お客様向け資料

スパークス･アセット･マネジメント株式会社

スパークス･厳選投資ファンド（確定拠出年金向け）

マンスリーレポート

特化型

2020年9月30日

当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の ・設定日2020年5月28日例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信 ・信託期間 無期限
託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として ・決算日
原則 5月25日※運用を行います。
※休業日の場合は翌営業日【運用実績】【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(%)
ファンド TOPIX配当込
過去1ヵ月間

0.90

1.30

過去3ヵ月間

8.05

5.17

過去6ヵ月間

-

-

過去1年間

-

-

過去3年間

-

-

設定来

13.91

直近の分配実績（円）12,500※決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマン
スは、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。

比率(％）
98.00.00.0
2.0

150

100
10,50010,00050

9,500020/05

ソニー
日本電産
ソフトバンクグループ
リクルートホールディングス
キーエンス

20/06

20/07

20/0820/09※当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「TOPIX(配当込)」です。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

【株式業種別構成 上位5業種（％）】25.020.0※比率は対純資産総額

銘柄

200

11,000比率(％）
96.20.0
1.898.0【組入有価証券 上位5銘柄】

12345（億円）

9,000※比率は対純資産総額【株式市場別構成】
市場
東証1部東証2部
その他市場
株式組入比率

純資産総額
0.01 億円

純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）TOPIX配当込み（左軸）基準価額（左軸）

11,5000

解約価額
11,391 円※2020/5/27（設定日前営業日）を10,000として指数化

12,0005.94 設定来累計【資産別構成】
資産種類
株式
投資信託証券その他株式関連証券
現金その他

基準価額
11,391 円

15.0( 銘柄総数：20銘柄 )
10.0

市場業種
比率(％）
東1 電気機器8.3
東1 電気機器8.0
東1 情報・通信業
6.7
東1 サービス業
6.7
東1 電気機器
6.6

5.0
0.0

※市場は下記の取引市場を指します。
東1：東証1部、東2：東証2部、ﾏｻﾞｰｽﾞ：東証マザーズ、JQ：JASDAQ※比率は対純資産総額

電気機
化学
医薬品器
22.9
14.110.4※比率は対純資産総額

機械8.9

情報・通信業
8.5※上記記載のうち、【運用実績】、【基準価額・純資産総額の推移】以外は、当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。
※「比率（％）」は、当ファンドが投資するマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。
従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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2020年9月30日【運用担当者のコメント】◆株式市場の状況
2020年9月、日本株式市場の代表指数であるTOPIX（配当込み）は、前月末比1.30％の上昇となりました。
当月の日本株式市場は、米中景気指標の改善や新型コロナウイルス向けワクチンの開発期待から上昇して始まりました。Go Toトラベルキャンペーンに東京都を加える報道など、国内景気の回復期待から上昇基調が継続したものの、月末にかけては欧米諸国における新型コロナウイルスの新規感染者数増加や、米国大統領選挙において民主党バイデン候補が優勢との見方から増税懸念が高まり、相場の重荷となりました。

◆ファンドの運用状況
当ファンドのパフォーマンスは前月末比0.90％の上昇となり、参考指数の同1.30％の上昇を0.40％下回りました。
当月のプラス貢献銘柄は、キーエンス、日本電産、ミスミグループ本社などでした。一方、マイナス影響銘柄は、シマノ、ソニーなどでした。
当月、当ファンドの運用成績に貢献したキーエンスについて私どもが常に注目しているのは、「潜在市場規模がどれくらいあるのか？」という点です。
同社2020年3月期有価証券報告書の第２【事業の状況】１【経営環境及び対処すべき課題等】の項では「海外の市場規模と比べ当社商品の浸透度は未だ小さく、大きな成長余地があると考えております」と記載されていますが、これは私どもが同社株に投資を開始した当時の記載内容と変わっていません。
ファクトリーオートメーション用センサーは、まだまだ伸びしろが大きそうです。
では「実際どれくらいまで伸びるポテンシャルがあるのか」について考えてみようと思います。
2020年3月期の同社連結売上の国内・海外内訳は概ね半々ですが、十数年前までは海外売上比率が25％程度だったことを考えると、海外事業が急速に伸びていることが分かります。海外売上比率が今後どこまで上昇するかを推論するには、海外展開の歴史がキーエンスよりも古い同業他社の地域別売上構成比を見てみることが有効です。
ここでは、日本を代表する資本財メーカーとしてＡ社とＢ社の例を取り上げてみます（ともに広義ではファクトリーオートメーション企業）。
<2020年3月期地域別売上構成比>
Ａ社
日本 23％, 米州 25％, 欧州 20％, アジア 32％, その他の地域 1％
Ｂ社
日本 30％, 米国 11％, 欧州 18％, 中国 18％, アジア 18％, その他の地域 5％
キーエンス 日本 47％, 海外 53％
キーエンスの海外売上比率は少なくとも上記２社並みの水準（７～８割）まで徐々に高まっていく可能性があると私どもは考えます。
日本のGDP（国内総生産）が世界全体のGDPに占める割合は約6％ですので（米国は24％、欧州は20％強、中国は15％程度）、同社の海外売上比率は日本以外の国々の世界GDPに占める水準（90％超）まで上昇すると、同社国内事業売上比率の10倍以上になるかもしれません。

（次ページへ）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただ
き、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。
■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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2020年9月30日（前ページより）
また前述の２社に比べて特筆すべき点は、キーエンスの国内売上は日本経済が成熟している環境下にあって未だ増加傾向にあるということです。例えば、2008年の世界金融危機前に記録した国内売上ピークと2020年3月期国内売上水準を比較すると、Ａ社とＢ社の売上金額は当時からそれぞれ２割減、ほぼ横ばいとなっているのに対し、キーエンスは同期間で７割以上も伸びています。キーエンスのほうが２社より息の長い成長が続くことを予感させるデータであると、私どもは考えます。
最後に、キーエンスにまつわる二つのネガティブな見方についての私どもの見解を示します。
一つ目は配当性向の低さです。
同社のビジネスは設備投資をあまり必要としないため、毎年潤沢なフリーキャッシュフローが生み出されます。このためもっと増配などを通じて株主還元を行うべきだという声が多くあり、私どもも同意見です。残念ながらこれまで同社経営陣の株主還元に対する取り組みは限定的です。
それにもかかわらず、私どもが同社株を保有し続けているのは、①余剰な現預金を抱えてもなお日本企業の平均を上回る株主資本利益率を実現していること、②時価総額の増加額が内部留保された利益額を大幅に上回っているためです。②については、2008年以降、同社は累計1.2兆円近い当期利益を内部留保しており、株主の立場からすると、本業で必要としないと想定される資金をバランスシートに抱え込むことには否定的な意見を持っていますが、少なくとも内部留保した金額以上の価値を時価総額の増加（約10兆円）で「株主に報いている」との見方が成り立ちます。
二つ目は、海外メディアなどで稀に見られる「キーエンスの収益性は高すぎるので、粉飾をしているのではないか」という「疑惑」です。
私どもは同社の財務諸表から読み取れる範囲内だけで言っても、不正会計の可能性はまずないと考えています。
第一に、キャッシュフロー計算書から把握できる営業キャッシュフローの累計約1兆3,418億円（2009年3月期～2020年3月期）から社外流出分となる配当の累計約1,066億円を差し引いた額（1兆2,352億円）と、同期間の現預金及び金融資産の増加額（1兆1,911億円）が近い数字となっているので、しっかりとキャッシュフローを通じて利益を生み出していることがうかがえます(※)。
第二に、同社のバランスシート上の資産項目は現預金、金融資産、売掛金のほかに僅かな在庫と有形固定資産から成り立っており非常にシンプルです。一方負債・資本項目も株主資本が約95％を占めており、残りは負債性引当金が中心です。
通常、バランスシート上に不良資産を隠している企業は、資産サイドに資金回収見込みの低い資産などが「その他流動資産」「未収金」「関連会社短期貸付金」に押し込まれていたり、低収益の企業は決算を良く見せるために負債サイドで見込み費用の引当を極力低くする傾向があります。つまり、「怪しい企業」のバランスシートは中身が分かりにくい資産勘定の数が多く、負債勘定が少ないのが特徴です。一方、「問題がないと考えられる企業」の場合は、資産サイドはすっきりしていて、負債サイドは保守的な会計をしていることから「やや重たい感じ」になります。この観点からいえば、キーエンスは後者です。
※ 同社は無借金、設備投資も殆どかからないので、金融資産を購入する他に営業キャッシュフローから控除されるべき支出項目があまりない。

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ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・オールキャップ・ベスト・ピック・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行うことを基本とします。

ファンドの特色
１. わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、『魅力的』と判断した銘柄に投資します。
『魅力的』な銘柄とは、高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本企業(新・国際優良企業）をいいます。

２. ベンチマークや業種にとらわれず、『厳選』した少数の投資銘柄群に集中的に投資を行うことを基本とします。
※ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に 10％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

３. 原則として短期的な売買は行わず、長期保有することを基本とします。

ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、国内の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。
信用リスク

・ 組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
・ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に１０％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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お客様にご負担いただく手数料等について
下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料：なし【ご解約時】■信託財産留保額 ：なし■解約手数料：なし【保有期間中】 (信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬： 純資産総額に対して年率 1.078%（税抜 0.98%）■その他の費用等(1) 監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対して上限年率0.11%（税抜0.10%））(2) 有価証券売買時の売買委託手数料等は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき株式会社日本カストディ銀行に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行います。
加入協会
販売会社
野村證券株式会社

金融商品取引業者

登録番号

日本証券業
協会

関東財務局長（金商）第142号○

一般社団法人
一般社団法人
一般社団法人
金融先物取引業 日本投資顧問業 第二種金融商品協会
協会
取引業協会

○

○

○

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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