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交付運用報告書
受益者のみなさまへ
平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。
さて、『スパークス・少数精鋭・日本株ファンド』
は、このたび、第 2 期の決算を行いました。
当ファンドは、主としてスパークス・少数精鋭・日
本株マザーファンド受益証券を通じて、株価と実態価値が大幅に乖離（バリューギャップ）している日本企業を中心に 20～40 社程度に集中投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目標に積極的な運用を行いました。ここに、運用状況をご報告申し上げます。
今後とも一層のご愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。

スパークス・少数精鋭・日本株ファンド
追加型投信／国内／株式
第 2 期(決算日 2015 年 8 月 25 日)
作成対象期間（2014 年 8 月 26 日～2015 年 8 月 25 日）※ 2014 年 12 月の決算後に作成するファンドより、交付
運用報告書と運用報告書(全体版)に分冊化されました。
本書は「交付運用報告書」です。

＜お問い合わせ先＞
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
東京都品川区東品川二丁目 2 番 4 号 天王洲ファーストタワー16 階
リテール BD マーケティング室
電話：03-6711-9200(代表)
受付時間：営業日の 9 時～17 時
ホームページアドレス：http://www.sparx.co.jp/
当ファンドは、投資信託約款において運用報告書(全体版)を電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書(全体版)は、下記の手順でご覧いただけます。なお、書面をご要望の場合は、販売会社までお問い合わせください。
＜閲覧方法＞
上記ＵＲＬにアクセス⇒「スパークスの投資信託」より「投資信託一覧」の当ファンドを選択⇒「運用報告書（全体版）」を選択

第 2 期末（2015 年 8 月 25 日）
基準価額

12,696 円

純資産総額

1,944 百万円

第2期
（2014 年 8 月 26 日～2015 年 8 月 25 日）
騰落率5.5％分配金合計

250円（注）騰落率は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算しています。

SPARX Asset Management【9 校】スパークス・少数精鋭・日本株ファンド_交付_1508.docx
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スパークス・少数精鋭・日本株ファンド
運用経過■基準価額等の推移（2014年8月26日～2015年8月25日）
基準価額は期首に比べ5.5％(分配金再投資ベース)の上昇となりました。
(円)
17,00016,00015,000(億円)
400
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）参考指数（左軸）

14,000

350
300
250

13,000200
12,00011,000150

10,000

100

9,000

50

8,000
14/8/25（期首）015/8/25（第 2 期末）

第 2 期首：12,271 円
第 2 期末：12,696 円(既払分配金 250 円)
騰 落 率：5.5％(分配金再投資ベース)※ 分配金再投資基準価額は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※ 分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なり、また、ファンドの購入価額により課税条件も異なりますので、お客様の損益の状況を示すものではありません。
※ 当ファンドはベンチマークはありません。参考指数は「TOPIX(配当込み）」です。
※ 参考指数は期首(2014 年 8 月 25 日)の基準価額に合わせて指数化しております。

■基準価額の主な変動要因
当ファンドは、スパークス・少数精鋭・日本株マザーファンド（以下、「マザーファンド」）を通じて、日本の株式に投資をしております。当期は 6 月までは日本株式市場全体が上昇したことから、良好な運用環境で推移しました。しかし 7 月以降は、中国の景気減速懸念や、世界的な金融市場の混乱から、基準価額は下落基調となりました。

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スパークス・少数精鋭・日本株ファンド
このような環境下、ボトムアップ・リサーチを通じて株価と実態価値が大幅に乖離していると判断される企業に絞り込んで投資をしました。日本株式市場における投資環境は順張り的な株価動向が強く出たため、逆張り的発想で銘柄を選別している当ファンドの基準価額の上昇率は市場の上昇率を下回る結果となりました。

■1 万口当たりの費用明細項

第2期
2014 年 8 月 26 日～2015 年 8 月 25 日

目

金(a) 信託報

酬

額

比270円

2.00％

(a)信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率・ファンドの運用、開示書類等の作成、基準価額の算出等の対価
・購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続
き等の対価・ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行等の対価( 投 信 会 社 )(146)(1.08)( 販 売 会 社 )(117)(0.87)( 受 託 会 社 )(7)(0.05)(b) 売 買 委 託 手 数 料(株式)20((c) そ の 他 費 用
査費用)((印刷費用)(計0.15(15(監合20)(10)(3050.15)(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
・有価証券等を売買する際に発生する費用0.04)(c)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数
・ファンドの監査人等に対する報酬および費用0.07)

・法定書類等の作成、印刷費用

0.115)

項目の概要

率2.26

期中の平均基準価額は13,520円です。
(注 1) 期中の費用(消費税のかかるものは消費税を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料およびその他費用は、当ファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のう
ち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注 2) 各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
(注 3) 各比率は「1 万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたもので、項目ごとに小数第2 位未満は四捨五入してあります。

2

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スパークス・少数精鋭・日本株ファンド■最近 5 年間の基準価額等の推移（2010 年 8 月 25 日～2015 年 8 月 25 日）(円)
17,00016,00015,000(億円)400
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）参考指数（左軸）

350
300

14,000250

13,000200
12,000150

11,000100

10,000

50

9,000
8,000
10/8/25

11/8/25

12/8/25

13/8/25

14/8/25015/8/25※ 分配金再投資基準価額は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※ 分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なり、また、ファンドの購入価額により課税条件も異なりますので、お客様の損益の状況を示すものではありません。
※ 参考指数は 2013 年 8 月 30 日の基準価額に合わせて指数化しております。
2013/8/30
設定日
基準価額(円)
期間分配金合計（税込み）(円)
分配金再投資基準価額騰落率(％)
参考指数騰落率(％)
純資産総額
(百万円)

2014/8/25
決算日
10,000－－－1,133

2015/8/25
決算日
12,2710
22.7
17.9
1,561

12,696
250
5.5
13.0
1,944

※ 参考指数は「TOPIX(配当込み)」です。
参考指数の詳細は、最終ページの「指数に関して」をご参照ください。

■投資環境
当期の日本株式市場は 6 月までは好調に推移しましたが、7 月以降は金融市場が世界的に混乱し、下落基調に転じました。結果として、参考指数である TOPIX（配当込）は前期末に比較して 13.0％上昇し、当期を終えました。
期初は、米国の金融引き締めが予想され、日米の金利差の拡大から為替が円安基調となり、日本株式市場も上昇基調でスタートしました。10 月になると、米国の景気減速懸念が広がり、一転して日本株式市場も下落基調となりました。そのような中、10 月末に日銀が追加の金融緩和を発表すると、円安が急速に進み、それを好感して株式市場は上昇に転じました。12 月には為替が 1 ドル 120 円を超え
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スパークス・少数精鋭・日本株ファンドる円安となりました。2015 年になると、米国経済が順調に拡大している経済統計が相次いで発表されたこともあり、日本株式市場も 6 月までは、ほぼ一貫して上昇基調となりました。この間、中国の景気減速や、米国でのシェールガスの供給拡大を背景に、原油価格が大きく下落しました。
7 月になるとギリシャの国民投票で緊縮財政政策が否決されたことや、中国株式市場の急速な下落を受け、世界的に金融市場が下落に転じました。商品市況の更なる下落や、新興国通貨の下落などもあり、世界中で投資家心理が冷え込みました。期末の 8 月になると、中国が通貨切り下げを発表したことを契機に、金融市場は更にリスク回避的な動きを強め、日本株式市場も下落基調で当期を終えました。
このような投資環境の中、個別銘柄の物色では二極化が進みました。物色されたテーマとしては、成長戦略の一つであるコーポレートガバナンスの強化に関連した銘柄、そして訪日外国人客の増加のメリットを受ける銘柄が非常に大きく上昇しました。一方で、輸出関連、特に中国リスクを含む銘柄の多くは、内容いかんに関わらず低調に推移しました。

■ポートフォリオ
＜スパークス・少数精鋭・日本株ファンド＞
当ファンドは、主としてスパークス・少数精鋭・日本株マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。
）を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目標に積極的な運用を行うことを基本としています。マザーファンド受益証券の組入れ比率は高水準を維持しました。
＜スパークス・少数精鋭・日本株マザーファンド＞
マザーファンドではボトムアップ・リサーチに基づき、逆張り的発想で、徹底した調査から、株価と実態価値が大幅に乖離（バリューギャップ）している企業を中心に投資を行いました。
新規に組入れた主な銘柄は① 市場参加者が注目していないために株価が割安に放置されていた銘柄、具体的には、農薬製造大手の日本曹達、クレジットカード大手のジャックス、船舶用電子機器製造の古野電気、製糖大手の三井製糖など② 短期的な業績不振や、増資など、市場に嫌気される要因があって割安に放置されていた銘柄、具体的には、病院向けに医療機器・用品サプライを行うシップヘルスケアホールディングスなど③ 事業拡大のために先行投資負担に苦しんできた銘柄、具体的な銘柄的には、製品研究開発の負担が重い産業用電気機器メーカーの山洋電気などが上げられます。
一方、売却した銘柄には① 目標株価に到達した銘柄、具体的には、家電量販大手のビックカメラ、電子部品大手のミネベアなど② 当初想定していたような業績改善が見られなかった銘柄、具体的には、ATM 製造大手の沖電気工業、海底油田開発支援船メーカーである三井海洋開発などが上げられます。
上記のような投資行動の結果、期末のファンドの組入れ銘柄数は 30 銘柄となりました。
（主なプラス要因）
当期のパフォーマンスに対してプラスに貢献した主な銘柄はオープンハウス、アリアケジャパンなどです。
オープンハウスは、都内の狭小地での戸建・マンション分譲に強みを持っています。自社で仲介店舗を持っているため、土地の仕入れから販売まで、一貫して取り扱えることが特徴です。弊社では、狭小

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スパークス・少数精鋭・日本株ファンド
地ゆえの価格競争力の高さや、近年、注力している中古物件の転売事業の可能性に注目し投資しています。当期、同社はファンドのパフォーマンスに対してプラスに貢献しました。期を通じて、業績が拡大基調で推移したことが要因と考えます。東京でのマンション価格の上昇に伴い、同社の戸建の価格競争力が高まったこと、中古ビルの転売事業も順調に拡大できていることが業績改善の背景です。
アリアケジャパンは、畜産系の天然調味料で国内首位の会社です。国内のみならず、北米、欧州、アジアにも進出しています。海外展開を加速させるために、多額の設備投資を行って来た結果、コストが増大したこと、及び欧州では営業赤字が続いていたことから、株式市場に嫌気されておりました。しかし弊社では、設備投資がピークアウトすること、世界的に畜産系調味料を専門業者から購入する動きが広がっていることから、同社の利益は拡大期に入ると考え、投資しております。今期、同社の株価はファンドのパフォーマンスに対してプラスに貢献しました。国内、海外ともに大口案件が決まりつつあり、今後の業績への期待が高まったこと背景だと弊社では考えております。
（主なマイナス要因）
当期のパフォーマンスに対してマイナスに影響した主な銘柄はジャックス、MARUWA などです。
ジャックスは、クレジットカード会社の大手企業です。リーマンショック以降、個人消費が低迷したことに伴いキャッシングやクレジットの取扱高が減少したため、同社の業績も低調に推移しておりました。しかし弊社では、日本の景況感の改善に伴い、クレジットカードの取扱高や、自動車ローンなどの底打ちが期待できると判断し同社に投資しております。今期、同社の株価はファンドのパフォーマンスに対してマイナスに影響しました。2015 年 3 月期通期決算は、前年比 2.1％の営業減益であり、会社予想を下回る決算でした。この業績未達が市場に嫌気されたものと考えます。弊社では今後の業績拡大を引き続き予想しております。
MARUWA は、セラミック技術を中心に、電子機器向け素材・部品を製造する企業です。ニッチな製品で世界的に高い市場シェアを持っています。また照明器具の製造販売の子会社を持っています。弊社では、自動車の電装化に伴い、同社の業績が拡大していくと期待しております。当期、同社の株価はファンドのパフォーマンスに対してマイナスに影響しました。2015 年 3 月期通期業績が低迷したことが要因であると考えます。業績低迷の背景は、照明部門の減速や、電子機器業界向けの製品の一部で過剰在庫の処理を行ったことが上げられます。弊社では、業績低迷の多くは一過性のものであり、今後は業績回復を期待しています。
〔組入上位10銘柄〕
前期末（2014 年 8 月 25 日）
銘 柄 名
比率(％)
1 ＴＰＲ
8.67
2 プリマハム
5.30
3 トーセイ
4.97
4 武蔵野銀行
4.86
5 中国塗料4.80
6 三井海洋開発
4.15
7 太陽ホールディングス
4.06
8 日鉄住金テックエンジ
3.95
9 オープンハウス
3.83
10 ＭＡＲＵＷＡ
3.78※比率は対純資産（マザーファンドベース）

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当期末（2015 年 8 月 25 日）
銘 柄 名
1 オープンハウス
2 ジャックス
3 トーセイ
4 ＴＰＲ
5 エス・エム・エス6 東洋建設
7 シップヘルスケアホールディングス
8 三井製糖9 エフピコ
10 日本曹達

比率(％)
8.34
4.74
4.67
4.35
4.21
4.20
3.78
3.63
3.60
3.59

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スパークス・少数精鋭・日本株ファンド■ベンチマークとの差異
・当ファンドはベンチマークを設けておりません。
右記のグラフは当ファンドの基準価額と参考指数の騰落率との対比です。
・参考指数は「TOPIX（配当込み）」です。

(％)
30.0

当ファンドの基準価額と参考指数の対比(期別騰落率)
基準価額

参考指数

20.0

10.00.0
第2期（2014/8/26 ～ 2015/8/25）(注) 基準価額の騰落率は、分配金込みです。

■分配金
当期の収益分配につきましては、基準価額水準、市場動向等を勘案し、1 万口当たり 250 円（税込）とさせていただきました。留保益につきましては、信託財産中に留保し、当ファンドの基本方針及び今後の運用方針に基づき運用させていただきます。

〔分配原資の内訳〕（単位：円項目

当期分配金(対基準価額比率)
当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額1 万口当たり・税引前）
第2期（2014 年 8 月 26 日～(注1) 円未満は切捨てており、当期の収益と当期の収益以外
2015 年 8 月 25 日）の合計が当期分配金(税込み)に合致しない場合があります。
250(注2)
該当欄に数値がない場合は｢－｣、小数点以下のみの数(1.93％)値の場合は｢0｣にて表示します。
－(注3) 当期分配金の「対基準価額比率」は当期分配金(税引前)250の期末基準価額(分配金込み)に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
2,695■今後の運用方針＜スパークス・少数精鋭・日本株ファンド＞
マザーファンド受益証券の組入れ比率は、引き続き高水準を維持し、信託財産の成長を目標に運用を行います。
＜スパークス・少数精鋭・日本株マザーファンド＞
今後の運用方針といたしましては、引き続きボトムアップ・リサーチを通じ、逆張り的発想で、株価と実態価値が大幅に乖離していると判断される企業に絞り込んで投資をしていきます。
2015 年 7 月以降、中国景気の先行きに懸念が広がると同時に、中国株式市場が大きく下落しています。日本を含む世界の株式市場も乱高下し、投資家心理は大きく冷え込み、リスク回避的になっています。この様に金融市場が混乱している中、当ファンドは、以下のような投資行動をとる考えです。
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スパークス・少数精鋭・日本株ファンド①

世界中の投資家心理がリスク回避的になっている今こそ、より良い企業を割安な株価で買えるチャンスだと考えます。株価が高くて投資対象になっていなかった銘柄も、株価が下落したことで、投資対象となっています。
② 当ファンドも、中国経済の先行きを楽観しているわけではなく、注意が必要と判断しています。
しかし、中国の景気が減速している中でも、伸びる企業はあります。省人化投資や、大気汚染対策などは、中国にとって喫緊の課題です。景気減速による影響は少ないと考えます。個別企業の選別こそが重要と考えます。
市場全体が混乱している時こそ、冷静さを保ち、ボトムアップ・リサーチを通じて、個社要因で利益成長できる企業を発掘して行きたいと思います。
今後とも引き続きご愛顧を賜りますよう、宜しくお願い申し上げます。

■お知らせ2014 年 12 月 1 日付で下記の通り投資信託約款の変更をいたしました。
・運用報告書の二段階化について信託約款に記載し、所要の変更を行いました。
2015 年 5 月 26 日付で下記の通り投資信託約款の変更をいたしました。
・デリバティブ取引等に係る投資制限を規定するため、所要の変更を行いました。
・書面決議を行う場合の受益者数要件の撤廃を信託約款に記載し、信託約款に所要の変更を行いました。
・併合手続要件の緩和を信託約款に記載し、信託約款に所要の変更を行いました。
・買取請求の一部適用除外を信託約款に記載し、信託約款に所要の変更を行いました。

■当ファンドの概要
商品分

類 追加型投信／国内／株式

信

託期

間 2013 年 8 月 30 日から 2023 年 8 月 25 日まで

運用

方

針 信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行うことを基本とします 。

スパークス・少数精鋭・日本株マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。なお、株式等に直接投資する場合があります。
主 要 投 資 対 象
スパークス・少数精鋭・日本 金融商品取引所に上場されている株式を主要投資対象としま株マザーファンドす。
主としてスパークス・少数精鋭・日本株マザーファンドへの投資を通じて、わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、ベンチマークや業種にとらわれず、市場価値と独自の分析に基づく本質的な価値との乖離（以下「バリューギャップ」といいます。
）が大きく、魅力的と判
運 用 方 法 断した中小型株式銘柄群を中心に、20 銘柄から 40 銘柄程度に集中投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指して、積極的な運用を行います。
また、株式市場の状況によって、大型銘柄により多くの投資機会があると判断される場合には、大型株式銘柄にも積極投資します。
毎決算時に、原則として以下の方針に基づき、分配を行います。
・分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当収入および売買益（評価益を含みます。
）等の全額とします。
分 配 方 針・分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合等は、分配を行わないこともあります。
当ファンド

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スパークス・少数精鋭・日本株ファンド（参考情報）■ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較（2010年8月末～2015年7月末）
（％）
100.0
最大値
最小値
平均値

80.0
65.8

65.0
60.0
40.0

47.4

22.9

20.0
0.0

44.1

34.9

34.5

20.2

14.9

10.6

12.6

4.5

9.3

2.4

8.9

0.4
-20.0

-13.6

-17.0

-12.7

-10.1

先進国債

新興国債

-22.8

-40.0
当ファンド

日本株

先進国株

新興国株

日本国債

（注1）当ファンドは2013年8月30日に設定されたため2014年8月から2015年7月の期間、他の代表的な資産クラスについては、2010年8月～2015年7月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を、当ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示し、当ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。
（注2）全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注3）当ファンドは税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率が記載されており、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
（注4）上記の騰落率は直近月末から遡った算出結果であり、当ファンドの決算日に対応した数値とは異なります。
※ 各資産クラスの指数
日 本 株・・・東証株価指数(TOPIX)(配当込み)
先進国株・・・MSCI コクサイ・インデックス(配当込み、円ベース)
新興国株・・・MSCI エマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)
日本国債・・・NOMURA－BPI 国債
先進国債・・・シティ世界国債インデックス(除く日本、円ベース)
新興国債・・・シティ新興国市場国債インデックス(円ベース)＊ 海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、指数提供元にて円換算しています。
＊ 詳細は最終ページの「指数に関して」をご参照下さい。

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スパークス・少数精鋭・日本株ファンド■当該投資信託のデータ
組入資産の内容（2015 年 8 月 25 日現在）

組入ファンド
第 2 期末2015 年 8 月 25 日
99.90％

ファンド名
スパークス・少数精鋭・日本株マザーファンド
組入銘柄数

1ファンド

種別構成等
＜資産別配分＞＜国別配分＞＜通貨別配分＞その他
0.10％

マザーファンド
受益証券
99.90％

日本
100.00％

日本円
100.00％※ 比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
※ 組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書(全体版)に記載されています。

純資産等
項 目

第 2 期末2015 年 8 月 25 日

純資産総額1,944,537,429 円

受益権総口数

1,531,630,309 口

１万口当たり基準価額

12,696 円(注) 当期中における追加設定元本額は 1,675,464,641 円、同解約元本額は 1,416,137,804 円です。

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スパークス・少数精鋭・日本株ファンド■組入上位ファンド（銘柄）の内容【スパークス・少数精鋭・日本株マザーファンド】
基準価額の推移（2014 年 8 月 26 日～2015 年 8 月 25 日）（2015 年 8 月 25 日現在）
組入上位 10 銘柄（円）
18,00012345678910

基準価額17,00016,000
15,00014,00013,00012,00011,00010,00014/8/25
（期首）

11/25

15/2/25

5/25

銘 柄 名
オープンハウス
ジャックス
トーセイ
ＴＰＲ
エス・エム・エス
東洋建設
シップヘルスケアホールディングス
三井製糖
エフピコ
日本曹達
組入銘柄数

業種
比率(％)
不動産業
8.34
その他金融業
4.74
不動産業
4.67
機械
4.35
サービス業
4.21
建設業
4.20
卸売業
3.78
食料品
3.63
化学
3.60
化学
3.59
30 銘柄

8/25
※組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用（第 2 期末）報告書（全体版）に記載されています。

１万口当たりの費用明細
第2期
2014年8月26日～2015年8月25日
金 額
比 率(a) 売 買 委 託 手 数 料
22円
0.16％
(株式)
(22)
( 0.16)
合計
220.16項目

期中の平均基準価額は13,944円です。

＜資産別配分＞＜国別配分＞＜通貨別配分＞

その他
6.34％

国内株式
93.66％

日本
100.00％

日本円
100.00％(注 1) 1 万口当たりの費用明細は組入ファンドの直近の計算期間のものです。2 ページ（1 万口当たりの費用明細）の項目の概要及び注記をご参照ください。基準価額の推移、組入上位銘柄、資産別・国別・通貨別のデータは 2015 年 8 月 25 日現在のものです。
(注 2) 各々の表、グラフにある比率は、純資産総額に対する評価額の割合で、それぞれの項目を四捨五入しています。
(注 3) 国別配分は、発行国を表示しています。

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スパークス・少数精鋭・日本株ファンド指数に関して＜代表的な資産クラスにおける各資産クラスの指数＞
日本株：東証株価指数(TOPIX)(配当込み)
東証株価指数(TOPIX)とは、東京証券取引所第一部上場全銘柄の基準時(1968 年 1 月 4 日終値)の時価総額を 100 として、その後の時価総額を指数化したものです。TOPIX は、東京証券取引所の知的財産であり、東京証券取引所は TOPIX の算出もしくは公表の方法の変更、TOPIX の算出もしくは公表の停止または TOPIX の商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。
先進国株：MSCI コクサイ・インデックス(配当込み、円ベース)
MSCI コクサイ・インデックスは、MSCI Inc．が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。また、MSCI コクサイ・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
新興国株：MSCI エマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)
MSCI エマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc．が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。また、MSCI エマージング・マーケット・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
日本国債：NOMURA－BPI 国債
NOMURA－BPI 国債とは、野村證券株式会社が公表している指数で、NOMURA－BPI 国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村證券株式会社およびその許諾者に帰属します。野村證券
株式会社は、ファンドの運用成果等に関し、一切責任ありません。
先進国債：シティ世界国債インデックス(除く日本、円ベース)
シティ世界国債インデックスは、Citigroup Index LLC により開発、算出、公表されている、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、Citigroup Index LLC に帰属します。また、
Citigroup Index LLC は同指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
新興国債：シティ新興国市場国債インデックス(円ベース)
シティ新興国市場国債インデックスは、Citigroup Index LLC により開発、算出、公表されている、主要新興国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、Citigroup Index LLC に帰属します。また、
Citigroup Index LLC は同指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
※ 上記指数はファクトセットより取得しています。

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