速度検層と常時微動
土質・岩盤調査、そして耐震設計へ向けて速度検層
速度検層はボーリング孔を利用して、地盤の弾性波速度を求める物理探査法です。通常はボーリング孔に沿った1次元的な弾性波速度分布を求めます。
速度検層のうち、P波速度とS波速度の両方を求める探査法をPS検層と呼んでおり、土質地盤の調査では標準的に実施されています。P波速度とS波速度の分布を求め、それに密度分布の情報を与えることにより、地盤強度の推定や耐震設計に必要な地盤の動的弾性定数（ポアソン比、ヤング率、剛性率）を得ることができます。
この他に土木・建築、地震工学の分野において、速度検層の結果は② トンネル、地下鉄、共同溝、埋設管等の地下線状構造物の施工や維持に必要な地盤状況③ 橋梁基礎や高層建築物等の支持層の地盤状況④ 地盤改良効果⑤ 基礎杭の根入れ深度⑥ 掘削深度よりも先の未掘削区間における地層境界（VSPと呼ばれる物理探査法です）等の把握に利用されています。
代表的な測定方法として、以下の3種類があります。
① ダウンホール法：地表付近に振動源をおき、ボーリング孔内に受振器を入れる測定方法です。
通常孔内の受振器は孔壁に圧着させて測定を行います。受振器の深度を変えながら、繰り返し起振を行って測定します。
② アップホール法：ボーリング孔内に振動源を入れ、地表付近に受振器を設置する測定方法です。
振動源の深度を変えながら繰り返し起振を行って測定します。
③ 浮遊法：振動源と複数の受振器が一体となった装置をボーリング孔内に入れ、孔壁に圧着させずに装置の深度を変えながら連続的に測定する方法です。孔内起振・孔内受振方式あるいはサスペンション方式ともいいます。

振動源

受振器

受振器

振動源

受振器
振動源

ダウンホール法

アップホール法

浮 遊法

土質調査
弾性波動としてのP波は水中を音波として伝播できますが、S波は伝播できません。P波速度が水中音波速度（約1.5km/s）以下の土質地盤では、地下水位以深において水中音波の影響を受けて、土質地盤そのもののP波速度を示さなくなります。そのため、地盤の硬軟をP波速度から判断することが難しくなります。一方、S波は水中音波の影響を受けないことから、地下水位以深でもS波速度は地盤の硬軟との相関性が高く、良い指標となります。
土質地盤において、PS検層が標準的に実施されているのは、以上の理由によります。また、自然地震による地震動は、一般にP波よりもS波の方が振幅が大きいことから、耐震設計を行う上でS波が重要視されています。

N

弾性波速度 (km/s)

値

深度(m)

S波
時 間 (ms)

時 間 (ms)

P 波測定記録

S 波測定記録

P波

弾性波速度

岩盤調査
土質地盤の調査では、P波速度とS波速度の両方を求めるためのPS検層が標準的な速度検層法として実施されていますが、土木分野の岩盤調査ではP波速度のみを対象とした速度検層が多用されています。
これは、トンネル、ダム、発電所、橋梁、斜面等を対象として、岩盤強度や岩盤の風化・変質・破砕の程度、および亀裂の分布状態を推定し、地山評価を行うことが主目的となるためです。
一方、岩盤までに至る深部調査でも、耐震性の評価が必要とされる長大橋、原子力発電所等の重要構造物を対象とした調査では、P波速度とS波速度の両方を求める速度検層が実施されています。また、得られた測定記録から弾性波動の振幅の減衰性を表す物性値（Q値）を求めることも行われています。得
られた調査結果より地質構成・物性分布モデルを作成し、地震応答特性の把握等に利用されます。

P 波速度 (km/s)
GsⅢ
GsⅡ
GsⅡ

GsⅡ

GsⅡ

深度

GsⅡ
GsⅡ
GsⅡ

(m)
GsⅡ
GsⅡ
GsⅡ
GsⅠ

GsⅠ

GsⅠ

時 間 (ms)

P 波測定記録と読み取った初動走時

P 波速度分布常時微動
交通機関や工場等の人為的な活動、および風、海洋の波浪や火山活動等によって、地盤は絶えず微小な振幅で振動しており、これを微動と呼んでいます。微動は周期によって分類されており、周期1秒以下の微動を常時微動（あるいは短周期微動）と呼んでいます。
周期1秒以上の微動は長周期微動（あるいは脈動）と呼ばれてコラムおり、このうち周期1〜5秒程度の微動は「やや長周期微動」

やや長周期微動および常時微と呼ばれ、土木・建築分野において超高層建築物・免震建築

動の周期帯の微動を主な対象と物や長大構造物等の耐震性評価を行う上で重要視されていまして、複数の微動計によってアレす。

イ観測を実施することにより、微動に含まれる表面波の位相速度

常時微動は固有周期1秒程度の微動計によって比較的簡便の分散現象を利用して地下構造に測定することができ、地盤の震動特性の把握や地下構造のを推定する探査法として微動ア推定に利用されています。

レイ探査があります。

測定では、地表やボーリング孔内に3成分の微動計を設置し都市部において深部にまで至て常時微動を記録します。記録した振動データに対してスペる地下構造を探査するのに有効クトル解析を行い、スペクトルの形状から地盤に関する情報な手法です。

を抽出します。
地表の多地点で同時測定を行うことにより、測定地点間の地盤震動特性の違いや表層地盤の厚さ（あるいは基盤深度）の変化を把握することができます。また、ボーリング孔口付近の地表とボーリング孔内で常時微動を同時測定することにより、深度方向の地盤の震動増幅特性を把握することができます。
建築物の耐震設計にあたって地盤周期を常時微動測定結果から求める場合、孔内測定は基礎底面もしくは剛強な支持杭先端部分の深度で行います。

増幅器
増幅器

データ収録装置

微動計
上下動 1 台水平動 2 台孔内用微動計（3 成分内蔵）

地表とボーリング孔内における常時微動測定の模式図

測定機器（増幅器、測定記録収録
地表用微動計

地表NS

地表EW

地表UD用ノートパソコン）

フーリエ・スペクトル(地表)

深度 58mNS

深度 58m

EW

深度 58mUD

速度波形

フーリエ・スペクトル(深度 58m)

[地表]／[深度 58m]のスペクトル比

フーリエ・スペクトルおよびスペクトル比

孔内用微動計PS 検層と常時微動標準貫入試験を伴う土質ボーリング調査により、地層構成や N 値が求められます。掘削されたボーリング孔

コラム
平成 12 年建設省告示第 1461 号「超を利用して PS 検層を実施することにより、P 波速度とS 波速度の深度分布がわかり、S 波速度から工学的基盤高層建築物の構造耐力上の安全性を確の深度を定めることができます。これに密度や S 波の Qかめるための構造計算の基準を定める値の分布を与えることにより、S 波の重複反射理論に基件」において、工学的基盤とは「地下づいて理論的な地盤の卓越周期や地盤増幅率を求めることができます。
密度分布については、密度検層を実施することにより深所にあって十分な層厚と剛性を有し、せん断波速度が約 400m/s 以上の地盤をいう」と定められています。

求めることができます。また、採取した不撹乱試料の室内土質試験の結果に基づいて、推定した密度値を採用することもあります。室内土質試験では動的変形特性試験も実施し、剛性率や減衰定数の歪依存性（いわゆる非線形特性）も求めます。
常時微動の測定記録のスペクトル解析からは、卓越周期や現地調査と室内試験
ボーリング調査（標準貫入試験、不撹乱試料採取含む）
PS 検層
密度検層
常時微動測定室内土質試験
（物理試験、力学試験、動的変形特性試験）

地盤増幅特性といった地盤特性の実測データが得られます。
地盤特性の理論値と実測値を比較することにより、表層地盤モデルの妥当性を検討することができ、以上の調査結果より地盤種別（昭和 55 年建設省

調査・試験結果
地層構成（土質、層厚）、N 値
P 波、S 波速度分布→ 動的弾性定数
密度分布
フーリエ・スペクトル、スペクトル比→ 卓越周期、地盤増幅特性
比重、密度、含水比、粒度、圧縮強度等
歪−剛性率曲線、歪−減衰定数曲線

告示第 1793 号第 2）の判定、地盤震動特性の把握等を行うことができます。
さらに、建築物の耐震設計に比較検討おいて、現行の建築基準法に基づいて限界耐力計算を行う際

表層地盤モデルの作成

S 波の重複反射理論による理論的な地盤の卓越周期、地盤増幅率
地震応答解析

地盤種別
表層地盤の増幅率
地盤震動特性耐震設計に必要となる表層地盤の増幅率（平成 12 年建設省告示第1457 号第 7）が求められます。

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2018.7