 項目、計 20 項目
が独立性の高い変数として検出された。

6．内的統制と抑うつ症状

総じて、抑うつ傾向にある男性正規労働者は、環境

表 6 に抑うつ症状と内的統制の関連を示した。正規

や人間関係に満足しておらず、仕事の内容においては、

労働者の低うつ得点群に比べ高うつ得点群は 4 項目全負担度が高く、ワークライフバランスは取れておらず、ての該当率が低かった。多変量解析では、「努力すれ裁量度は低く、支援度も低く、仕事の満足度も低く、ばりっぱな人間になれる」「一生懸命話せば誰にでも、ストレス解消法が悪く、内的統制が取れていないことわかってもらえる」「幸福になるか不幸になるかは自が明らかになった。

分の努力次第だ」の 3 項目が独立性の高い項目として
7-2．非正規労働者の最終変数選択モデル

検出された。
非正規労働者では、低うつ得点群に比べて高うつ得

表 7-2 に非正規労働者の各領域で独立性の高い変数

点群は「努力すればりっぱな人間になれる」「一生懸を説明変数としたモデルを構築し、最終の変数選択を命話せば誰にでも、わかってもらえる」等の 3 項目にした結果を示した。環境満足度の領域からは「健康状おいて該当率が低かった。多変量解析では、「一生懸態」「家庭」の 2 項目、仕事の内容の領域からは「次命話せば誰にでも、わかってもらえる」の 1 項目が独の日まで疲れが残る」「職場での伝統や習慣がかなり

表6

内的統制と抑うつ症状との関連― 100 ―

N（%）

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

表 7-1

最終変数選択モデル（正規労働者） N（%）

強制的」
「仕事と仕事以外の生活をうまく両立させて

総じて、抑うつ傾向にある男性非正規労働者は、環いる」等の 4 項目、内的統制の領域からは「一生懸命

境に満足しておらず、仕事の内容においては、負担度

話せば誰にでも、わかってもらえる」の 1 項目、計 7が高く、ワークライフバランスが取れておらず、裁量項目が独立性の高い変数として検出された。

度が低く、仕事の満足度が低く、内的統制が取れていないことが明らかになった。

― 101 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

7-3．労働者の最終変数選択モデル
表 7-2

最終変数選択モデル（非正規労働者） N（%）

表 7-3

最終変数選択モデル（労働者全体） N（%）

表 7-3 に労働者の各領域で独立性の高い変数を説明

Ⅴ

考

察

変数としたモデルを構築し、最終の変数選択をした結本研究では、男性労働者を対象に、雇用形態別に抑果を示した。人間関係満足度の領域からは「上司」のうつ症状とその関連要因について検討した。その結果、

1 項目、仕事の内容の領域からは「からだを動かす仕

抑うつ状態にある者は、全体の 4 割で正規労働者・非事である」「仕事の量がとても多い」「仕事の方針を決

正規労働者においても同様であった。抑うつ傾向にあめ、意見を反映できる」等の 7 項目、ストレス解消法

る男性正規労働者は、環境や人間関係に満足しておらの領域からは「散歩やハイキング」の 1 項目、計 9 項ず、負担度は高く、ワークライフバランスは取れてな

目が独立性の高い項目として検出された。

く、裁量度は低く、支援度も低く、満足度も低く、ス― 102 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

トレス解消法が悪く、内的統制が取れていないことがる。また、横断研究のため、因果関係を言及するには明らかになった。

至らず、あくまで相互関連を表すのみであることに留

また非正規労働者では、環境に満足しておらず、負意しなければならない。今後は、横断研究と合わせて、担度が高く、ワークライフバランスが取れておらず、

追跡調査、症例対照研究、介入研究を行う必要がある。

裁量度が低く、満足度が低く、内的統制が取れていな

今後は、男性労働者だけではなく女性労働者にも焦点いことが明らかになった。

を置き、職種別に分けた抑うつ症状との関連要因につ抑うつ傾向にある男性労働者の割合が 4 割であった
ことは、平成 18 度に三宅ら

3）いて検討を行っていきたい。

が報告した結果と同様
本研究は、北海道・青森・岩手・宮城・秋田・山形・であった。
環境満足度、人間関係満足度に関しては、正規労働

福島産業保健推進センターの共同研究によるデータ

者・非正規労働者ともに上司の満足度が高い群に比べベースである。以下の方々が共同研究者である。中路低い群では、有意に抑うつの割合が高かったが、この

重之、小野田敏行、菊池武剋、佐藤祥子、千葉健、伏ことは小松ら

8）の工場勤務労働者を対象とした先行

見雅人、東谷慶昭、五十嵐敦（敬称略）。

研究結果と一致する。今回の調査では、友人、家族・親戚への満足度も抑うつと関連していることが認めら

参考文献

れ、周囲の人からのソーシャルサポートが重要である

1）自殺・うつ際策の経済的便益（自殺・うつによる社会的損失）の推計の概要．厚生労働省．2009．

と推察する。
仕事の内容に関しては、負担度が高い者ほど高うつ9）2）三宅浩次、西基、中路重之、小野田敏行、菊池武剋、の看護佐藤祥子、千葉健、伏見雅人、東谷慶昭、五十嵐敦．

師を対象にした研究結果と一致する。業種が限定され北海道・東北地方における事業所のメンタルヘル

ず、正規労働者・非正規労働者関係なく、同様の結果

スの状況とその対策に関する研究．北海道・青森・が得られたことは、負担の捉え方は労働者に共通する

岩手・宮城・秋田・山形・福島産業保健推進セン部分であることが考えられる。

ター共同調査研究．平成 22 年度調査研究報告書．

群の割合が高かったが、このことは三木ら裁量度、満足度が低い者は、高うつ得点群に多かっ2011．

た。このことは鈴木 10）、岡田ら 11）先行研究結果と一

3）三宅浩次．北海道・青森・岩手・宮城・秋田・山致する。裁量度や満足度が低い者は、自分の仕事に対

形産業保健推進センター平成 18 年度産業医のメするモチベーションが持てず、またそれに対して本人

ンタルヘルスとの関わりを中心とした調査研究．

が何も対策を打てない状況に置かれていることが推測

20084）上原尚紘、佐藤厳光、志渡晃一、西基、三宅浩次．

される。
正規労働者・非正規労働者ともに「仕事と仕事以外

男性正規労働者の抑うつ症状とその関連要因―北の生活をうまく両立させている」ことは、抑うつ症状

海道と東北 6 県の事業場調査データベースによるに対して抑制的に強く働いていることが認められた。

検討―．北海道公衆衛生学雑誌．

上原ら

4）

が男性正規労働者を対象に行った結果が今

回は非正規労働者にも認められた。近年不況の影響に

5）矢野栄二．労働形態多様化と労働者の健康．労働科学研究所．2008

より、労働者の負担が増加している中で、職場改善を

6）鎌原雅彦、樋口一辰、清水直治．Locus of Control

図るにあたっては、個人個人がワークライフバランス

尺度の作成と、信頼性、妥当性の検討．教育心理のとれた働き方が出来るように仕事の負担度の軽減な学研究．30（4）：38―43．1982

ども踏まえた上で考えられていくことが求められていることが推測され、興味深い結果であった。

7）Lenore Sawyer Radloff. The CES-D Scale: A
Self-Report Depression Scale for research in the

今回の調査では、対象人数が多く、有効回答率も高いことから良好な結果が得られたと考える。しかし、general. Applied Psychological Measurement
1977; 1: 385―401．

本研究は事業所を抽出する際に、系統無作為抽出法を

8）小松優紀、杉本正子、甲斐裕子、永松俊哉、須山

用いたうえで、希望者を事業所に求めていることから、

靖男志、和忠志．職業性ストレスと抑うつの関係「希望者」という点にバイアスがあることが考えられにおける職場のソーシャルサポートの緩衝効果の― 103 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

検討．産業衛生学雑誌．52（3）：140．2010．
9）三木朋子、梅地智恵、金崎悠．看護師の職業性ス
トレスとメンタルヘルス・職業性ストレス簡易調査票を用いた検討．
日本看護学会論文集精神看護．
35：74―76．2004．
10）鈴木恭子．
職域におけるうつ傾向の要因について．
お茶の水医学雑誌．54（2）：71―77．2006.
11）岡田栄作、蒲原龍、花澤佳代、志渡晃一．PSWの抑うつ症状（CES-D）とその関連要因・男女差の検討を中心に．北海道医療大学看護福祉学部学
会誌．6（1）：93―96．2010．
12）大久保愉一、松坂方士、高橋一平、檀上和真、中路重之、梅田孝．東北・北海道の労働者の抑うつ度に及ぼす社会労働環境因子の検討．弘前医学．
61（2）：104―113．2011．

― 104 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

研究報告

新規採用陸上自衛官における抑うつ症状とその関連要因
Depressive Symptoms and related factors in fresh member of the Japan
Ground Self-Defense Forces
小林道、志渡晃一
Toru KOBAYASHI、Koichi SHIDO
北海道医療大学大学院 看護福祉学研究科
Graduate School of Nursing and Social Services, Health Sciences University of Hokkaido
抄録

目的：本研究は新規採用の陸上自衛官を対象として、抑うつ症状とその関連要因について明らかにすることを目的とした。
方法：2012 年４月に北海道内で新規採用された陸上自衛官 256 名を対象として、2012 年 12 月～１月に自記式質問紙法による調査を行った。解析対象は男性 223 名とした。
結果：抑うつ症状を呈した割合は 42.2％であった。抑うつ症状が高い者に特徴として、適正な睡眠時間の確保ができてなく、上司や同僚の支援が少なく、仕事と仕事以外の両立ができていないことが示された。
結論：若年陸上自衛官の抑うつ症状には、生活習慣や職務に関することが関連していることが示された。上司と同僚の支援は抑うつ症状を緩衝するにあたり重要と考えられる。
Objectives: This study aimed to clarify depressive symptoms and related factors among fresh member of theJapan Grand Self-Defense Forces.
Methods: Between December 2012 and January 2013, We conducted self-administered questionnaire survey to
256 fresh member of the Japan Ground Self-Defense Forces in Hokkaido. We analyzed 236 male memberof the Japan Ground Self-Defense Forces.
Results: The results showed that 42.2% of fresh member of the Japan Ground Self-Defense Forces havedepressive symptoms. The characteristics of persons with high depressive symptoms were shown to be
as follows: short sleep, lack of support from their superiors and colleagues, and work-life in-balance.
Conclusion: Depressive symptoms were related with lifestyle and duties in fresh member of the Japan GroundSelf-Defense Forces. It seems that important for moderate depressive symptoms to satisfactory support
from their superiors and colleagues.
キーワード：自衛隊、抑うつ症状、ワークライフバランス
Key words: Self-Defense Force, Depression symptoms, Work-life balanceⅠ緒言方針 3） では、働く世代のメンタルヘルス対策の強化

近年、わが国ではうつ病などの増加 1） から、精神が提言されている。自衛隊においては、一般国民と比衛生への対策が重要視されている。特に 20 ～ 40 歳代

較して自殺率が著しく高い 4） と報告され、自衛官のの働く世代においては、自殺死亡率の増加も報告され健康問題として精神衛生の対策は急務である。自衛官ている 2） ことから、健康日本 21（第 2 次）の新基本の職務は東日本大震災における災害派遣活動及び国際― 105 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

援助活動（PKO）に代表される国内外の緊急事態へ

調査 12）から引用した。質問内容は運動習慣、飲酒習慣、の対応や、付随する日々の訓練は、身体及び精神的に

喫煙習慣、睡眠時間、朝食摂取習慣の 5 項目とし、運も厳しい状況に置かれやすいことが考えられる。また、

動習慣では、「1 回 30 分以上の汗かく運動を週 2 回以

岩城ら

5）

は東日本大震災において、災害派遣日数の上、1 年以上実施していますか」（はい・いいえ）、飲

増加で事後の抑うつ症状の発症が高まったと報告して酒習慣では、「週に何回くらいお酒を飲みますか」（毎

おり、精神衛生を考える上で職務をかんがみた検討は日・週 5―6 日・週 3―4 日・週 1―2 日・月 1―3 回・飲ま重要である。

ない）、喫煙では、「たばこを吸いますか」（毎日吸う・

これまで著者らは、陸上自衛官の主観的健康感には

時々吸う日がある・以前吸っていたが 1 か月以上吸っ職業特性及び食行動や生活習慣が関連することを報告ていない・吸わない）、「平均睡眠時間はどのくらいで6）している 。主観的健康感は抑うつ症状との関連が報告されているが7 ～ 9）すか」（5 時間未満、5―6 時間未満、6―7 時間未満、7―、自衛官の抑うつに関する先行研

8 時間未満、8―9 時間、9 時間以上）、朝食摂取習慣で究は、岩城らの報告以外は見当たらない。また、著者

は、「ふだん朝食を食べていましたか」（ほとんど毎日

らは駐屯地内に居住し集団生活を送る営内居住

10）が食べる・週 2―3 日食べない・週 4―5 日食べない・ほと

他職種にない特性であることを報告しており 、営内

んど食べない）をそれぞれ設定した。生活習慣改善意

居住に適応することは、身体と精神の健康を維持し職識では、「食べ過ぎないようにしている」、「野菜をた務を遂行していく上で重要な要因と考えられる。

くさん食べるようにしている」、「脂肪（あぶら分）を

6）

そこで本研究では、新規採用の陸上自衛官の営内居

とり過ぎないようにしている」、「運動をするようにし住者を対象とし、抑うつ症状と主観的健康感及び入隊ている」、「塩分をとり過ぎないようにしている」、「睡前の生活習慣、周囲の援助（ソーシャルサポート）と眠で休養を充分にとるようにしている」、「肉に偏らずの関連を検討し、抑うつ症状を緩和・予防するための魚をとるようにしている」、「甘いもの（糖分）をとり手がかりを得ることを目的とした。

過ぎないようにしている」、「気分転換・ストレス解消をするようにしている」、「お酒を飲みすぎないように

Ⅱ

方

法

している」の 10 項目 9）を設定し、それぞれの回答を（そ1．対象者及び調査方法

うである・ややそうである・あまりそうではない・そ2012 年 12 月～ 2013 年 1 月に北海道内の駐屯地勤うではない）とした。生活習慣に関する項目は、個々

務の 2012 年 4 月に新規採用された陸上自衛官 472 名の実践状況ごとに適正群と非適正群に分類した。

中、調査の同意が得られた 256 名に対し、留め置き法

3）ソーシャルサポートとワークライフバランス

による無記名自記式質問紙調査を行った。うち女性

ソーシャルサポート 13） は、上司、同僚、同僚以外

20 名は例数が少ないため除外し、男性 236 名のうちのスタッフ、家族について「どれくらい気軽に話しが回答の不備がない 223 名を解析対象とした（有効回答

できますか ?」、「困った時、どのくらい頼りになりま

率：94.5%）。

すか ?」、「個人的な問題を相談したら、どのくらい聴いてくれますか ?」の 3 項目の質問を設定し、“非常2．調査内容と集計方法に”、“かなり”の回答を該当群、“多少”、“全くない”

1）基本属性と現在の健康状態とした回答を非該当群とし 2 群に分類した。ワークラ

年齢、身長、体重、BMI、高校時代のクラブ所属及イフバランス 14）は、「仕事と仕事以外の生活を両立でび趣味の有無の 6 項目とした。健康状態では、国民生きている」に対して、“そうである”、“まあそうであ

活基礎調査

11）

の項目から、「現在の健康状態はいかがですか ?」に対し“よい”、“まあよい”とした回答をる”を該当群、“あまりそうではない”、“そうではない”
を非該当群とし、それぞれ 2 群に分類した。

健康群、
“普通”
、
“あまりよくない”、“よくない”と

4）抑うつ症状した回答を非健康群とした。加えて、日常生活で悩み

抑うつ症状は、CES-D（the Center for Epidemiologic

やストレスの有無の 1 項目

11）

Studies Depression Scale: 以 下 CES-D） 日 本 語 版 20を設定した。

2）入隊前の生活習慣及び生活習慣改善意識

項目 15） を設定した。CES-D は 4 段階で評定し、0 点

生活習慣の状況及び生活習慣改善意識については、～ 3 点を配点した。合計得点は 0 点から 60 点の範囲

各質問項目を国民生活基礎調査 11）及び国民健康栄養

であり、先行研究 7 ～ 9）と同じく 16 点をカットオフ値― 106 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

として 16 点未満を「低うつ」群、
16 点以上を「高うつ」

は、駐屯地の施設長及び対象者に、1）結果の公表に

群の 2 群に分類した。

あたっては、統計的に処理し個人を特定されることは

5）SOC-13 スケールないこと、2）得られたデータは研究以外の目的で使ストレス対処能力・健康保持の概念である首尾一貫

用しないこと、3）調査に参加しないことでの不利益感覚（Sense of Coherence: 以下、SOC）の日本語版を被ることはないこと、かつ途中での同意撤回を認め

13 項目

16）

を設定した。SOC はこれまでに抑うつとの関連が検討されている

17 ～ 19）。SOC の各回答は 1―7 点るという条件を書面と口頭で説明し、同意を得られた対象者のみ質問紙票に記入を依頼した。

に得点化し、13 点～ 91 点の範囲の分布とした。
Ⅲ

結

果

1．基本属性と現在の健康状態

3．解析方法2 群に分類した CES-D 得点を目的変数とし、単変表 1 に抑うつ症状と基本属性、現在の健康状態を量解析では 2 群に分類した他の項目を説明変数とし示した。基本属性で年齢に有意な関連は認められず、て分割表を作成し、Fisher の直接確率検定を用いてBMI は低うつ群（22.1 ± 1.8）と比較して高うつ群（22.7

関 連 の 有 意 性 を 検 討 し た。 年 齢 と BMI は、2 群 の± 2.0）で有意に高かった。現在の健康状態では、主平均値の差を t 検定で検討し、SOC についてはピア

観的健康感が“よい”と回答した割合は、低うつ群

ソンの相関係数を用いて検討した。多変量解析では（81.4%）と比較して高うつ群（57.4%）で有意に低かっ

CES-D を目的変数とし、ロジスティック回帰分析をた。悩みがあると回答した割合は、低うつ群（22.5%）

用いて変数の独立性を検討した。解析は、表計算ソフと比較して高うつ群（76.6%）で有意に高かった。

ト Microsoft Office Excel 2003 でデータセットを作成
後、統計解析ソフト IBM SPSS 20.0 Ver.for Windows

2．入隊前の生活習慣と生活習慣改善意識を使用した。有意水準は全て 5%（両側検定）とした。

表 2、表 3 に抑うつ症状と入隊前の生活習慣、生活習慣改善意識の関連を示した。
「睡眠時間は適正であっ4．倫理的配慮た」、「睡眠を充分にとるようにしていた」、の 2 項目

本調査は北海道医療大学看護福祉学部倫理委員会の承認を得て行った。目的や結果の学術的使用について

で低うつ群と比較して高うつ群で該当率の割合が有意に低かった。

表1

抑うつ症状と対象者の基本属性

表2

抑うつ症状と入隊前の生活習慣― 107 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

表3

抑うつ症状と入隊前の生活習慣改善意識

4．ロジスティック回帰分析の結果

3. ソーシャルサポートとワークライフバランス
表 4 に抑うつ症状とソーシャルサポート、ワークラ

表 5 に CES-D を目的変数としたロジスティック回

イフバランスの関連を示した。全ての項目で、低うつ帰分析から得られたオッズ比（95% 信頼区間）を示し群と比較して高うつ群で、上司、同僚、家族の支援にた。抑うつ症状と独立した関連が見られた変数は、「主対する“非常に”、“かなり”の該当率が有意に低かっ

観的健康感」3.05（1.56―5.96）、「お酒を飲みすぎないた。
「仕事と仕事以外の生活をうまく両立させている」

ようにしている」1.90（1.01―3.60）「仕事と仕事以外のでは、低うつ群と比較して高うつ群で“そうである”、

生活をうまく両立させている」3.16（1.62―6.16）、の 3“まあそうである”の該当率が有意に低かった。

項目であった。

表4

表5

抑うつ症状とソーシャルサポート

多変量解析の結果（有意性が認められた項目のみ）― 108 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

5．CES-D と SOC の関連

究 7 ～ 9） とも一致していることに加え、本研究では健表 6 に低うつ高うつ群の SOC 得点平均を示した。

康行動としての睡眠が抑うつ症状を低下させているこ

低うつ群と比較して高うつ群で SOC 得点が有意に低とが示唆された。また、睡眠に関する項目以外で有意かった。加えて、図 1 に CES-D 得点と SOC 得点のな関連は認められなかったものの、低うつ群では、総分布を示した。結果、CES-D 得点が低くなるにつれ、じて望ましい生活習慣改善行動をとっていた。

SOC 得点が高くなる負の相関が認められた（r=―0.709

CES-D と SOC の関連では、低うつ群と比較して高うつ群で SOC 得点が低く、CES-D 得点が高くなるほ

p=<0.001）。

ど SOC 得点が低くなる有意な負の相関が見られた。
Ⅳ考察

この結果は、志渡らの同年代の新入大学生を対象とし

本研究では、新規採用の陸上自衛官に対して現在のた報告 17）、佐藤らの精神保健福祉士を対象とした報

抑うつ症状と入隊前の生活習慣等の関連を検討した。

告 9） と一致しており、ストレス対処能力（SOC）が生活習慣との関連では、低うつ群で適正な睡眠時間を高いほど、抑うつ症状を緩衝させる可能性があること確保し、生活習慣改善行動として睡眠をとっていた。

が示唆された。しかしながら、横断研究であるため直適正な睡眠時間の確保については、これまでの先行研

線的な因果関係が立証されていないことから、SOC

表6

図1

抑うつ症状と SOC 得点

CES-D 得点と SOC 得点の相関（男）― 109 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

と CES-D の関連について入隊時からの縦断的な検討

協力いただきました陸上自衛隊北部方面隊の栄養担当

が今後の課題と言える。

官の皆様に心より感謝申し上げます。

また、志渡ら

7 ～ 8）、澤目ら

18 ～ 19）は、本研究の対象者と同年代である新入大学生及び専門学校生の 6 割が文

抑うつ症状を呈していると報告している。これと比較

1）厚生労働省．平成 23 年度患者調査の概況．［平成献して本研究における抑うつ症状の割合は 42.2% と低値

25 年 3 月 5 日検索］、インターネット＜ URL：であったことから、同年代でも社会的身分の違いで抑http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/

うつの状況が異なることが考えられる。ソーシャルサ

kanja/11/index.html ＞

ポートでは、特に上司、同僚の支援が抑うつを緩衝す

2）厚生労働省．健康日本 21 最終評価．［平成 25 年

ることが示唆された。ワークライフバランスにおいて

3 月 5 日検索］、インターネット＜ URL：http://は低うつ群で仕事とその他の生活の両立を図れておwww.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000001r5gc.

り、独立した関連が示された。これらの結果から、入html ＞

隊 1 年以内の自衛官では、職務に関することが抑うつ

3）厚生労働省．健康日本 21（第 2 次）国民の健康症状に強い影響を与え、特に上司と同僚の支援が抑うの増進の総合的な推進を図るための基本的な方針

つを緩衝するにあたり重要であることが考えられる。

の全部改正について．［平成 25 年 3 月 5 日検索］、

新規採用の陸上自衛官は一定の階級に至るなどの条

イ ン タ ー ネ ッ ト ＜ URL：http://www.mhlw.

件を満たすまでの間、営内居住と称される駐屯地内居

go.jp/bunya/kenkou/kenkounippon21.html ＞

10）。営内では生活の場所が

4）防衛省．平成 22 年度版防衛白書．
［平成 25 年 3 月

職場と密接し、同僚や先輩と生活を共にする。加えて、

5 日検索］、インターネット＜ URL：http://www.

上司の許可なく駐屯地外に出ることは出来ない。つまclearing.mod.go.jp/hakusho_data/2010/2010/

り、営内生活は閉塞的であり、職務上のストレスが発

html/m3414400.html ＞

住が義務づけられている

散しづらい要因の一つと考えられる。このことから、

5）岩城弘隆、菅原典夫、古郡規雄 . 男性自衛官の東

彼らの精神衛生状態を把握し、営内生活の問題点を解

日本大震災によるストレスと事後の抑うつ状態と決することが必要である。また、駐屯地には管理栄養の関係の検討 . 臨床精神医学 2012；41（9）：1201

士、看護師等の医療専門職が存在することから、これ―1207

らの人的資源を十分に活用し、健康教育などを実施し

6）小林道、佐藤厳光、志渡晃一．男性陸上自衛官にていくことが必要である。よって、彼らの健康を増進

おける主観的健康感とその関連要因．北海道公衆するためには、精神衛生と生活習慣改善を駐屯地の健衛生学雑誌 2012；26（2）：89―92

康管理施策として包括的に実施し、営内生活の質を向7）志渡晃一、澤目亜紀、工藤悦子、他 . 本学新入生

上させなければならない。

におけるライフスタイルと健康に関する研究（第本研究の限界として、入隊前の生活習慣については

10 報）．北海道医療大学看護福祉学部紀要 2010；

過去に遡った質問であり、回答に誤差が生じているこ

17：31―36とが考えられる。このことから今後は、4 月の入隊直8）志渡晃一、澤目亜紀、上原尚紘、他 . 大学新入学後に調査を実施し、抑うつ症状の変化を縦断的に調査

生の自覚的健康感とその関連要因．北海道医療大する必要がある。加えて、本研究の対象者は北海道内

学看護福祉学部紀要 2011；18：49―55の新規採用者のみであることも限界として挙げられ

9） 佐 藤 厳 光、 上 原 尚 紘、 澤 目 亜 希、 他 . 初 任 者る。陸上自衛隊は日本全体で地域別に大きく 5 個方面

PSW の抑うつ症状とその関連要因 . 北海道医療隊に区分され、それぞれに新規採用者が入隊すること

大学看護福祉学部学会誌 2012；8（1）：79―83

から、今後更に例数を拡大し、他地域における再現性

10）陸上自衛官服務小六法 . 学用書房 2012について検討する必要がある。

11）厚生労働省．平成 22 年国民生活基礎調査の概況 .［平成 25 年 3 月 5 日検索］、インターネット

謝辞＜ URL:http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/

本研究の主旨にご理解いただき、調査にご協力いた
だきました陸上自衛官の皆様及び、質問紙配布等にご

hw/k-tyosa/k-tyosa10/2011 ＞
12）厚生労働省．平成 22 年国民健康栄養調査の概況．

― 110 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014［ 平 成 25 年 3 月 5 日 検 索 ］、インターネット＜URL:http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/
2r98520000020qbb.html ＞
13）下光輝一．職業性ストレス簡易調査票を用いたス
トレス現状把握のためのマニュアル．
［平成 25 年
3 月 5 日 検 索］
、インターネット＜ URL:http://
www.tmu-ph.ac/topics/pdf/manual2.pdf ＞
14）厚生労働省．仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・
バランス）
憲章．
［平成 25 年 3 月 5 日検索］、
インターネット＜ URL：http://wwwa.cao.go.jp/wlb/govern
ment/20barrier_html/20html/charter.html ＞
15）Radoloff LS. The CES-D Scale：A self-report
depression scale for research in the general
population. Applied Psychological Meas-urement
1977；1：385―401
16）Aaron Antonovsky. Unraveling the Mystery of
Health：How People Manage Stress and Stay
Well. Jossey-Bass Publishers、1987．
（山崎喜比古、
吉井清子．監訳．健康のメカニズム．2001：有信堂）
17）志渡晃一、上原尚紘、佐藤厳光、他 . 首尾一貫感
覚（SOC）と抑うつ症状との関連

医療系大学に所属する学生を対象として . 北海道医療大学看護福祉学部紀要 2011；19：75―7818）澤目亜希、佐藤厳光、上原尚紘、他 . 看護系専門
学校生の抑うつ症状とストレス対処能力（SOC）との関連について．北海道医療大学看護福祉学部
学会誌 2011；1：89―9219）澤目亜希、上原尚紘、佐藤厳光、他．大学生・専
門学校生の抑うつ症状とその関連要因

首尾一貫

感覚の可能性．北海道公衆衛生学雑誌 2012；25（2）：147―152― 111 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014― 112 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014「社会医学研究」投稿規定
１．
「社会医学研究」は、
日本社会医学会（旧称：社会医学研究会）の機関誌であり、社会医学に関する優れた原著（英文抄録をつける）、総説、報告、短報を掲載する。（報告については、「研究報告」との名称を用いている。
）
２．論文執筆者（筆頭）は、会員に限る。連名者も会員が望ましい。投稿原稿の採否は、査読の上、編集幹事会で決定する。
３．ヒトおよび動物を対象にした研究は、1964 年のヘルシンキ宣言（1975, 83, 89, 96, 2000 年修正）の方針に沿った手続きを踏まえている必要がある。
４．投稿原稿（図表を含む）には、
コピー２部（計３部）とテキスト形式で保存したフロッピー・ディスクを添付する。
（注：次ページの「投稿規定についての補足」を参照のこと。電子メールのみでさしつかえない）
５．論文の校正は、初稿のみ著者が行う。
６．論文の別刷印刷は、PDF 公開のために原則受け付けない。特別にかかる費用は著者負担とする。
７．論文の送付は、原則として日本社会医学会事務局とする。ただし、総会記録特別号や研究総会特別号の場合は、総会担当役員とする。
（注：次ページの「投稿規定についての補足」を参照のこと。編集委員長に直接、電子メー
ルで投稿することが可能）
８．執筆要領（１）原稿本文は和文とし、英、和それぞれ５語以内のキーワードをつける。
（２）原稿は、A4 版に横２５字～４０字の範囲で、十分に行間をあけ、横書きで記載する。
（３）原著、総説、報告などの枚数は、原則として図表などを含めて、刷り上がり８ページ程度（１ページは約 2,100字）までとする。原著の英文抄録は、A4 版にダブルスペースで１ページ以内とする。
（４）原稿には表紙を付け、表題、著者名、所属機関名（以上英文表記）のほか、論文の種別、氏名、メールア
ドレス（携帯電話以外）、図表数、論文ページ数を記載すること。
（５）参考文献は以下の引用例に従いり、引用順に番号を付け、論文末尾に一括して番号順に記載する。
■

雑誌の場合……著者名、表題、雑誌名、年号；巻数：頁－頁、の順に記載する。著者が３名を越える場
合は３名までを記載し、残りの著者は「他」とする。

１）近藤高明、榊原久孝、宮尾克他、成人男性の骨密度に関する検討．社会医学研究．1997; 15: 1―5２）Murray CL. Evidence-based health policy. Science 1996; 1274: 740―743■

単行本の場合……編者・著者名、書籍名、所在地、発行所、発行年、頁の順に記載する。

１）三浦豊彦編．現代労働衛生ハンドブック

増補改訂第二版増補編．川崎：労働科学研究所．1994: 293―

296２）Murray CL. The Global Burden of Disease. Cambridge, Harvard University Press, 1966: 201―246― 113 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014「社会医学研究」投稿規定についての補足「社会医学研究」へ投稿される原稿の査読、改訂などの手続きを迅速化するために、原稿を電子ファイルとして
以下の 2 つのメール・アドレスへ送付ください。
星

旦二：star@onyx.dti.ne.jp

櫻井尚子：nao_sakurai@jikei.ac.jp

電子ファイルを利用して投稿する場合、本文および表は必ず、「MS Word」または「一太郎」、ないしパワーポイ
ントやエクセルを用いた電子ファイルを用いてください。
送付いただき、受理した場合は、受理した状況を返信いたします。
なお、諸事情で、電子ファイル送付が困難な場合のみ、Ａ４紙に書かれた原稿１部（図、表を含む）と、原稿ファ
イルと、
メールアドレスを含め、CD などを利用した電子記憶媒体とともに、「社会医学研究投稿原稿在中」と明記し、以下のあて先に、郵便ないし宅配便にて送付ください。編集委員は、受理した場合、記載されたメールアドレスに対して受理状況を返信いたします。尚、電子媒体を伴わない紙媒体原稿のみで投稿された場合は、基本的には受理いたしません。多くの投稿を期待いたします。
星

旦二

編集委員長

〒 192―0397

東京都八王子市南大沢１―１

首都大学東京 都市環境学部 大学院・都市システム科学専攻域
投稿規定の追加事項（暫定）
電子的技術情報を引用文献等としての記載する場合の要領
インターネット等によって検索した電子的技術情報を引用する場合、その書誌的事項を次の順に記載する（WIPO
標準 ST.14 準拠）。
著者の氏名．表題、（記載可能な場合は以下に頁、欄、行、項番、図面番号など）、媒体のタイプを [online] として示し、判明すれば、以下にその掲載年月日（発行年月日）、掲載者（発行者）、掲載場所（発行場所）、[ 検索日 ]、情報の情報源及びアドレスを以下の例にならって記載する。データーベースからの引用では識別番号（Accessionno.）を記載する。
１．インターネットから検索された電子的技術情報の記載例（日本語での記載例）
新崎準ほか．新技術の動向．[online] 平成 10 年４月１日、特許学会．[ 平成 11 年７月 30 日検索 ]、インターネット＜ URL : http://iij.sinsakijun.com/information/newtech.html ＞（英語での記載例）
Arasaki j et al. Trends of new technology. [online] 1 April 1998, Jpn Assoc Acad Patent. [retrieved on 1998-02-24].
Retrieved from the Internet:＜ URL : http://iij.sinsakijun.com/information/newtech.html ＞
２．オンラインデータベースから検索された電子的技術情報の記載例
Dong XR, et al. Analysis of patients of multiple injuries with AIS-ISS and its clinical significance in the evaluationof the emergency managements. Chung Hua Wai Ko Tsa Chih 1993;31(5):301-302. (abstract), [online] [retrieved on
1998-2-24]. Retrived from: Medline; United States National Library of Medicine, Bethesda, MD, USA and Dialog
Information Services, Palo Alto, CA, USA. Medline Accession no. 94155687, Dialog Accession no. 07736604.

― 114 ―

社会医学研究．第 31 巻 1 号．Bulletin of Social Medicine, Vol.31（1）2014

日本社会医学会会則
第 １ 条 （名称）本会は、日本社会医学会という。
第 ２ 条 （目的）本会は、会員相互の協力により、社会医学に関する理論及びその応用に関する研究が発展助長することをもって目的とする。
第 ３ 条 （事業）本会は、その目的達成のため、次の事業を行う。
１．研究会の開催
２．会誌、論文集などの発行
３．その他必要な事業
第 ４ 条 本会は、会の目的に賛同し、会費を納める者で構成する。
第 ５ 条 （役員とその選任）
本会には、理事よりなる理事会、評議員よりなる評議員会及び監事をおく。理事、評議員、監事の任期は 3 年とし、再任を妨げない。
第２項 評議員は、会員の直接選挙によって選出される。また、理事及び監事は、評議員会の互選によって選出され、いずれも総会において承認されなければならない。
第３項 本会の監査は、監事がこれに当たる。監事の任期は３年として再任を妨げない。
第 ６ 条 （役員の定数、及び選出細則）
理事、評議員、及び監事など本会役員の定数、及び選出方法の詳細は選出細則によって別に定める。
第 ７ 条 （総会と事業の運営、及び議決）
年次予算、会則、会則変更等重要事項の決定は、総会の議決を経なければならない。
第２項 理事会は、理事長のもとに承認された事業を執行するとともに、予算及び決算、事業計画を評議員会の承認のもとに総会に提出する。
第３項 総会は、委任状を含め、会員の４分の１以上の出席で成立する。
第４項 理事会、評議員会は、委任状を含めて定数の３分の２以上の出席で成立する。
第 ８ 条 （会費）会費は年額
7000 円とする。学生・大学院生は年額 3000 円とする。会員は、無料で会誌の配付、諸行事の案内を受けることができる。ただし、研究会の開催など特別に経費を要する場合は、その都度、別に徴収することができる。
第 ９ 条 （名誉会員）満
70 歳以上の会員のうち、世話人・理事経験のある者、またはそれに等しい功績があると総会で認められた者は、名誉会員に推薦することができる。名誉会員は、会費納入を免除される。
第 10 条 本会は、会員の希望により各地方会をおくことができる。
第 11 条 本会の諸行事、出版物などは、会員外に公開することができる。
第 12 条 本会の会計年度は、毎年７月に始まり、翌年６月に終わる。
付則第1条

会則第８条の会費については、変更前の会費 5000 円（学生・大学院生 2000 円）を 2012 年度分まで適用する。

１９６０年７月施行、１９７９年７月一部改正、１９９３年７月一部改正、１９９６年７月一部改正、１９９９年７月一部改正、２０００年７月一部改正、２００２年７月一部改正、２００４年７月一部改正、２００６年７月一部改正、２０１２
年７月一部改正

日本社会医学会役員選出細則
１．（評議員の選出及び定数）
評議員は、２０名連記による全会員の直接投票によって選出される。全国の会員名簿に登載された全会員（名誉会員を除く）を候補者として投票を行い、得票順位の上位から別に定める定員を選出する。評議員定員は会員１０名につき１名を原則とする。ただし、全ての地域（北海道・東北、関東、東海・北陸・甲信越、近畿、中国・四国・九州・沖縄の５地域）に最低４名の評議員が存在するように、選挙管理委員会は、得票順位にもとづき当選者を追加する。
理事会は、また、性、職種、年令等を考慮して、指名によって若干名の評議員を追加することができる。
２．（理事の選出及び定数）
理事は、評議員の互選によって選出される。理事の定数は、１０名以内とする。選出された理事は、総会で承認されねばならない。
３．（理事長の選出）
理事長は、理事会での互選によって選出される。選出された理事長は、総会で承認されねばならない。なお、理事長は、
上記２．の規定にかかわらず、指名によって若干名の理事を追加することができる。
４．（理事長の代行の選出）
理事長は、事故等の理由で職務を遂行できない場合を想定して、理事の中からあらかじめ理事長代行を指名する。
５．（監事の選出及び定数）
監事は、評議員会において理事に選出された者以外から互選する。選出される監事の定数は２名とし、総会で承認されねばならない。
２０００年７月決定、２００７年４月２４日一部改正、２０１０年４月１０日一部改正― 115 ―

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日本社会医学会研究倫理審査委員会（暫定規程）
1．主旨

日本社会医学会は会員相互の協力により、社会医学に関する理論およびその応用に関する研究が発展助長することを目的としている。昨今、研究内容の倫理的な配慮が厳しく問われ、研究計画の実施、研究論文の投稿など研究の実施には、研究者の所属機関等に設置された研究倫理審査委員会の承認が必要になる。
しかしながら、研究倫理審査委員会が設置されていない所属機関等に勤務する学会員も少なからず見られる。
よって、そうした日本社会医学会会員の優れた研究を推進させるための倫理的な基盤づくりの一つとして、学会の中に「日本社会医学会研究倫理審査委員会」を設置する。
2．審査対象日本社会医学会会員が主たる研究者として国内外で実施する研究で、人を対象とした社会医学に関する研究を審査対象とする。
3．審査内容研究計画書の倫理的な配慮がされているか、科学的であるかなどを審査の対象とする。
4．研究倫理審査委員会委員の選出
日本社会医学会の各職種から選出する。
研究倫理審査委員の任期は理事 ･ 評議員の任期に準じるが、研究内容により研究倫理審査委員で対応が困難な研究に対しては、委員会外部の意見を求めることができる。
5．研究倫理審査委員会の開催
必要に応じて随時開催する。
6．研究倫理審査委員会審査経費
審査 1 件につき 1 万円を学会に納付する。納付を持って研究倫理審査委員会を開催する。
7．倫理審査判定
1）承認
2）条件付き承認
3）不承認（再申請）
研究倫理審査委員会

委員長

波川京子 （委員：小橋

元、平田

衛）

2013 年 4 月 17 日制定、2011 年 7 月 23 日委員指名― 116 ―

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編集後記
学会員の皆様、お待たせいたしました。遅れましたが、今年度第二号をお届けいたします。
今回の内容は、昨年度東京で開催された、第 54 回日本社会医学大会での基調講演を担っていただきました村上
周三先生らの総説論文と、原著論文 10 編と報告 2 編からなる構成です。いずれも、読み応えのある優れた力作です。
これらの研究成果が、様々な健康課題を解決する糸口となり、国内外の社会医学の発展に大いに活用されることを期待いたします。
村上周三先生からは、「健康に配慮した住宅とコミュニティの計画」をテーマとした総説としてまとめていただ
きました。
「住まいやコミュニティは我々の日常生活の基盤であり、居住者が健康であるためには、健全な住宅やコミュニティが提供されなければならない。このような住環境整備の推進を研究課題として、建築学、医学の専門家が参加する学際的研究を推進してきたので、これらの研究成果を踏まえ、健康の維持増進に貢献する住宅やコミュニティを計画する方策について」解説していただきました。屋内外の支援環境が健康を規定する要因に関する体系的な総説であり、極めて意義の高い研究成果と考えられます。これからの健康づくりを検討する上で、示唆に富む
先進的な内容で有り、感謝申し上げます。
原著論文は、英文を含め、以下 10 編です。
髙木和美氏は、英文原著論文として、「末端原発労働者の労働・生活実態について―下請け事業主や派遣元事業
主に雇われて原子力発電所で働く労働者の就労・被曝実態―」をテーマとして、「原子力発電所（以下、原発）が林立する福井県の若狭湾岸の原発で働く被曝労働者（及びその家族）は、日本において、生命・健康・生活の維持・再生産の条件が、何世代にもわたって、地域的に最も削り取られている典型的存在である。とりわけ原発で働く、多くの非正規雇用の被曝労働者は、例えば 1 日 8 時間働いて賃金を得るというより、1 日ごとの被曝線量に対して｢賃金｣が支払われているといっても過言ではない。つまり、日本の放射線防護関連法令による職業被曝限度は、5 年で 100mSv, 1 年で 50mSv.（男性及び妊娠の可能性や意思のない女性）とされているが、わずかの時間で法定された被曝限度に至る現場・作業がある。彼ら（人間）は、生命と心身の健康（労働者の家族をも巻き込む）を、わずかの報酬と交換する現場に、必要な時だけ寄せ集められ使い捨てられている。日本の原発労働者の圧倒的多数
は、非正規雇用であり、多重下請構造のもとで、幾重にも搾取されている。多重下請構造は、電力会社や元請会社が下請会社に、労働者に対する使用者責任を押し付ける構造ともいえる。多重下請構造は、縦系列だけではない。
日給月給の正規雇用労働者が 2 ～ 4 人の「事業所」がいくつも集まって、同じ配管工事にあたっている。一次下請会社が、ごく小規模な事業所を寄せ集めて、ひとまとまりの工事に当たらせている。これらの極めて小さな事業所の労働者の中には、「労働条件通知書」を渡されていない者が少なくない。実質的に雇用労働者と同様の働き方をしている一人親方も、文書による請負契約がなされていない例が少なくない。労働者を使用する者は、安全な作業
環境を労働者のために確保する責任（道義的のみならず法的にも）があるのだが、今日の末端原発労働者の雇用・労働条件は、筆者が調査した 80 年代と比べて改善されていない。多重下請構造と雇用契約のあいまいな不安定雇用の継続が、電力会社と元請会社の被曝等による労働災害の責任を逃れる条件になっている」を報告している。日
本社会医学会に最もふさわしいテーマの一つであり、大きな課題を提示している。
櫻井尚子氏らは、「有料老人ホーム入居者の要介護維持と累積生存率」をテーマとして、「関西圏域にある有料老人ホーム「スーパーコート」27 施設入居高齢者 2,375 名を分析し、全国施設における実態と比べて要介護認定度が軽い傾向が示されたると共に、入居時の要介護認定度が入居後に改善した割合は 18% にみられ、我が国で初めて、入居後の要介護度が改善された群はそれ以外群に比べて累積生存率が高く維持されたことを明確にしたこと」を報告している。
木村美也子氏らは、「障害児の親の Perceived Positive Change（PPC）尺度の信頼性と妥当性、及び関連要因の検討」
をテーマとして、「首都圏の特別支援学校（知的障害児対象）に 20 歳未満の子を通学させている保護者を対象とし、1645 名に自記式質問紙調査票を配布し、648 名の親を本研究の分析対象とした。Perceived Positive Change（PPC）のα係数は .870 であり、項目分析の結果も異常値がみられなかったことから、一定の信頼性が得られたものと考えられた。構成概念妥当性に関しても、PPC と General Health Questionnaire（GHQ-12）、Sense of Coherence（SOC）
においてそれぞれ有意な相関が認められ、探索的因子分析では固有値 1 以上で 1 因子のみが抽出されたことから、― 117 ―

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1 因子 10 項目の障害児の親の PPC 尺度として使用可能であると考えられた。親の肯定的・否定的変化に関しては、
肯定的変化が否定的変化を上回っている者（PPC 得点 31 以上）が 79.9% にのぼっていた。肯定的変化の関連要因
としては、暮らし向きの豊かさ（p<0.05）、子の年齢の高さ（p<0.05）、SOC 得点の高さ（p<0.001）が PPC と有意な正の関連を示していた。一方、否定的変化の関連要因としては、GHQ（高い方が精神健康不良）が PPC と有意な負の関連を示していた（p<0.001）。
」ことを報告している。
撫養真紀子氏らは、「病院に勤務する看護師の職務満足測定尺度の信頼性・妥当性の検討」をテーマとして、「本
研究は看護師の職務満足を測定する職務満足測定尺度について、信頼性と妥当性を検討することを目的として、
500 床以上の 2 箇所の病院に勤務する看護師 450 名を対象として、郵送法でデータを収集している。分析はクロン
バックα係数の算出、相関係数の算出、因子分析やｔ検定を用いて、信頼性と妥当性を検討し、クロンバックα係
数は 28 項目全体で 0.93 と高く、内的整合性が示された。因子分析では、各因子を構成する項目数に変化が認められたが、4 因子構造であることが確認され、構成概念妥当性が支持された。また、妥当性に関しては自律性、特性的自己効力感といずれも有意な相関がみられ、職業継続意思がある群に職務満足測定尺度の得点が有意に高かったことから、併存妥当性が支持され、安定性の検討について課題が残されているが、信頼性、妥当性は支持され、大規模病院に勤務する看護師の職務満足を測定する尺度として使用することが可能である」ことを報告している。
巴山玉蓮氏らは、「再就業した元潜在看護職の勤務継続意思に関連する要因」をテーマとして、「国内の病床規模
100 床以上 500 床未満の病院に勤務している元潜在看護職 400 名を対象として、自記式調査票を用い、勤務継続意
思に関連する要因を多重ロジスティック回帰分析により分析している。再就業した元潜在看護職の勤務継続意思に関連する要因は、「配偶者あり（p<0.01）」、「生活全般の満足感（p<0.05）」、「職務内容（p<0.01）」の 3 要因であった。
再就業した元潜在看護職の勤務継続意思を持続させるためには、「配偶者」も含め、「生活全般の満足感」が得られるような勤務形態の工夫や休暇取得に関する調整および、自分の成長が感じられるなど「職務内容」に満足感が得られるような職場の支援体制が求められることが示唆された」ことを報告している。
長谷川卓志氏は、「平均寿命、
健康寿命を規定する要因について―EU27 カ国に関する研究」をテーマとして、「ヨー
ロッパ諸国を例にとり、欧州連合（European Union, EU）が行っている健康寿命延伸の施策をもとに、公表されている寿命、社会経済指標など各種の統計資料を総合的に統計解析し、欧州連合各国の持つ主観的健康感、社会経済状態が平均寿命、健康寿命にいかなる関与をもたらすかについて重回帰分析を用いて検討した。この研究から得られるものは、方法論的にはマクロレベルの生態学的研究による結果であるが、平均寿命では人間開発指数（HDI）、
自殺死亡率と、健康寿命では主観的健康感と有意な関連が認められた」ことを報告している。
石田瞳氏らは、「障害者雇用を進める企業の調査を通して検討した障害者就労支援の課題―保健医療専門家の観点から―」をテーマとして、「障害者の就労支援として企業が行っている取り組みと雇用促進に必要な現場のニーズを把握し、今後の支援体制の在り方、保健医療専門家の役割について検討する事を目的として、障害者雇用を進める特例子会社 5 社、中小企業 2 社を対象に、半構造化インタビューおよび職場視察にて、ハード面・ソフト面の支援取り組み、保健医療専門家による支援状況、障害者雇用にまつわる財政状況について調査している。その結果、治工具や設備などハード面の工夫は充実していたが、勤務時間・休暇の調整などソフト面での取り組みは不十分であった。また、就労支援は福祉的側面が強く、保健医療専門家との連携は乏しかったことを明確にしている。考察として、保健医療専門家による支援により、個々の障害特性に基づく個別化されたアプローチ、および労働生活で生じる安全衛生リスクについての予防的アプローチが可能になれば、二次障害の予防を含む健康管理や、残存機能を活用した生産性の向上により雇用促進につながる。障害者雇用に難渋している中小企業への実践的な支援策としても有用である」ことを報告している。
小嶌健仁氏は、「製品の安全基準と生体影響リスク―3D 立体映像のガイドライン規制を例にして―」をテーマとして、「過去に 2 回、1950 年代と 1980 年代に 3D 立体映像が流行した。流行の第三の波は 2010 年に起こった。多くの人々は、より高度で魅力的な立体表示を期待したが、残念なことに、3D テレビは魅力あるものとならなかった。わが国の公共放送の立体映像は飛び出しも引っ込みも極めて控えめであり、リアルな映像とはほど遠かったことで人々を引きつけられなかった、さらに、過去の研究者は 3D 映像観視にともなう眼疲労、不快感は、調節と輻輳の矛盾が原因であると述べており、これを根拠に 3DC 安全ガイドラインによって 3D の視差（飛び出し、引っ― 118 ―

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込み量）が規制された。この調節輻輳矛盾とは、3D 立体映像の観視では、水晶体調節は画面に固定されているが、輻輳は立体映像の位置で交差し、両者は乖離している、というものである。だが我々の先行研究では、3D 立体映
像観視時の被験者の調節は画面に固定されておらず、しかも、調節焦点が画面から離れても被験者は映像のボケをほとんど感じていないということがわかった。本論文では、一定の距離で被験者に実物体と 3D 立体映像を注視させて調節と輻輳を同時計測した。また、被験者が困難や不快感を伴わない状態での 3D テロップの最大飛び出し量の検証を行なった。さらに、内外の文献を考察し、ガイドラインの基準が適切であるかを検証し、快適で疲労の少ない 3D 映像の復権をめざして、3D の向かうべき方向性」を報告している。
小林道氏らは、「新規採用陸上自衛官における首尾一貫感覚（SOC）とその関連要因」をテーマとして、「本研究は新規採用の陸上自衛官を対象として、SOC とその関連要因について明らかにすることを目的とし、2012 年 4 月に北海道内で新規採用された陸上自衛官 256 名を対象として、2012 年 12 月～ 1 月に自記式質問紙法による調査を行い男性 225 名を解析した。その結果、SOC 得点は平均値±標準偏差で 55.5 ± 13.7 であった。SOC が高い者の特徴は、総じて生活習慣が良好であり、上司や同僚の支援があり、仕事と仕事以外の両立ができていることが示された。若年陸上自衛官の SOC には、生活習慣や職務に関することが関連していることが示された。上司と同僚の支援は SOC を向上するにあたり重要と考えられる」ことを報告している。
高城氏らは、乳幼児を育てる父親の QOL と関連する要因と、その関連要因について構造的に明らかにすることを目的として、第 3 回全国家族調査の若年調査対象者のうち、0 ～ 5 歳の子どもをもつ男性 290 人を分析対象として、「父親の QOL は家事育児役割、夫婦の関係性、夫婦の満足度と関連する」と仮説を立て『夫婦の関係性』（『』
は潜在変数を示す）、『夫婦の満足度』、『家事育児役割』、『QOL』の 4 つの潜在変数の関連構造を探るために共分
散構造分析を行い、最適モデルを探索している。その結果、『夫婦の関係性』が基盤となり、『夫婦の関係性』から『QOL』、『夫婦の満足度』への標準化直接効果はそれぞれ 0.22、0.64、『夫婦の満足度』から『QOL』への標準化直接効果は 0.58、『夫婦の関係性』から『夫婦の満足度』を経由した『QOL』への標準化間接効果は 0.37 であった。よって、父親の QOL 関連構造は夫婦の関係性が基盤となり、夫婦の満足度を経由して間接的に QOL に関連している
ことが明らかとなったことを報告している。
研究報告論文は、以下 2 編です。
上原尚紘氏らは、「北海道・東北の男性労働者における抑うつ症状とその関連要因―雇用形態別における検討―」をテーマとして、「4000 名以上に及ぶ男性正規労働者の抑うつ群の特徴を明確にしている。抑うつ群では、環境や人間関係に満足しておらず、負担度は高く、ワークライフバランスは取れておらず、裁量度は低く、支援度も低く、満足度も低く、ストレス解消法が悪く、内的統制が取れていないことが明らかになった。非正規労働者では、環境に満足しておらず、負担度が高く、ワークライフバランスが取れておらず、裁量度が低く、満足度が低く、内的統制が取れていないことが明らかになった」ことを報告している。
小林道氏らは、「新規採用陸上自衛官における抑うつ症状とその関連要因」をテーマとして、「新規採用の陸上自衛官を対象として、抑うつ症状とその関連要因について明らかにすることを目的として、北海道内で新規採用された陸上自衛官 256 名を対象として、2012 年 12 月～ 1 月に自記式質問紙法による調査を行い、223 名を解析した。
その結果、抑うつ症状を呈した割合は 42.2％であった。抑うつ症状が高い者に特徴として、適正な睡眠時間の確保ができてなく、上司や同僚の支援が少なく、仕事と仕事以外の両立ができていないことが示された。結論：若年陸上自衛官の抑うつ症状には、生活習慣や職務に関することが関連していることが示された。上司と同僚の支援は抑うつ症状を緩衝するにあたり重要と考えられる」ことを報告している。
原著論文そして研究報告論文を含め、いずれの論文も優れた研究成果が提示されていて、今後の社会医学の発展に充分に寄与するものであると思います。
前回のあとがきでも記しましたように、いかに優れた研究でも活字にしない限り、多くの皆様との共有により、改善策へと連動することはできません。
視覚的に文字をみただけで直ぐにイメージが共有できる象形文字を創造し、
約 4 千年も前に世界で始めて印刷技術を創造した中国文化にも敬意を表すべきでしょう。これからも、皆様からの多方面にわたる投稿を大いに期待いたします。活字化され、多くの関係者の情報共有化が課題解決の始まりとなる― 119 ―

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はずです。
最後になりましたが、ご多忙中、ご丁寧にかつ建設的に査読をしていただきました先生方に、心より感謝申し上げます。本当にありがとうございました。今年度の学会は、名古屋で開催されます。皆様とお会いし、内容をさらに深化させていきたいと思います。
毎度のことながら、今回も、ご支援いただいた、学会の宮尾事務局長らに心から感謝いたします。
今回の査読者は、以下です。ご丁寧に査読いただき、感謝いたします。
黒田研二先生、中村賢治先生、垰田和史先生、戸ヶ里泰典先生、広瀬俊雄先生、巴山玉連先生、櫻井尚子先生
中山直子先生、星旦二です。

― 120 ―

社会医学研究日本社会医学会機関誌
理事長

山田裕一

発行者

山田裕一

編

星

集

社会医学研究金沢医科大学第 31 巻 1 号

2013 年 12 月 25 日発行

Bulletin of Social Medicine

ISSN 0910-9919

u1yamada@kanazawa-med.ac.jp

旦二 編集委員長（首都大学東京）star@onyx.dti.ne.jp

発行事務局〒464―8603

名古屋市千種区不老町

宮尾克研究室内名古屋大学情報科学研究科

日本社会医学会事務局

TEL ／ FAX 052―789―4363 miyao@nagoya-u.jp