（別紙様式４）【職業実践専⾨課程認定後の公表様式】
令和5年7⽉3１⽇※１（前回公表年⽉⽇：令和 4年７⽉3１⽇）

職業実践専⾨課程の基本情報について
学校名フォーラム情報アカデ

設置認可年⽉⽇

ミー専⾨学校設置者名
学校法⼈実学教育学園

校⻑名

平成20年1⽉8⽇

坂⼝

設⽴認可年⽉⽇

代表者名

平成20年4⽉1⽇

廣⽥

所在地〒950-0901 新潟県新潟市中央区弁天３-１-１９

伸昭（電話） 025-247-6300

所在地〒950-0901 新潟県新潟市中央区弁天３-１-１９

靖⼈（電話） 025-247-6300

分野

認定課程名

認定学科名

⼯業

⼯業専⾨課程情報ソフトウェア科

専⾨⼠

⾼度専⾨⼠

平成21年⽂部科学省

ー

告⽰第21号

本校は、⾼度な専⾨教育、及び企業と連携した実習・演習を実施し、今後更なる発展を遂げるＩＴ社会において、システム開発等の社会基盤整備に貢献できる

学科の⽬的

技術、そしてＷｅｂなどのＩＴ利⽤に貢献できる技術とともにマネジメント能⼒や外部交渉⼒を兼ね備え、幅広く柔軟に対応できる実践⼒と応⽤⼒のある⼈材を育成する。

認定年⽉⽇

平成28年2⽉19⽇

修業年限

全課程の修了に必要な総授昼夜2

業時数⼜は総単位数

1718

昼間

講義

演習

実習

実験

実技

150709

859

00

年時間

⽣徒総定員

⽣徒実員

留学⽣数（⽣徒実員の内数）

専任教員数

120⼈

4⼈

4⼈

2⼈

兼任教員数

総教員数

0⼈

2⼈

■成績表：
学期制度

有

■成績評価の基準・⽅法■第１学期：４⽉１⽇〜９⽉３０⽇

成績評価■第２学期：１０⽉１⽇〜３⽉３１⽇

出席率80％以上
ペーパーテスト及び実技・課題提出
成績：S(100-90)，Ａ(89-80)，Ｂ(79-70)，Ｃ(69-60)，D(59-0)■学年始：4⽉1⽇〜４⽉24⽇
⻑期休み

出席率：80％以上■夏季：7⽉8⽇〜８⽉20⽇

卒業・進級■冬季：12⽉23⽇〜１⽉9⽇

条件■学年末：3⽉1⽇〜3⽉31⽇
有■クラス担任制：■個別相談・指導等の対応
学修⽀援等

成績：全ての教科がＣ評価以上

学費・積⽴⾦・諸経費全て完納■課外活動の種類
学園祭等の実⾏委員会

本⼈との連絡を密にし、⽇頃の⽣活や出席状況を書かさず確認。

課外活動

気になる点があれば⾯談・指導を⾏う。都度指導記録を残し、職■サークル活動：■主な就職先、業界等（令和2年度卒業生）
・システム開発会社■国家資格・検定/その他・⺠間検定等（令和4年度卒業者に関する令和5年5⽉1⽇時点の情報）■就職指導内容○就職担当おける全校指導と、クラス担任による個別指導資格・検定名○全教職員による情報共有と連携

⽇本語能⼒試験状況※２○外部主催の「説明会」等への積極的参加指導■卒業者数
4：■就職希望者数
3：
■就職者数
3：
100
■就職率：
■卒業者に占める就職者の割合：
75■その他・進学者数：

1⼈

・起業した学⽣

0⼈

・帰国準備ビザへの切り替え0⼈

種別

受験者数③ 3⼈

（JLPT）○全校保護者対象に就職指導体制説明会の実施就職等の無員間での情報共有を⾏う。

合格者数
2⼈

⼈
⼈
⼈

主な学修成果
（資格・検定等）％※３％※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①〜③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（⺠間検定等）■⾃由記述欄（令和4 年度卒業者に関する令和5年5月1日時点の情報）■中途退学者

補⾜：JLPTはN1〜N3の合計数
■中退率

1名

17 ％

令和4年4月1日時点において、在学者6名（令和4年4月1日入学者を含む）
令和5年3月31日時点において、在学者5名（令和5年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学の現状

経済的問題・進路変更等■中退防⽌・中退者⽀援のための取組
常⽇頃より、学⽣の出席状況・健康状態に気を配り、学⽣からの相談および⽇常と違う点が⾒えた段階で学⽣に声がけを⾏う。その後の状況に応じて、学⽣⾯談を実施し、学⽣の悩みや⼼配事を早い段階で認識出来るようにする。また経費⽀弁者への連絡も⾏い、学⽣⽣活の状況や留学⽣に多い「お⾦についての悩み」について伝え、安⼼して学校に登校できるという気持ちになるように環境を整える。

■学校独⾃の奨学⾦・授業料等減免制度：有経済的⽀援制度第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
ＵＲＬ※有の場合、制度内容を記⼊・学費⽀援認定制度（⼊学⾦、学費の⼀部を免除）■専⾨実践教育訓練給付：給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載■⺠間の評価機関等から第三者評価：無※有の場合、例えば以下について任意記載（評価団体、受審年⽉、評価結果⼜は評価結果を掲載したホームページＵＲＬ）
https://www.forum.ac.jp

（留意事項）
１．公表年⽉⽇（※１）
最新の公表年⽉⽇です。なお、認定課程においては、認定後１か⽉以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７⽉末を基準⽇として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた⽇以降の⽇付を記⼊し、前回公表年⽉⽇は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「⽂部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５⽂科⽣第５９６号）」に留意し、それぞれ、「⼤学・短期⼤学・⾼等専⾨学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」⼜は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「⼤学・短期⼤学・⾼等専⾨学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を⾏い、⼤学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「⾃営業」「家事⼿伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇⽤契約期間が１年以上の⾮正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採⽤通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための⺟集団となる学⽣等は、卒業年次に在籍している学⽣等とします。ただし、卒業の⾒込みのない者、休学中の者、留学⽣、聴講⽣、科⽬等履修⽣、研究⽣及び夜間部、医学科、⻭学科、獣医学科、⼤学院、専攻科、別科の学⽣は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃⾦、報酬その他経常的な収⼊を得る仕事に就くことをいいます。⾃家・⾃営業に就いた者は含めるが、家事⼿伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状況等について記載します。
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得⽬標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（⺠間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。⾃由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例
えば、認定学科の学⽣・卒業⽣のコンテスト⼊賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
教育課程の編成を行うにあたり、企業等と連携する上で、本校の教育方針である「実学を持って社会に貢献する」ため、「実践的能力並びに社会適合能力を養う実学教育を行い、あらゆる企業団体で求められている人材を供給する。」目標を理解していた
だき、次代を担う人材を企業と学校が一緒に育成していくことに賛同頂けることを基本方針とする。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け
教育課程のカリキュラムの編成、実施及び改善に関する事項について、関連分野の企業・団体等との連携・協働を高め、指導・助言を得るための機関として教育課程編成委員会を置いている。委員会は、各科のカリキュラムの編成、実施及び改善について検証、助言を行うことになっている。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和4年4月1日現在

名

前所
属
新潟市ソフトウェア産業協議会：幹事
株式会社ラネクシー：取締役
株式会社 ポルトプラディア：代表取締役
フォーラム情報アカデミー専門学校：学校長
フォーラム情報アカデミー専門学校：事務局長

石塚透
穴沢幸二
漆原尚
坂口伸昭
澁川直弘
樋山岳寿
野中正之
小澤 孝至

任期
2021年4月1日～2024年3月31日
2021年4月1日～2024年3月31日
2021年4月1日～2024年3月31日
2021年4月1日～2024年3月31日
2021年4月1日～2024年3月31日

種別
①③
③
③
③

フォーラム情報アカデミー専門学校：学務部部長
フォーラム情報アカデミー専門学校：教務マネージャー
フォーラム情報アカデミー専門学校：アドミッションセンターセンター長※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合には、種別の欄は空欄で構いません。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回（8月、及び3月頃）（開催日時（実績））
第１回

令和4年8月25日（木）13：30～15：00

第２回

令和5年3月27日（月）13：30～15：00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況
委員会からの提言：多数の言語ができるというよりも基礎の基礎、例えば基本的なアルゴリズムの理解などあとは就職後現場で習得していけば良い
フィードバック：改めてアルゴリズムは科目にして内容を充実させた。
委員会からの提言：基礎を教えた上であとは現場で覚えてもらうことが大事
フィードバック：2年次の職業実習の時間を多く取り、現場で必要な力を理解し、習得できるものとした。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
実践的な職業教育の実施（実務卓越性を目指した教育課程における技能、技術の向上、業界において必要とされる知識、ならびに職業観を育むに足りる新技術・知識の修得を目指した職業実践的教育の実施）を目的として、フォーラム情報アカデミー専門学校が設置する【情報ソフトウェア科：グローバルITコース】の授業のうち企業実習・研修及びその評価等を企業と連携しながら実施する。また、企業人講師による業界講義についてもトレンドに即した内容で実施する。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

１．授業科目以外のキャリア指導で外部の職業人講話でテーマ「世界と日本のIT業界の現状」予定
２．2年次に職業実習科目を設定し、企業内および校内で企業の業務実習が実施できる設定を行った。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要

連

携企

業等

【概要】
その時のテーマによって、実際の開発現場の実例について講義を聴講する。そのレポートを作成し、提出する。
キャリア指導システム開発企業様【目的】
世界と日本のIT業界の現状を知ることでITの現状の理解、日本にとどまらず世界でITを生かした活躍していくイメージを持ってもらう。
【概要】1年次に習得した知識、身につけた技術を活用し、実職業実習Ⅰ
職業実習Ⅱ
職業実習Ⅲ

践的な実習（開発業務・ビジネスマナー）に取り組む。
システム開発企業様【目的】
IT知識・技術の応用活用による実践力の養成、及び日本社会での就労に必要となるマナー習慣、文化の習得３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
フォーラム情報アカデミー専門学校では、当校教育職員の専攻分野での能力開発・資質の向上、及び学生への指導力の修得・質向上等について、組織的に取り組み、別途定める規程の基づき計画的に研修を受講することで、教員の能力向上に努める。また、教務課内で、他講師の授業見学や模擬授業を受講し、その内容や指導方法について意見交換を実施、常に授業方法の改善を工夫する姿勢を教員に徹底させる。これらの研修は、必要な研修を判別して計画的に受講させることを教職員研修規程に基づいて決定している。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「AWS Builders Online Series AWS クラウドの基本をゼロから学ぶ！」主催：Amazon Web Services, Inc
期間：2022年7月14日

対象：担当教員1名

内容：AWSクラウドの基本をゼロから学習できるイベント。今後のAWS活用に向けて活かす力を養う。
②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「令和4年度生活指導担当者研修」
期間：2023年1月19日
内容：

主催：一般社団法人日本語教育振興協会

対象：担当教員1名「生活指導とは」「生活指導と関連法規」「日本語教育機関の在籍管理と教育機関の選定」（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名最新技術動向・AI入門

主催：新潟テクノスクール

期間：2023年9月21日（木）対象：担当教員1名

内容：DX導入で活用機会の多い「AI・IoT」の最新動向及び導入事例、AIの概要と活用する際のポイントを解説②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「令和5年度生活指導担当者研修」
期間：未定

主催：一般社団法人日本語教育振興協会

対象：担当教員1名

内容：生活指導に関係する研修
４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校関係者評価は、自己点検・評価報告書を基に「専修学校における学校評価ガイドライン」に則って実施することを基本方針とする。

（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目（１）教育理念・目標（２）学校運営（３）教育活動（４）学修成果（５）学生支援（６）教育環境（７）学生の受入れ募集（８）財務（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。

学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標（２）学校運営（３）教育活動（４）学修成果（５）学生支援（６）教育環境（７）学生の受入れ募集（８）財務（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流（３）学校関係者評価結果の活用状況「教育理念目標にいおいて教育理念目標の達成においては内部人材だけでなく外部人材（企業等）の活用も必要」との意見を受け、企業等からの非常勤講師の受け入れやその他非常勤講師の受け入れを柔軟に検討することとした。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和４年４月１日現在名

前所属
新潟市ソフトウェア産業協議会：幹事
株式会社 ポルトプラディア：代表取締役
株式会社ラネクシー：取締役
フォーラム情報アカデミー専門学校：事務局長

任期

種別
2021年4月1日～2024年3月31日 企業等委員
石塚透
2021年4月1日～2024年3月31日 企業等委員漆原尚
2021年4月1日～2024年3月31日 企業等委員
穴沢幸二
澁川直弘
フォーラム情報アカデミー専門学校：教務グループマネージャー
野中正之
樋山岳寿
フォーラム情報アカデミー専門学校：学務部部長
フォーラム情報アカデミー専門学校：アドミッションセンターセンター長
小澤孝至※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ）
URL:https://www.forum.ac.jp
公表時期：各年度末まで
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業等との連携及び協力の推進に資するために、本校の教育活動とその他の学校運営状況を正確にかつ定期的に提供する必要がある。本校は企業等の学校関係者に対して、教育実績の報告、成果物の提供を定期的に行うものとする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画（１）学校の概要、目標及び計画（２）各学科等の教育（２）各学科等の教育（３）教職員（３）教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育（４）キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境（５）様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援（６）学生の生活支援（７）学生納付金・修学支援（７）学生納付金・修学支援（８）学校の財務（８）学校の財務（９）学校評価（９）学校評価－（１０）国際連携の状況－（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ）
URL:https://www.forum.ac.jp
公表時期：各年度末まで

授業科目等の概要（工業専門課程情報ソフトウェア学科）
分類

必 選択
必修 修

授業方法

自由選択

授業科目名

授業科目概要

配当年
次・
学期

授
単業
位

講 演時
数数 義 習

実
験・実
習・実
技場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

1 〇

1
年
【概要】
・
Word/Excel/Po Word、Excel、PowerPointの基本的な操作を学習
第werPointする。
1
学期

60

△ 〇〇

〇

2 〇

1
【概要】
年
ヒューマンスヒューマンスキルを身につけるために、イベン ・キルトやワークショップを行う。
通年

60

△ 〇〇〇

3 〇

ITリテラシー1
年【概要】
・IT(情報技術)にかかわる基礎的な用語を学習す 第る。
1
学期

45〇〇

〇

4 〇1
年
【概要】
・情 報 セ キ ュ リ 情報セキュリティの人的・技術的・物理的対策
第ティの学習と演習。国内外の情報セキュリティの考2え方について学ぶ。
学期

60

△ 〇〇

〇

5 〇

アルゴリズム1【概要】
年
プログラミング（スクリプト）言語「Python」 ・を用いてデータ構造とアルゴリズムを学習す 第る。それぞれの特性や仕組みを理解し、コー １ディングに役立てることができる。
学期

60

△ 〇〇〇

データベース

1
年【概要】
・
データベースの意義、目的を理解し、SQL文によ 第るデータベースの操作について学習する。
2
学期

50

△ 〇〇

〇

6 〇

7 〇

Python1【概要】
年
プログラミング（スクリプト）言語「Python」 ・の基礎を学習する。ライブラリやAPIを活用した 第 100
ゲーム開発、デスクトップアプリケーション開 1発など、実践的なプログラミングを学習する。 学期

△ 〇〇

〇

【概要】
C#プログラミングの基礎を学習する。

1
年・
第2
学期90△ 〇〇〇

HTML/CSS【概要】
HTML、CSSの基礎を学習する。

1
年
・第1
学期

60

△ 〇〇〇

10 〇

JavaScript

1
【概要】
年
JavaScriptの基礎を学習する。フレームワーク・を用いたフロントエンドの処理およびバックエ通ンドの実装について学習する。
年

60

△ 〇〇〇

11 〇

１
【概要】
年
ウ ェ ブ ア プ リ プログラミング（スクリプト）言語「Python」 ・ケ ー シ ョ ン 開 およびフロントエンドのフレームワークを利用 第 103発したウェブアプリケーションの開発を学習す ２る。
学期

△ 〇〇〇

8 〇

9 〇

C#12 〇

サーバ構築

１
年
【概要】
・
OSのインストール、データベース、各種サーバ 第の設定を行う。
２
学期

45

△ 〇〇〇

13 〇

１
年
【概要】
・AI （ 機 械 学 AI技術（機械学習）をPythonで利用・開発する
第習）
ための基本的技術
２を学習する。
学期

80

△ 〇〇〇

1
【概要】
年
就職活動に必要な基礎知識、基本技法を学習す ・る。最低限のビジネスマナーを学習する。
通年

33〇〇〇

14〇 キャリア指導〇

15〇 IT各論

1
年
【概要】
・
IT が 社 会 に ど の よ う に 浸 透 し て い る の か を 調 第査・研究し、発表する。
1
学
期

45

△ 〇〇

〇

16

1
【概要】
年
アルゴリズムとデータ構造の基本的な考え方
・
多 言 語 プ ロ グ と、各プログラミング言語を比較して学習す〇
第ラミングる。取り扱うプログラミング言語：擬似言語・
2
C・C#・Go・Java・JavaScript・PHP・Python・学
Rust・Scratch・Swift・VBA
期

45

△ 〇〇

〇

17 〇

18 〇

19 〇

職業実習Ⅰ

２
年
【概要】
・
1年次に習得した知識、身につけた技術を活用第 242
し、実践的な実習（開発業務・ビジネスマ1ナー）を、協力いただく企業にて取り組む。
学期

〇〇

〇

〇

職業実習Ⅱ

２
【概要】
年1年次に習得した知識、身につけた技術を活用
・ 344
し、実践的な実習（開発業務・ビジネスマ通ナー）を、協力いただく企業にて取り組む。
年

〇〇

〇

〇

職業実習Ⅲ

２
年
【概要】
・1年次に習得した知識、身につけた技術を活用
第 273
し、実践的な実習（開発業務・ビジネスマ2ナー）を、協力いただく企業にて取り組む。
学期

〇〇

〇

〇

必修：16科⽬、⾃由選択：3科⽬ 必修：1718、⾃由選択：123単位時間(単位)20

合計

卒業要件及び履修⽅法
卒業年度における総履修時間の８０％以上の出席および２年間における総履修時間の８０％以
上出席、かつ履修科⽬の成績評価の全てが評価Ｃ以上、かつ学費・積⽴⾦・諸経費をすべて納⼊した者が卒業の条件となります。
（留意事項）

授業期間等
１学年の学期区分

２期１学期の授業期間

第1学期16週

１

一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。

２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

第2学期18週