スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・アジア中東株式ファンド（隔⽉分配型）

お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年2⽉28⽇現在）【運⽤実績】※1
ファンド

過去1ヶ⽉間-0.11 %

【基準価額・純資産総額】
基準価額
純資産総額

過去3ヶ⽉間2.36 %

10,118 円
17.06 億円

【基準価額変動の要因分解】※2

要因分解（過去1ヶ⽉間）
基準価額変動⾦額-18
アジア太平洋
-260
株式等
内
中東
-9
為替
訳
455
その他
-204

円
円
円
円
円

過去6ヶ⽉間-1.03 %

過去1年間

0.95 %

過去3年間

25.99 %

設定来66.58 %

【分配⾦実績（1万⼝当たり、税引前）︓直近10期】※1
直近10期合計
第82期 2021年7⽉12⽇
30 円
第83期 2021年9⽉10⽇
30 円
300 円
第84期 2021年11⽉10⽇
30 円
設定来合計
第85期 2022年1⽉11⽇
30 円
第86期 2022年3⽉10⽇
30 円
3,945 円第87期 2022年5⽉10⽇
30 円
第88期 2022年7⽉11⽇
30 円
第89期 2022年9⽉12⽇
30 円
第90期 2022年11⽉10⽇
30 円
第91期 2023年1⽉10⽇
30 円※ 決算⽇︓毎年1、3、5、7、9、11⽉の各⽉10⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）【基準価額・純資産総額の推移】※3
期間︓設定⽇前営業⽇（2007年11⽉29⽇）〜2023年2⽉28⽇※ 設定⽇前営業⽇（2007年11⽉29⽇現在）を10,000として指数化しています。
（円）

20,00018,00016,000

（億円）

3,000

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配⾦再投資基準価額（左軸）

2,500
2,000

14,00012,0001,500

10,000

1,000

8,000
6,000

500

4,000
2,000
07/11

0
09/11

11/11

13/11

15/11

17/11

19/11

21/11

（※1）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■ファンドの過去のパフォーマンスは⽉末値により算出しています。決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォー
マンスは、税引前の分配⾦を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。■当資料では基準価額および分配⾦を1万⼝当たりで表⽰しています。（※2）■⾦額は対象期間における分配⾦再投資基準価額の変動を表したものです。上記は参考情報として当社が算出した概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。■スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズの内部データをもとに、スパークス・アセット・マネジメントが作成しています。■過去の実績は将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。（※3）■基準価額は、信託報酬等控除後の価額です。■分配⾦再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬等控除後の価額を⽤い、税引前の分配⾦を再投資したものとして計算しております。（※1、※3）■過去の実績は将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（資産成⻑型）

お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年2⽉28⽇現在）【運⽤実績】※1
ファンド

過去1ヶ⽉間-0.11 %

【基準価額・純資産総額】
基準価額
純資産総額

過去3ヶ⽉間2.27 %

32,713 円
0.49 億円【基準価額変動の要因分解】※2

要因分解（過去1ヶ⽉間）
基準価額変動⾦額-36
アジア太平洋
-512
株式等
内
中東
-18
為替
訳
893
その他
-399

円
円
円
円
円

過去6ヶ⽉間-1.11 %

過去1年間

0.90 %

過去3年間

24.29 %

設定来227.13 %【分配⾦実績（1万⼝当たり、税引前）︓直近10期】※1
第5期 2013年11⽉11⽇
直近10期合計0 円
第6期 2014年11⽉10⽇
0 円
0 円
第7期 2015年11⽉10⽇
0 円
第8期 2016年11⽉10⽇
設定来合計
0 円
第9期 2017年11⽉10⽇
0 円
0 円
第10期 2018年11⽉12⽇
0 円
第11期 2019年11⽉11⽇
0 円
第12期 2020年11⽉10⽇
0 円
第13期 2021年11⽉10⽇
0 円
第14期 2022年11⽉10⽇
0 円【基準価額・純資産総額の推移】※3
期間︓設定⽇前営業⽇（2008年11⽉11⽇）〜2023年2⽉28⽇※ 設定⽇前営業⽇（2008年11⽉11⽇現在）を10,000として指数化しています。
（円）

40,00035,000（億円）

4

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配⾦再投資基準価額（左軸）330,00025,0002
20,00015,0001

10,000
5,000
08/11

0
10/11

12/11

14/11

16/11

18/11

20/11

22/11

（※1）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■ファンドの過去のパフォーマンスは⽉末値により算出しています。決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォー
マンスは、税引前の分配⾦を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。■当資料では基準価額および分配⾦を1万⼝当たりで表⽰しています。（※2）■⾦額は対象期間における分配⾦再投資基準価額の変動を表したものです。上記は参考情報として当社が算出した概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。■スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズの内部データをもとに、スパークス・アセット・マネジメントが作成しています。■過去の実績は将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。（※3）■基準価額は、信託報酬等控除後の価額です。■分配⾦再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬等控除後の価額を⽤い、税引前の分配⾦を再投資したものとして計算しております。（※1、※3）■過去の実績は将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔⽉分配型）／（資産成⻑型）

お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年2⽉28⽇現在）【ファンドの資産配分】
ＳＰＡＲＸ・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンド
スパークス・マネー・マザーファンド
現⾦等

隔⽉分配型（%）
97.6 %
0.6 %
1.8 %【国・地域別構成】※4【国・地域別構成（アジア太平洋）】※4

国・地域

台湾
⾹港
アジア
中国
太平洋
オーストラリア
その他
UAE
中東
サウジアラビア
現⾦等
合計

⽐率

■
■
■
■
■

【株式︓通貨別構成】※4
通貨
⾹港ドル
台湾ドル
豪ドル
インドルピー
韓国ウォン
その他
合計

25.1
21.2
13.6
10.8
24.4
2.2
0.8
1.9
100.0

%
%
% 95.1
%
%
%
3.0
%
%
1.9
% 100.0

⽐率

合計

0%

⽐率

■
■
■
■
■

26.1
23.2
17.0
13.2
11.0
9.5
100.0

5%

10%

15%

20%

25%

台湾

21.2%

中国

13.6%

オーストラリア

10.8%

その他

%

30%

25.1%

⾹港

%

24.4%

%
%

■ 34.2 %■ 25.6 %■ 11.0 % 85.7 %
8.9 %
■
6.0 %
■
14.3 % 14.3 %100.0 % 100.0 %【株式︓業種別構成】※4
業種
情報技術
⾦融
⼀般消費財
資本財
コミュニケーション
その他
合計

合計

資産成⻑型（%）
95.3 %
0.0 %
4.7 %

合計
%
%
% 90.5 %
%
%
%
9.5 %
% 100.0 %【株式︓通貨別構成（上位5位）】※4
0%

10%

20%

30%

⾹港ドル

40%
34.2%

台湾ドル

25.6%

豪ドル

11.0%

インドルピー

8.9%

韓国ウォン

6.0%

【株式︓業種別構成（上位5位）】※4
0%

5%

10%

15%

20%

情報技術

23.2%

⼀般消費財
コミュニケーション

30%
26.1%

⾦融
資本財

25%

17.0%
13.2%
11.0%

（※4）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■「⽐率」は、ＳＰＡＲＸ・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンドを100%とした場合の構成⽐です。PNOTEやADR等に投資している銘柄の通貨は、現地通貨ベースで算出しています。P-NOTEとは、株式や株価指数の価格変動に運⽤成果が連動する債券を指します。ADRとは、主に⽶国で取引される、株式を代替する預託証書を指します。■国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。■業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。■配当利回りは実績値を記載しています。■スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッドの資料をもとにスパークス・アセット・マネジメント
が作成しています。■組⼊銘柄の会社情報は各種資料をもとにスパークス・アセット・マネジメントが作成しています。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔⽉分配型）／（資産成⻑型）

お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年2⽉28⽇現在）【組⼊上位10銘柄】※4
銘柄総数︓39銘柄
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

銘柄名
eMemory Technology Inc
AIA Group Ltd

Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd

MediaTek Inc
China State Construction International Holdings Ltd

Tencent Holdings Ltd
Transurban Group
Samsung Electronics Co Ltd
HSBC Holdings PLC
CSL Ltd

Pnote

国・地域
台湾
⾹港
台湾
台湾
⾹港
中国
オーストラリア
韓国
⾹港
オーストラリア

業種
情報技術
⾦融
情報技術
情報技術
資本財・サービス
コミュニケーション・サービス
資本財・サービス
情報技術
⾦融
ヘルスケア

アジア・太平洋地域の投資先企業
eMemory Technology Inc

⽐率

7.8
7.4
6.7
5.7
5.0
4.5
4.5
4.3
3.0
2.8

%
%
%
%
%
%
%
%
%
%

配当利回り
1.1 %
1.8 %
2.4 %
7.5 %
4.9 %
0.5 %
4.1 %
2.4 %
8.1 %
1.2 %

台湾

1

⼒旺電⼦［eﾒﾓﾘｰ・ﾃｸﾉﾛｼﾞｰ］（eMemory Technology, Inc.）は、ロジック不揮発性メモリー技術を研究開発し、同社の知的財産を、世界各国の半導体メーカー、集積デバイスメーカー（IDM）、ファブレスデザインハウスなどにライセンスを供与。

2

友邦保険控股［AIAｸﾞﾙｰﾌﾟ］（AIA Group Ltd.）は⽣命保険および⾦融サービス会社。個⼈・企業向け⽣命保険、傷害疾病保険、年⾦プ
ランならびに健康管理サービスを提供。

AIA Group Ltd

⾹港

Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd
3

台湾

台湾積体電路製造 [TSMC/台湾ｾﾐｺﾝﾀﾞｸﾀｰ] (Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd.) は半導体メーカー。ウエハー製
造、プロービング、組み⽴て、テストのほか、マスクの製造、設計、関連サービスを提供。同社の IC (集積回路) はコンピュータ､通信、消費者向け電⼦製品、⾃動⾞、産業機器などに使⽤される。

MediaTek Inc

台湾

4

聯発科技［ﾒﾃﾞｨｱﾃｯｸ］（MediaTek Inc.）は、無線通信およびデジタルマルチメディア・ ソリューションのファブレス半導体メーカー。無線通信、⾼解像度テレビ、光ディスク、DVD、ブルーレイ製品向けのSOCシステムソリューションを提供する。

5

中国建築国際集団［ﾁｬｲﾅ･ｽﾃｰﾄ･ｺﾝｽﾄﾗｸｼｮﾝ･ｲﾝﾀｰﾅｼｮﾅﾙ･ﾎｰﾙﾃﾞｨﾝｸﾞｽ］（China State Construction International Holdings
Limited）は建設会社。⼦会社を通じて、⾹港でビル建設や⼟⽊⼯事に従事する。

China State Construction International Holdings Ltd

中東地域の投資先企業
First Abu Dhabi Bank PJSC
1

UAE

ファースト・アブダビ・バンク（First Abu Dhabi Bank PJSC）は銀⾏。預⾦、個⼈向けローン、e-バンキング、貿易⾦融、外貨取引、その他の銀⾏サービスを⼿掛ける。世界各地で事業を展開。

Saudi British Bank/The
2

⾹港

サウジアラビア

サウジ・ブリティッシュ・バンク（Saudi British Bank）は、預⾦業務、リテールおよびコマーシャル・バンキング・サービスを提供。消費者・シンジケート
ローン、仕組み債、プロジェクト⾦融、証券仲介、ファイナンシャル・プランニング、プライベート・バンキング、ミューチュアルファンド、ファクタリング、財務
サービスなどを⼿掛ける。

■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マンスリーレポート（基準⽇︓2023年2⽉28⽇現在）

株式市場の状況《アジア株式》
アジア株式市場の⼤半は、1⽉に堅調に推移した後、当⽉は下落しました。⽇本を除くアジア太平洋市場に使⽤される⼀般的な指数であるMSCIアジア太平洋（⽇本を除く、⽶ドル建て）指数は、前⽉末⽐6.75％下落して⽉を終えました。これは主に、
MSCI中国（⽶ドル建て）指数の同10.37％下落が影響しました。中国の経済活動再開を受けた消費回復に関する好調なデー
タにもかかわらず、⽶国領空内の中国の偵察気球疑惑を巡って⽶中間の緊張が再燃し、⼈⺠軍と関係する中国企業に対する制裁が強化されたことで、投資家⼼理は冷え込みました。また11⽉以降に⼤きく上昇していた中国のインターネット関連銘柄も、⾼まる規制懸念やJD.com社（中国）による積極的な補助⾦キャンペーンを契機とした価格競争の可能性を受けて、下落に転じました。
⽶国の⼒強いインフレおよび労働市場データも、⽶国利上げのペース加速と⻑期化に対する懸念を引き起こし、新興市場の株価に下押し圧⼒を加えました。インドの指数は当⽉もAdani危機が重⽯となり、Adani group社（インド）関連銘柄は⼤幅にアン
ダーパフォームしました。台湾のテクノロジー企業は、2022年第4四半期決算説明会で2023年第1四半期の低調な収益⾒通しを発表しましたが、⼀部の投資家はそれをサイクルの「底」と解釈し、⼀部企業の株価の下⽀え要因となりました。また、最近の
ChatGPT（AIチャットプログラム）の急速な普及が、半導体やメモリの需要増につながる可能性を指摘する声もあります。

《中東株式》
当⽉、中東株式市場のパフォーマンスはまちまちでした。MSCI GCC（湾岸協⼒理事会）諸国指数（⽶ドル建て）は、サウジ
アラビアとカタールの低調なパフォーマンスを受け、前⽉末⽐4.94％の下落となりました。ブレント原油価格は安定して推移しました。

《通貨》
当⽉、アジア地域の通貨は対⽇本円でまちまちの値動きをみせました。⾹港ドル、インドルピー、フィリピンペソなどが対⽇本円で上昇した⼀⽅で、韓国ウォン、タイバーツなどが対⽇本円で下落しました。

ファンドの運⽤状況《アジア株式》
当⽉、当ファンドが保有する株式のリターンはマイナスとなりました。情報技術セクターがパフォーマンスにプラスに貢献し、資本財・サービスセクター、不動産セクターなどがマイナスに影響しました。国別では、台湾、インドなどがプラスに貢献し、中国、⾹港などがマイナスに影響しました。個別銘柄では、eMemory Technology（台湾／情報技術）、Poya International（台湾／⼀般消
費財・サービス）などがプラス貢献しました。⼀⽅で、Tencent Holdings（中国／コミュニケーション・サービス）、Techtronic
Industries （⾹港／資本財・サービス）、Alibaba Group Holding（中国／⼀般消費財・サービス）などがマイナスに影響しました。
（次ページへ）■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔⽉分配型）／（資産成⻑型）

お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年2⽉28⽇現在）

当⽉のリターンにプラス貢献した銘柄の1つに、Poya International（台湾／⼀般消費財・サービス）があります。同社は、台湾最⼤級の雑貨販売業者の1つです。同社の主要ブランドである「Poya」は⼥性客をターゲットにし、化粧品、スキンケア、パーソナル美容商品、その他の家庭⽤品の販売に注⼒しています。2019年に発表された第2ブランドの「Poya Home」は家庭⽤品の顧客をターゲットとしており、⼯具、家の修繕⽤品、⾃動⾞部品など家庭⽤ハードウェアの販売に注⼒しています。
同社の設⽴者である夫妻は、1970年代に台湾南部の夜市の露天商として事業を開始しました。1990年代にPoyaの1号店を台湾南部で出店し、現在では台湾全体で320店近くを運営しています。Poyaは露天商で販売される商品のようなバリュー・フォー・
マネー（価格に⾒合った価値のある）商品を、それよりもはるかに良い、組織化された店舗環境で提供しています。Poya店舗はヘアクリップ、リップスティック、マニキュアなどの⼥性⽤アクセサリーや化粧品の品揃えが豊富なことで広く知られています。⼀般的な薬局やパーソナルケアストアのSKU（Stock keeping Unit、受発注・在庫管理を⾏うときの最⼩の管理単位）が15,000 SKUであるのに対し、典型的なPoya店舗は60,000 SKUを扱っています。同社は露天商と、パーソナルケアストアやドラッグストアの中間の業態を作り出すことに成功し、台湾の⼥性客の間で絶⼤な⼈気を誇ります。
過去3年間はコロナ禍が売上⾼に影響を与え、同社の事業拡⼤計画にブレーキがかかりましたが、経済活動の再開と⼩売環境の正常化に伴い、同社は市場シェア獲得を⽬指して店舗拡⼤計画を再始動しています。マスク着⽤義務の撤廃により、⼥性客は化粧品を補充しようとするので、⽬先の売上⾼は増加すると予想されます。同社は2022年、化粧品と美容商品に特化した「PoyaBeauty」という新たな店舗形態を⽴ち上げました。2022年末時点で数店舗出店しており、2023年の店舗拡⼤の中⼼となる⾒通しです。同社はまた、社内eコマース（電⼦商取引）・ソリューションを実装し、サードパーティー・プラットフォームを採⽤することでオムニチャネル戦略（チャネルを問わずあらゆる顧客接点においてユーザーにアプローチする販売戦略）を強化し、より多くの商品を顧客に提供しています。
同社の粗利益率は2010年の約30%から2022年の43%と着実に上昇してきました。純利益率も2010年の4.7%から2022
年の10.6%へと上昇しました（コロナ禍前の2019年は12%）。利益率の改善をもたらした主な要因は、（1）店舗数の増加に伴う、サプライヤーに対する規模の優位性、（2）効率を⾼めるITおよび物流システムへの早期投資、（3）市場シェアの獲得および業界統合（競合企業の市場撤退）による価格競争の緩和の3点です。同社は台湾にPoyaを約500店出店できると考えており、（現在約320店舗）、成⻑⾒通しは依然魅⼒的です。
2019年には家庭⽤品の顧客をターゲットにした第2ブランドの「Poya Home」を⽴ち上げ、家庭⽤ハードウェア事業に参⼊しました。経営陣は、台湾で家庭⽤ハードウェアを販売する1,500店舗の⼤半が家族経営の⼩店舗であるという、業界の細分化した性質を踏まえ、同社の経営経験とインフラを活⽤することでセグメントを統合できるとも考えています。「Poya Home」は2022年末時
点で40店舗程度出店しています。経営陣は依然として最適な製品構成や価格戦略を微調整しており、同事業は予想したほど順調には成⻑していませんが、事業が成功すれば、同セグメントが同社の新たな成⻑ドライバーとなるでしょう。
経営陣の強⼒なリーダーシップ、持続可能な⾼い利益率、明確な成⻑戦略により、同社のROE（株主資本利益率）は約37％であり、⾼いキャッシュフロー創出⼒を有しています。2022年度の配当利回りは約4％、PER（株価収益率）は24倍程度であり、同社は台湾での成⻑が⾒込め、魅⼒的な⻑期投資機会を提供している希少な⼩売業者の1つであると当ファンドは考えています。
当ファンドは、引き続き既存の投資先を注視し、また今後の投資先候補の企業に関する調査も継続することで、優れたビジネスモ
デル、良好なバランスシート、持続的な成⻑の⾒通しを備えた「優良企業」を選別してまいります。
（次ページへ）■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔⽉分配型）／（資産成⻑型）

お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年2⽉28⽇現在）《中東株式》
当⽉はFirst Abu Dhabi Bank（アラブ⾸⻑国連邦／⾦融）がプラスに貢献し、Saudi British Bank（サウジアラビア／⾦融）がマイナスに影響しました。世界経済の⽬先の不確実性にもかかわらず、同⾏は中東経済の発展による信⽤需要の⻑期的な成⻑から恩恵を受けると、当ファンドは考えています。

《通貨》
当⽉、アジアおよび中東地域の通貨は、対⽇本円でまちまちの値動きとなり、全体としては当ファンドのリターンにプラスに貢献しました。

今後の⾒通し《アジア株式》
株価は前⽉に⼒強く上昇した後、当⽉は⼀服しました。中国の経済活動再開後の最初の上昇局⾯はほぼ終了したと考えられ、投資家は業績や⾒通しに再び注⽬するようになっています。3⽉に開かれる中国の全国⼈⺠代表⼤会（全⼈代）は、経済、政局、対外関係の政治的⽅向性を探る⼿がかりとして⼤いに注⽬されています。習近平主席は、消費の押し上げが最優先事項であると強調しており、消費関連セクターにとって良い兆しとなっています。当ファンドはまた、中国国内サプライチェーン（特に半導体およびテクノロジー）の発展や、再⽣可能エネルギーおよび電気⾃動⾞（EV）業界などの環境への取り組みを促進する⽀援的な政策が打ち出されると予想しています。当ファンドは、これらセクターで当ファンドの投資基準を満たす企業を吟味しています。
ASEAN諸国およびインドでは、中国からサプライチェーンを移管する動きが引き続き国内経済に追い⾵となっています。Apple社（⽶国）のサプライヤーであるFoxconn Technology Group社（台湾）は、インドでiPhone製造⼯場の建設を計画しています。⼈⼝動態が良好で、⽶中の政治関係に対して中⽴的な⽴場を取るASEAN諸国は⽣産基盤を分散する移管先として魅⼒的であることから、これらの国ではインフラ、資本財、個⼈消費の成⻑が促されると予想されます。
世界のインフレ動向や経済成⻑の短期⾒通しは不透明ですが、アジア経済の興隆とアジア企業の地位向上という⻑期的テーマは健在で、今後も続くと考えられます。当ファンドは、「信頼できる企業」への投資を継続しつつ、当ファンドが選好する「次の優良成⻑企業になる潜在性を⽰しているアジア地域の新興企業」の発掘に努めます。
当ファンドは、配当収⼊とキャピタルゲインを通じて⻑期的にリターンを上げることを⽬指しています。当ファンドのポートフォリオはバラ
ンスがとれており、短期的なマクロイベントやスタイル・ローテーションにも耐えることができると、当ファンドは考えています。当ファンドは、
グロース株、バリュー株、その他の分類といった市場認識に関係なく、キャッシュフローまたは配当⾦を⽣成する能⼒がある企業のファン
ダメンタルズを重視しています。

《中東株式》
中東株式市場は引き続き原油⾼の恩恵を受けると考えます。各国政府の景気刺激策には経済を変⾰し、産業を多様化して原油への依存を低下する⼒があるため、このまま好ましい成⻑軌道を描くと考えられます。当ファンドは、⾦融セクターの保有銘柄を引き続きポジティブにみています。

《通貨》
通貨は短期的には資本フローの影響によって⼤きく変動すると思われますが、⻑期的には、アジア地域および中東地域の経済のファンダメンタルズに⼒強さがみられることから、両地域の通貨は対⽇本円で上昇すると、当ファンドは考えます。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔⽉分配型）／（資産成⻑型）

お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年2⽉28⽇現在）

ファンドの⽬的･特⾊ファンドの⽬的
各ファンドは、主として投資信託証券への投資を通じて､アジア太平洋諸国（除く⽇本）と中東諸国の株式に実質的に投資し､投資信託財産の中⻑期的
な成⻑を図ることを⽬的に運⽤を⾏います。

ファンドの特⾊
1 アジア太平洋諸国（除く⽇本）と中東諸国の株式を実質的な主要投資対象とし、投資信託財産の中⻑期的な成⻑を図ることを⽬的に運⽤を⾏います。
◆ 世界経済を牽引しているアジア太平洋諸国と今後急速な発展が期待される中東諸国の株式に注⽬します。
◆ アジア太平洋諸国および中東諸国の株式への投資にあたっては、コーポレート・ガバナンスに着⽬しつつ地域特性を勘案し、配当収益の確保を⽬指します。また投資機会を広げることで、キャピタル・ゲインの獲得も⽬指します。
◆ 実質的な組⼊外貨建資産については、原則として為替ヘッジを⾏いません。
2 『隔⽉分配型』と『資産成⻑型』の2つの種類をご⽤意しました。
3 オルタナティブ運⽤においてアジア有数のＳＰＡＲＸグループの⼀員であるスパークス・アジア・キャピタル・マネジメント・リミテッドが実質的に運⽤を⾏います。
◆ アジア地域に特化したオルタナティブ運⽤で培った運⽤⼒を活⽤し、徹底した企業調査に基づき投資を⾏います。
◆ ⾹港に拠点を構え､アジア中東諸国に根ざした投資活動を⾏います。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年2⽉28⽇現在）

追加的記載事項
収益分配⾦に関する留意事項

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
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護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年2⽉28⽇現在）

追加的記載事項（続き）

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
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護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マンスリーレポート（基準⽇︓2023年2⽉28⽇現在）

投資リスク
基準価額の変動要因
各ファンドは、主に投資信託証券に投資を⾏います。投資対象とする投資信託証券は、値動きのある外国株式などを投資対象としているため、基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元⾦は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元⾦を割り込むことがあります。ファンドの運⽤による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯⾦と異なります。
価格変動リスク各ファンドは、実質的に外国株式を主要な投資対象としますので、各ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等の様々なリスクが伴うことになります。各ファンドに組⼊れられる株式の価格は短期的または⻑期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重⼤な損失が⽣じる場合があります。
カントリーリスク
⼀般的に海外の株式などに投資する場合、投資対象国・地域の政治、経済、社会情勢の変化等により⾦融・証券市場が混乱して株式などの価格が⼤きく変動する可能性があり、基準価額が⼤きく下落する要因となります。また、新興国市場への投資は先進国への投資と⽐較して価格変動、流動性、為替変動、政治要因等のリスクが⾼いと考えられています。また、情報の開⽰などの基準が先進国とは異なることから投資判断に際して正確な情報を⼗分に確保できない場合があります。国有化、資産の収⽤、あるいは通貨の回⾦の制限等により、かかる国への投資はリスクを増⼤させることがあり、その結果、重⼤な損失が⽣じる場合があります。
為替変動リスク各ファンドは原則として為替ヘッジを⾏いませんので、投資対象国の通貨と⽇本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を⾏う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を⽣じる場合があります。
※ 基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
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投資リスク（続き）
その他の留意点● 各ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適⽤はありません。
● 法令・税制・会計⽅針などの変更に関する事項
各ファンドに適⽤される法令・税制・会計⽅針などは、今後変更される場合があります。また、投資対象とする地域の中では、⾦融市場や証券市場にかかる
法令・制度などが先進国と⽐較して未整備であったり先進国とは異なったりすること、法令・制度・税制・決済ルールに変更が加えられる可能性が先進国よりも⾼いと考えられること、市場取引の仲介業者等の固有の事情から、投資⾏動に予期せぬ制約を受けたり、様々な要因から投資成果への悪影響や損失を被ったりする可能性があります。
● 購⼊・換⾦等に関する留意点
・ 委託会社は、⾦融商品取引所等における取引の停⽌、外国為替取引の停⽌、決済機能の停⽌、その他やむを得ない事情があるときは、購⼊・換⾦（スイッチングを含みます。）申込受付を中⽌することおよびすでに受付けた購⼊・換⾦（スイッチングを含みます。）の申込受付を取り消すことができます。
・ 信託財産の資⾦管理を円滑に⾏うため、⼤⼝の換⾦申込には制限を設ける場合があります。
・ 信託期間中の⾹港の⾦融商品取引所の休業⽇および銀⾏休業⽇、英国の⾦融商品取引所の休業⽇および銀⾏休業⽇、ケイマンの銀⾏休業⽇等には、購⼊・換⾦（スイッチングを含みます。）申込の受付は⾏いません。
・ 当ファンドは、⼤量の解約が発⽣し短期間で解約資⾦を⼿当てする必要が⽣じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、⼀時的に組⼊資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換⾦の申込みの受付けが中⽌となる可能性、換⾦代⾦のお⽀払が遅延する可能性があります。

リスクの管理体制
・ 委託会社では、投資リスクを適切に管理するため、運⽤部⾨ではファンドの特性に沿ったリスク範囲内で運⽤を⾏うよう留意しています。また、運⽤部⾨
から独⽴した管理担当部⾨によりモニタリング等のリスク管理を⾏っています。
・ 委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組⼊資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを⾏います。
・ 取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。

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護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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⼿続・⼿数料等
お申込みメモ
購⼊単位

販売会社が別に定める単位

購⼊価額※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額

購⼊代⾦

販売会社が指定する期⽇までにお⽀払いください。

換⾦単位

販売会社が別に定める単位

換⾦価額※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額

換⾦代⾦

原則として換⾦申込受付⽇から起算して7営業⽇⽬からお⽀払いします。

申込締切時間換⾦制限スイッチング

購⼊・換⾦申込不可⽇

原則として午後3時までに販売会社所定の事務⼿続きが完了したものを当⽇のお申込み分とします。
信託財産の資産管理を円滑に⾏うため、⼤⼝の換⾦申込には制限を設ける場合があります。
＜隔⽉分配型＞と＜資産成⻑型＞との間で、スイッチングのご利⽤が可能です。
※ スイッチングのご利⽤につきまして、詳しくは販売会社までお問い合わせください。
販売会社の営業⽇であっても、以下に該当する⽇は、購⼊・換⾦（スイッチングを含みます。）申込の受付は⾏いません。
・ ⾹港の⾦融商品取引所の休業⽇および銀⾏休業⽇等
・ 英国の⾦融商品取引所の休業⽇および銀⾏休業⽇
・ ケイマンの銀⾏休業⽇※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。

購⼊・換⾦申込受付の中⽌及び取消し

信託期間

委託会社は、⾦融商品取引所等における取引の停⽌、外国為替取引の停⽌、決済機能の停⽌、その他やむを得ない事情があるときは、購⼊・換⾦（スイッチングを含みます。）申込受付を中⽌することおよびすでに受付けた購⼊・換⾦（スイッチングを含みます。）の申込受付を取り消すことができます。
2027年11⽉10⽇まで＜隔⽉分配型＞2007年11⽉30⽇設定＜資産成⻑型＞2008年11⽉12⽇設定
委託会社は次のいずれかの場合、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了させること（繰上償還）ができます。

繰上償還

・ 受益権⼝数が20億⼝を下回った場合・ 信託契約を解約することが受益者のために有利であると認めるとき
・ やむを得ない事情が発⽣したとき

決算⽇＜隔⽉分配型＞
毎年1⽉、3⽉、5⽉、7⽉、9⽉、11⽉の各⽉10⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）＜資産成⻑型＞
毎年11⽉10⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）（次ページへ続く）

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔⽉分配型）／（資産成⻑型）

お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年2⽉28⽇現在）

⼿続・⼿数料等（続き）（前ページから続く）

収益分配＜隔⽉分配型＞
年6回の決算時に収益分配⽅針に基づいて収益分配を⾏います。
＜資産成⻑型＞
年1回の決算時に収益分配⽅針に基づいて収益分配を⾏います。
※ ただし、分配対象額が少額の場合等は、分配を⾏わないこともあります。
※ 詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託⾦の限度額
公告

各ファンドにつき1兆円を上限とします。
原則として電⼦公告の⽅法により⾏い、ホームページ【https://www.sparx.co.jp/】に掲載します。

運⽤報告書＜隔⽉分配型＞
6ヶ⽉（原則として5⽉および11⽉の各決算時までの期間）毎および償還時に交付運⽤報告書を作成し、原則として、販売会社を通じて受益者へ交付します。
＜資産成⻑型＞
ファンドの毎決算時および償還時に交付運⽤報告書を作成し、原則として、販売会社を通じて受益者へ交付します。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資⾮課税制度及び未成年者少額投資⾮課税制度の適⽤対象です。
税⾦の取扱いの詳細については、税務専⾨家等にご確認されることをお勧めします。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔⽉分配型）／（資産成⻑型）

お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2023年2⽉28⽇現在）

⼿続・⼿数料等（続き）
ファンドの費⽤
投資者が直接的に負担する費⽤
購⼊時⼿数料

信託財産留保額

購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める⼿数料率を乗じて得た額とします。
※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購⼊時⼿数料は、商品の説明、販売の事務等の対価として販売会社が受け取るものです。
ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤
運⽤管理費⽤（信託報酬）
各ファンド

⽇々の信託財産の純資産総額に対して年率0.9405％（税抜0.855％）を乗じて得た額とします。
運⽤管理費⽤（信託報酬）は、ファンドの計算期間を通じて毎⽇計上され、毎計算期間の最初の6ヶ⽉終了⽇（＜資産成⻑型＞のみ）および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から⽀払われます。
運⽤管理費⽤（信託報酬）＝運⽤期間中の基準価額×信託報酬率
内訳（税抜）

主な役務

委託会社

年率0.17％

ファンドの運⽤、開⽰書類等の作成、基準価額の算出等の
対価

販売会社

年率0.65％

購⼊後の情報提供、運⽤報告書等各種書類の送付、⼝座内でのファンドの管理および事務⼿続き等の対価

受託会社

年率0.035％

ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実⾏等
の対価

⽀払先

信託報酬
の配分

投資対象と
する外国
投資信託

「ＳＰＡＲＸ・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンド」（以下「投資対象ファンド」といいます。）における運⽤報酬は純投資対象とする投資信託証券に係る信託財産の運⽤、基資産総額に対して年率1％。
準価額の計算、運⽤財産の管理等の対価
その他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費⽤がかかりま
す。

実質的な
負担

受益者が実質的にご負担いただく信託報酬率（概算）は年率1.9405％程度（税込み）となります。ただし、この値はあくま
でも実質的な信託報酬の⽬安であり、ファンドにおける実際の当該ファンドの組⼊れ状況や純資産額等によっては、実質的な信託報酬は変動します。

監査費⽤
印刷費⽤

監査費⽤、法定書類等の作成等に要する費⽤などの諸費⽤は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11％（税抜
0.10％）を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎⽇計上され、毎計算期間の最初の6ヶ⽉終了⽇（＜資産成⻑型＞のみ）および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から⽀払われます。
※ 監査費⽤︓ファンドの監査⼈に対する報酬および費⽤
印刷費⽤︓有価証券届出書、⽬論⾒書、運⽤報告書等の作成、印刷および提出等に係る費⽤（次ページへ続く）

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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その他の費⽤・
⼿数料

投資対象ファンドの組⼊有価証券の売買の際に発⽣する売買委託⼿数料、外貨建資産の保管費⽤等は、その都度信託財
産から⽀払われます。
投資対象ファンドにおいては上記の他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費⽤がかかります。
これらの費⽤は運⽤状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を⽰すことができません。
※ 組⼊有価証券の売買委託⼿数料︓有価証券の売買の際、売買仲介⼈に⽀払う⼿数料
信託事務の諸費⽤︓投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費⽤および受託会社の⽴替えた⽴替⾦の利息※ 当該⼿数料等の合計額については、ファンドの購⼊⾦額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表⽰することができません。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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ファンドの関係法⼈について● 委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第346号（加⼊協会）⼀般社団法⼈投資信託協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、⽇本証券業協会、⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会
信託財産の運⽤指図、受益権の発⾏等を⾏います。
● 受託会社 三井住友信託銀⾏株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を⾏います。なお、信託事務の⼀部につき株式会社⽇本カストディ銀⾏に委託を⾏います。
● 販売会社 下記⼀覧参照ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、⼀部解約請求の受付、⼀部解約⾦・収益分配⾦・償還⾦の⽀払いの取扱等を⾏います。
加⼊協会
⽇本証券業
協会

⼀般社団法⼈
⾦融先物
取引業協会

⼀般社団法⼈
⽇本投資顧問業協会

⼀般社団法⼈
第⼆種
⾦融商品
取引業協会

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第2251号

〇

〇

〇

〇

関東財務局⻑（⾦商）第44号〇〇

関東財務局⻑（登⾦）第10号〇〇

関東財務局⻑（登⾦）第624号〇〇

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第195号

〇

〇

登録番号

販売会社

ＳＭＢＣ⽇興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券※

⾦融商品取引業者

株式会社ＳＢＩ新⽣銀⾏

登録⾦融機関（委託⾦融商品取引業者︓株式会社ＳＢＩ証券）
ＰａｙＰａｙ銀⾏株式会社
楽天証券株式会社

登録⾦融機関

〇〇〇※ 株式会社ＳＢＩ証券は、⼀般社団法⼈⽇本STO協会に加⼊しています。

お問い合わせ先
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/
電話番号
03-6711-9200（受付時間︓営業⽇9︓00〜17︓00）

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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