保健医療科学

2017Vol.66 No.1 p.47−55＜総説＞
日本人女性の産褥風疹ワクチン接種状況と接種に関わる要因についての文献レビュー
三田村実祐 ₁ ），白石三恵 ₂ ），安井まどか ₂ ），岩本麻希 ₂ ），島田三惠子 ₂ ）
前 大阪大学医学部保健学科
大阪大学大学院医学系研究科

₁）
₂）

Postpartum rubella vaccination rates and the related factors among
Japanese women: A literature review
Miyu Mitamura ₁ ），Mie Shiraishi ₂ ），Madoka Yasui ₂ ），Maki Iwamoto ₂ ），Mieko Shimada ₂ ）Former Division of Health Sciences, Osaka University
Division of Health Sciences, Graduate School of Medicine, Osaka University

₁）
₂）

抄録
目的：近年，本邦における妊娠可能年齢女性の風疹抗体保有率の低下が問題となっている．風疹予防対策の一つとして，厚生労働省は風疹低抗体価の妊婦に対し，次回妊娠時の先天性風疹症候群発症リ
スク低下のため，産後早期の風疹ワクチン接種を強く推奨すると₂₀₀₄年に発表した．一方，産婦人科
診療ガイドラインでは産褥風疹ワクチン推奨レベルはC（実施が考慮される）であるため，医療施設の対応に差があり，産褥風疹ワクチン接種状況は明らかでない．本レビューでは，風疹低抗体価である女性の産褥風疹ワクチン接種状況およびワクチン接種に関連する要因を明らかにすることを目的とした．
方法： ₂₀₀₄年以降に調査が実施された研究について，電子データベース（医学中央雑誌，CiNii，
MEDLINE，PubMed，CINAHL）及びハンドサーチによる文献検索を行い，包括・除外基準に基づいて検討した．その後，risk of bias評価ツールを用いて論文の質評価を行い，包括する文献を決定した．
結果： ₈ 文献を本レビューの対象とした．風疹低抗体価の妊婦の割合は₁₄.₀％−₄₆.₆％であった．風疹低抗体価の女性における産褥風疹ワクチン接種率は，医療施設がワクチン接種を推奨していた ₆ 文 献では₁₈.₁％−₉₈.₇％，推奨しなかった ₂ 文献では₈.₀％−₁₀.₂％であり，統合しχ₂検定を行った結果，ワクチン接種を推奨した場合の接種率は推奨しない場合に比べ有意に高かった．また，産褥入院中にワクチン接種を推奨した ₄ 文献の接種率は₂₀.₇％−₆₈.₁％，産後 ₁ か月時に推奨した ₂ 文献では
₁₈.₁％−₅₆.₃％であり，統合しχ ₂検定を行った結果，産褥入院中に推奨した場合の接種率は，産後₁ ヶ月時に推奨した場合より有意に高かった．さらに， ₁ 文献ではワクチン接種公的費用助成の導入
によりワクチン接種率が有意に上昇したことが報告されていた．産褥風疹ワクチンを接種しない個人
的理由には，次回妊娠希望がないこと，疾患による接種不適当，ワクチン接種対象者の把握漏れが挙げられていた．
結論：ワクチン接種推奨の有無，接種推奨時期，公的費用助成の有無が産褥風疹ワクチン接種に特に関連する要因として抽出され，ワクチン接種率向上のための効果的な取り組み（医療施設によるワクチン接種推奨，産褥入院中の接種推奨，公的費用助成の情報提供）の可能性が示唆された．

連絡先：白石三恵〒₅₆₅-₀₈₇₁

大阪府吹田市山田丘₁-₇

₁-₇, Yamadaoka, Suita-shi, Osaka ₅₆₅-₀₈₇₁, Japan.
Tel: ₀₆-₆₈₇₉-₂₅₃₆
E-mail: mi-shi@sahs.med.osaka-u.ac.jp［平成₂₈年₁₂月₁₅日受理］

J. Natl. Inst. Public Health, 66（1）: 201747

三田村実祐，白石三恵，安井まどか，岩本麻希，島田三惠子

キーワード：先天性風疹症候群，産褥，風疹ウィルス抗体，予防接種
Abstract
Objectives: A decrease in rubella antibody retention ratio has been observed among Japanese women of
reproductive age. In ₂₀₀₄, the Ministry of Health, Labour and Welfare in Japan recommended
postpartum vaccination to women with low titers noted on hemagglutination inhibition (HI) test results(≤₁₆) to prevent congenital rubella syndrome in their next pregnancy, as a strategy for elimination ofrubella. However, the status of recommendations and rates of rubella vaccinations during the postpartum
period remain unclear. Thus, the aim of this review was to confirm postpartum rubella vaccination rates
and to identify the factors related to postpartum rubella vaccination in Japan.
Methods: A database search (Ichu-shi, CiNii, MEDLINE, PubMed, and CINAHL) was conducted forrelevant publications after ₂₀₀₄ in English and Japanese. Two individual reviewers screened the results：
with inclusion and exclusion criteria, as well as with a risk of bias assessment tool.
Results: Eight articles were included in this review. The rates of pregnant women with low titer (HI≤₁₆)
were ₁₄.₀%─₄₆.₆%. Postpartum rubella vaccination rates among women with low titer (HI≤₁₆) were ₁₈.₁%
─₉₈.₇% in six articles that recommended rubella vaccination in the postpartum period. However, the rates
were ₈.₀%─₁₀.₂% in two articles that did not recommend vaccinations. Postpartum rubella vaccination
rates of ₄ articles that recommended vaccination during postpartum hospitalization were ₂₀.₇%─₆₈.₁%,
and those of ₂ articles that recommended vaccination at one month postpartum were ₁₈.₁%─₅₆.₃%. These
integrated data analyses showed that vaccination recommendation by medical facilities andrecommendation during postpartum hospitalization significantly led to higher rubella vaccination rate. In
addition, one article reported that public subsidy for the cost of rubella vaccination was useful to increase
postpartum vaccination rates. Additional related factors of postpartum rubella vaccination were as
follows： desire for further pregnancies, judgment of patients as unsuitable for vaccination owing tophysical problems, and lack of confirmation of women with low HI titer by healthcare professionals.
Conclusion: Recommendation of rubella vaccination and the timing, and public subsidy for the cost of
rubella vaccination were identified as factors related to postpartum rubella vaccination. Proactive
approaches such as recommendation of rubella vaccination by medical facilities, recommendation during
postpartum hospitalization, and provision of information on public subsidy for rubella vaccination should
be considered for increasing postpartum rubella vaccination rates.

keywords: congenital rubella syndrome, postpartum period, rubella antibody, vaccination(accepted for publication, ₁₅th December ₂₀₁₆)

I.

緒言

近年，我が国における妊娠可能年齢女性の風疹抗体保有率の低下が問題となっている [₁, ₂]．女性が妊娠中，
特に妊娠初期に風疹に感染すると，高い確率で胎児に白内障や緑内障などの眼症状，先天性心疾患，感音性難聴
な ど の 症 状 を 呈 す る 先 天 性 風 疹 症 候 群（congenital
rubella syndrome ： CRS）が発症する．₂₀₁₄年に開催された厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会予防接種
基本方針部会及び厚生科学審議会感染症部会風しんに関する小委員会において，「早期にCRSの発生をなくし，₂₀₂₀年度までに風疹排除を達成する」との目標が決定し，風疹対策が強化されてきた [₃]．
厚生労働省は，₂₀₀₄年の風疹流行の際に先天性風疹症
候群患者が例年の ₁ − ₂ 名から₁₀名に激増したことを受け，「風疹流行および先天性風疹症候群の発生抑制に関する緊急提言」で，予防対策の一つとして，妊娠中の赤
血球凝集抑制試験（hemagglutination inhibition test ：HI48法）により風疹HI抗体が陰性または低抗体価（HI抗体価₁₆倍以下）の女性は，出産後早期（産褥 ₁ 週間以内の入院中，もしくは ₁ か月健診時）に接種を受けることが強く勧められると発表した [₄, ₅]．この産褥風疹ワクチン接種推奨は，次回妊娠における風疹罹患リスクの減少，および社会全体の抗体陽性率上昇を目的としている．
CRS予防の最善策は，妊娠可能年齢女性やその夫に対し風疹ワクチンの接種を推奨することである．近年の風疹罹患報告では，妊娠可能年齢女性およびその配偶者にあたる年代である₂₀-₄₀歳代の男女が全罹患数の約₇₀％を占めており [₆]，特に₃₀-₄₀歳代の男性は小児期に風疹ワクチン接種を義務化されていなかった年代に当たるため，注意が必要である．しかしながら，妊娠前の女性やその夫が医療機関を受診する機会は現実的には少なく，このような年齢層の男女に医療者がアプローチすることは困
難な状況にある．従って，このような対象への推奨だけ
でなく，より確実に受診・入院の機会となる出産後早期における次回妊娠時の予防に向けた風疹ワクチン接種もJ. Natl. Inst. Public Health, 66（1）: 2017

日本人女性の産褥風疹ワクチン接種状況と接種に関わる要因についての文献レビュー

推奨されている．一方で，₂₀₀₈年に日本産科婦人科学会と日本産婦人科医会から発表された産婦人科診療ガイド
ラインでは，風疹HI抗体価が₁₆倍以下の妊婦に対する産褥風疹ワクチン接種の推奨レベルはC（実施が考慮される）となっている [₇]．また，欧米の研究では産褥風疹ワクチン接種は抗体獲得に効果があることが示されている一方で，本邦の先行研究においては，HI抗体価₁₆倍以下であった女性が産褥早期の風疹ワクチン接種によりHI抗体価が₃₂倍以上に上昇した例であっても，₃₆.₄％の女性が次回妊娠時にはHI抗体価が₁₆倍以下となっていたことを報告する研究[₈]がある．従って，低抗体価の女性に対する産褥風疹ワクチンの有効性についてのさらなる検討が必要とされている [₇]．
本邦の分娩取扱施設のうち，₂₀₁₀年の研究で回答が得られた₂₀₇₄施設（全分娩取扱施設の₇₄.₂％）の₈₀.₉％が，
産褥風疹ワクチン接種を推奨していたことが報告されている [₉]．産褥風疹ワクチン接種を勧めていない医療施設では，風疹HI抗体価が₁₆倍以下である妊婦は₁₆％であり，低抗体価の妊婦における産褥風疹ワクチン接種率は約₁₀％に留まっている [₉]．ワクチン接種推奨による
産褥ワクチン接種率の違いを考慮しつつ，本邦の産褥風疹ワクチン接種率を概観し，接種率に関する課題を検討する必要がある．
そこで本研究では，「風疹流行および先天性風疹症候群の発生抑制に関する緊急提言」が発表された₂₀₀₄年以降の文献レビューにより，風疹ワクチン接種が必要とされる女性の産褥風疹ワクチン接種状況を明らかにすることを目的とした．さらに，産褥ワクチン接種率を向上させるために効果的な介入方法の示唆を得るために，産褥
風疹ワクチン接種状況に関わる要因を明らかにすること
表₁
データベース
医中誌

CiNii
MEDLINE

PubMed

CINAHL

#₁
#₂
#₃
#₄
#₅
#₆
#₁
#₁
#₂
#₃
#₄
#₅
#₆
#₁
#₂
#₃
#₄
#₁
#₂
#₃
#₄

を目的とした．これまでの本邦の予防接種法改正による
風疹抗体価への影響，妊婦・褥婦を取り巻く状況や風疹
ワクチン接種に対する社会認識，費用助成等を考慮し，本レビューでは日本国内の研究のみを含めることとした．

II. 方法
₁ ．論文検索方法
論文データベースから日本の妊婦または褥婦を対象として₂₀₀₄年以降に調査が実施され，その研究の中で，産褥風疹ワクチン接種状況やそれに関わる要因について記述していた論文を選択し，その詳細を整理した．
文 献 検 索 は， 医 学 中 央 雑 誌，CiNii，MEDLINE，
PubMed，CINAHLの電子データベース検索及びハンドサーチを行い，₂₀₁₆年 ₅ 月までに発表された論文を含めた．検索語および検索式の詳細は表 ₁ に，選考過程は図₁ に示した．
包括基準は，①₂₀₀₄年以降に日本で調査が実施された論文・報告書，②風疹ワクチン接種が必要とされる女性の産褥風疹ワクチン接種状況を記したものとした．除外
基準は，活動報告，事例報告，系統的レビューなどの ₂次データの解析，専門家の意見またはCommentaryとした．
₂ ．風疹低抗体価の操作的定義
血液検査においてHI法では， ₈ 倍未満は免疫なし，₈ 倍または₁₆倍は免疫があっても不十分，₃₂-₁₂₆倍は適度な免疫がある，₂₅₆倍以上は最近風疹に感染した可能性も否定できないと判断される．本レビューでは，風疹
低抗体価とはHI法で₁₆倍以下を指すこととした．

データベースの検索語および検索式

検索語および検索式
産褥［シソーラス用語］OR 産褥 OR 産後 OR 分娩後産後管理［シソーラス用語］OR 産後
風疹［シソーラス用語］AND 風疹ワクチン［シソーラス用語］
風疹［シソーラス用語］AND 予防接種［シソーラス用語］
風疹ワクチン［シソーラス用語］AND 予防接種［シソーラス用語］（（# ₁ OR # ₂ ）AND（# ₃ OR # ₄ OR # ₅ ））風疹 and（ワクチン or 予防接種） and（産後 or 分娩後 or 産褥 ）Postpartum Period［MeSH Terms］OR Postnatal Care［MeSH Terms］OR Postpartum OR Postnatal
Rubella Vaccine［MeSH Terms］AND Rubella［MeSH Terms］
Vaccination［MeSH Terms］AND Rubella［MeSH Terms］
Rubella Vaccine［MeSH Terms］AND Vaccination［MeSH Terms］
Japan［MeSH Terms］OR Japanese（# ₁ AND（# ₂ OR # ₃ OR # ₄ ）AND # ₅ ）（（postpartum＊）OR postnatal＊）（（rubella vaccine）OR rubella vaccination）（（japan）OR japanese”［All Fields］）（# ₁ AND # ₂ AND # ₃ ）Postpartum Period［MeSH Terms］OR Postnatal Care［MeSH Terms］OR Postpartum OR Postnatal
Rubella Vaccine［MeSH Terms］AND Rubella［MeSH Terms］
Japan［MeSH Terms］（# ₁ AND # ₂ AND # ₃ ）J. Natl. Inst. Public Health, 66（1）: 201749

三田村実祐，白石三恵，安井まどか，岩本麻希，島田三惠子

₃ ．論文の質の評価
論文の質の評価は，domain-basedの評価ツールである
Risk of Bias Assessment tool for Non-randomized Studies（RoBANS）[₁₀] を用いて，著者 ₂ 名により評価した．
RoBANSは， ₆ つの基本ドメイン（参加者の選択・交絡因子・暴露の測定・アウトカム評価のブラインド・不完
全なアウトカムデータ・選択的なアウトカム報告）によるチェックリストで，信頼性を有している．High riskof biasま た はUnclear risk of biasが ₄ ド メ イ ン 以 上 となった場合には，著者 ₂ 名による審議を行い，当該論文をレビューに包括するか否かを決定することとした．
₄ ．統計解析方法
産褥風疹ワクチン接種に関わる要因によるワクチン接種率の違いについて，χ₂検定を用いて比較した．有意水準は ₅ ％とした．分析には，統計ソフトIBM SPSS
Statistics 21を使用した．

III. 結果
₁ ．論文の選考過程および選考結果
論文の選考過程および選考結果を図 ₁ に示した．電子
データベース検索の結果，₃₁件の論文が抽出され，₁₀件の重複論文を除外した．ハンドサーチによって ₁ 件の報告書が追加された．₂₂文献について包括・除外基準に基づいて検討した結果，産褥風疹ワクチン接種状況を記していない論文 ₉ 件，妊婦の抗体保有率のみ記されている
論文 ₁ 件，風疹ワクチン接種の効果のみ記されている論
文 ₂ 件，事例報告 ₁ 件，同一著者および同一調査の論文
₁ 件を除外した．該当した ₇ 論文と ₁ 件の報告書に対してrisk of biasの系統的な評価を行った結果（表 ₂ ），す
べての文献を包括することとした．レビューの対象とした ₈ 文献の概要を表 ₃ に示した．

図 ₁ 論文の選考過程および選考結果
RoBANS：Risk of Bias Assessment tool for Non-randomized Studies [10]表₂

論文の質評価アウトカム評価の
不完全な
選択的な
ブラインド
アウトカムデータ アウトカム報告

参加者の選択

交絡因子

暴露の測定

金成ら，₂₀₀₆ [₁₁]

High

High

Low

Low

奥田ら，₂₀₀₇ [₁₂]

Low

High

Low

松田ら，₂₀₀₈ [₁₃]

Low

High

Low

村島ら，₂₀₁₁ [₉]

High

High

二井ら，₂₀₁₃ [₁₄]High

直海ら，₂₀₁₃ [₁₅]Low

羽間ら，₂₀₁₄ [₁₆]
利部ら，₂₀₁₅ [₁₇]

Low

Low

Low

Low

Low

Low

High

Low

Low

Low

Low

Low

High

Low

Low

High

Low

High

Low

Low

Low

Low

Low

High

Low

Low

High

Low

Low

High

Low

Low

Low

Low

論文の質評価には，Risk of Bias Assessment tool for Non-randomized Studies [₁₀] を用いた．
Low, low risk of bias; High, high risk of bias; Unclear, unclear risk of bias

50

J. Natl. Inst. Public Health, 66（1）: 2017

J. Natl. Inst. Public Health, 66（1）: 2017推奨

₂₀₀₈年 ₄ 月から₂₀₁₂年 ₃ 月ま妊婦の風疹抗体価の分布，ワ でに沖縄県内 ₁ 施設で妊娠分
直海ら，₂₀₁₃ [₁₅] クチン接種状況について評価 娩管理を行った妊娠₂₂週以降することの延べ₃₄₆₆名のうち，未受診を除いた₃₄₂₈名

推奨₂₀₀₉年 ₁ 月から₂₀₁₂年₁₂月までに秋田県内 ₁ 施設で分娩し，
風 疹HI抗 体 価 を 測 定 さ れ た
₈₃₇名

推奨

風 疹， 麻 疹 の 低HI抗 体 価 率 ₂₀₀₃年₁₀月から₂₀₁₁年₁₂月の
二井ら，₂₀₁₃ [₁₄] と産褥ワクチン接種率を明ら 期間に三重県内 ₁ 施設で管理
かにすることした妊婦

産婦人科で分娩した妊婦につい て 風 疹HI抗 体 価 と， 風 疹
利部ら，₂₀₁₅ [₁₇] 抗体価低値であった妊婦の風疹ワクチン接種について検討
すること

推奨せず

①妊娠可能年齢の麻疹 ・ 風疹
・水痘の免疫獲得率を調査す ₂₀₀₆年 ₁ 月から₂₀₀₈年₁₂月の村島ら，₂₀₁₁ [₉] ること．
期間に東京都内 ₁ 施設で管理②ワクチン接種必要者を把握 された妊婦₃₇₈₉名すること．

①【倉敷市におけるワクチン
接種を要する妊婦の頻度及び産褥期ワクチン接種率】₂₀₁₂
Ⅰ期：推奨せず
年に倉敷市内の ₅ 施設で分娩Ⅱ期：推奨した₁₀₃₆名．
Ⅲ期：推奨＋公的助成②【公的補助の効果】₂₀₁₂年
₁ 月から₂₀₁₄年 ₅ 月にかけて出産した妊婦

推奨

₂₀₀₅年から₂₀₀₆年において，
産褥風疹ワクチン接種推奨に埼玉県内 ₂ 病院における風疹
松田ら，₂₀₀₈ [₁₃] よる，ワクチン接種状況を検
抗体価測定者₁₉₅₇名のうち産証すること後追跡が可能であった₁₃₀₁名①風疹ワクチン接種が必要な
妊婦の頻度及び産褥期のワク
羽間ら，₂₀₁₄ [₁₆] チン接種率を調査すること②ワクチン接種の公的補助の効果を明らかにすること

推奨

神奈川県内 ₁ 施設において
産褥入院中の風疹ワクチン接₂₀₀₄年₁₀月から₂₀₀₆年 ₉ 月ま奥田ら，₂₀₀₇ [₁₂] 種開始後の風疹ワクチン接種での間に妊娠₂₂週以降で分娩率の変遷を報告することした₁₉₆₃名

対象者

推奨

目的

包括論文の概要①麻疹・風疹・水痘に関し， H₁₆年₁₁月 か らH₁₇年 ₉ 月 ま産褥 ₁ か月健診時のワクチン でに分娩した者のうち，風疹
金成ら，₂₀₀₆ [₁₁] 接種状況を明らかにすること に お い てHIに よ る 抗 体 が ₈②ワクチン接種後の抗体獲得 倍 未 満₁₆名 お よ び ₈ 倍₇₆名，状況を明らかにすること₁₆倍の者₁₀₀名著者

表₃
産褥風疹ワクチン接種
推奨の有無

風疹ワクチン接種対象者は₈₃₇名のうち，風疹HI抗体₁₆倍以下の₁₈₄名（₂₂.₀％）であった．₁₈₄名のうち産褥早期にワクチン接種を施行した症例は，₃₈名（₂₀.₇％）であった．

①風疹HI抗体価 ₈ 倍未満の妊婦が₁₀₇名（₁₀.₃％）， ₈ 倍が₁₃₄名（₁₂.₉％），₁₆倍が₂₄₂名（₂₃.₃％）であった．ワクチン接種を推奨される風疹HI抗体価₁₆倍以下である妊婦は₄₆.₆％であった．産褥期のワクチン接種については ₈ 倍以下の妊婦では，₅₉名中 ₆ 名（₁₀.₂％）のみワクチン接種の確認ができた．
②産褥期のワクチン接種率は積極的推奨を行わなかったⅠ期は₁₈.₁％，積極的推奨を行ったⅡ期は₄₂.₈％，ワクチン接種費用の公的助成を行ったⅢ期は₈₆.₆％で有意差が認められた．公的補助の導入はワクチン接種に一定の効果があることが認められた．

HI法で抗体価が判明している₃₁₇₆名について，抗体価 ₈ 倍未満₆₂名（₂.₀％），抗体価 ₈ 倍₂₈₃名（₈.₉％）抗体価₁₆倍₄₉₂名（₁₅.₅％）であり，抗体価が₁₆倍以下であったものは合わせて₈₃₇例（₂₆.₄％）であった．抗体価₁₆倍以下であった₈₃₇例中₄₃₇
例（₅₂.₂％）が産褥期に風疹ワクチン接種を行っていた．接種しなかった者の理由は，「今後の挙児予定がないため接種を希望しない」が最も多かった．また産褥期に内膜炎や妊娠高血圧腎症などの妊娠分娩合併症のため，入院中の接種を見送られたものもあった．ワクチン接種が実施されなかった理由が不明のものが₃₅₆例（₄₂.₆％）にのぼり，ワクチン接種対象者であることが気づかれずに情報提供されていない例もあったと推測される．

風疹HI抗体価₁₆倍以下の妊婦は₂₀-₂₅％であった．産褥風疹ワクチン接種率は，産褥 ₁ か月健診時に接種を勧めていた₂₀₀₄-₂₀₀₅年は₄₆.₁-₅₁.₉％，出産後の退院時にワクチン接種を行うようになった₂₀₀₆年以降は₉₂.₀-₉₈.₇％で推移している．

風疹HI抗体価₁₆倍以下であった者は，妊娠管理を行った妊婦の₅₉₈名（₁₅.₈％）であり，ワクチン接種該当者の風疹ワクチンまたはMRワクチン（麻疹・風疹混合ワクチン）接種率は₈.₀％（₄₈名）であった．また，日本産婦人科部会に登録されている全国の分娩取り扱い施設において，アンケートの回答を得られた₂₀₇₄施設
中₈₀.₉％の施設が，風疹低抗体価の者に分娩後の予防接種を勧めていることが明らかになった．

風疹HI抗体価₁₆倍以下の症例は₁₈₂例（₁₄.₀％）あり，そのうち産後ワクチン接種
例は₃₃例（₁₈.₁％）であった．産後 ₁ か月健診でワクチン接種を勧められても「今回は見合わせる」症例が多数であった．

風疹低抗体価の者と抗体価不明の者を合計した要接種者₄₀₇名中，産褥入院中または退院後に風疹ワクチン接種を行ったものは₂₇₇名（接種率₆₈.₁％）であった．
産褥入院中にワクチン接種しなかった理由として「接種不適₆₀名（₁₄.₇％）」「希望せず₇₂名（₁₇.₇％）」「接種漏れ（接種対象者であるがワクチンについて説明がされなかった）₁₉名（₄.₇％）」が挙げられた．

①風疹低抗体価であった₁₉₂名中₁₀₈名（₅₆.₃％）が産褥風疹ワクチン接種を受けた．
②風疹HI抗体陰性者の ₇ 名中 ₃ 名が，産褥風疹ワクチン接種後も抗体陰性のままであった．風疹抗体価 ₈ 倍の者は全員抗体上昇を認めたが，₁₆倍抗体に留まる者が₁₀名であった．風疹抗体価₁₆倍の者は，₄₃名中 ₃ 名が抗体価₁₆倍のままであっ
た．

主な結果

日本人女性の産褥風疹ワクチン接種状況と接種に関わる要因についての文献レビュー51

三田村実祐，白石三恵，安井まどか，岩本麻希，島田三惠子
表₄

妊婦における風疹低抗体価者の割合と産褥風疹ワクチン接種率

風疹低抗体価者（HI≤₁₆）
産褥風疹ワクチン産褥風疹ワクチン ワクチン接種の割合
接種率
接種推奨の有無
推奨時期
金成ら，₂₀₀₆ [₁₁]₂₀₀₄-₂₀₀₅（₁₉₂名）
₅₆.₃％（₁₀₈/₁₉₂）
推奨
産後 ₁ か月
奥田ら，₂₀₀₇ [₁₂]₂₀₀₄-₂₀₀₆₁₉₆₃
₂₀.₇％（₄₀₇/₁₉₆₃）
₆₈.₁％（₂₇₇/₄₀₇）
推奨産褥入院中松田ら，₂₀₀₈ [₁₃]₂₀₀₅-₂₀₀₆
₁₃₀₁
₁₄.₀％（₁₈₂/₁₃₀₁）
₁₈.₁％（₃₃/₁₈₂）
推奨
産後 ₁ か月
村島ら，₂₀₁₁ [₉]₂₀₀₆-₂₀₀₈
₃₇₈₉
₁₅.₈％（₅₉₈/₃₇₈₉）
₈.₀％（₄₈/₅₉₈）
推奨せず（₂₀₀₄-₂₀₀₅年）
₄₆.₁％-₅₁.₉％
産後 ₁ か月
二井ら，₂₀₁₃ [₁₄]₂₀₀₃-₂₀₁₁₂₀-₂₅％
推奨（₂₀₀₆-₂₀₁₁年）
₉₂.₀％-₉₈.₇％
産褥入院中
直海ら，₂₀₁₃ [₁₅]
₂₀₁₃
₃₁₇₆
₂₆.₄％（₈₃₇/₃₁₇₆）
₅₂.₂％（₄₃₇/₈₃₇）
推奨産褥入院中（HI≤₁₆）₄₆.₆％（₄₈₃/₁₀₃₆）
羽間ら，₂₀₁₄ [₁₆]†
₂₀₁₂
₁₀₃₆
（HI≤ ₈ ）₁₅.₈％（₅₉/₃₇₃） （HI≤ ₈ ）₁₀.₄％（ ₆ /₅₉）
推奨せず
利部ら，₂₀₁₅ [₁₇]₂₀₁₅₈₃₇
₂₂.₀％（₁₈₄/₈₃₇）
₂₀.₇％（₃₈/₁₈₄）推奨産褥入院中†羽間らの研究では₂₀₁₂年 ₁ 月から₂₀₁₄年 ₅ 月まで調査されており，産褥期のワクチン接種率と公的補助の効果の ₂ 点を明らかにすることを目的としている．表には産褥期のワクチン接種率を明らかにすることを目的とした₂₀₁₂年の調査結果（A市 ₅ 施設）を記した．
公的補助の効果検証（₂₀₁₂-₂₀₁₄年，A市 ₁ 施設）では，HI≤ ₈ であった妊婦に産褥風疹ワクチンの接種推奨を積極的に行わなかった
時期の接種率は₁₈.₁％（₄/₂₂），産褥入院中に積極的な接種推奨を行った時期の接種率は₄₂.₈％（₆/₁₄），積極的な接種推奨および公的補助が適応された時期の接種率は₈₆.₆％（₁₃/₁₅）であった．
著者

調査年

人数

表₅

本レビューにより抽出された産褥風疹ワクチン接種の関連要因
産褥風疹ワクチン接種を促す要因
医療施設の積極的推奨
産褥風疹ワクチン接種の推奨時期（産褥入院中）
ワクチン接種費用の公的助成
産褥風疹ワクチンを接種しない個人的背景
次回妊娠予定がない
ワクチン接種による抗体非獲得の既往
妊娠高血圧腎症重症や貧血などの接種不適当者

₂ ．産褥風疹ワクチン接種について（₁）妊婦における風疹低抗体価者の割合と産褥風疹ワク
チン接種率
妊婦における風疹低抗体価者の割合，産褥風疹ワクチ
ン接種率，施設における産褥風疹ワクチン接種推奨の有無 を 表 ₄ に 示 し た． 風 疹 低 抗 体 価 者 の 割 合 は₁₄.₀ ％ ₄₆.₆％，低抗体価者における産褥風疹ワクチン接種率は₈.₀％ - ₉₈.₇％であった [₉, ₁₁-₁₇]．
（₂）風疹低抗体価者における産褥風疹ワクチン接種に関連する要因
本レビューで示された産褥風疹ワクチン接種に関連する要因を表 ₅ に示した．
₁）医療施設の積極的推奨
産褥期に風疹ワクチン接種を推奨している施設は ₈ 文
献中 ₆ 文献，推奨していない施設は ₂ 文献であった．産褥風疹ワクチン接種率は施設によってばらつきがみられたが，産褥風疹ワクチン接種を勧めていた施設の接種率は₁₈.₁ ％−₉₈.₇ ％ [₁₁-₁₇]， 勧 め て い な か っ た 施 設 で は₈.₀％ - ₁₀.₂％ [₉, ₁₆] であった．ワクチン接種対象者数
および接種数が報告されている ₇ 文献を統合し，χ₂検定を行った結果，ワクチン接種を推奨している施設では

52

推奨していない施設よりも有意に接種率が高かった（p＜₀.₀₀₁）．
₂）産褥ワクチン接種推奨時期
ワクチン接種推奨時期による産褥風疹ワクチン接種率への影響が報告されていた [₁₄]．産後 ₁ ヶ月健診時にワクチン接種を推奨し実施した場合の接種率は₄₉.₀％であったが，ワクチン接種実施時期を産褥入院中に変更した後，ワクチン接種率は₉₀％以上に上昇していた [₁₄]．
また，産褥入院中に風疹ワクチン接種を実施した施設の接種率は₂₀.₇％（₃₈/₁₈₄），₄₂.₈％（ ₆ /₁₄），₅₂.₂％（₄₃₇/₈₃₇），₆₈.₁％（₂₇₇/₄₀₇）[₁₂, ₁₅-₁₇] であったのに対し，
産後 ₁ か月健診時にワクチン接種を実施した施設の接種率は₁₈.₁％（₃₃/₁₈₂），₅₆.₃％（₁₀₈/₁₉₂）であった [₁₁, ₁₃]．
これらを統合しχ₂検定を行った結果，産褥入院中の接種率が有意に高かった（p＜₀.₀₀₁）．
₃）公的費用助成
ワクチン接種費用の公的助成の有無がワクチン接種率に影響していた [₁₆]．産褥入院中の積極的なワクチン接種推奨を行った時期の調査では₄₂.₈％（₆/₁₄）であった
ワクチン接種率が，市の公的費用補助により₈₆.₆％（₁₃/₁₅）に有意に上昇したこと，分娩入院中に積極的な接種勧奨を行うと接種率が ₃ 倍，公的助成が適用されると接種率が ₂ 倍増加したことが報告されていた [₁₆]．
₄）産褥風疹ワクチン接種に関連する個人的背景
産褥風疹ワクチンを接種していない理由には，次回妊娠予定がないために接種を希望しなかった，ワクチン接種経験があるが抗体を獲得できなかった，妊娠高血圧腎症重症や貧血などの接種不適当者であったことが挙げられていた [₁₂，₁₅]．奥田らの調査では，風疹低抗体価である女性が産褥入院中に風疹ワクチンを接種しなかった
理由を分類したところ，希望せず₄₇.₇％（₇₂/₁₅₁），接種不適₃₉.₇％（₆₀/₁₅₁），接種対象者であることの医療者による把握もれ₁₂.₆％（₁₉/₁₅₁）であった [₁₂]．

J. Natl. Inst. Public Health, 66（1）: 2017

日本人女性の産褥風疹ワクチン接種状況と接種に関わる要因についての文献レビュー

IV. 考察産褥風疹ワクチン接種状況とワクチン接種に関わる要因について文献レビューを行った結果，風疹低抗体価者
における産褥ワクチン接種率は₈.₀％ - ₉₈.₇％であり，産褥風疹ワクチン接種を推奨している施設では，推奨していない施設に比べワクチン接種率が有意に高いこと，産褥入院中にワクチン接種を実施している施設では，産後₁ ヶ月時に実施している施設よりワクチン接種率が有意に高いことが明らかとなった．また，産褥ワクチン接種には，ワクチン費用の公的助成の有無，次回妊娠希望の有無，疾患による接種不適当，ワクチン接種対象者の医療者による把握漏れが関連していることが示された．
風疹低抗体価者の割合は₁₄％ - ₄₇％であり，論文により差が見られた [₉, ₁₁-₁₇]．平成₂₆年度の厚生労働省の調査では，風疹抗体を有しない，あるいは低抗体価である₂₀−₄₀歳代の女性の割合は平均₁₈％であり [₁₈]，風疹抗体保有率には地域差があることが明らかになっている [₁]．従って，本レビューにおける低抗体価の女性の割合のばらつきは，地域差によるものが一因である可能性が考えられた．
産褥期にワクチン接種を推奨していた施設では，接種推奨を行っていなかった施設より産褥風疹ワクチン接種率が高かった．本邦では，₉₉％の医療機関で妊娠中の風疹抗体価測定が実施されている [₁₉]．しかしながら，前述のとおり，医療施設により産褥風疹ワクチンへの対応は異なり，この理由として，産婦人科診療ガイドライン
では産褥風疹ワクチンが積極的推奨レベルにないことや，
産褥期に風疹ワクチンを接種しても抗体が定着しない例
があること等が考えられている [₁₁, ₁₅, ₂₀]．一方，風疹を根絶させたとされている米国では，風疹免疫の血清学的証拠や風疹ワクチン接種証明書を持たない産後女性に対し，産褥入院中に風疹ワクチン接種を受けるべきであると₁₉₈₄年より推奨している．CRSを予防する目的で実施された対策は主に ₃ つあり，従業員へのワクチン
接種，妊娠前スクリーニング，妊娠中スクリーニングと産褥ワクチン接種であった．中でも，妊娠中スクリーニ
ングと産褥風疹ワクチン接種は，最も効果的であったとされ，₁₉₈₅ - ₁₉₉₆年のCRS発生を₅₆％削減したと言われている [₂₁]．また，米国の調査では，産褥風疹ワクチン
接種率に影響を及ぼす要因は，人種や学歴などの個人的な特徴ではなく，医療施設の風疹ワクチン接種推奨の有
無や推奨方法であったことが報告されている [₂₂]．従って，医療施設における産褥風疹ワクチン接種推奨は，ワクチン接種率の上昇，ひいてはCRS予防に有効であると考える．
風疹ワクチン接種推奨を産褥 ₁ か月健診時から産褥入
院中に変更したことで，接種率は約₅₀％から₉₀％以上へと倍増したことが報告されていた [₁₃]．産褥入院中にワクチン接種を実施することにより，ワクチン接種のために外来受診に時間を割くという褥婦の負担感の軽減も理由の一つではないかと考えられる．他方，産褥入院中の風疹ワクチン接種をルーチン化することは，対象者の接種漏れを防ぎ，副反応の観察もできる点で都合がよいとする意見もある [₂₃]．褥婦の負担軽減や医学的利便性も考慮し，ワクチン接種推奨時期を検討することが必要であろう．
ワクチン接種費用の公的助成の有無も，産褥風疹ワクチン接種に関わる重要な要因であった [₁₆]．産褥風疹ワ
クチンは自費負担であり，病院ごとにワクチン接種費用が決められている（平均₅,₈₆₇円）[₂₄]．近年の風疹流行を受け，産褥期の女性を含め，成人に対する風疹ワクチン接種費用の助成を行う地域が増加している．助成金額
は地域により異なるが，無料または₂,₀₀₀円程度で風疹
ワクチンを接種することができる地域もある．費用の助成によってワクチン接種率向上を図ることができる可能性は高く，ワクチン接種推奨時には，地域の公的助成についての情報提供を併せて行うことも重要であると考える．
次回妊娠希望がない褥婦の中には，産褥風疹ワクチン
接種を受けない者がいることが報告されていた [₁₅]．社
会的な風疹流行予防およびCRS予防のためには，次回妊娠希望の有無にかかわらず，社会的防御策としてワクチン接種を徹底し，風疹の流行を防ぐことで，妊婦がウィルスに暴露されないようにすることが求められる [₅]．
また，産後早期の時点での次回妊娠希望がないという意
思は必ずしも継続するものではなく，妊娠可能年齢にある女性では妊娠する可能性を考慮すべきであろう．妊娠可能年齢にある日本人女性を対象とした研究では，妊娠希望の有無にかかわらず，風疹ワクチン接種の重要性を理解している者は，重要性を理解していない者よりワクチン接種を受ける割合が高かったと報告している [₂₅]．
個々人が風疹予防の意識を持つことにより，社会全体の免疫を高め，社会のCRSリスクを抑えることにつながることを理解できるよう説明することが必要である．また，接種不適合である疾患を持つ者に対して産褥風疹ワクチ
ン接種は勧められていないため，このような女性に対しては，次回妊娠時に人混みを避けることや，同居家族で低抗体価の者にワクチン接種を勧める等の対応が求められる [₅]．
本邦では，₂₀₀₆年の予防接種法改正による小児期の風疹ワクチン定期接種回数の増加や，職場における風疹予防対策，妊娠前の女性や妊婦の家族，産褥期の女性への風疹ワクチン接種推奨など社会全体の風疹免疫保有向上のために様々な取り組みがなされてきている．特にCRS
予防に向け，妊娠可能年齢女性の風疹抗体保有率を上昇させるためには，妊娠前の女性への風疹ワクチン接種推奨および産褥風疹ワクチン接種推奨の工夫が重要である．
妊娠・出産・産後は，ほぼ全ての対象に医療者がアプロー
チできる機会となるため，医療者の働きかけにより産褥
風疹ワクチン接種率が増加すれば，この対象における風疹抗体価保有率上昇に大きく寄与するだろう．一方で，J. Natl. Inst. Public Health, 66（1）: 201753

三田村実祐，白石三恵，安井まどか，岩本麻希，島田三惠子

本邦における低抗体価の女性への産褥風疹ワクチンによる抗体陽転率は，₂₂％ - ₃₅％であったことが報告されている [₈, ₁₁]．この抗体陽転率は，小児・一般成人における率と比較してやや低い [₂₆]．この理由として，抗体陰性のためにワクチン接種対象となる産後女性の中には，ワクチンを接種しても抗体が陽転化しない体質を有する者が含まれていた可能性が考えられる．また，ワクチン
再接種によるブースター効果が必要であることの理解が不足していることも考えられる．産褥ワクチン接種による抗体陽転率やワクチン接種の推奨方法については更なる検討が必要である．
本レビューでは，下記の限界を考慮したうえで結果を解釈する必要がある．第一に，レビュー対象とした文献に褥婦の産褥風疹ワクチン接種の有無が追跡不可能な例があったことである．追跡不可能な例の中に産褥風疹ワ
クチン接種を受けた人が少なかった場合，産褥風疹ワク
チン接種率を高く見積もってしまっている可能性がある．
第二に，一部の地域や施設の研究報告が多かったため，調査地域や対象人数の違いが結果に影響を与えた可能性も考えられる．これらの限界を踏まえ，さらなる実態の把握およびワクチン接種推奨方法の検討が求められる．
また，本レビューは産褥風疹ワクチン接種にのみ焦点を絞り論じたが，産褥風疹ワクチンで予防できるCRSは一部のみである．今後はより幅広い取り組みについても検討する必要がある．
産褥風疹ワクチン接種状況および産褥風疹ワクチン接種状況に関わる要因を検討した本レビューから，風疹低抗体価の女性における産褥風疹ワクチン接種率は₈.₀％ ₉₈.₇％と幅があること，産褥風疹ワクチン接種率には，医療施設の接種推奨の有無，接種推奨時期，ワクチン接種費用の公的助成の有無，次回妊娠予定の有無，疾患による接種不適当，ワクチン接種対象者の把握漏れが関連していることが明らかとなった．社会全体の風疹抗体保有率向上やCRSリスクの低下を目指し，産褥風疹ワクチン接種に対する効果的な推奨時期や推奨方法の検討の必要性が示唆された．

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