保健医療科学 2010 Vol.59 No.4 p.325−329

特集：子どもの健康と環境に関するエビデンス＜総説＞
環境汚染物質と出生性比
須藤紀子
国立保健医療科学院

生涯保健部

Environmental Pollutants and Male-to-Female Birth Ratios
Noriko SUDO
Department of Health Promotion, National Institute of Public Health
抄録
目的 環境汚染物質と出生性比（男児 / 女児）についての文献を調べることを目的とした．
方法 環境省の「小児環境保健疫学調査（通称エコチル調査）」の一環としておこなった文献調査で収集した論文に，新たな文献を追加し，記述的レビューをおこなった．
結果 ダイオキシン類のなかでも最も毒性の強い 2,3,7,8- 四塩化ジベンゾ−パラ−ジオキシン（2,3,7,8-TCDD）については，父親の曝露のみ性比の低下に影響していた．ダイオキシン類による大規模な健康被害としては，日本のカネミ油症事件があるが，性比との関連はみられなかった．一方，台湾油症事件や，セベソの工場爆発事故では，性比の低下が報告されている．
生物濃縮による影響をみると，魚の摂取を介してポリ塩化ビフェニル（PCBs）に曝露された妊婦では児の出生性比の低下がみられた．
結論 本研究は，関連する全ての文献を網羅していないため，環境汚染物質の出生性比への影響について結論をだすことはできなかった．今後，系統的レビューとメタ分析による検討が求められる．
キーワード：ダイオキシン類，重金属，有機塩素系殺虫剤，大気汚染，放射線
Abstract
Objective To conduct a literature search on environmental pollutants and the sex ratio at birth.
Methods A descriptive review was conducted based on studies collected by the Japan Eco and Child Study.
Results Paternal exposure to 2,3,7,8-tetra-chlorodibenzo-p-dioxin, which is a highly virulent dioxin, was the only factor that
resulted in a reduction of the male-to-female birth ratio. The Kanemi Yusho incident in Japan, which was a massive accidental
spill of dioxins, had no impact on the sex ratio in offspring of those who were exposed. In contrast, in similar incidents inYucheng, Taiwan and Seveso, Italy, a reduction in the ratio of male-to-female births was reported. In addition, there was adecrease in the proportion of male newborns born to pregnant women who were exposed to polychlorinated biphenyls (PCBs)
by the consumption of ﬁsh that were contaminated with PCBs in the Great Lakes.
Conclusions Because of the descriptive nature of this review, not all relevant articles were systematically collected andreviewed. Thus, the adverse effects of environmental pollutants described in this article on the birth ratio are not conclusive.
Keywords: dioxins, heavy metals, organochlorine pesticides, air pollution, radiation

連絡先： 須藤紀子〒 351-0197 埼玉県和光市南 2-3-6
2-3-6 Minami, Wako, Saitama 351-0197, Japan
E-mail: norikosu@niph.go.jp[ 平成 22 年 10 月 22 日受理 ]J．Natl．Inst．Public Health，59（4）：2010325

須藤紀子

Ⅰ . はじめに一般的に性比（男児 / 女児）という場合は，出生性比を指す場合が多く，本稿でもそのように扱う．しかし実際には，妊娠中から出生後まで様々な段階で性比は論じられる．受
精後まもない時期の性比を primary sex ratio（PSR）といい，
1）
出生時の性比を secondary sex ratio（SSR）という ．ハム
スター，ウサギ，ヒトのいずれにおいても，PSR は SSRより高い．例えば，ヒトの PSR は 1.20 であるが，SSR は 1.05
2）である ．これは，妊娠経過中に男児の死亡または消滅が起こっているためといえる．死産性比をみても，男児の死産数は多く，2002 年は女児の死産 100 人に対して 221.3 人であった 3）．出生後も男児の死亡率は高く，40 〜 50 歳でようやく男女比は等しくなる．
出生後も死亡率が高いせいか，信用できる出生記録のあるほとんどの国において，男児は女児より多く生まれる 4）．
欧州や北米における出生性比は，1.05 である．わが国においても同程度であり，過去 4 年間の推移は，1.053（2005 年，2006 年），1.056（2007 年），1.052（2008 年）であった 5）．
しかし過去数十年間，出生性比の低下がカナダ 6）や欧州 7）の国々で観察されている．わが国においても，より長いス
パンでみれば，1970 年の出生性比は 1.07 を超えていたが，翌年から減少傾向がみられ，1.06 台を推移し，1980 年代以降は 1.05 台にある 8）．性比の低下には，母体の高齢化が関連しているといわれているが，環境問題との関連も懸念されている 1, 9）．そこで，性比と環境汚染物質の関連を調べることを目的に，記述的レビューを実施した．

Ⅱ . 方法
本稿は，環境省の「小児環境保健疫学調査（通称エコチル調査）」の一環としておこなった文献調査 10）で収集した論文に，新たな文献を追加し，書き直したものである．

Ⅲ . 結果1．ダイオキシン類
ダイオキシン類とは，構造や性質が類似する 200 種類あまりの有機塩素化合物の総称で，ポリ塩化ジベンゾジオキシン（PCDD；75 種類），ポリ塩化ビフェニル（PCB；13種類），ポリ塩化ジベンゾフラン（PCDF；135 種類）は，いずれもダイオキシン類に含まれる 11）．新聞報道などでみられる「ダイオキシン」は，総称としてのダイオキシン類を指すことが多い．一方，狭義のダイオキシンは，ダイオキシン類のなかでも最も毒性の強い 2,3,7,8- 四塩化ジベンゾ−パラ−ジオキシン（2,3,7,8-TCDD）を指す．
ダイオキシン類の特徴は，それが意図せずに生成されるという点である．例えば，塩素系農薬を製造する過程で，副産物としてダイオキシン類が発生する．Ryan らは，ロシアの農薬製造工場で働く男女 84 名の血液を調べた結果，2,3,7,8-TCDD の濃度は，通常曝露の 30 倍も高かった 12）．

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父親の曝露により男児数は減少したが（男児 /（男児 + 女児）＝ 0.38），母親の曝露では男児数は正常であった（男児 /（男児 + 女児）＝ 0.51）ことから，父親への曝露のみ，性比に影響していた．
Mocarelli ら も， 父 親 の 2,3,7,8-TCDD へ の 曝 露 影 響 について調べており，性比が低下することを示している 13）．
また，曝露の影響は何年も持続する可能性を示唆している．
ダイオキシン類による大規模な健康被害は，1968 年に日本で起きたカネミ油症事件のほか，台湾やイタリアのセベソでも報告されている．日本と台湾は，いずれも汚染されたライスオイルを摂取したことによる油症事件であったのに対し，セベソでは，工場の爆発事故により大量のダイオキシン類が放出された．1976 年の事故の後，この地域で生まれる子どもの性比が著しく女児に偏ったことが報告されている 11）．
Yoshimura らは，カネミ油症患者から出生した 85 人の性比（0.513）を，一般人の期待される性比（0.514）と比較し，正常であったと報告している 14）．しかし，曝露時の年齢との関連については検討されていない．ダイオキシン類の生殖への影響を調べる際には，生殖機能が発達途上にある未成年者への曝露が将来生まれる子どもの性比に及ぼす影響を確かめる必要がある．
上ノ土らは，成人前や 20 歳代後半にダイオキシン類に曝露された油症患者の児の性比について調査している 15）．
417 組の親子の調査をおこなった結果，母親のみが患者である場合，父親が成人前に曝露した場合，父親が 20 歳代後半で曝露した場合，両親ともに曝露した場合のいずれも児の性比に影響はなかった．
1979 年の台湾油症事件では，成人前に曝露した男性は，年齢・居住地をマッチングさせた対照群（非曝露群）に比べ，男児をもつ機会が有意に少なかった（男児が生まれる
オッズ比＝ 0.65，95％信頼区間＝ 0.45 〜 0.93）16）．一方，成人後に PCBs に曝露した男性の子どもの性比は，対照群の性比に近かった（オッズ比＝ 0.90，95％信頼区間＝ 0.59〜 1.53）．母親の曝露は，児の性比に有意な影響を及ぼさなかった（オッズ比＝ 0.93，95％信頼区間＝ 0.77 〜 1.12）．
環境中のダイオキシン類は食物連鎖を通じて，魚，家畜，人体の脂肪組織などに蓄積される．血清総 PCBs 濃度が 90 パーセンタイルの妊婦は，10 パーセンタイルの妊婦に比べて，男児出産の相対危険度が 33％減少した（相対危険度＝ 0.67，95％信頼区間＝ 0.48 〜 0.94）17）．血清総PCBs 濃度が 1μg/L 上昇する毎に，性比は約 7％減少した．
PCB に汚染された五大湖の魚の摂取と生まれてくる子どもの性比については，父親の PCB 曝露によって，男児 の 出 生 割 合 が 高 く な る と い う 報 告 が あ る 18）． 一 方，Weisskopf らの研究では，父親の PCB 曝露との関連は認められず，母親の PCB 曝露が出生性比を減少させるという結論であった 19）．血清 PCB 濃度が第 5 五分位にある母親に男児が生まれる調整オッズ比は，第 1 五分位にある母親に比べ，0.18（95％信頼区間＝ 0.06 〜 0.59）であった．

J．Natl．Inst．Public Health，59（4）：2010環境汚染物質と出生性比
2．重金属
重金属への曝露と性比に関する文献は少ないが，水銀と鉛について調べた論文があった．水銀については，水俣市で後ろ向き研究がおこなわれている 20）．1955 〜 1959 年の４〜５年間は，メチル水銀汚染が最もひどく，男児の出生数が少なかった．その間，男児の死産割合も増加していた．
男の胎児は女の胎児に比べ，水銀への感受性が高い可能性が考えられる．
鉛については，アメリカの研究がある．児の出生年，母親の年齢，出産歴で調整後も，母親の鉛への曝露と出生性比の間に関連はみられなかった 21）．
3．有機塩素系殺虫剤
有機塩素化合物の生殖への影響は，動物実験ではネガティブな結果が報告されている．ヘキサクロロベンゼン（HCB）は，即効性があり，長期間に及ぶ健康への悪影響がみられる．ダイオキシン類よりも親和性は低いものの，アリル炭化水素受容体に結合する．ダイオキシン類への曝露が性比を減少させることは前述したが，HCB には有意な負の影響はみられなかった 22）．HCB を原因とする遅発性皮膚ポルフィリン症が発生したトルコにおいても，1950
年代に HCB に曝露した女性から生まれた児の性比は，対照群と有意差がみられなかった 23）．しかし，発症のピークであった 1955 〜 57 年に曝露した女性においては，生涯に産む男児の割合が有意に低かった．
ジクロロ−ジフェニル−トリクロロエタン（DDT）は，性ホルモンの働きをホルモン受容体に結合することによって妨害するため，環境ホルモン（内分泌かく乱物質）の一つといわれている 11）．蚊の殺虫剤として，かつてはマラリア対策に広く用いられてきた．イタリア領のサルディニ
ア自治州では，1946 〜 50 年のマラリア対策キャンペーン
期間中に DDT が使用されたため，1945 〜 54 年の公式出
生統計を調べることにより，性比への影響を検討した 24）．
この期間，DDT は広く集中的に使用されたが，新生児の性比への影響はみられなかった．
ジクロロ−ジフェニル−ジクロロエチレン（DDE）は，DDT の代謝産物である．DDT，DDE ともに半減期が長く，ヒトの母乳，血清，組織中に存在する．母乳中の DDT，DDE 含有量を調べたところ，高含有群の女性においては，女児の生まれる割合が減少していた 25）．
4．大気汚染
地域の製鋼所による大気汚染に曝露されている町では，肺がんの高い罹患率とともに高い性比が観察された 26）．
一方で，深刻な健康影響をもたらさないレベルの大気汚染
では，性比との一貫した関連はみられなかった 27）．

たことのある男性の子どもの性比は，1.094（95％信頼区間＝ 1.060 〜 1.128）であり，シェラフィールドで働いたことのない男性の子どもの性比（1.055，95％信頼区間＝1.046 〜 1.063）に比べて，有意に高かった 28）．さらに高い性比（1.396，95％信頼区間＝ 1.127 〜 1.729）が受胎 90 日
前に 10mSV を超える量の曝露を受けた父親において観察されたが，量反応関係はみられなかった．しかし，イギリ
スの原子力産業従事者を対象とした最大規模の研究においては，両親の電離放射線曝露と出生性比の間に有意な関連は認められなかった 29）．シェラフィールドの調査で，高い性比が認められたことは，出生性比の高いことが確認されている 20 歳代の父親が 60％以上を占めていたことが一因であると考察されている 28）．
そのほか，放射線への曝露が懸念される職業に，放射線科医がある．昔から，男性放射線科医の多くは「娘の父親」であると言われてきた．経験的に娘の生まれる確率が高かったためである．700 名の男性放射線科医を対象とした質問紙
調査によると，子どもの性比は 0.9407 であった 30）．しかし，被曝量の多い放射線科医では，子どもの性比は 0.5263 であり，対照集団と比べ有意に低かった．子どもの性比は父親の加齢とともに低下することが知られているが，本研究の対象者の 80％近くは，受胎時の年齢が 30 歳以上であった．

Ⅳ . 考察今回の特集の他の論文と異なり，本稿のアウトカムである出生性比は，疾病や個体の異常ではない．よって，環境汚染物質による生殖へのハザードの指標となりうるかという問題がある．また，観察されている出生性比の低下は，統計的に有意であっても，大きさとしては微小であり，0.1〜 1.0％のオーダーである．
しかし，ある種の職業曝露によって，男性のテストステロン濃度の低下やゴナドトロピン濃度の上昇がみられ，受胎前後の父親のホルモンレベルが生まれてくる子どもの性比に影響することが分かっている 31）．よって，男性にとって，出生性比の低下は，生殖に対するハザードの指標であるといえる．
今回の文献レビューは，系統的かつ網羅的な文献収集をしていないため，紹介した研究結果のみから性比への影響を判断することはできない．今後，メタ分析による検討が求められる．

謝辞
文献の選別とまとめをお手伝いいただいた加賀美英子さんと越智真奈美さんにお礼申し上げます．

5．放射線
電離放射線への職業曝露と出生性比異常との関連が示唆されており，電離放射線の配偶子機能への影響が懸念されている．英国北部のシェラフィールド原子力施設に勤務しJ．Natl．Inst．Public Health，59（4）：2010327

須藤紀子

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