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2017年7月26日「オールフラッシュ」や「ソフトウェア・ディファインド」など、新たなストレージ形態はどこまで浸透しつつあるのか？

2017年版 中堅・中小企業におけるストレージ導入の実態と展望レポート
本ドキュメントは「調査対象」「設問項目」および「試読版」を掲載した調査レポートご紹介資料です。
調査対象ユーザ企業属性：「どんな規模や業種の企業が対象かを知りたい」⇒
1～2ページ
設問項目：「どんな内容を尋ねた調査結果なのかを知りたい」⇒
3～10ページ
本レポートの試読版：「調査レポートの内容を試し読みしてみたい」⇒
11～14ページ[調査レポートで得られるメリット]
1. 年商/業種/従業員数/地域といった様々な観点で市場動向を把握することができます。
2. 収録されているデータをカタログや販促資料などに引用/転載いただくことができます。

調査対象ユーザ企業属性
サンプル数：
700社（有効回答件数）
調査実施時期：2017年4月末～5月前半
対象年商（A1）：
5億円未満 / 5億円以上～30億円未満 / 30億円以上～50億円未満 /50億円以上～100億円未満 / 100億円以上～300億円未満 /300億円以上～500億円未満 / 500億円以上の全年商帯（7区分）に渡る国内民間企業
対象業種（A2）：
組立製造業 / 加工製造業 / 建設業 / 卸売業 / 小売業 / 運輸業 / IT関連サービス業 /一般サービス業の8区分
対象所在地（A3）：
北海道 / 東北A / 東北B / 関東/ 首都圏 / 北陸A / 北陸B /中部A / 東海 / 中部B /近畿A / 近畿B / 近畿C / 中国A /中国B / 四国 / 九州A / 九州B / 九州C / 沖縄の全20区分で構成される日本全国
対象職責（A8-1/A8-2）：
クラウドとオンプレミスの双方におけるサーバ/ストレージの導入/管理について
決済判断/予算管理/計画立案/情報収集/選定/管理/運用のいずれかを担う職責（A8-1が一般企業向けの職責区分、A8-2がIT企業向けの職責区分）
割付条件：
年商（7区分）については全区分において最低60社以上を確保
業種（8区分）については全区分において最低20社以上を確保
地域（20区分）については全区分において最低20社以上を確保
オンプレミスかクラウドか？に関係なく、中堅・中小企業を対象としたITインフラ訴求で成功を収めるためには、大都市圏だけでなく地方も含めた幅広い取り組みが必要となる。さらに企業規模や業種によって異なる
課題やニーズの把握も重要となってくる。
そこで、本調査レポートでは小規模企業/中小企業/中堅企業/大企業の全ての年商帯（7区分）を対象とし、業種は8区分、地域は20区分に及ぶ詳細なセグメント分けを行い、各区分における傾向を把握するために必要なサンプル件数を確保している。年商/業種/地域によるサンプル属性分布は次頁の通り。
1

サンプル属性分布
A1.年商
0%

10%

20%

30%

26.4%

5億円未満
5億円以上～30億円未満
30億円以上～50億円未満
50億円以上～100億円未満
100億円以上～300億円未満
300億円以上～500億円未満
500億円以上
n=700

15.4%
13.0%
12.0%
12.9%
9.3%
11.0%

全区分で60サンプル以上を確保

A2.業種
0%

n=700

組立製造業
加工製造業
建設業
卸売業
小売業
運輸業
IT関連サービス業
一般サービス業
その他：

10%

20%

30%

40%

15.0%
12.4%
8.7%
8.1%
6.1%
3.9%
14.3%

全区分で20サンプル以上を確保
31.4%

0.0%

A3.所在地0%
北海道
東北A(青森/岩手/秋田/山形)
東北B(宮城/福島)
関東(茨城/栃木/群馬)
首都圏(埼玉/東京/千葉/神奈川)
北陸A(新潟/富山)
北陸B(石川/福井)
中部A(長野/山梨)
東海(静岡/愛知)
中部B(岐阜/三重)
近畿A(滋賀/京都)
近畿B(大阪/兵庫)
近畿C(奈良/和歌山)
中国A(鳥取/島根/山口)
中国B(岡山/広島)
四国(徳島/香川/愛媛/高知)
九州A(福岡)九州B(熊本/大分/宮崎/鹿児島)
九州C(佐賀/長崎)
沖縄
n=700

5%

10%

15%

20%

4.3%
3.9%
3.6%
4.1%
19.3%
3.3%
3.3%
3.1%

8.6%

全区分で20サンプル以上を確保

4.6%
4.3%
10.4%
3.0%
2.9%
4.4%
3.3%
4.3%
3.3%
3.3%
2.9%

上記の年商（A1）、業種（A2）、所在地（A3）に加えて、調査レポートには以下の企業属性を軸とした集計データが含まれる。
従業員数区分（A4）：
20人/50人/100人/300人/500人/1000人/3000人/5000人を境界線とした区分
IT管理/運用の人員規模（A5）： IT管理/運用の担当が「専任/兼任のいずれか？」と「人数は1名/2～5名/
6～9名/10名以上のいずれか？」の組み合わせ等による12通りの選択肢
IT管理/運用の現状（A6）：「製品/サービスを購入する費用」と「人員の採用/育成に要する費用」のそれぞれについて「費用が確保または捻出されている」と「十分な費用が投じられていない」のどちらか？で決まる2×2=4通りの選択肢
ビジネス拠点の状況（A7）：
オフィス、営業所、工場などの拠点数は「1ヶ所」「2～5ヶ所」「6ヶ所以上」のいずれか？その管理は「統一」「拠点別」のどちらか？の組み合わせ
等による5通りの選択肢
職責（A8-1/A8-2）：
サーバ/ストレージの導入/管理などに関して回答者が担っている役割
2

本調査レポートにおけるオンプレミス/クラウドの考え方と用語
昨今は中堅・中小企業においてもITインフラとしてクラウド（IaaSやホスティング）を選択するケースが多く見られ、今後はオンプレミスとクラウドを対等に比較検討する企業が増えていくと予想される。そのため、IT企業としては自社の取り扱う商材がオンプレミスかクラウドか？に関係なく、双方の動向を把握することが大切となってくる。
オンプレミスとクラウドの違いを整理すると下図のようになるが、本調査レポートでは両者を俯瞰する形で「サーバ機器」と「サーバサービス」をまとめたものを「サーバ」、「ストレージ機器」と「ストレージサービス」をまとめたものを「ストレージ」と呼ぶ。
ユーザ企業のオフィス

一般オフィス

IT企業のデータセンタ

サーバルーム

ハウジング
業務
システム

ストレージ
機器

サーバ機器

業務
システム

ストレージ
機器

サーバ機器

【オンプレミス】ユーザ企業がサーバH/Wを所有する形態（一般オフィス/サーバルーム/ハウジング）

IaaS/ホスティング
業務
システム

ストレージ
機器

サーバ機器

業務
システム

ストレージ
サービス

サーバ
サービス

【クラウド】
ユーザ企業がサーバH/Wを所有しない
形態（IaaS/ホスティング）

さらに、昨今ではオンプレミスにおいてもサーバ仮想化が導入されるケースが少なくなく、サーバ筐体の数は業務システムの数とは一致しない。そのため、サーバ/ストレージ導入の動向を適切に把握するには「業務システムの管理/運用の単位となるサーバ/ストレージの組」に着目する必要がある。本調査レポートではこれを「サーバ/スト

レージ環境」と呼ぶ。
以下は「オンプレミス」と「クラウド」のそれぞれについて、「サーバ/ストレージ環境」の簡素な例と複雑な例を図示したものだ。つまり、「同じ業務システムの基盤となっている」「サーバ仮想化を利用している」などの理由によって1つのまとまったシステムとなっている複数のサーバ/ストレージが「サーバ/ストレージ環境」である。
『サーバ/ストレージ環境』の指し示す範囲「オンプレミス」の場合
サーバ/ストレージ環境（簡素な例）「クラウド」の場合
サーバ/ストレージ環境（簡素な例）

業務システムA（サーバ仮想化なし）
業務システムA：サーバサービス：1（サーバサービスと仮想サーバは1対1）

サーバ機器：1台

ストレージサービス：1
ストレージ機器：1台

サーバ/ストレージ環境（複雑な例）

サーバ/ストレージ環境（複雑な例）

業務システムB：仮想サーバ：3
業務システムB：サーバサービス：3
業務システムC：仮想サーバ：2（サーバサービスと仮想サーバは1対1）

サーバ仮想化基盤
サーバ機器：3台

業務システムC：サーバサービス：2（サーバサービスと仮想サーバは1対1）

ストレージ機器：2台

ストレージサービス：1

3

設問項目（1/7）
設問文の末尾に「（数値）」と書かれたものは台数などを数値で回答する設問であり、集計の結果は主に平均値となる。それ以外の設問はあらかじめ用意された選択肢から選ぶ選択式の設問である。「（複数回答可）」という表記のあるものは複数回答設問、そうでないものは単一回答設問となっている。
以下では本調査レポートに含まれる設問内容を列挙する。

【B系列設問】
導入済み/導入予定のオンプレミスまたはクラウドのサーバ/ストレージ環境数を尋ねた設問群である。

B1-1.導入済みのオンプレミスのサーバ/ストレージ環境の数（数値）B1-2.導入済みのクラウドのサーバ/ストレージ環境の数（数値）B1-3.導入/更新を予定しているオンプレミスのサーバ/ストレージ環境の数（数値）B1-4.導入/更新を予定しているクラウドのサーバ/ストレージ環境の数（数値）【O系列設問】
O系列設問ではオンプレミスのサーバ/ストレージ環境に関して、「導入/更新の時期」「設置場所」「運用管理やセキュリティの対策状況」「オンプレミス環境を選択した理由」「今後の方針や展望」を尋ねている。

O0-1.オンプレミスのサーバ/ストレージ環境導入率「導入済みのオンプレミスのサーバ/ストレージ環境の数」を尋ねた設問[B1-1]において、1以上を回答した
場合は「導入済」、0を回答した場合は「未導入」として集計した派生選択設問である。ただし、本レポートはオンプレミスのサーバ/ストレージ環境を導入済みの企業が対象となっているため、本設問の回答割合は全て100%となる。

O0-2. オンプレミスのサーバ/ストレージ環境予定率「導入/更新を予定しているオンプレミスのサーバ/ストレージ環境の数」を尋ねた設問[B1-3]において、1以上を回答した場合は「予定有」、0を回答した場合は「予定無」として集計した派生選択設問である。
つまり、本設問は何割のユーザ企業がオンプレミスのサーバ/ストレージ環境の導入/更新を予定しているか？を示している。
以降のO系列設問では導入済みのオンプレミスのサーバ/ストレージ環境のうち、「最も直近で導入または更新を行ったもの」を対象として様々な事柄を尋ねている。「導入」とは新規にサーバサービスやストレージサービスの利用を開始することを指し、「更新」とは既存のサーバ/ストレージ環境においてサーバサービスやストレージサービスの追加や入れ替えを行うことを指す。
以下では「最も直近で導入または更新を行ったオンプレミスのサーバ/ストレージ環境」を「直近のオンプレミス
環境」と略記する。

[次頁へ続く]4

設問項目（2/7）
O1-1.導入/更新の時期（オンプレミス）
直近のオンプレミス環境に対して導入/更新を行った時期のうち、最も最近の年を尋ねた設問である。直近に行ったものが導入の場合は「**年（導入）」、更新の場合は「**年（更新）」という選択肢を選ぶ。

O1-2.設置場所（オンプレミス）
直近のオンプレミス環境がどこに設置されているか？を尋ねた設問である。選択肢は以下の通りとなる。
一般オフィス：

ユーザ企業のオフィス内に存在し、社員がデスクワークを行う区画。

サーバルーム：ユーザ企業のオフィス内に存在し、サーバ機器を設置する専用の区画。

データセンタ：IT企業が所有し、ユーザ企業に有償提供されるIT管理/運用のための専用設備。

O2-1.運用管理やセキュリティの対策状況(オンプレミス）（複数回答可）
直近のオンプレミス環境における運用管理やセキュリティの取り組みを尋ねた設問である。選択肢は以下の通りとなる。
<<運用管理>>社内設置型のサーバ運用管理ツールを導入している
クラウド型のサーバ運用管理サービスを利用している
社内設置型の統合運用管理ツールを導入している
クラウド型の統合運用管理サービスを利用している<<セキュリティ>>
社内設置型のサーバセキュリティツールを導入している
クラウド型のサーバセキュリティサービスを利用している
社内設置型の統合セキュリティツールを導入している
クラウド型の統合セキュリティサービスを利用している
選択肢に記載された用語の意味は以下の通りである。
「サーバ運用管理」：

主にサーバ/ストレージを対象とした稼動監視や障害通知「統合運用管理」：

サーバ/ストレージに加え、PC資産管理なども含む幅広い運用管理「サーバセキュリティ」：

主にサーバ/ストレージを対象とした不正アクセスやマルウェア感染の防止策「統合セキュリティ」：

サーバ/ストレージに加え、PCなども対象とした不正アクセスやマルウェア感染の防止策

O2-2.オンプレミス環境を選択した理由（複数回答可）
直近のオンプレミス環境において、クラウド（IaaS/ホスティング）ではなくオンプレミスを選択した理由を尋ねた設問である。選択肢は19項目に渡り、「ベンダや販社/SIerに関する項目群」（5項目）「システム要件に関する項目群」（4項目）「業務システムに関連する項目群」（3項目）「費用や作業の負担に関連する項目群」（3項目）「自社の体制や方針に関連する項目群」（4項目）にグループ分けされている。
[次頁へ続く]5

設問項目（3/7）
O2-3.今後の方針や展望（クラウド）（複数回答可）
直近のオンプレミス環境に関して、今後はどのようなシステム構築/運用を行っていくか？（クラウドに移行するのか、オンプレミスを継続するのか？など）を尋ねた設問である。選択肢は20項目に渡り、「クラウドに関する項目群」（3項目）「システム要件に関する項目群」（7項目）「ベンダに関する項目」（5項目）「販社/SIerに関する項目群」（5項目）にグループ分けされている。

【OD系列設問】
OD系列設問ではO系列の対象である「直近のオンプレミス環境」のストレージ環境に関して、「ストレージ
機器の台数」、「ストレージ機器のベンダ名」、「ストレージ機器の接続形態」、「ストレージ機器の記憶装置」「ストレージ機器のデータ格納容量」を尋ねている。

OD1.ストレージ機器の台数（オンプレミス）（数値）直近のオンプレミス環境で利用しているストレージ機器の台数を数値で回答する設問である。

OD2.ストレージ機器のベンダ名（オンプレミス）（複数回答可）
直近のオンプレミス環境で利用しているストレージ機器の販売元を尋ねた設問である。
過去の調査結果などを踏まえて、以下の選択肢を列挙している。
NEC
富士通
日本ヒューレット・パッカード（HPE）
デル
レノボ・ジャパン
日立製作所
日本IBM

EMCジャパンネットアップニューテックティントリジャパン（Tintri）
ニンブルストレージジャパン（Nimble Storage）
ピュアストレージジャパン（Pure Storage）
バッファロー
アイ・オー・データ
ロジテック
QNAP
その他：
[次頁へ続く]6

設問項目（4/7）
OD3.ストレージ機器の接続形態（オンプレミス）（複数回答可）
直近のオンプレミス環境で利用しているストレージ機器の形状を尋ねた設問である。選択肢は以下の通り。
DASストレージ：
サーバ機器とストレージ機器を1対1で接続する形態

共有SASストレージ：
ストレージ機器と複数のサーバ機器をSAS経由で接続する形態（ブレード型で多く用いられる）
IP-SANストレージ：
iSCSI、FCoEなどIPネットワーク経由で複数のサーバ機器とストレージ機器を接続する形態
FC-SANストレージ：
ファイバーチャネルネットワーク経由で複数のサーバ機器とストレージ機器を接続する形態
ストレージ仮想化装置：
複数のストレージ機器を束ねて単体のストレージ機器のような管理/運用を実現するハードウェア
ファイルサーバ：LAN(IPネットワーク）経由で複数のサーバ機器やパソコンからファイルの読み書きができる形態
外付けストレージ：
USBケーブルなどを用いて簡易なストレージ機器をサーバ機器と直接接続する形態
その他：

OD4.ストレージ機器の記憶装置（オンプレミス）（複数回答可）
直近のオンプレミス環境で利用しているストレージ機器の記憶装置を尋ねた設問である。選択肢は以下の通りである。
ディスクストレージ：
記憶装置として磁気ディスクを用いたストレージ機器
オールフラッシュストレージ：
記憶装置としてフラッシュメモリを用いたストレージ機器
ハイブリッドストレージ（キャッシュ型）：

フラッシュメモリをキャッシュのみに用いるストレージ機器
ハイブリッドストレージ（階層型）：
磁気ディスクとフラッシュメモリを併用するストレージ機器
外付けディスク：記憶装置として磁気ディスクを用いた簡易なストレージ機器
外付けSSD：
記憶装置としてフラッシュメモリを用いた簡易なストレージ機器[次頁へ続く]7

設問項目（5/7）
OD5.ストレージ機器のデータ格納容量（オンプレミス）（複数回答可）
直近のオンプレミス環境で利用しているストレージ機器のデータ格納容量として最も近い選択肢を選ぶ設問である。ここでの「データ格納容量」とは、現時点で実際に保存されているデータの合計容量を指す。選択肢
は以下の通り。

・100ギガバイト未満
・100ギガバイト以上～500ギガバイト未満
・500ギガバイト以上～１テラバイト未満
・1テラバイト以上～10テラバイト未満
・10テラバイト以上～100テラバイト未満
・100テラバイト以上～500テラバイト未満
・500テラバイト以上～1,000テラバイト未満
・1,000テラバイト以上【DN系列設問】
DN系列設問はオンプレミスのストレージ環境の最新動向に関する事項をテーマとしている。具体的には「今後、導入したいと考えるストレージ機器の形態」（フラッシュストレージや階層化ストレージなど）や「今後、利用したいと考えるストレージ関連の機能や特徴」といったオンプレミスのストレージ環境に関する今後のニーズについて尋ねている。

従来のストレージ機器は単に複数の磁気ディスクを並べたものが一般的だった。しかし、昨今では以下のように多種多様なストレージ機器が登場してきている。
ソフトウェア・ディファインド・ストレージ（サーバベース型）：
通常のサーバ機器を複数並べ、ソフトウェアによる制御によって拡張性の高いストレージ環境をサーバのみで実現する手法
ソフトウェア・ディファインド・ストレージ（仮想アプライアンス型）：
ストレージの高度な機能をストレージ機器と分類してソフトウェアとして実装する手法
統合ストレージ：
DASストレージやFC-SAN/IP-SANストレージとしての役割とファイルサーバとしての役割を同時に担うことのできるストレージ機器
階層化ストレージ：
複数種類の記憶装置を階層状に並べることによって処理の高速化を図ったストレージ機器
ハイブリッドフラッシュストレージ（専用型）：
記憶装置として磁気ディスクとフラッシュメモリの双方を用い、フラッシュメモリの利用を前提にゼロから設計されたストレージ機器[次頁へ続く]8

設問項目（6/7）
ハイブリッドフラッシュストレージ（転用型）：
記憶装置として磁気ディスクとフラッシュメモリの双方を用い、従来のストレージ機器の設計をベースとしているストレージ機器
オールフラッシュストレージ（専用型）：
記憶装置としてフラッシュメモリのみを用い、フラッシュメモリの利用を前提にゼロから設計されたストレージ機器
オールフラッシュストレージ（転用型）：
記憶装置としてフラッシュメモリのみを用い、従来のストレージ機器の設計をベースとしているストレージ機器
フラッシュメモリによるキャッシュ（サーバ側）：
フラッシュメモリをサーバ側のキャッシュとして用いることで、頻繁に用いるデータの読み書きを高速化する
手法
フラッシュメモリによるキャッシュ（ストレージ側）：

フラッシュメモリをストレージ側のキャッシュとして用いることで、頻繁に用いるデータの読み書きを高速化する手法
これらのストレージ機器を図で表すと、以下のようになる。
オールフラッシュストレージ

ハイブリッドフラッシュストレージ

階層化ストレージ
フラッシュメモリ

磁気ディスクフラッシュメモリ

速い磁気ディスク
ストレージ機器

ストレージ機器

遅い磁気ディスク

ストレージ機器

ソフトウェア・ディファインド・ストレージ（サーバベース型）

ソフトウェア・ディファインド・ストレージ（仮想アプライアンス型）

通常のサーバ機器をソフトウェアで制御することで、性能や拡張性の高いストレージをサーバのみで実現

ストレージの高度な機能をストレージ機器と分離してソフトウェアとして実装する＋＋

ソフトウェア

ソフトウェア
サーバH/W

サーバH/W

サーバH/W

ストレージ機器

フラッシュメモリによるキャッシュ（サーバ側）

統合ストレージ

フラッシュメモリ
サーバH/W

サーバH/W
フラッシュメモリによるキャッシュ（ストレージ側）

フラッシュメモリ
ストレージ機器[次頁へ続く]業務アプリケーションのデータ格納場所としての利用

パソコンから利用する
ファイルサーバとしての利用
ストレージ機器9

設問項目（7/7）
DN1.今後導入したいと考えるストレージ機器の形態（複数回答可）
今後、どのような形態のストレージ機器を導入したいと考えているかを？尋ねた設問である。選択肢は以下の通りである。
ソフトウェア・ディファインド・ストレージ（サーバベース型）

ソフトウェア・ディファインド・ストレージ（仮想アプライアンス型）
統合ストレージ
階層化ストレージ
ハイブリッドフラッシュストレージ（専用型）
ハイブリッドフラッシュストレージ（転用型）
オールフラッシュストレージ（専用型）
オールフラッシュストレージ（転用型）
フラッシュメモリによるキャッシュ（サーバ側）
フラッシュメモリによるキャッシュ（ストレージ側）
その他：
導入したいと考えるものはない

DN2.今後、利用したいと考えるストレージ関連の機能や特徴（複数回答可）<<ストレージ機器に関連する項目>>
サーバのみで実現できる拡張性の高いストレージ機器

利用頻度を元に文書を自動でクラウドへ移行する機能
利用端末を元に文書を自動でクラウドへ移行する機能
記載内容を元に文書を自動でクラウドへ移行する機能
サーバ仮想化環境に最適化されたストレージ機器<<ストレージサービスに関連する項目>>
既存の業務システムからもクラウド上の文書を参照できる機能
異なるストレージサービス間で文書の複製や共有を行える機能
個人向けストレージサービスの利用を強制的に禁止できる機能
ファイルサーバをクラウドに移行した時の料金を試算するツール
PC内の文書をクラウドに移行した場合の料金を試算するツール
ファイルサーバ内の文書を一括してクラウドへ移行するツール
PC内の文書を一括してクラウドへ移行するツール<<共通する項目>>
業種別/規模別に最適なセキュリティ設定を手軽に行えるテンプレート
スマートフォンやタブレットを用いて文書の作成や編集が行える機能

AIなどを活用し、文書の利用状況を収集/分析できる機能
その他：[次頁へ続く]10

レポート試読版1（「分析サマリ」その1）
本調査レポートの「分析サマリ」では44ページに渡って、中堅・中小企業におけるオンプレミスのストレージ環境における活用実態と今後に関する重要ポイントや提言を調査データを交えながら解説している。以下のレポート試読版では「分析サマリ」の一部として、直近で導入済みのストレージ機器台数に関する分析結果の一部を紹介している。

オンプレミスのストレージ環境に関する詳細
本章では、「最も直近で導入または更新を行ったオンプレミスのサーバ/ストレージ環境（直近のオンプレミス環境）」のうち、ストレージ環境に関する詳細について見ていくことにする。本章の主な対象となる設問群は「OD 系列設問」である。
以下では「直近のオンプレミス環境におけるストレージ」を「直近のストレージ環境」と略記する。
以下の数表は直近のストレージ環境における「ストレージ機器の台数」を年商別ならびに業種別に集計したものだ。
（主要分析軸集計データ￥[OD 系列数値]([A1]表側).xls）（主要分
析軸集計データ￥[OD 系列数値]([A2]表側).xls）

全体
A1

5億円未満
5億円以上～30億円未満
30億円以上～50億円未満
50億円以上～100億円未満
100億円以上～300億円未満
300億円以上～500億円未満
500億円以上

ｎ
616
174
99
79
70
78
58
58

平
均
値
3.03
1.41
2.62
2.16
2.84
3.85
5.84
6.14

全体
A2

組立製造業
加工製造業
建設業
卸売業
小売業
運輸業
IT関連サービス業
一般サービス業
その他：

ｎ
616
88
79
54
51
39
24
95
186
0

平
均
値
3.03
4.48
2.84
2.85
1.90
3.10
2.08
1.96
3.46
0.00

ここでの「ストレージ機器の台数」とは、企業に導入されているストレージ機器の合計台数ではなく、直近のオンプレミス環境におけるストレージ機器の台数である点に注意する必要がある。
年商別の数表が示すように、年商規模が大きくなるにしたがってオンプレミス環境の規模も大きくなり、「ストレージ機器の台数」も増えていることがあらためて確認できる。
ストレージ機器を販売するベンダや販社/SIer にとっては、直近のストレージ環境における台数の大きな業種が有望な訴求先となる。全体平均である「3.03 台」以上の値を示す業種
は組立製造業、小売業、一般サービス業の 3 つの業種である。
さらに、以下の数表は直近のストレージ環境における「ストレージ機器の台数」を所在地別に集計したものだ。（主要分析軸集計データ￥[OD 系列数値]([A3]表側).xls）
以下、省略
禁転載/禁抜粋：Copyright©2017 by Nork Research Co.,Ltd. All Rights Reserved.
11

レポート試読版2（「分析サマリ」その2）
本調査レポートではストレージ機器の年商別/業種別/所在地別による活用状況だけでなく、オンプレミスのストレージ環境
全般に関連するニーズをクラウドも含めた広い視点で分析している。以下は「ストレージ機器に関連する項目」「ストレージサービスに関連する項目」「共通する項目」の3つのグループに分けて尋ねたストレージに関する今後のニーズのうちで、「ストレージ機器に関する項目の分析結果を述べた分析サマリの一部を抜粋したものである。

以下では「今後、利用したいと考えるストレージ関連の機能や特徴」の全年商帯における傾向と年商別に集計した結果について見ていくことにする。
（単純集計データ￥）（主要分
析軸集計データ￥[DN 系列]([A1]表側).xls [DN2]シート）
ストレージ機器の今後のニーズを把握するためには、オンプレミスのストレージ環境だけ
でなく、クラウドにも目を向けることが重要となる。そこで、「今後、利用したいと考える
ストレージ関連の機能や特徴」を尋ねた選択肢では「ストレージ機器」だけでなく、「スト
レージサービス」に関するニーズについても尋ねている。
選択肢の数が多いため、「ストレージ機器に関連する項目」「ストレージサービスに関連する項目」「共通する項目」の 3 つのグループに分ける。さらに、各グループで全体平均よりも 5 ポイント以上高い項目/低い項目は何か？を見ていくことにする。

ストレージ機器に関連する項目：
DN2.今後、利用したいと考えるストレージ関連の機能や特徴（複数回答可）
ストレージ機器に関する項目
0%10%

サーバのみで実現できる拡張性の高いストレージ機器

20%

30%

40%

50%

41.4%

利用頻度を元に文書を自動でクラウドへ移行する機能

13.3%

利用端末を元に文書を自動でクラウドへ移行する機能

12.9%

記載内容を元に文書を自動でクラウドへ移行する機能

7.0%

サーバ仮想化環境に最適化されたストレージ機器
n=700

8.4%

～中略～

「利用頻度/利用端末を元に文書を自動でクラウドへ移行する機能」は年商 100 億円を境として、それよりも高い年商帯ではニーズが高く、低い年商帯ではニーズが低いことが確認
できる。
～中略～

ストレージ機器を販売するベンダとしては、先に述べた「ソフトウェア・ディファインド・
ストレージ（サーバベース型）」の取り組みを進めると同時に、年商 100 億円以上の年商帯
に対しては

以下、省略
禁転載/禁抜粋：Copyright©2017 by Nork Research Co.,Ltd. All Rights Reserved.
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レポート試読版3（「主要分析軸集計データ」）「設問項目」に掲載した設問結果を年商、業種、所在地、従業員数といった基本属性を軸として集計したものは「主要分析軸
集計データ」と呼ばれ、Microsoft Excel形式で同梱されている。以下の試読版に掲載したものは「所在地」を集計軸とし、O系
列設問の各設問項目を集計したものである。
画面の左上部に記載されたファイル名は『[O系列]([A3]表側).xls』となっている。[O系列]は本レポート案内4～6ページに記載されているように、オンプレミスのサーバ/ストレージ環境に関する全般的な設問群を表す。一方で、[A3]は基本属性の3番目である所在地を表す。このようにファイル名を見れば、「どの設問について、何を軸として集計したものなのか？」がすぐわかるようになっている。
画面の最下部には複数のシートがあることがわかる。この1シートが1つの設問結果データに相当する。[O系列]には全部で7つの設問があり、主要分析軸となる属性は「A1.年商」「A2.業種」「A3.所在地」「A4.従業員数」「A5.IT管理/運用の人員規模」「A6.IT管理/運用の現状」「A7.ビジネス拠点の状況」「A8-1.サーバやストレージの導入/管理に関する役割」「A8-2.
サーバやストレージの販売に関する役割」の9項目がある。したがって、[O系列]のみに限っても主要分析軸集計データのシートは7×9=63シートあることになる。本調査レポート全体での主要分析軸集計データのシート数はB系列、O系列、OS
系列、SN系列の合計で（4+7+6+8）×9＝225シートに及ぶことになる。
個々のシートには画面上部に軸を設定しない状態の縦帯グラフ、画面中央には年商や業種といった属性軸を設定して集計した結果の数表データ、画面下部にはその数表データを横帯グラフで表したものが掲載されるという書式になっている。
こうした「主要分析軸集計データ」を見れば、「年商規模によって、オンプレミスのストレージ環境を導入した理由に違いはあるのか？を知りたい」「オールフラッシュストレージとハイブリッドストレージの導入状況を業種別や所在地別に把握したい」「オンプレミスのストレージ環境を左右する企業属性が年商、業種、所在地のどれか？を見極めたい」などといったことを客観的な見地から数量的に確認することができる。ただし、「年商5億円以上～50億円未満かつ組立製造業」など、2つ以上の属性を掛け合わせたものを軸とした集計結果については本レポートの標準には含まれない。

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レポート試読版4（「質問間クロス集計データ」）「設問項目」に掲載した設問結果を他の設問結果を軸として集計したものが、「質問間クロス集計データ」であり、主要分析
軸集計データと同様にMicrosoft Excel形式で同梱されている。
以下の試読版に掲載されているのは、設問「OD4.ストレージ機器の記憶装置（オンプレミス）」を設問「OD2.ストレージ機器のベンダ名（オンプレミス）」を軸として集計した結果である。

つまり、「オールフラッシュストレージ」、「ハイブリッドストレージ（キャッシュ型）」、「ハイブリッドストレージ（階層型）」などの記憶装置別に見たストレージ機器の導入状況がベンダによってどのように異なるか？を表したデータということになる。
こうした質問間クロス集計データによって、ベンダ別に見た時のストレージ環境の状況（機器の台数、接続形態、記憶装置、データ格納容量）や今後のニーズ（導入したいと考えているストレージ形態、利用したいと考えている機能や特徴）について知ることができる。
このように本レポート内には複数の設問同士を互いに集計した結果も含まれ、それらを見ることによってベンダ別に見た時の傾向の違いなども把握することができる。
個々のシートには画面上部に軸を設定しない状態の縦帯グラフ、画面中央には特定の設問を軸として設定した集計結果の数表データ、画面下部にはその数表データを横帯グラフで表したものが掲載されるといった書式になっている。

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本レポートの価格とご購入のご案内
2017年版 中堅・中小企業におけるストレージ導入の実態と展望レポート【価格】180,000円(税別)【媒体】CD-ROM (分析サマリ： PDF形式、集計データ： Microsoft Excel形式)【発刊日】 2017年8月7日
下記より本レポートのダイジェスト（サンプル）をご覧いただけます
http://www.norkresearch.co.jp/pdf/2017Storage_usr_rel1.pdf
http://www.norkresearch.co.jp/pdf/2017Storage_usr_rel2.pdf

姉妹編レポート 各冊180,000円（税別）
以下の姉妹編レポートと本レポートを2冊同時購入の場合は240,000円（税別）、 3冊同時購入の場合は380,000円（税別）

2017年版 中堅・中小企業におけるクラウドインフラ活用の実態と展望レポート「クラウド（IaaS/ホスティング）は既にITインフラの主要な選択肢の一つ、今後は差別化要因の探索が焦点となる」
レポート案内：http://www.norkresearch.co.jp/pdf/2017IaaS_usr_rep.pdf
サンプル/ダイジェスト：
http://www.norkresearch.co.jp/pdf/2017IaaS_usr_rel.pdf

2017年版 中堅・中小企業におけるサーバ導入の実態と展望レポート「HCIを始めとする新たなニーズを捉えれば、クラウド時代にもオンプレミスのサーバ販売を伸ばすことは可能」
レポート案内：http://www.norkresearch.co.jp/pdf/2017Server_usr_rep.pdf
サンプル/ダイジェスト：
http://www.norkresearch.co.jp/pdf/2017Server_usr_rel1.pdf
http://www.norkresearch.co.jp/pdf/2017Server_usr_rel2.pdf
http://www.norkresearch.co.jp/pdf/2017Server_usr_rel3.pdf
お申込み方法：ホームページ(http://www.norkresearch.co.jp)から、またはinform@norkresearch.co.jp宛にメールにてご連絡ください

その他のレポート最新刊のご案内『2017年版中堅・中小企業におけるIT投資の実態と展望レポート』「ワークスタイル改革」「セキュリティ」「IoT」「RPA」「人工知能」「音声操作」「ドローン」など24分野の投資動向を網羅【レポートの概要と案内】
http://www.norkresearch.co.jp/pdf/2017IT_usr_rep.pdf【リリース(ダイジェスト)】
投資動向から注目すべきITソリューション分野
http://www.norkresearch.co.jp/pdf/2017IT_usr_rel1.pdf
ITソリューション投資の意思決定プロセス
http://www.norkresearch.co.jp/pdf/2017IT_usr_rel2.pdf
RPA/自動化の市場規模と訴求時の留意点
http://www.norkresearch.co.jp/pdf/2017IT_usr_rel3.pdf【カスタムリサーチ実施例】
インバウンド対応支援とITソリューションの関係性に関する分析と提言
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