Ⅴ

がん診療業務概要

1 地域がん診療連携拠点病院としての役割

当院は2007年1月28日に 「地域がん診療連携拠点病院」 に認定され、 京都乙訓二次医療圏の中で高度ながん診療を提供するためにがん診療関連業務の拡充を行ってきた。今回、 2015年4月、 新しい基準に適合する医療機関として認定更新を受けた。

1

がん診療業務を支える院内体制

地域がん診療連携拠点病院に求められる新要件の中には今後当院として取り組みを強化していく必要があるものが含まれている。 個別の項目に特化して検討協議する組
織としては、 がん相談支援委員会、 化学療法レジメン委
員会、がん登録委員会を設置し、さらに院内におけるがん診療関連部門部署の円滑な連携を図るために、がん診療連携業務委員会を設置している。臓器別キャンサーボードを充実させるとともに、 原発不明癌等の患者さんの診療に関する「拡大キャンサーボード」の臨時召集や、 骨転移を伴う患者さんのケアを多職種で考える「骨転移ボード」の開催をはじめ、 PDCAサイクルによるがん診療の質の改善に向けた活動を牽引しサポートする体制を構築している。

2

外来化学療法センターの現状

現在、日本においては2人に1人ががんに罹患し、 多くの患者がその合併症や治療の副作用と戦っているが、その一方で治療は大きく進歩し、多くのがん種においてがんと共存しながら仕事を継続し生活の質を維持できる外来治療にシフトしてきている。
●概要▶当院では、2007年1月に地域がん診療連携拠点病院に認定され、外来化学療法センターを設置、これまで消化器内科、呼吸器内科、血液内科、感染症内科、外科、乳腺外科、呼吸器外科、小児科、婦人科、泌尿
器科、整形外科、皮膚科、腎臓内科、膠原病科、神経内科の計15科について外来化学療法を施行、2014年
度は合計月約221件、年間のべ2,656件のがん治療を施行した。これは開設当時の約5倍となっている。
●スタッフ▶2008年にがん化学療法看護認定看護師が配属され、2010年1月からは専従医が勤務している。
またセンター内薬剤調製室では専任薬剤師が外来患者及び入院患者に対する抗がん剤調製を行っており、
2014年度ののべ調製件数は入院調整2,635件、外来調整2,656件であった。
●レジメン▶院内のレジメンはすべて癌腫ごとに登録されており、随時エビデンスに基づく更新を行い、現在総数約220である。これらは全て院内で施行している
化学療法委員会で検討し承認されたものであり、医師はレジメンフォルダーからしか処方できないシステ
ムになっているため、高い安全性を確保できている。
2014年度の外来化学療法センターでの施行レジメンの内訳を図1に示す。
●がん患者指導▶2010年10月から初診患者を中心に認定看護師と専従医により施行している。2014年度は305件であった。指導内容としては、医師と看護師がペアとなるがん患者指導①、看護師が主体となるがん

114

京都市立病院 診療概要

患者指導②、薬剤師が主体となるがん患者指導③があり、治療内容、有害事象の説明、確認と初期クール終了後の有害事象の評価、入院中の投与における問題点、外来化学療法を施行するに当たっての問題点、緩和ケ
アの必要性などの評価であり、セルフケア支援、服薬指導、緩和ケアの導入などにつなげるべく指導した。
有害事象についてはCTCAEガイドラインにより客観的評価し、誰がいつ見ても同一基準で情報を共有できるように努めている。H26年度は①171件②4件③130件であった。また、近年注目を集めている化学療法時のB型肝炎再活性化を防ぐため、スクリーニングを徹底して行い、治療による再活性化が起きないよう
肝臓専門医と連携を密に行い安全な実施に努めている。
●薬剤師の常駐▶2013年11月から患者のセルフケア能力向上、有害事象重篤化の防止、地域薬局との情報共有などを目的に、化学療法センターに薬剤師が常駐している。業務内容としては患者さんのお薬手帳に化学療法で使用する抗癌剤などの内容を記載したシールを貼布し、点滴および内服内容の確認、有害事象の評価、支持療法の処方提案などである。
●化学療法勉強会▶月に1度がん化学療法に関する勉強会を開催し、院外からも多数参加いただいている。
●2015年度の目標▶月約250件、年間約2,760件の投与を目標とする。EBMに基づいたがん治療標準化をさらにめざし、 各診療科との連携による密なキャンサーボー
ド、 勉強会開催による情報共有と発信を行い緩和ケアの充実、 在宅医療へのスムーズな移行など、 今後地域
がん診療連携拠点病院としての役割を果たせるよう継続的で個人に応じた質の高いサポートを提供したいと考えている。
■ 図1 2014年度 外来化学療法センター施行レジメン

その他
18%

Oxaliplatin base
±BV他
23%

Pemetrexed他
7%
FOLFIRI±BV他
10%R-CHOP他
8%

GEM他
4%

TC
PTX他 4%
4%

Bortezomib他
7%
Trastuzumab他 8%

3

放射線治療体制の充実

がん相談支援業務の現状

がん相談支援センターでは、 当院に入院中や通院中の患者さんはもとより、 他院で治療を受けている患者さんの相談も受け、 地域におけるがん患者さんや家族への支援を行っている。 緩和ケアに関する相談については、 セン
ターで充分お話を伺ったうえで、 必要に応じて各診療科・がん専門外来と連携を図っている。また、 平成23年9月から、 京都府内共通の肺がん、胃がん、 肝がん、 大腸がん
及び乳がんの地域連携クリティカルパス（地域連携手帳）
を、 平成26年9月からは前立腺がん地域連携手帳の運用を開始し、 質の高い医療提供と連携を図っている。 地域の医療機関からがん患者を受け入れ、 当院で高度ながん治療を行った後に、 治療の継続として地域の医療機関に

地域がん診療連携拠点病院としての役割

4

5

Ⅴ がん診療業務概要

2009年に最新鋭のリニアックを導入し、 kVビームによる明瞭な画像による骨照合や、 透視像での照射目的病巣の描出、コーンビームCTの撮像などにより、 最先端の外照射が可能となった。この高性能リニアックにより、 通常
照射において腫瘍に対する線量集中性の向上や、 正常組
織への線量軽減を図るとともに、 ハイテク照射である高精度放射線治療を行ってきた。2009年10月からは肺癌や肺転移、 肝癌や肝転移に対する体幹部定位照射（SBRT）、2010年2月からは脳腫瘍や脳転移に対する脳定位照射（SRS/SRT）、 2011年2月からは 強 度 変 調 放 射 線 治 療（IMRT）を開始した。またIMRTの中でも最新鋭治療とされている強度変調回転照射（VMAT）も同時に開始した。
その後、 IMRT・VMATの対象を全癌種に拡大するとともに、 治療寝台上で取得した画像により位置補正を行う画
像誘導放射線治療（IGRT）をほぼすべての外照射に適応する体制を整え、 根治照射はもとより、 予防照射、 緩和
照射にも力を発揮してきた。2013年7月には北館への移転に伴いさらに機能が向上したリニアックを設置。2014
年3月からはリニアックが2台体制とし、 一層の放射線治療
機能充実を図っている。
また、このような最新鋭外部照射治療のみならず、
2007年から開始している子宮癌等に対するCTやMRIを併用した画像誘導の高線量率（HDR）腔内照射、2008年
から開始した前立腺癌に対するヨード125シード永久挿入術、前立腺癌や子宮頚癌、乳癌術後等に対するHDR
組織内照射、多発性骨転移に対するメタストロン治療などの充実した内照射、内用治療を行っている。照射技術の向上だけでなく、至急癌腔内照射における疼痛
緩和の取り組みなども進めている。
当院はこのように充実した外照射、内照射、内用治療を、自在に最適に組み合わせることによって、 患者さんに優し
いがん治療を目指しており、さらに地域がん診療連携拠点病院として技術・知識・経験の蓄積を行い、 地域医療機
関との連携をさらに深めることで、 地域から信頼される総合的包括的放射線治療施設を目指している。

紹介する、 いわゆる切れ目のない地域医療連携を実施している。 在宅療養に向けた福祉介護サービス担当者との調整や、 患者や家族の精神的・経済的不安に対する療養相談なども行っている。
年2回定期開催している「京都市立病院地域医療フォーラム」 では、 1回はがん診療関連テーマを取り上げており、地域の医療従事者等に対する教育・啓発活動を行っている。2015年2月28日には 「地域におけるがん患者支援」のテーマで実施した。
がん患者と家族が自由に参加でき、心の悩みや体験談を語り、交流する場として、患者サロン「みぶなの会」を月2回定期開催している。2014年度は、延べ391名の参加があった。がんに関する話だけでなく、日常の生活についての話もしながら過ごされている。また、食事の工夫・毛髪ケアについて・口内のケアについて・
心のケアについてなどのテーマで、2ヶ月に1回がんに関する学習会を開催している。2014年度は、109名の参加があった。また、2010年11月に始まった乳がん患者の会「ビスケットの会」は、年3回の定例会、月1回の「乳がんサロン」を実施している。
さらに、当院は、京都府がん医療戦略推進会議・相談支援部会の事務局として、京都府下のがん診療連携拠点病院と共に、がんに対する相談支援の充実に向けて組織的に取り組んでいる。

がん登録業務の現状

2006年後半から診療情報管理室が管理する形式で国立がん研究センターの標準登録様式に則した院内がん登録制度を全診療科に適応し、このデータを基に京都府へのがん登録を行っている。院内がん登録（国立がん研究センターに報告）総数・地域がん登録（京都府に報告 ）総 数 は、2008年：940症 例・865症 例、2009年：
1,005症 例・887症 例、2010年：1,124症 例・1,045症
例、2011年：1,275症例・1,200症例、2012年：1,291
症例・1,113症例、2013年：1,483症例・1,088症例と年々増加しており、2014年の京都府への登録数は1,096
症例であった。これまでの手書き記載方式は、2008年
5月の電子カルテ導入により簡素化・自動化され、複数診療科からの重複登録が無くなり、2013年1月からは、
ケースファインディングシステムが導入され、より正確で迅速な登録が可能になった。このような登録制度の充実を受けて、予後調査業務も診療情報管理室が一括して実施している。2009年から京都市在住の住民票照会による調査を継続的に実施している。2013年に初めて実施された「がん診療連携拠点病院院内がん登録
2007年予後情報付集計」にもデータ提供を実施した。
また、 2016年1月に「がん登録推進法」が施行予定であり、 全国がん登録という新たな仕組みが設けられる。病院についてはがん患者の情報提供が義務付けられることになる。この法律の下に収集された情報は、 がん対策・研究など積極的データ利用されていくこととなる。 当院もより精度の高いがん登録を目指し、 診療の質の向上と患者

平成26年度実績

115

Ⅴ がん診療業務概要

1 地域がん診療連携拠点病院としての役割

さんへの支援に活用できるよう取り組んでいく。

6

緩和医療の充実

当 院の緩 和ケアチームは、 2006年4月に設 立され、2012年より専従医師と専従看護師が配置されたことによって、 緩和ケア診療加算の要件を満たす体制となった。
現在の緩和ケアチームは、緩和ケア科医師、精神神経科医師、看護師、薬剤師、臨床心理士、栄養士、MSWから構成され、毎週ミーティングに続いてチームで病棟ラウンドを行い、癌性疼痛のコントロールをはじめ、嘔気・嘔吐などの消化器症状、不安・せん妄などの精神症状に対応している。さらに、食欲低下や味覚異常がある場合には提供する食事に個別の工夫を加えたり、免疫能低下や抗がん剤による口腔トラブルに対する口腔ケア、ADLを少しでも維持できるようなリハビリなど、院内各部署との連携のもとに患者のQOLの向上のための活動を行っている。そのほか、患者の家族にも精神的ケアの範囲を広げ、切れ目なく在宅医療につなげられるような環境の整備を進めている。
地域がん診療拠点病院として2008年度より毎年一回、「がん診療に携わる医師に対する緩和ケア研修会」を開
催し、病院内外から受講者を募集して緩和医療の教育
啓発に力を入れている。
今後の課題として、がん診断初期からの緩和ケアを提供することによって迅速な症状緩和が図れるよう、苦痛のスクリーニングの重要性について院内の啓発に取り組む予定である。

7

がん専門メディカルスタッフの育成と認定資格取得に向けて

当院では、地域がん診療連携拠点病院としての機能を果たすべく、がん看護教育の一環として院内看護師を対象に、がん看護研修を継続的に開催している。
2014年度より、「がんの理解に必要な基礎知識を習得
し、臨床でのがん看護を活かす」ことを目的に、参加登録制を設けた2年間を通してのステップアップ研修を企画・実施している（表1参照）。また、研修医主催カンファレンスにおいて、当院専門・認定看護師による活動や取り組みについて情報提供する場を設け、医師や多職種とのがん医療や緩和ケアに関する意見交換により、チーム医療の充実を図っている（表2参照）
地域人材育成支援では、がん放射線看護認定看護師教
育課程教員実習受け入れや、 認定看護師教育課程入学
選抜試験担当者を派遣している。また、 地域住民を対象とした老人介護施設での地域医療セミナーや、がんサロン
ピアサポーター養成講座などの講師派遣を行っている。
看護師養成事業では、臨床看護師を対象に、質の高いエンド・オブ・ライフ・ケアを学ぶためのELNEC-Jコ
アカリキュラム看護師教育プログラムおよび、ELNEC-J
コアカリキュラム指導者養成プログラム研修の講師を派遣している。そして、基礎教育においては、４年制116

京都市立病院 診療概要

大学の看護学部を対象に「緩和ケア講座」講師を派遣するなど、医療の高度化、複雑化、専門化に適切に対応できる看護師養成に協力している。
■ 表1 2014年 がん看護研修
（基礎編）
時間

テーマ

第1回

90分

がんの疫学と診断～患者の意思決定を支えるために～

第2回

90分

がんの手術療法と看護

第3回

90分

がんの放射線療法と看護

第4回

90分

がんの化学療法と看護＊がんの発生機序と診断（医師に
よる講義）

第5回

90分

緩和ケア、看取りの時期の看護■ 表2 2014年 研修医主催カンファレンス
テーマ
第1回

緩和ケアチームの機能と連携

第3回

がん看護におけるせん妄予防とケア

放射線治療体制の充実には、 放射線治療の専門知識・技術を持った医学物理士・放射線治療品質管理士・放射線治療専門技師の配置・育成が必須であり、 現在当院には3名の認定医学物理士が常勤しており、日常診療に当たるとともに、 次世代の医学物理士育成にもあたっている。
薬剤科ではがん指導薬剤師1名、がん専門薬剤師3名、がん薬物療法認定薬剤師2名、 緩和薬物療法認定薬剤師
2名が、がん診療に関するチーム医療に従事して専門性を発揮している。

8

がん症例検討の現状と課題

がん診療は、 患者さんが来院して診断や治療を受け、退院して外来通院に至るまで、 医師のみならず臨床病理
検査技師、 放射線科技師、 看護師、 薬剤師、 理学療法士などの多職種がかかわっていくチーム医療の原点である。
当院ではがん診療連携拠点病院の指定を期に、これまでの当該診療科医師だけで行っていた症例検討を改め、 多職種が参加するカンファレンス、 いわゆるCancer Board
Meetingを目指してきた。しかし、すべてのがん症例を多職種で検討するという本来の機能が十分に備わっていないのが現状であり、 機能の充実が今後の課題である。 現在、消化器、 呼吸器、 泌尿器、 肝臓、 乳腺、 血液の各領域
で複数診療科と職種によるがん症例の検討会が行われている。2014年度の開催実績（開催回数；検討症例数）は、
消化器：89回；165症例、 呼吸器：44回；516症例、 肝臓：25回；33症例、 乳腺：46回；149症例、 造血幹細胞移植合同カンファレンス12回；41症例、 血液内科・病理
合同カンファレンス：12回；96症例、 外来化学療法：11回；
22症例などであった。

Ⅴ

2 平成26年度疾患別がん診療機能、診療実績、認定資格、治療指針、治療成績等について

がん診療業務概要

疾患名

治療内容

診療実績（実人数）

医師の専門分野：認定資格

使用している
ガイドライン等

江村
手術

94例（胸腔鏡下手術90例）

肺がん・縦隔腫瘍

化学療法

115例

放射線治療

61例

セカンドオピニオンへの対応

5例

正仁 呼吸器内科部長（呼吸器疾患の診断・治療、間質性肺炎の 診断・治療）◦日本呼吸器学会指導医◦日本呼吸器内視鏡学会指導医 ◦日本内科学会認定医
中村 敬哉 呼吸器内科副部長（呼吸器疾患の診断と治療、
睡眠時無呼吸症候群の診断・治療）◦日本呼吸器学会指導医 ◦日本内科学会専門医
肺癌診療ガイドライン
2014年 度 版（ 日 本 肺
林 孝徳
呼吸器内科医員（呼吸器疾患の診断と治療）◦日本内科学会認定医 ◦日本呼吸器学会専門医
癌学会）
小林 祐介 呼吸器内科医員（呼吸器疾患の診断と治療）◦日本内科学会認定医 ◦日本呼吸器学会専門医
放射線治療計画ガイド◦日本がん治療認定医機構治療認定医
ライン2012年度版（日野村奈都子 呼吸器内科医員 ◦日本内科学会認定医
本放射線腫瘍学会）五十嵐修太 呼吸器内科医員 ◦日本内科学会認定医
宮原 亮
呼吸器外科部長（呼吸器外科、肺癌、縦隔腫瘍、 肺癌取扱い規約（改定第7版）2009年
胸腔鏡手術）◦日本胸部外科学会認定医◦日本呼吸器外科学会専門医/評議員◦日本外科学会専門医 ◦日本臨床腫瘍学会暫定指導医◦日本肺癌学会評議員 ◦日本呼吸器学会専門医
飯森 俊介 呼吸器外科医長◦日本外科学会専門医 ◦日本呼吸器外科学会専門医

生存率その他特記事項

非 小 細 胞 肺 癌（2009～2013年度非手術症例）
１生率
38%
2生率
16%
小 細 胞 肺 癌（2008～2012年度非手術症例）
１生率
53%
2生率
20%
1995～2006年度までの手術症例の生存率
ⅠA
77.8%
ⅠB
59.4%
Ⅱ
57.7%
ⅢA
23.3%
ⅢB、
Ⅳ
18.4%

肝がん・肝腫瘍
食道がん

平成 年度疾患別がん診療機能︑診療実績︑認定資格︑治療指針︑治療成績等について

大腸がん・大腸腫瘍
胆嚢がん
・胆管がん

膵がん・膵腫瘍

平成26年度実績

Ⅴ がん診療業務概要

胃がん・胃腫瘍52例（腹腔鏡下手術ロボッ
ト手術計46例）

手術症例 5年累積生存率
吉波 尚美 総合内科部長（消化器病、肝臓病、内視鏡）
胃癌治療ガイドライン◦日本内科学会専門医
ⅠA
95.8%
2014年
版
（
日
本
胃
癌
◦日本消化器病学会専門医（指導医）
ⅠB
93.0%
学会）
◦日本消化器内視鏡学会専門医（指導医）
ⅡA
83.6%
内視鏡的切除術（EMR・ESD）
67例◦日本肝臓学会専門医（指導医）
消化器内視鏡ガイドラ
ⅡB
78.2%◦日本がん治療認定医機構認定医
イ ン2006年 版
（日本
ⅢA
65.1%
桐島 寿彦 消化器内科副部長（消化器病、肝臓病、がん薬物療法） 消化器内視鏡学会）
化学療法
53例
ⅢB
49.8%
◦日本内科学会認定医
ⅢC
13.5%
GIST診療ガイドライン◦日本消化器病学会専門医（指導医）
放射線治療
6例
Ⅳ
4.3%
2014年
（日本癌治療◦日本消化器内視鏡学会専門医（指導医）
全体
69.1%◦日本肝臓学会専門医（指導医）
学会/GIST研究会）（2012年3月末現在）
セカンドオピニオンへの対応
3例◦日本臨床腫瘍学会がん薬物療法専門医（指導医）◦日本がん治療認定医機構認定医
120例
山下 靖英 内視鏡室副部長（消化器病、内視鏡）
手術
大腸癌治療ガイドライ 手術症例 5年累積生存率（腹腔鏡下手術101例）◦日本内科学会認定医 ◦日本消化器病学会専門医
ン2014年 版（ 大 腸 癌
0100.0%◦日本消化器内視鏡学会専門医（指導医）
研究会）
Ⅰ
96.0%
内視鏡的切除術（EMR・ESD）
258例◦日本がん治療認定医機構がん治療認定医
GIST診療ガイドライン
Ⅱ
87.7%
西方 誠
総合内科・消化器内科医長（消化器病）
2014年（日本癌治療ⅢA
76.3%◦日本内科学会認定医 ◦日本消化器病学会専門医
化学療法
146例
学会/GIST研究会）
ⅢB
58.8%◦内視鏡学会認定医
Ⅳ
17.7%◦日本がん治療認定医機構がん治療認定医
放射線治療計画ガイド
放射線治療
7例
全体
71.1%
元好 貴之 消化器内科医長（消化器病）
ライン2012年度版（日（2012年3月末現在）◦日本内科学会認定医 ◦日本消化器病学会専門医
本放射線腫瘍学会）セカンドオピニオンへの対応
0例◦日本消化器内視鏡学会専門医（指導医）◦日本がん治療認定医機構認定医
手術
14例
宮川 昌巳
◦日本内科学会認定医◦日本消化器病、消化器内視鏡（内視鏡指導医）、肝臓各
化学療法
13例
学会の専門医◦日本がん治療認定医機構認定医
肝がん診療ガイドライ
高井 孝治 消化器内科医員（消化器病）
放射線治療
5例
ン2013年 版（ 科 学 的 手術症例
◦日本内科学会認定医 ◦日本がん治療認定医機構認定医 根拠に基づく肝癌診療 5年累積生存率 53.1%◦日本消化器病、消化器内視鏡、肝臓各学会の専門医
ガイドライン作成に関 （2012年3月末現在）
穿刺療法（PEI/RFA）
35（22/13）例
森本 泰介 院長（一般外科、消化器外科、肝臓外科）する研究班）◦日本外科学会専門医（指導医）
肝動脈塞栓術（TAE）
59例◦日本消化器外科学会専門医（指導医）◦日本がん治療認定医機構暫定教育医◦日本肝胆膵外科学会高度技能指導医
セカンドオピニオンへの対応
0例
山本 栄司 診療部副統括診療部長、総合外科部長、小児外科部長（一般外科、消化器外科）
手術0例◦日本外科学会専門医（指導医）◦日本消化器外科学会専門医（指導医）
食道癌治療ガイドライ
内視鏡的切除術（EMR・ESD）
13例◦日本がん治療認定医機構暫定教育医・がん治療認定医 ン2012年 版（ 日 本 食
手術症例
松尾 宏一 消化器外科部長（一般外科、消化器外科）
道疾患研究会）
化学療法
11例
5年累積生存率 47.7%◦日本外科学会専門医
放射線治療計画ガイド （2012年3月末現在）
里輝幸 外科副部長（一般外科、消化器外科、外傷）
ライン2012年度版
（日
放射線治療
6例
◦日本外科学会専門医 ◦JATECインストラクター本放射線腫瘍学会）上和広 外科副部長（一般外科、消化器外科）
セカンドオピニオンへの対応
0例
小濱 和貴 外科副部長（一般外科、消化器外科）◦日本外科学会専門医（指導医）◦日本消化器外科学会専門医（指導医）
手術6例◦日本内視鏡外科学会技術認定取得者◦日本消化器病学会専門医
胆道癌診療ガイドライ
化学療法
16例
手術症例
◦日本がん治療認定医機構がん治療認定医
ン 改 訂 第2版（2014）
5年累積生存率 58.2%
（
日
本
肝
胆
膵
外
科
学
伊藤 鉄夫 外科医長（一般外科、消化器外科）（2012年3月末現在）
放射線治療0例◦日本外科学会専門医 ◦日本消化器外科学会専門医会、
日本癌治療学会）◦日本がん治療認定医機構がん治療認定医
セカンドオピニオンへの対応
0例
玉置 信行 外科医長（一般外科、消化器外科）◦日本外科学会専門医 ◦日本消化器外科学会専門医
手術4例
膵癌診療ガイドライン
久保田 恵子 外科医長（一般外科、消化器外科）◦日本外科学会専門医 ◦日本乳癌学会認定医
2015年 版（ 日 本 膵 臓◦日本がん治療認定医機構がん治療認定医
学会）
化学療法
25例
手術症例
井上 英信 外科医員（一般外科、消化器外科）
IPMN/MCN国際診療 5年累積生存率 30.1%◦日本外科学会専門医
放射線治療
2例
ガ イド ラ イ ン2012年 （2012年3月末現在）
吉村 直生 外科専攻医（一般外科、消化器外科）版（国際膵臓学会ワー
庄野 孝仁 外科専攻医（一般外科、消化器外科）
キンググループ）
セカンドオピニオンへの対応
0例
手術

25

117

疾患名

治療内容

乳がん・乳腺腫瘍

手術

66例

化学療法

385例

放射線治療

127例

セカンドオピニオンへの対応
手術

2例

医師の専門分野：認定資格

前立腺がん

198例

放射線治療
（組織内照射）

0例

放射線治療
（外照射）

21例

セカンドオピニオンへの対応

1例

前立腺癌診療ガイドラ
イ ン2012年 版（日本
泌尿器科学会）
放射線治療計画ガイド
ライン2012年度版（日本放射線腫瘍学会）前 立 腺 癌 検 診 ガイド
ライン2010年増補版（日本泌尿器科学会）

7例（腹腔鏡下手術7例）

膀胱がん
腎盂・尿管がん
精巣がん
腎がん
子宮がん
卵巣がん

経尿道的膀胱腫瘍切除（TUR）

104例

化学療法（膀胱注入含む）

76例

放射線治療

1例

セカンドオピニオンへの対応

0例

手術

20例

化学療法

4例

放射線治療

0例

セカンドオピニオンへの対応

0例

手術

6例

化学療法

1例

放射線治療

0例

セカンドオピニオンへの対応

0例

手術

29例

化学療法

10例

放射線治療

0例

セカンドオピニオンへの対応

0例

手術

71例

化学療法

34例

放射線治療

21例

セカンドオピニオンへの対応

1例

山本 浩之 産婦人科副部長（周産期管理）◦日本産科婦人科学会専門医

手術

47例

大井 仁美 産婦人科医長（産婦人科一般）◦日本産科婦人科学会専門医

化学療法

20例

森崎 秋乃 産婦人科医長（産婦人科一般）◦日本産科婦人科学会専門医

放射線治療

0例

舟木 紗綾佳（産婦人科一般）◦日本産科婦人科学会専門医

セカンドオピニオンへの対応

0例

京都市立病院 診療概要

使用している
ガイドライン等

生存率その他特記事項

手術症例 10年累積生
存率
Ⅰ
94.3%
乳腺診療ガイドライン
森口 喜生 乳腺外科部長（一般外科、消化器外科、乳腺外科） 2013年 版（ 日 本 乳 癌
ⅡA
88.9%◦日本外科学会専門医（指導医）
ⅡB
84.4%
学会）
◦日本乳癌学会専門医
ⅢA
75.1%
NCCNガイドライン◦日本がん 治療認定医機構暫定教育医
ⅢB
65.3%
2014年版
Ⅳ
28.8%
全体
83.9%
（2012年3月末現在）

71例（腹腔鏡下手術、ロボット手術計67例）

化学療法（ホルモン療法）

手術（膀胱全摘）118

診療実績（実人数）

清川

岳彦 泌尿器科部長（泌尿器科癌、前立腺癌、泌尿器
科手術一般、腹腔鏡手術、ロボット支援手術）◦日本泌尿器科学会専門医（指導医）◦日本泌尿器内視鏡学会腹腔鏡技術認定医◦日本内視鏡外科学会腹腔鏡技術認定医◦ダヴィンチ手術支援ロボットプロクター（指導者）認定医◦ダヴィンチ手術支援ロボットコンソール術者認定医

膀胱がん診療ガイドラ
イ ン2009年（日本泌
尿器科学会）

吉田 徹
泌尿器科副部長（泌尿器科癌、泌尿器科手術）◦日本泌尿器科学会専門医（指導医）◦日本泌尿器内視鏡学会腹腔鏡技術認定医◦日本内視鏡外科学会腹腔鏡技術認定医
腎盂尿管癌診療ガイド◦ダヴィンチ手術支援ロボットコンソール術者認定医
ライン2014年（日本泌
吉川 武志 泌尿器科医長
尿器科学会）◦日本泌尿器科学会専門医◦ダヴィンチ手術支援ロボットコンソール術者認定医
砂田 拓郎 泌尿器科医員◦日本泌尿器科学会専門医◦ダヴィンチ手術支援ロボットコンソール術者認定医
精巣腫瘍診療ガイドラ
イ ン2015年 版（日本
泌尿器科学会）

腎癌診療ガイドライン
2011年 版（ 日 本 泌 尿器科学会）

藤原 葉一郎 産婦人科部長（婦人科腫瘍、周産期管理、産婦
人科感染症、性感染症）◦日本産科婦人科学会専門医（指導医）◦日本婦人科腫瘍学会婦人科腫瘍専門医◦日本周産期・新生児医学会周産期（母体・胎児）専門医◦日本性感染症学会認定医 ◦臨床遺伝専門医

子宮頸癌治療ガイドラ
イ ン2011年 版（日本
婦人科腫瘍学会編）
子宮体癌治療ガイドラ
イ ン2013年 版（日本
婦人科腫瘍学会編）
放射線治療計画ガイド
ライン2012年度版（日本放射線腫瘍学会）卵巣がん治療ガイドラ
イ ン2015年 版（日本
婦人科腫瘍学会編）
放射線治療計画ガイド
ライン2012年度版（日本放射線腫瘍学会）2 平成26年度疾患別がん診療機能、診療実績、認定資格、治療指針、治療成績等について

疾患名

治療内容

診療実績（実人数）

頭頸部がん

手術

53例

化学療法

32例

放射線治療

23例

医師の専門分野：認定資格

豊田 健一郎 耳鼻咽喉科部長（耳鼻咽喉科一般）◦日本耳鼻咽喉科学会専門医◦日本気管食道科学会専門医
井上 麻美 耳鼻咽喉科副部長（耳鼻咽喉科一般）◦日本耳鼻咽喉科学会専門医

甲状腺がん

0例

手術

26例

豊田 健 一郎 耳鼻咽喉科部長（耳鼻咽喉科一般）◦日本耳鼻咽喉科学会専門医◦日本気管食道科学会専門医

化学療法

0例

井上 麻美 耳鼻咽喉科副部長（耳鼻咽喉科一般）◦日本耳鼻咽喉科学会専門医

放射線治療

6例

小松 弥郷 内分泌内科部長（内分泌代謝学一般）◦日本内分泌学会専門医（指導医）

セカンドオピニオンへの対応

1例（同種移植）13例（自家移植） 1例

セカンドオピニオンへの対応

1例

無菌治療室設置の有無
（病床数）

11床

化学療法

4例

小児血液腫瘍・小児腫瘍

黒田 啓史 小児科部長（血液・悪性腫瘍）◦日本小児科学会専門医◦日本がん治療認定医機構暫定教育医・認定医◦日本血液学会専門医◦日本小児血液・がん学会暫定指導医◦日本造血細胞移植学会認定医

脳腫瘍

手術

0例

放射線治療

1例

セカンドオピニオンへの対応

0例

無菌治療室設置の有無
（病床数）

3床

手術

11例

化学療法

3例

村井 望
脳神経外科部長（脳神経外科一般）◦日本脳神経外科学会専門医
岡本 洋
脳神経外科医長（脳神経外科一般）◦日本脳神経外科学会専門医

31例
0例

手術

1例

清水

恒広 感染症科部長（感染症一般・小児血液・腫瘍性疾患の診断と治療）◦日本小児科学会専門医

田村 真一 小児科医長（血液・悪性腫瘍）◦日本小児科学会専門医◦日本がん治療認定医機構認定医◦日本血液学会専門医◦日本小児血液・がん学会暫定指導医

宮原

性腺外胚細胞腫瘍

化学療法

2例

0例

甲状腺腫瘍診療ガイド
ライン2010年度版

亮

ミニ移植やＨＬＡ一部不適合ドナーからの移植も行っている。
自家末梢血幹細胞移植5年生存率（全例）70.4％

25

日本 神 経 芽 腫 研 究グ
ループ
（JNBSG）治 療
指針

放射線治療計画ガイド
ライン2012年度版（日本放射線腫瘍学会）放射線治療計画ガイド
ライン2012年度版（日本放射線腫瘍学会）藤原 葉一郎 産婦人科部長（婦人科腫瘍、周産期管理、産婦人科感染症、性感染症）◦日本産科婦人科学会専門医◦日本婦人科腫瘍学会婦人科腫瘍専門医◦日本周産期・新生児医学会周産期（母体・胎児）専門医◦日本性感染症学会認定医◦臨床遺伝専門医

肺癌取扱い規約（改訂第7版）2009年

岳彦 泌尿器科部長（泌尿器科癌、前立腺癌、腹腔鏡手術）◦日本泌尿器科学会専門医（指導医）◦日本内視鏡外科学会腹腔鏡技術認定医◦日本泌尿器内視鏡学会腹腔鏡技術認定医◦ダヴィンチ手術支援ロボット コンソール術者認定医◦ダヴィンチ手術支援ロボットコンソール術者認定医

血液内科
非血縁者間骨髄移植・末梢血幹細胞移植や臍帯血移植にも対応している。

日本小児白血病リンパ腫研究グループ（ J P L S G ）: A M L Dll、ALL-B12、ALLPh13、AML-12、LLBNHL-03、ALL-R08、 造血細胞移植に力を入MLL-10、JMML-11、 れている。
TAM-10、ALL-T11、LCH-12

呼吸器外科部長（呼吸器外科、肺癌、縦隔腫瘍、胸腔鏡手術）◦日本外科学会専門医 ◦日本胸部外科学会認定医◦日本呼吸器外科学会専門医評議員◦日本臨床腫瘍学会暫定指導医◦日本呼吸器学会呼吸器専門医清川
セカンドオピニオンへの対応

放射線治療計画ガイド
ライン2012年度版（日本放射線腫瘍学会）血液内科部長（臨床血液学、造血器悪性疾
患の治療、造血幹細胞移植）◦総合内科専門医◦日本造血細胞移植学会造血細胞移植認定医
造血器腫瘍取扱い規◦日本血液学会専門医（指導医）◦日本臨床腫瘍学会暫定指導医 約2010年3月 第1版◦日本がん治療認定医機構認定医・暫定教育医（日本血液学会）
宮原 裕子 血液内科副部長（臨床血液学、造血器悪性 造血器腫瘍診療ガイド
疾患の治療、造血幹細胞移植）
ライン2013年版（日本◦日本血液学会専門医◦日本臨床腫瘍学会暫定指導医
血液学会）◦日本がん治療認定医機構認定医・暫定教育医
造血細胞移植学会ガイ松井 道志 血液内科医長（臨床血液学、造血器悪性疾 ドライン
（日本造血細患の治療、造血幹細胞移植）
胞移植学会）◦日本血液学会専門医
日本成人白血病治
五島 悠太 血液内科医員（臨床血液学、造血器悪性疾 療 共 同 研 究グ ル ープ
患の治療、造血幹細胞移植）（JALSG）
堀澤 欣史 血液内科医員（臨床血液学、造血器悪性疾
患の治療、造血幹細胞移植）（同種移植）1例

放射線治療

甲状腺癌取扱い規約
第6版（ 甲 状 腺 外 科 学
会）

満

移植

セカンドオピニオンへの対応

口腔がん診療ガイドラ
イ ン2013年 度 版（日本口腔腫瘍学会、日本
口腔外科学会）

年度疾患別がん診療機能︑診療実績︑認定資格︑治療指針︑治療成績等について

33例

頭頸部がん診療ガイド
ライン2013年度版（日
本頭頸部外科学会）

平成

放射線治療

がん疼痛ガイドライン（日本緩和医療学会）

Ⅴ がん診療業務概要

血液腫瘍︵白血病︑リンパ腫など︶

移植簱谷 雄二 内分泌内科副部長（内分泌代謝学一般）◦日本内分泌学会専門医（指導医）◦日本甲状腺学会専門医
伊藤

207例

生存率その他特記事項

放射線治療計画ガイド
ライン2012年度版（日本放射線腫瘍学会）セカンドオピニオンへの対応

化学療法

使用している
ガイドライン等

肺癌診療ガイドライン
2013年 度 版（ 日 本 肺癌学会）

精巣腫瘍診療ガイドラ
イ ン2009年 版（日本
泌尿器科学会）
子宮頸癌治療ガイドラ
イン2011年度版（日本
婦人科腫瘍学会編）
子宮体癌治療ガイドラ
イン2013年度版（日本
婦人科腫瘍学会編）
卵巣がん治療ガイドラ
イ ン2010年 度 版（日本婦人科腫瘍学会編）

平成26年度実績

119

疾患名

治療内容

診療実績（実人数）

使用している
ガイドライン等

生存率その他特記事項

大津 修二 放射線治療科部長◦日本医学放射線学会治療専門医

手術

6例

化学療法

0例

骨軟部腫瘍
放射線治療

医師の専門分野：認定資格

23例

立入 誠司 放射線治療科副部長◦日本医学放射線学会治療専門医◦日本医学放射線学会医学物理士◦放射線治療品質管理機構放射線治療品質管理士◦日本がん治療認定医機構暫定教育医・認定医◦日本乳癌学会乳腺専門医
田中 千晶 整形外科部長◦日本整形外科学会専門医◦日本リウマチ学会リウマチ専門医◦日本整形外科学会脊椎脊髄病医◦日本リハビリテーション医学会認定臨床医
鹿江 寛
リウマチ科部長◦日本整形外科学会専門医◦日本整形外科学会認定リウマチ医◦日本整形外科学会認定スポーツ医◦日本リウマチ学会リウマチ専門医

放射線治療計画ガイド
ライン2012年度版（日本放射線腫瘍学会）多田 弘史 脊椎外科部長◦日本脊椎脊髄病学会脊椎脊髄外科指導医◦日本整形外科学会専門医◦日本整形外科学会脊椎脊髄病医

皮膚腫瘍
原発不明がん
眼腫瘍
脊椎腫瘍
その他のがん120

西村 毅
歯科口腔外科部長◦日本口腔外科学会専門医◦厚生労働省認定歯科医師臨床研修指導医

セカンドオピニオンへの対応

0例

手術

33例

化学療法

0例

放射線治療

2例

セカンドオピニオンへの対応

0例

手術

1例

化学療法

1例

セカンドオピニオンへの対応

0例

手術

2例

化学療法

1例

鈴木 智
眼科副部長（角膜疾患）◦日本眼科学会専門医◦日本抗加齢医学会専門医

眼動注

0例

佐々木 美帆 眼科医員（眼科一般・斜視）◦ 日本眼科学会専門医

セカンドオピニオンへの対応

0例

手術

1例

化学療法

0例

放射線治療

66例

セカンドオピニオンへの対応

0例

手術

23例

化学療法

6例

放射線治療

1例

セカンドオピニオンへの対応

0例

京都市立病院 診療概要

白井 陽子 歯科口腔外科副部長◦厚生労働省認定歯科医師臨床研修指導医

小西 啓介 皮膚科部長（皮膚科全般）◦日本皮膚科学会認定皮膚科専門医（指導医）

皮 膚 悪 性 腫 瘍 ガイドライン（日本皮膚科学会）

集学的治療を要する場
合は、京都府立医科大学
附属病院へ紹介（10例）

すべてのCancer Board Meeting が合同で症例検討し、 原発不明がん診療ガイ
担当診療科を決定
ドライン2010年版

小泉 閑
眼科部長（網膜硝子体疾患）◦日本眼科学会専門医

三重野 洋喜 眼科医員（網膜硝子体疾患）◦ 日本眼科学会専門医

多田 弘史 脊椎外科部長◦日本脊椎脊髄病学会脊椎脊髄外科指導医◦日本整形外科学会専門医◦日本整形外科学会脊椎脊髄病医

放射線治療計画ガイド
ライン2012年度版（日本放射線腫瘍学会）主に癌の脊椎転移による脊 髄 麻 痺に対する手術を行っている。

2 平成26年度疾患別がん診療機能、診療実績、認定資格、治療指針、治療成績等について

疾患名

治療内容

診療実績（実人数）

医師の専門分野：認定資格

使用している
ガイドライン等

生存率その他特記事項

藤本 良太 放射線診断科部長◦日本医学放射線学会放射線診断専門医
放射線治療・IVR実績は各疾患欄に集約して記載済み

谷掛 雅人 放射線診断科副部長◦日本医学放射線学会放射線診断専門医◦日本 IVR 学会専門医

放射線診断・治療

大津 修二 放射線治療科部長◦日本医学放射線学会放射線治療専門医
立入 誠司 放射線治療科副部長◦日本医学放射線学会放射線治療専門医◦日本医学放射線学会医学物理士◦放射線治療品質管理機構放射線治療品質管理士◦日本がん治療認定医機構暫定教育医・認定医◦日本乳癌学会乳腺専門医

セカンドオピニオンへの対応

0例

放射線診療計画ガイド
ライン2012年版（日本放射線学会）

森澤 信子 放射線診断科医長◦日本医学放射線学会放射線診断専門医◦核医学専門医◦PET核医学認定医
里上 直衛 放射線診断科医長◦日本医学放射線学会放射線診断専門医
肺癌取扱い規約（改訂第7版）
縦隔腫瘍取扱い規約（第1版）

Ⅴ がん診療業務概要

胃癌取扱い規約（第14版）
大腸癌取扱い規約（第8版）
原発性肝癌取扱い規約（第5版）
食道癌取扱い規約（第10版）
胆道癌取扱い規約（第6版）

平成 年度疾患別がん診療機能︑診療実績︑認定資格︑治療指針︑治療成績等について膵癌取扱い規約（第6版）
乳癌取扱い規約（第17版）

25

前立腺癌取扱い規約
（第4版）
病理診断

岩佐 葉子 病理診断科部長◦日本病理学会認定病理専門医◦日本臨床細胞学会細胞診専門医（指導医）
河野 文彦 病理診断科医長◦日本病理学会認定病理専門医◦日本臨床細胞学会細胞診専門医腎盂・尿管・膀胱癌取扱い規約（第1版）
精巣腫瘍取扱い規約（第3版）
腎癌取扱い規約（第4版）
子宮頸癌取扱い規約（第3版）
子宮体癌取扱い規約（第3版）
卵巣腫瘍取扱い規約（第2版）
頭頸部癌取扱い規約（第5版）
甲状腺癌取扱い規約（第6版）
脳腫瘍取扱い規約（第3版）
悪性骨腫瘍取扱い規約（第3版）
絨毛性疾患取扱い規約（第3版）
副腎腫瘍取扱い規約（第3版）
皮膚悪性腫瘍取扱い規約（第1版）

平成26年度実績

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