スパークス･アセット･マネジメント株式会社

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スパークス･厳選投資ファンド（野村ＳＭＡ･ＥＷ向け） 特化型 平成30年1月31日
当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の ・設定日2017年8月25日例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信 ・信託期間 無期限
託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として ・決算日
原則 12月6日※運用を行います。
※休業日の場合は翌営業日【運用実績】【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(%)
ファンド TOPIX配当込
過去1ヵ月間0.22

直近の分配実績（円）4.17

過去6ヵ月間

－－

過去1年間

－－

過去3年間

－

－ 第1期 2017/12/06

12,50016.46 設定来累計

00

11,50011,00010,50010,000
9,500
9,000
17/08

【資産別構成】
資産種類比率(％）
株式92.3
投資信託証券0.0
その他株式関連証券
0.0
現金その他
7.7

17/09

17/10

17/11（億円）

100
9080706050403020100

純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）TOPIX配当込み（左軸）基準価額（左軸）

12,000※決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマン
スは、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。

17/12

18/01

※当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「TOPIX(配当込)」です。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

※比率は対純資産総額【株式市場別構成】

市場東証１部東証２部
その他市場
株式組入比率

純資産総額
64.91 億円

※2017/8/24(設定日前営業日）を10,000として指数化

5.86

16.86

解約価額
11,669 円

1.06

過去3ヵ月間設定来基準価額
11,686 円【株式業種別構成 上位5業種（％）】

比率(％）
92.3
0.0
0.0
92.3

20.015.0※比率は対純資産総額【組入有価証券 上位5銘柄】( 銘柄総数：16銘柄 )銘柄
1 ソフトバンクグループ
2 リクルートホールディングス
3 テルモ
4 日本たばこ産業
5 ミスミグループ本社

市場業種
比率(％）
東1 情報・通信業
10.1
東1 サービス業
8.4
東1 精密機器8.3
東1 食料品7.8
東1 卸売業
7.1

10.0

5.00.0※市場は下記の取引市場を指します。
東1：東証1部、東2：東証2部、ﾏｻﾞｰｽﾞ：東証マザーズ、JQ：JASDAQ※比率は対純資産総額卸売業

化学

情報・通信業
12.1
11.6
10.1
※比率は対純資産総額

電気機器
8.4

サービス業8.4※上記記載のうち、【運用実績】、【基準価額・純資産総額の推移】以外は、当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。
※「比率（％）」は、当ファンドが投資するマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。
従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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平成30年1月31日【運用担当者のコメント】◆株式市場の状況
2018年1月、TOPIX（配当込み）は前月末比1.06％の上昇となりました。
当月前半は、世界銀行が経済成長見通しを上方修正するなど、景気拡大に対する期待が高まったことを受けて世界的に株価が上昇基調となり、日本株市場も堅調な値動きとなりました。月後半になると、米国の金利上昇や、為替市場における円高ドル安の動きがきっかけとなり、日本株式市場は一転して軟調となりましたが、前半の上昇分ほどには下落せず、前月末比プラスで月を終えました。
◆ファンドの運用状況
当ファンドのパフォーマンスは前月末比0.22％の上昇となり、参考指数の同1.06％の上昇を0.84％下回りました。
当月の主なプラス貢献銘柄は、日本電産、キーエンス、ファーストリテイリングなどで、マイナス影響銘柄は、リクルートホールディングス 、三菱商事などでした。
日本電産とキーエンスの株価は、2018年に入ってからも堅調に推移しています。両社に共通していえるのは、業界内における競争優位性と、それに基づく力強い業績成長です。例えば、当月に2018年3月期第３四半期連結決算の発表があった日本電産は、売上高が前年同期比＋27.4％、営業利益は同＋19.7％でした。今後も車の電動化や、ロボット活用の拡がり、家電製品等のブラシレスDCモータ化や農業・物流の省人化などで、同社製品の採用拡大が見込まれており、各分野で大型の受注獲得も進んでいるようです。また、永守社長のリーダーシップのもと、同社はこれまで常に株式市場の期待を上回る業績を達成してきました。日本電産とキーエンスの株価は、業績成長をかなり先まで織り込んできているようにみえます。例えば、日本電産の株価は昨年５月から９ヶ月連続で上昇し、同期間の上昇率は約７割に上ります。
株価は本来、ビジネスの本源的価値の成長に歩調を合わせて着実に上昇していくのが理想です。ここで言う本源的価値とは、「将来にわたって、株主のために生み出だされるであろうキャッシュフローの総合計を、現在価値に割り引いたもの」と定義されます。将来のことは正確には誰にも分からないため、キャッシュフローはあくまで予想値です。昨
今の株価上昇は、この将来キャッシュフローの成長期待を反映したものと説明されますが、短期的には、やや期待が先行し過ぎている可能性もあります 。
私どもは、参入障壁に守られ、超過利潤を生み出せる成長企業は、短期的に株価が割高になっても、いずれ業績が追いついてくるものとして考えます。よって、当面は両社の株式を保有し続ける方針ですが、上記のように期待が先行しすぎている可能性も考慮しながら、従来よりやや慎重に投資判断を行っていく方針です。
ファーストリテイリングは、「ユニクロ」などのブランドのもと、ベーシックアイテム中心に手頃な価格で高品質な衣料を製造販売するだけでなく、「ヒートテック」や「ウルトラライトダウン」といった機能性を前面にだした商品戦略も特徴です。同社は、グローバルアパレルメーカーという理由で、欧州のInditex社（「ZARA」などのブランドを展開）やH&M社と比較されますが、私どもは、これら２社とは完全には競合しない差別化されたビジネスだと考えています。
同社の株価は、長い間、本源的価値に比べて割高に評価されていました。これは、創業来の高成長の実績、創業者である柳井社長のカリスマ性、高い資本収益性などを反映したものと推察されます。しかし近年では、2015年央にピークをつけてから、１年間ほど急速な調整に見舞われ、その後も昨年夏まで低迷が続きました。一方、同社の業績は、株価の推移が示すほど急激な変化が起きたわけではありません。私どもは、「業績好調だが株価は軟調」というシンプルな事実から、割高感の修正がかなり進んだと判断し、昨年8月下旬に同社に投資を開始しました。
（次ページへ）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債
または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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平成30年1月31日（前ページより）
同社の業績を着実に拡大させてきたのは、「海外ユニクロ事業」です。10年前は国内事業の10分の1程度の規模しかありませんでしたが、2018年8月期第１四半期（昨年11月末）には、国内事業と肩を並べるほどにまで成長しています。
2017年8月末現在の店舗数も、国内831店舗、海外1,089店舗とすでに日本を上回っているだけでなく、直近ではインドへの出店計画を発表するなど、まだまだ成長が続きそうな状況です。
同社経営陣は、優れた実績があると考えられます。柳井社長のもと1990年代から急成長を遂げ、日本を代表するグローバルカンパニーになったという功績だけではありません。2013年のアベノミクス以降に起きた円安とインフレ圧力で原材料費が高騰したことから、同社は商品価格の引き上げに踏み切りましたが、来店客数に急ブレーキがかかったた
め、迅速に価格帯を元に戻し軌道修正を行いました。消費トレンドの弱さを敏感に察知し、代わりにコスト合理化などで難局を乗り切った点は、評価に値すると考えます。
また最近では、「有明プロジェクト」と称する大規模業務改革プロジェクトを推進しています。同社のビジネスモデ
ルは、アパレルのデザイン、生産、販売まで全てを自社で手掛けるいわゆるSPA企業(Specialty-store retailer ofPrivate label Apparel)ですが、米国アマゾン社などの新たな脅威を前に、インターネットと店舗ビジネスの融合を進めています。そのなかの一つとして取り組んでいるのが、リードタイムの大幅な短縮です。例えば、顧客が店舗を訪れて気に入ったデザインを選んだ瞬間に、当該注文に必要とされる原材料の調達から生産工程を最短時間で完了させ、完成品は工場から当該顧客の自宅に直接配送することを目指しています。これによって、顧客毎のサイズにあったカスタマイズド商品を提供し、売れ残り在庫を極限まで減らすことが可能になります。私どもは、ｅコマース（電子商取引）などの出現により激変している小売業界において、今まさに同社がとるべき戦略として、高く評価しております。
当月、リクルートホールディングス は、マイナスに影響しました。同社の株価下落は、昨年からの株価大幅上昇後の一時的な調整と考えられます。
同社の株価は、2017年を通じて、約８割上昇しましたが、これは業績成長が牽引したことに加え、割安であったバリュエーション（株価の割安、割高を判断するための指標）の水準訂正、特にPER（株価収益率）の切り上がりが背景にあったと推察されます。現在の株価バリュエーションは、同社の海外買収戦略が一巡した後に予想される中期的なフリーキャッシュフロー水準をベースにすると、極端な割高感はないと考えられます。一般的な製造業と異なり、同社のビジネスは元来、事業継続をしていくうえで有形固定資産に対して多額の追加投資を必要とするものではありません。
従って、企業買収に伴う資本支出がなくなれば、営業キャッシュフローの大部分がフリーキャッシュフローとして残ることが想定されます。これは、いずれ増配や自社株買いなど、株主還元の拡大につながる可能性があることも意味します。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・オールキャップ・ベスト・ピック・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行うことを基本とします。

ファンドの特色
１. わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、『魅力的』と判断した銘柄に投資します。
『魅力的』な銘柄とは、高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本企業(新・国際優良企業）をいいます。

２. ベンチマークや業種にとらわれず、『厳選』した少数の投資銘柄群に集中的に投資を行うことを基本とします。
※ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に 10％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

３. 原則として短期的な売買は行わず、長期保有することを基本とします。

ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･厳選投資ファンド（野村ＳＭＡ･ＥＷ向け）
投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、国内の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。
信用リスク

・ 組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
・ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に１０％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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お客様にご負担いただく手数料等について
下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料： なし【ご解約時】■信託財産留保額： 解約請求受付日の基準価額に対して 0.15%の率を乗じて得た額■解約手数料： なし【保有期間中】 (信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬： 純資産総額に対して年率 0.8748%（税抜 0.81%）■その他の費用等(1) 監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対して上限年率0.108%（税抜0.10%））(2) 有価証券売買時の売買委託手数料等は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行います。
加入協会
販売会社
野村證券株式会社

金融商品取引業者

登録番号
関東財務局長（金商）第142号

日本証券業
協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

○

○

○

○

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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