双方向授業は日本の未来を築く
畑田耕一１ 岡本博２ 関口煜３ 山元行博４ 船曳裕幸５
本文は、2011 年１月 22 日、大阪府豊中市のホテル アイボリーで開催された豊中ロータリーク
ラブ主催の教育フォーラム「学校教育における双方向授業を考える」の録音記録を編集し作成した報告書（http://culture-h.jp/hatadake-katsuyo/Education-forum-sohhokoh-jyugyou2011RC.pdf）の内容を基にして、フォーラム参加者のうち上記の５名が作成したものである。フォーラム出席
者全員の氏名は文末に記した。

１．双方向授業とは双方向授業とは、教員が生徒に対して一方的に教え込むのではなく、生徒と教員の間、あるいは生徒同士の積極的なコミュニケーションが存在する授業のことです。いちばん簡単に実行できる双方向授業
は先生が生徒に時々質問して答えさせる授業です。このような授業でも、一人の生徒の答えに対して、別の生徒が「私はそうは思いません」と言って、別の答えを言ったり、さらには、生徒が自主的に質問するようになったり、生徒の質問に別の生徒が答えるというふうになれば、授業の双方向性が一段と高まったことになります。
双方向授業の実施方法は科目によって変わります。たとえば、歴史や社会の授業では、質問だけでな
く、先生と生徒が一緒になって意見の交換をするというような授業も容易に行えます。筆者の一人畑田が高校で「科学・道徳・音楽・自然のつながり」という話を約 30 分間した後で、これに関連する三つのテーマ「道徳」、「英語」、「男女の差」について生徒と話しあったところ、みな結構しゃべってく
れて、面白い授業になりました http://culture-h.jp/hatadake-katsuyo/ed-sohhokoh-jyugyo.pdf。
英語の授業は従来からかなり双方向的ですし、暗記ものの様に言われる化学は実生活との関わりを考えながら、双方向的に実施しやすい授業の一つです。科目の違いだけでなく、教育現場の状況によっても授業の方法は決められるべきもので、最終の目標である生徒の学習意欲とコミュニケーションの能力向上に繋がるものである限り、方法の違いは問題ではありません。
日本の学校では、生徒が授業の後でよく個人的に先生に質問に行くのですが、これを授業中にやれば、質問とそれに対する答えを皆で共有できて、他の生徒の学習意欲を高め、ひいては、クラス全体の学力向上にも役立ちます。双方向授業の大きな効用です。先生が授業の終わりに、次の時間の授業内容を生徒に伝えて十分な予習を求めておけば、次の授業は、先生の短い導入部の後、いきなり生徒の質問から始めて、全員で意見交換をするというような徹底した双方向授業も不可能ではありません。高等学校の上級から大学などでは十分可能な方法だと思います。こういう授業が増えれば、日本の大学生は、外国からの留学生が驚くほど、勉強しないという問題も解消するのではないでしょうか。
この様な授業を通して、自分の意見をきっちりと発信し、相手の意見もよく聞いて、お互いに議論し、物事の根本を良く考え、見究めて、出来るだけ皆の満足度が高い形で結論を出すという国民の真のコミュニケーション能力を高めていくのが、双方向授業の最終目標なのです。この目標の達成は、日本と日――――――――――――――――――――――――
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豊中ロータリークラブ教育問題検討委員会委員長・大阪大学名誉教授

３

フランス国立科学研究センター名誉教授、元・パリ第 6 大学勤務

学校校長
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４

２

西宮市立西宮高等学校教諭

豊中市教育長５

豊中市立第 5 中

本国民が世界の人々とともに生き、お互いに手を取り合って、世界の平和と人類の福祉に貢献するために、是非とも必要なことなのです。双方向授業を知識の修得もなしに、ただ討論中心に進行させることというような誤解はしないで下さい。双方向授業が成り立つためには、授業を受ける生徒はよく予習・復習をして充分に知識を修得して置く必要があるのです。ただ、知識の修得が不十分な生徒は双方向授業に出ても仕方が無いかというと、そんなことはありません。適切に行われている双方向授業の場に身を置いて、他の生徒の学習の様子を見て、たまに質問をするだけでも、次第に意欲が高まり、知識の修
得力やコミュニケーションの力も付いてくる筈です。先生・友達と一緒になって学べること、これが、自学自習と学校教育の大きく違うところです。学校は生徒の学習意欲を高め、知識の修得力とコミュニ
ケーションの力を強くする触媒なのです。

２．双方向授業実施の前提
双方向的授業が成り立つための前提の第一は基礎的学力の積み重ねです。第二は、物事に興味・関心を持つ心です。まじめに真摯に前向きに生きていくという素直な心、探究心なしには授業は成り立ちません。今の社会には子供たちの興味・関心をそそるような情報があまりにも多すぎて、子供たちを混乱させてしまっています。子供たちに、何を求め、何を大事にすべきかを判断する力を養わせる努力が必要です。この判断力は、ある意味で道徳的なもので、主として家庭や地域社会での対話で養われ、双方向授業の基礎的な力になるものですが、双方向授業によってさらに向上する力でもあります。
双方向授業は大人数のクラスでも成り立たないことはありませんが、少人数の方が行いやすいことは事実です。そのためには、学校のキャパシティーの向上、すなわち、教室の増築・整備と質の高い教員の増員が不可欠です。日本の将来を考えると、教育予算をもう少し増額することが必要です。国がそういう姿勢を明確に示すことが第一で、あとは教育現場で充分な議論をして最適の方法を考えるとともに、
第 3 節および 6 節で述べるように、双方向授業の目標と方法を生徒に十分認識させることが重要です。
教育・文化予算の増額は、国民の合意を得て初めて実行されるものです。経済協力開発機構(OECD)の調査によると、日本の 2005 年における国内総生産(GDP)に占める教育への公的財政支出割合は、初等中
等教育では 2.6％で、データが完全に算出できた 28 カ国中下から 3 番目、高等教育では 0.5%で最下位です。国民がもう少し日本の将来を担う若者の教育に関心を持って欲しいと強く思う次第です。これが双方向授業を学校教育に根付かせるための大前提とも言えます。
行政が実施することは、何かをやったという証拠作り、白書作りをしているだけで、やらねばならな
いことの根本を真剣に考え、それに関わる他のいくつかのこととの関わり合いも考慮して実行し、その効果を確かめて、将来に繋ぐという姿勢に欠けるという意見があります。これは、ごく近い将来のこと
しか目に入らず、遠い将来を見通す力に欠ける傾向を持つ日本国民の陥り易い問題点についての指摘です。入試を突破するにはどうすればよいかは種々議論されても、入試問題にはどのようなものがよいかというような議論はあまりなされないというような、身近なところの問題から改めていくべきだろうと思います。このような努力の積み重ねが、教育行政、そして国の政治をも変えていくのです。

３．双方向授業をどのようにして学校教育に根付かせるか
日本の学校の授業は、長い間、教師から生徒への一方通行型で行われてきました。また、生徒は幼児期からの家庭教育や学校教育の中で双方向授業を意識して経験することがあまりないので、一般社会では、双方向授業は授業の一つの理想的な形であって、現実的なものではないと捉えられることが多いよ2

うです。このような状況の中で、理想的な双方向授業をいきなり行うのは、かなり困難であると考えられます。もともと双方向性の高い英語など特定の学科から始めるとか、授業のうちの五分の一だけ双方向性をもたせるなどの方法で、少しずつ理想に近づけていくのが良いと思われます。そういう試行が切っ掛けになって、生徒のたとえ 5%でも双方向授業の必要性と面白さに気づいてくれれば、授業は活性化します。
本稿の著者の一人岡本は、常に双方向性の高い授業を行うことに努力をしておりますが、授業を大切にしよう、勉強は自分がするのだという気持の高い生徒が学期の初めに 3、4 人いて、その生徒たちが、そのクラスを引っ張ってくれて、学期の半ばには、ほぼ全員が授業中、真剣にいろいろ考えてくれるよ
うになった経験があります。意欲の高い生徒が数人クラスにいるだけでも、授業の双方向性が上がって、意欲のかなり低い生徒も、高い方を見て育っていくのです。双方向授業には少人数クラスが必須条件の様に言われることがありますし、少人数の方が双方向授業を行いやすいのは間違いありませんが、この私の経験は少人数でなくても双方向授業の効果を上げられることを物語っています。初回の授業で、「私は君たち生徒一人一人が主体性を持って学習活動をするような授業をしたいのだ。だから授業中、ただ聞いているだけではなくて、若し分からないことがあればすぐに質問をし、場合によっては、意見を述べるようなことを、出来るだけして欲しい」と何時も生徒に伝えております。双方向授業が成り立つた
めには、その意義と目標が生徒によく認識・理解されていることが重要なのです。
英語の授業が昔から双方向型で行われながら、その効果があまり上がっていないのは、英語が日常生
活に馴染んでいないからです。親・保護者あるいは地域の人達が英語教育の必要性を認識し、家庭で子供が学校で習ってきた英語を話題にする機会をたとえ週一回でも作るような教育支援があれば、その教育効果は非常に大きくなる筈です。学校教育も含めた日常生活の双方向授業化です。これは英語に限らず、算数も理科も社会も同じです。そうすれば、子供たちも、習ったことは教室を出た途端に殆ど忘れてしまうということもなくなり、先生方の苦労も報われると思うのです。ただそのためには、何故その授業が必要なのかという、英語、理科、算数、社会などその教科の根本理念、根本原理が生徒だけでなく、親・保護者、地域社会の人達にもよく伝わっていなければなりません。学校で習った細かいことは大半忘れてしまっていても、教科とその中で学ぶいろいろな項目の根本を生徒が良く理解していれば、社会に出た後の自己学習が容易になります。学校教育が円滑に進行するためには、教育の根本原理を良く理解した家庭と地域社会の人々の支援が不可欠なのです。

４．少人数クラスと習熟度別クラスを考える
前節で、双方向授業は少人数クラスでなくても実施できることを述べましたが、多様性が失われるほど極端な少人数を除いて、少人数クラスの方が授業を行いやすく、教育効果を上げやすいのは事実です。
初等教育での、公立学校 1 学級当たりの平均の生徒数は年々減少し、平成 21 年度では、小学校 25.4 人、中学校 29.7 人です。私立の学校では、この値より 5 人程度多くなっているようです。下表に示したよ
うに、公立学校では、35 人以下のクラスは小学校では約 8 割、中学校でも約 6 割あり、人口密度の高い
大都市を除けば、40 人を超えるような多人数のクラスがそんなに多いとは思えません。したがって、ク
クラスの人数小学校
中学校

30 人以下45.8%
18.2%

31～35 人
35.7%
42.1%

36 人以上18.6%
39.8%

ように、教員の加配が行われる場合もあるようです。
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ラスの人数が双方向授業実施の妨げになっているようなことはあまりないと考えられます。
また、英語の教科では、少人数で指導ができる一方、習熟度や興味の対象の異なる生徒に対して全く同じ授業をするのは、教員の精神的・肉体的負担が大きくなるだけでなく、教育効果も上がり難いのは間違いありません。双方向授業の効果を上げる
ためには、少人数クラスだけでなく、生徒の習熟度があまり違わないクラス編成になっている方が好都
合なことが多いと思われます。ここで一つ問題になるのは、習熟度の違いが、教員にも子供自身にも認識できるのはいつ頃で、いわゆる習熟度別クラスによる授業はどれくらいの学齢から始めるのがよいかということです。この点については慎重な見極めが必要です。また、教員と生徒あるいはその保護者が充分に話し合ったうえで、年度の途中でもクラスを変わることが出来るような柔軟なシステムにして置くことも大事です。一番根本的なことは、このような制度の目的と内容ならびに必要性を親・保護者を含めて国民全員がよく理解していることだと思います。
経済協力開発機構(OECD)の国際的な学習到達度調査(PISA)で優秀な成績をあげているフィンランド
では、中学校で成績の低い生徒は特別学級に振り分けるか、補習授業を受けさせることがあるそうです。
これによって、学力の低い生徒の学力を上げるだけでなく、優秀な生徒にはそれ相応の特別な教育を行うことが出来て、全体の学力を上げることが出来ているのです。能力の低い生徒にレベルの高い授業を押しつけるようなことをしないので、先生にも生徒にもゆとりが出来て、教育効果が上がるというわけです。
したがって、習熟度を考慮に入れた 20 人程度のクラス編成が実現できれば、理想的な双方向授業が行えると考えられます。予算の関係で 30 人程度のクラスになって、生徒の誰かは聞き役に回らねばな
らない状況になったとしても、双方向授業の効果はそんなに下がるものではないと思います。前にも述べたように、聞き役も立派な参加者なのです。

５．双方向授業は何歳ぐらいから始めるのがよいか
双方向授業では、生徒が小さい頃からどういうふうに育ってきたか、授業をどう捉え、どういう姿勢で臨んでいるかが大事です。授業の外にも、双方向授業に参加する能力の下地を作るような機会は一杯
あるし、また作ることも出来ます。3 節でも述べたように、そういう環境作りには、先生たちの努力だ
けではなく、生徒とその親・保護者たちの支援も必要です。子供たちは、そんな機会を上手に活用して、すこしずつ双方向授業で学習する能力を付けていけばいいのです。幼稚園から双方向の機会をつくり、そういうやり方を小さいころから体に染み込ませるのがよいと思います。
実際に、アメリカでは幼稚園のころから、自分の意見を発表する場があって、自分の将来などを語る機会があると聞きます。小さいときからそういう習慣がついているので、双方向性の高い授業が円滑に進行し、コミュニケーション能力の高い市民が育つのです。
日本でも、小学校では、これが真の双方向授業かどうかは別として、先生の投げかけに対して、子供たちは、やいのやいのと手を挙げて、「ああだ、こうだ」と言いまくりますし、グループ同士で話し合いをしなさいと言うと、「わあわあ、わあわあ」と意見を言い合います。ところが、中学校では、生徒が授業中に殆ど発言しなくなり、授業の双方向性を保つのが困難になることがあります。クラスが二極分化していて、一方は一所懸命聞いていて、他方は黙って心のなかで先生の話とは別のことを考えているという場合もあるし、習熟度の高い方の生徒は、この授業なら、もう全部分かっているから聞く必要が無
い、習熟度の低い方の生徒は聞こうと思っても全く分からないのであきらめているという二極分化の場
合もあるようです。小学校での双方向性の高い授業を中学校で中断せずに高等学校に繋ぐためにも、中学生の精神的発達状況などをよく勘案しつつ、習熟度別クラスの編成、生徒に双方向授業の必要性を理
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解させる努力を含めて、いろいろな方策を真剣に考えるべき時であると考えられます。
本稿の著者の一人である畑田は、小学校高学年からずっと双方向的な授業を受けてきて大学の教師となり、自分でも、大学生相手の授業だけでなく、出前授業や生涯教育の場で双方向性の高い授業を実践してきて、現在 77 歳になります。最近、高校 1 年生の 1 学期の初めに、高分子化学に関する出前授業（120 分）を、実験や実物表示をまじえた双方向型で行ったところ、授業の半ばから生徒の反応が非常に良くなってくるのを実感しました。高校 1 年生の 1 学期の初めの生徒は中学校の 3 年生とあまり変わらない筈です。高校生になったという自覚と授業の内容の根本原理と実生活との関わりを実験や高分子で出来ている生活用品を見て実体験したことで、学習意欲が高まり、授業の双方向性も向上したことは間違いありません。双方向授業が成り立つかどうかは、生徒の年齢よりも、生徒と教員の意欲と授業のやり方に、より依存するのではないかと考えています。

６．双方向授業の目標と必要性を生徒によく理解させることが大切
第 1 節でも述べたように、自分の考えをしっかりと持ち、それを社会に向けて発信し、相手の発信もきっちりと受け止めて、お互いに問題についてしっかりと考えるという本当のコミュニケーションの能力を持つ人材の養成は、これからの日本が世界の平和と人類の福祉に貢献するために必要不可欠なことです。そのためには、先生から生徒への一方通行でなくて、先生と生徒が一緒になって、意見を言い合
い、質問も出来る双方向授業が必要なのです。このことを、授業を受ける子供たちにしっかりと分からせておくことが極めて重要です。学ぶ側の生徒が、自分はなぜこの授業に参加しているのかということをはっきりと自覚していれば、意欲的に学習するので効果も上がります。双方向授業が成功すれば、学力は上がりますが、その最終目標は知識の修得ではなく、それを活用して、世界の人々と共に生き、お互いに手を取り合って、平和な社会を築き上げ、これを維持していく力を養うことであります。日本の質の高い教育に双方向授業を重ねることにより、これからの世界を背負う多くの優れた人材を輩出できるのです。今、日本の学校教育のなかで、どれくらいの生徒がこのようなことを良く認識して授業に臨んでいるか、自分たちで授業を作ろうと考えているか、これが、授業の双方向性を決める大事なポインになります。冒頭に記した教育フォーラムに出席した高校生たちが、「生徒が家で予習・復習をするというのは、双方向授業というよりは、学校の授業が成り立つための必要条件だと私は思います」、「生徒がその日に勉強する内容をきっちりと家で予習してくる必要がある」、「学校の授業時間をもう少し長くして、双方向授業をする方法もあるのかなと、思っています」と述べているのは、少なくともこれらの生徒には双方向授業の目的と期待される効果がよく認識されていることを示すもので、心強い限りです。
第 5 節に述べた、高校 1 年生に対する 1 学期の初めの高分子化学についての出前授業（120 分）の話とともに、今の中学生、高校生は双方向授業を通して真の学力を高めていく能力を充分に備えていることを物語っています。このような生徒を増やしていく努力を続けていかねばと思います。

７．双方向授業の確立に向けた教師の心構えと努力
今の日本の子供たちにどの様にして真のコミュニケーション能力を養わせるかということは、多くの学校で、重要テーマとして日々研究されているところです。そして、その解決に双方向授業が非常に有用であることは間違いありません。日本の生徒相手では、双方向授業など成り立たないのではないかという懸念が日本の社会に存在するのは事実ですが、学校の先生でこれに同調される方は少なく、「出来れば、小学生のころから、双方向授業が、たとえ、少しずつでも進んでいけばいいなと思っております」
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や「双方向授業は、まさに、私が中学校の教員になったときから、やらなければならないことの一つとして考えてきたことです」というような考えが優先しているように思われます。質問を誘発するような授業をすること、すなわち、先生の方から生徒に問いかけて、応えさせるという方法で授業の双方向性を上げる努力をしておられる先生が多いのが、このことを物語っております。国語や英語の授業に限らず、全ての授業で、どのようにすれば双方向型の授業ができるかを見出すべく努力が重ねられていることが分かります。
高等学校の場合は、1 時間で行なわなければならない学習活動、学習させなければならない知識量が多くて、その面からの制約と大学入試等の目標があるので、双方向的な授業を行う時間のゆとりが少ないというのは、良く聞く意見です。それでも、第 3 節で述べたように、理科の授業で双方向性の高い授業を行い、成果を上げておられる高校もあります。
この学校は決して受験と無縁な学校ではありません。
「今の学校に必要なことは、子どもたちに目的意識をしっかり身に付けさせるような、1 時間、1 時間が勝負であるという双方向的な授業を目指す教育を行うことに尽きると私は思っております。今日、皆さんのご意見を伺って、さらに強くそう思いました」という教育フォーラム参加者の発言からは、今の学校教育が多くの問題点を孕みつつも、確実に然るべき方向に進んでいることが分かります。
教育委員会でも、少人数学級を増やしていこうという状況の中で、双方向授業に対するシステムを上手に作って子どもたちの意見を吸い上げ、きめ細かな指導ができるというような方向で取り組みがなされているようです。教育現場でも行政でも先生方がいろいろなことを慎重に考え、問題を克服しつつ双方向授業の実施に積極的に取り組んでおられる様が伺えて心強い限りです。
真のコミュニケーション能力は世界に生きる力であるとも言えます。生きる力を支えているのは道徳的能力です。
「本当のコミュニケーションをするためには、相手を敬い、自然に感謝し、素直な心で臨まないと駄目だ」という教育フォーラムでの一人のロータリアンの指摘は教員も生徒も心に留めておいて欲しいと思います。

8．双方向授業は生きる力を高める
第 1 節の終わりに述べた、学校は生徒の学習意欲を高め、知識の修得力とコミュニケーションの力を強くする触媒であるという言葉は、教育の場では、学ぶ主役は生徒であるが、彼らに学ぶ意欲を出す切っ掛けを与えるのは学校であるという意味です。
「生徒は、学校という場を、先生に教えを請うだけではなく、先生や友達から刺激を受け、切っ掛けを得て、学ぶ意欲を高め、先生・友達とともに学習する場として活用して欲しい」と思うのはすべての教師の願いです。
触媒としての学校で先生の適切な工夫が付け加えられれば、子供たちのコミュニケーション能力は自然に上がってくると思うのです。学校を出ても失われないコミュニケーション能力を出来るだけ多くの子供たちに養わせるには、双方向性をもつ授業が一番適切です。双方向授業は、勿論、学校の状況や年齢・学年、習熟度などを十分考慮して、実施方法を決められるべきですし、基礎的な学力を修得させることを怠っては、双方向授業は成り立たないのも間違いありません。授業が双方向的に進んでおれば、教科書に載っていない話や今問題にしていることが別の分野とどう繋がっているかという様な話もできて、教科書を超えて、教師の持っている知識や考えを生徒に伝えられるし、生徒の意見も聞けて、授業の双方向性が高まり、学力も上がります。そういう双方向性の高い授業が、今、日本のあちこちで実際に行われているのです。その学年で一番成績の低かったクラスで双方向授業を実施したところ、学期の終わりには、学年で二番目となり、トップのクラスに近づく勢いになったという話を聞きました。双6

方向授業は知識レベルの高い生徒を相手にしないと成り立たないということは無いし、それによってクラス全体の学力を上げることも出来るのです。同じ授業を双方向と従来型でやると双方向の方が通常の授業より成績も上がるというのは注目すべきことです。
著者の一人畑田が大学で授業を始めたのは、もう 40 年以上前のことですが、その頃から学生に随分質問をしました。学生には大変しんどい授業という評判だったようですが、最近になって、「先生の授業を受けたおかげで、物事の根本を徹底的に考えて仕事をするという習慣がついていて、大いに助かっています」と言ってくれる卒業生がかなりいます。また、高校の先生の「卒業生の様子を見ておりますと、
質問する、あるいは、自分の意見を発表する、という習慣を高校時代に身に付けた生徒は、大学に入ったあと、急速に前向きに進んでいるようです」という発言も双方向授業への期待を膨らませてくれます。
「双方向授業はコミュニケーション能力を養い生きる力を高める」と言っても過言ではないと思います。

９．双方向授業を日本人の教養レベルと世界に生きる力の向上につなげよう
学校での双方向授業がごく自然に成り立ち、子供の勉学意欲が高まって学校教育の効果が上がるためには、先生方のご努力も然ることながら、幼児期からの母と子の語らいが非常に大事です。胎児の時からオルゴールを聞かせて音感教育をしようという話もあります。そして大きくなれば、夕食の時に家族みんなが集まって、学校の授業のことも含めて、社会のいろいろな話題について話し合う習慣が出来れば、日本の学校教育も、これからの時代に即した好ましい方向に変わっていくと思います。一家団欒の中で、その日の子供たちの学校の授業を種にしたいろいろな話題が楽しめるようになれば、学校の教育
力が家庭にも及ぶことになり、使えない英語、日常生活の役に立たない理科というような、教師に無力感を味わわせるだけの言葉も消えて、教養ある国民で満ちた日本が出来上がると思うのです。家庭も立派なコミュニケ―ション能力養成の場である筈です。
ところで、これまでの日本では、家で政治、経済、文化、科学、技術などの話しをする習慣があまり無かったということを考慮に入れても、日本の家庭での家族間の話題は、少し日常生活的なことに偏り過ぎていると思います。日本人は重厚な問題は苦手であるというか、話しが出来ないという印象を持つ
外国人がかなり多いことが、今度の教育フォーラムで浮き彫りになりました。でも、それが出来るようにして置かないと、外国といろいろな面で太刀打ちできなくなる恐れがあります。心すべきことだと思います。
日本の大学生はもっと意欲を高めて勉学にいそしんで欲しい、その上で世界共通語である英語の力を身につけて、世界中の人達と意見交換、情報交換をして、世界の平和に貢献できる人間に育って欲しい、
あるいは、そうするべきだという意見を外国の留学生からよく聞きます。大学生の大部分は高い能力の持ち主の筈ですから授業の双方向性を高めるだけで、事態はかなり改善されるのではないかと思います。
日本が、率先して世界の平和に貢献しようとするのであれば、それに関わる人たちは、世界共通語である英語に堪能であることが不可欠です。学校教育で長い間英語を習いながら、英語を自由自在に使える国民がこんなに少ない国は、日本以外には、そんなに無いような気がします。この問題の解決法は、中学校や高校の英語の授業を、大学受験のための英語ではなく、本当に使える英語を学習させる授業に変えること、すなわち、本当の双方向授業にすることだと思います。それと同時に、大学入試の問題を、本当に使える英語を身につけている学生を選抜できるものにすることも必要です。
そのうえで、
日本を、留学生を含めて世界各国から優秀な人たちが集まって、盛んにコミュニケーションしている国にしたいと願っています。双方向授業はそのための土壌作りの一つでもあるのです。
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フォーラム出席者の氏名は次のとおりです（敬称略、順不同）。出席者の所属等は文頭に示したフォーラムの報告書を参照して下さい。
山元行博、関口煜、佐伯吉捷、船曳裕幸、池田雅文、岡本博、遠山裕子、矢野富美子、田坂惠美子、
大西麻容、周家洲、王量亮、神宮司武史、ベゼラ グスタボ、MORALES GUIO CARLOS GILBERTO、
HAGHPARAST, SEYED MOHAMMAD ALI、堀瀬友貴、FRANCISCO CORPUZ FRANCO Jr．
、
笠井一希、畑中岳、嶋本純、若林明香、渡辺浩、中山彰平、木村正治、北村公一、米田真、黒河洋、
松山辰男、村司辰朗、奈須正典、大塚頴三、澤木政光、山西洋一、畑田耕一(司会)8