ISSN 1348-9739

Artificial Radionuclides in the Environment 2003
環境における人工放射能の研究 2003

6

2

Radioactivity deposition (mBq/m )10

Tsukuba5

Koenji, Tokyo

10

Chernobyl Accident
4

10

3

10

2

10

1

10

Nuclear tests byformer USSR, USA, etc.
137
90

Cs

Nuclear tests by China

Sr

0

10

1955

1960

1965

1970

1975

1980

1985

1990

1995

2000

2005

Year

Temporal variation in the monthly 90 Sr and 137 Cs
depositions observed at MRI since 1957

Geochemical Research Department, Meteorological Research Institute,
JAPAN
January 2004

気象研究所

地球化学研究部

序
気象研究所地球化学研究部では、1954 年以来、環境放射能の観測法の開発、放射能汚染の実態の把握、大気や海洋における物質輸送解明のトレーサーとしての利用を目的として
環境放射能の研究を実施してきた。1957 年以降、原子力及び放射能に関する行政は科学技術庁が所管することとなり、各省庁がそれぞれの所掌で実施してきた放射能関連業務は放射能調査研究費によって統一的に実施することとなった。2001 年の省庁再編に伴い、現在は文部科学省が所管している。地球化学研究部では、環境中の人工放射性元素の分布とその挙動を 40 年以上にわたって観測・研究しており、このような長期にわたる観測・研究の蓄積の結果、環境放射能について世界的にも他に類を見ない貴重な時系列データを内外に提供すると共に、様々な気象学・海洋学的発見をもたらしてきている。
1954 年 3 月 1 日に米国によりビキニ環礁で行われた水爆実験により、危険水域外で操業していた第 5 福竜丸乗組員が放射性物質を含む降灰(いわゆる死の灰)による被曝を受けた事件を契機にして、日本における環境放射能研究が本格的に始まった。地球化学研究室は、当時から環境の放射能を分析・研究できる日本有数の研究室であり、三宅泰雄の指導の下、海洋及び大気中の放射能汚染の調査・研究に精力的に取り組んだ。その結果、当時予想されていなかった海洋の放射能汚染、さらには大気を経由しての日本への影響など放射能汚染の拡大の実態を明らかにすることができた。1958 年から放射能調査研究費による特定研
究課題の一つである「放射化学分析(落下塵・降水・海水中の放射性物質の研究)」を開始
し、札幌、仙台、東京、大阪、福岡の 5 つの管区気象台、秋田、稚内、釧路、石垣島の 4
地方気象台、輪島、米子の 2 測候所の全国 11 気象官署及び気象研究所(気象研究所では 1957
年 4 月から)で採取した降水・落下塵(一ヶ月の全量)及び観測船で採取した海水中の 90 Srや
137
Cs、プルトニウム同位体等の放射性核種分析を実施してきた。
大気中の人工放射性物質の主要な放出源であった大気圏核実験については 1962 年の「部分的核実験禁止条約」の締結、その後の中国とフランスによる大気圏核実験も 1980 年 10月の中国による大気圏核実験を最後として行われていない。しかし、1986 年 4 月にチェル
ノブイリ原子力発電所で事故が起こり、世界規模の放射能汚染を引き起こした。その後も極めて小規模ではあるが、1997 年 3 月の動力炉核燃料開発事業団"アスファルト固化処理施設"の火災・爆発事故や 1999 年 9 月の JCO ウラン燃料工場の臨界事故により放射性物質が環境中へ放出された。一方、日本周辺海域では、ロシア(旧ソ連)による放射性廃棄物の海洋投棄が公表されている。このように環境の放射能汚染は過去の問題ではない。従って、引き続き環境放射能調査研究は必要である。
2001 年 4 月（平成 13 年 4 月）からは文部科学省放射能調査研究費による特定研究課題
として「大気圏の粒子状放射性核種の長期的動態に関する研究」,「大気中の放射性気体の実態把握に関する研究」及び「海洋環境における放射性核種の長期的挙動に関する研究」の 3 課題で環境放射能研究に取り組んでいる。また、近年諸外国や国内の研究機関との協同研究も進展している。また、当研究部を含め世界で得られた降下物と海水中の放射性核種については、現在データベースを作成中であり、近い将来 Web site 等から公開される予定である。
今回わたしたちが実施してきた環境放射能研究に関する最新の成果を過去の研究の歴史と合わせて取りまとめ今後の研究の発展の基礎として活用を計るため、論文集（2003 年 12月版）を作成した。掲載した 12 の論文は、過去の一連の研究成果から最新の成果までの主なものを一冊でカバーできるように選択されている。本論文集が環境放射能研究や環境放射能影響評価の基礎資料として広く活用されることを期待している。
2003 年 12 月
気象研 究所

地球化学研究部

目次

１．人工放射性降下物（死の灰のゆくえ）・・・

２．大気浮遊塵・・・ 25

３．茨城県つくば市における大気中の放射性希ガスの観測

・・・ 38

４．環境中のトリチウムの挙動に関する研究・・・ 49５．日本海における1 3 7 Cs（セシウム-137）及び
239,240Pu（プルトニウム-239、240）の時間的変動

・・・ 51６．海水中の人工放射能−太平洋について・・・ 63

７．日本の主要河川水中の人工放射性核種・・・ 108８．大気降下物及び海水中のプルトニウム

・・・ 109

９．1 9 8 6 年チェルノブイリ原子力発電所事故及び
1 9 9 7 年動燃東海事故由来の放射性核種の輸送

・・・ 120

論文リスト（英文誌） 1 9 5 4 - 2 0 0 3

・・・ 133

論文リスト（和文誌の一部） 1 9 5 4 - 1 9 7 6・・・ 146

表：研究の歴史・・・ 149

1954-2003

1

環境における人工放射能の研究1 9 5 4 - 2 0 0 1 に掲載した論文のリスト

・・・ 151

環境における人工放射能の研究1 9 5 4 - 1 9 9 9 に掲載した論文のリスト

・・・ 153

Contents
1, Radioactive fallout in Japan since 1957 ----------------------------------

1

2, Aerosols ---------------------------------------------------------------------------

25

3, Radioactive gases observed at Tsukuba, Japan ------------------------ 38
4, Tritium in the environment ----------------------------------------------------- 49
5, Temporal variation of 137 Cs and 239+240 Pu in the Japan Sea ------- 51
6, Artifical radionuclides in the Pacific Ocean ----------------------------------- 63
7, Artifical radionuclides in major rivers in Japan ---------------------------- -108
8, Plutonium in fallout and seawater -------------------------------------------109
9, Atmospheric transport originating from Chernobyl accident
in 1986 and the Tokai waste treatment plant in 1997 -------------------

120

Publications list 1954-2003 ---------------------------------------------------------133
Publications list ( in Japanses) 1954-1976 ---------------------------------------145
History of the studies at Meteorological Res. Inst. -------------------------- 149
Publications appeared in “Artifical radionuclides in the Environment 1954-2001” ---151

Publications appeared in “Artifical radionuclides in the Environment 1954-1999” ---153

１．人工放射性降下物（死の灰のゆくえ）
気象研究所では、大気圏での人工放射性核種の濃度変動の実態とその変動要因を明らかにすべく、ビキニ事件からまもなくの 1954 年 4 月に放射性降下物（いわゆるフォールアウ
ト）の観測を開始した（当初は全β観測）。月間降水・降下塵中の核種分析は 1957 年に始まり、以降現在に至るまで 40 数年間途切れることなく継続されている。特に気象研究所での観測値は、現在でも検出限界以下とすることなく必ず数値化されている。対象は重要な核種である 90 Sr、 137 CsおよびPu同位体である。当初は全国 5 地点の気象官署で試料採取を行ってきたが、次第に観測地点を加えて 1979 年に現在の北緯 24 度から 45 度にまたがる全
国 12 地点での観測となった。放射性降下物は主として大気圏内核実験により全球に放出されたため、部分核実験停止条約の発効前に行われた米ソの大規模実験の影響を受けて 1963
年の 6 月に最大の降下量となり（ 90 Sr 約 170Bq/㎡、 137 Cs 約 550 Bq/㎡）、その後徐々に低下した。しかし、60 年代中期より開始された中国核実験による影響で降下量は度々増大し、1980 年を最後に核実験が中止されたので漸くに低下した。1986 年 4 月の旧ソ連チェル
ノブイリ原子力発電所の事故により、放射能の降下量は再び増大したが、1990 年代になり
90
Sr、137 Csの月間降下量はともに数〜数 10ｍBq/㎡で推移しており、「放射性降下物」とは呼べない状況に至った。この 40 数年間に亙る時系列データは、ハワイマウナロアにおける二酸化炭素の時系列データ同様、地球環境に人工的に汚染物質を付加した場合、汚染物質がどのような環境動態をとるのかを如実に反映しており、実に 5 桁の降下量の水準変動が記録されている。
初期の一連の研究により、重要な気象学的知見が得られた。例えば、降下量の時間変動か
ら対流圏、成層圏における放射性物質の滞留時間がそれぞれ、30〜50 日、1.0〜1.2 年と求められた。これは翻って粒子状物質（エアロゾル）の滞留時間を求めたことにほかならない。また、放射能の降下量は太平洋側では春に増大し、日本海側では冬に増大すること、北半球で考えると中緯度地帯に降下量の極大があり、成層圏―対流圏の大気交換過程に主たる原因があることなどが明らかにされた。これらは成層圏エアロゾルの地表面への沈着について科学的示唆を与えるものである。このほか、核実験では半減期約 53 日の 89 Srも放出されることから、89 Sr/ 90 Sr放射能比を用いて各回の中国核実験による降下量の寄与分が見積もられた。その結果、各実験の寄与の季節変化が明らかとなったが、その核実験が実施された季節の違いと実験の規模により放射能の打ちこまれる高度が変わることが原因となって、季節変化のパターンが違うことがわかった。
この放射能の降下量の季節変化と経年の変動をより定量的に説明するために、従来からの大気輸送ボックスモデルを改良して北半球 4 ボックスモデルによる解析が行われた。上部
成層圏、下部成層圏、対流圏に加えて、対流圏界面付近の混合層を置き、一次の速度式に従って放射能が輸送されると仮定し、上部から滞留半減期をそれぞれ 0.5、0.7 および 0.3
年とした場合、観測結果をよく再現できた。また、このモデルにより核実験による放射能の成層圏への打ち上げ量を評価できた。
1990 年代になると、90 Sr、137 Cs、Puの降下量は大きく低下し、試料採取に 4 ㎡の大型水盤を用いている気象研究所以外では検出限界以下となって、降下量を容易に数値化できなくなった。このため、気象研での観測記録は我が国のみならず世界で唯一最長の記録となっている。チェルノブイリ事故由来放射能の一部は下部成層圏にも輸送されたが、1994 年以後の年間降下量は成層圏滞留時間から予想される量を大きく上回り、むしろほぼ一定量で推移する状況（変動幅 2 倍程度）となった。従って、成層圏以外のリザーバーから放射能が供給されており、それは表土と考えられる。一旦地表面に沈着した放射能は、風によって土壌粒子とともに大気中に浮遊する。この過程が再浮遊であり、大気への放射能の供給源として重要となってきた。再浮遊は、従来、近傍の畑地などからの表土粒子が主体となっていると信じられてきた。しかしながら、降下物の 137 Cs/ 90 Sr放射能比は、気象研近傍で採取した表土中の同比と値が一致せず、再浮遊には複数の起源のあることが明らかとなった。他の起源として想定できる地球化学的な現象としては、表土粒子が大規模に輸送される風送塵（黄砂）がある。そこで、この仮説を検証するための取り組みを開始した。最初の試みとして、大陸の砂漠域で 90 年代に採取された表土につき測定を行い、つくばの土壌と比較したところ、 137 Cs濃度はほぼ同水準であるが、 90 Sr濃度はつくば土壌の数倍で、核実験で降下した放射能が降水によって溶出されることなく、残留している様子が示された。

また、137 Cs/ 90 Sr放射能比は降下物試料での同比に近く、比を利用した 2 成分混合の計算か
らも風送塵（黄砂）が放射能輸送に寄与していることが強く示唆された。風送塵に関する研究は、近年の気候変動研究にも対応し、科学的新知見を与え得るものである。人工放射能をトレーサーとして風送塵の研究に応用できる可能性が見えつつある。このように、環境研究においては時系列データが如何に貴重なものであるか再度強調したい。

〔掲載論文〕
Hirose, K., Y. Igarashi, M. Aoyama, T. Miyao, Long-term trends of plutonium fallout observed inJapan, In "Plutonium in the Environment", 251-266, 2001.
Igarashi, Y., M. Aoyama, K. Hirose, T. Miyao, S. Yabuki, Is it Possible to use 90 Sr and 137 Cs as
tracers for the aeolian transport?, Water. Air. And Soil Pollution, 130, 349-354, 2001.

6

2

Radioactivity deposition (mBq/m )10

Tsukuba5

Koenji, Tokyo

10

Chernobyl Accident
4

10

3

10

2

10

1

10

Nuclear tests byformer USSR, USA, etc.
137
90

Cs

Nuclear tests by China

Sr

0

10

1955

1960

1965

1970

1975

1980

Year

1985

1990

1995

2000

2005

２．大気浮遊塵
大気からのエアロゾルの除去過程の現象について大気浮遊塵中の人工放射能の観測結果から直接得られた知見としてはチェルノブイリ由来のものについての研究があげられる。
アンダーセンサンプラーを用いて平均粒径分布（空気動力学的放射能中央径：AMAD）を求めた。その結果、チェルノブイリ由来の放射性核種を含むエアロゾルの平均粒径は131
I< 137 Cs, 103 Ru<< 90 Sr< 239,240 Puという順序で大きくなることが分かった。この内、 131 I、
137
Cs及び 103 Ruの平均粒径はサブミクロンであった。また、 131 I、 137 Cs及び 103 Ruの 3 核種の場合、0.43μm以下に全体の放射能の 50％が存在し、粒径の増加とともに急速に放射能が減少する分布を示した。また、1.1μm以下の分画には 131 Iの場合 83％、137 Csの場合 90％
及び 103 Ruの場合 94％の放射能が含まれていることがわかった。5 月末までの観測によると、
粒径分布は時間とともに変化し、平均粒径は 137 Csの場合 0.4μm から 0.7〜0.8μmと増加し、 103 Ruにおいても同様な傾向がみられた。
日本の大気・降水中で観測されたチェルノブイリ由来の放射性核種の核種組成を放出源の報告値と比較すると、放出過程の組成の変化を考慮に入れても大きく異なっている核種があることが分かってきた。134 Cs/ 137 Csや 131 I/ 137 Cs放射能比は観測期間中殆ど一定であった。ただし、放出源の放射能比を比較すると、つくばの大気中の 131 I/ 137 Cs比はやや高いことが分かった。つくばのエアロゾル中の 103 Ru/ 137 Cs比は 5 月の上旬は当初の放出時の放射能比と同じであったが、下旬に増加の傾向を示した。この変化は、放出過程（後半でより多くの 103 Ruが放出されている）による変動を反映しているものと考えられる。一方、 90 Srやプルトニウムについては、少なからぬ量（ 90 Srの放出量の場合 137 Csの 22%、プルトニウ
ムの場合、 137 Csの 0.17%）の放出があったにもかかわらず、日本の大気・降水で観測された放射能はかなり低い値であった。 90 Srの場合 137 Csに比べて約 1/100 しか日本には輸送されてこなかったことを意味する。言い換えれば、輸送の間で放射性核種間で分別が起こったことを示唆している。つくばの大気・降水中のチェルノブイリ由来の放射能の結果によると、全体の降下量に対するドライデポジションの寄与は 9( 103 Ru)〜12( 137 Cs)％であり、大気中の放射能の大部分は降水によって除去されていることが分かった。
ドライデポジションによるチェルノブイリ由来の放射性核種の大気からの除去の様子を知るための指標として、各核種に付いてドライデポジションベロシティーを計算したところ、131 I< 137 Cs, 103 Ru<< 90 Sr< 239,240 Puという順序で大きくなることが分かった。即ち、放射能を帯びたエアロゾルの長距離輸送の間で、ドライデポジションを主に支配している過程である重力等により、チェルノブイリ由来の放射性核種の中ではプルトニウムが最も除去され易かったことを意味している。計算されたドライデポジションベロシティーは0.023cms -1 から 2.0cms -1 の範囲にあり、時間変動と核種依存性が明瞭であった。
降下する機構は核種の化学的性状に依存せず物理的な粒径のみに依存するという仮定のみで計算したにもかかわらず、1μm 以上の粒子では重力沈降の速度と同じオーダーと勾配を持つという結果が得られた。1μm 以下の粒径に対するドライデポジションベロシテ
ィーは、重力沈降によるものからは大きく異なっており、粒径 1μm 付近でドライデポジ
ションベロシティーは極小となったのち、粒径が小さくなるにしたがって、ドライデポジ
ションベロシティーが大きくなる傾向を示す。これには、Brown 運動の効果の寄与が示唆される。
降水による大気中のエアロゾルの除去には様々な要素が関係しており極めて複雑である。気象要素としては降水の性質や降水強度は重要な因子となる。降水による大気中のエ
アロゾルの除去を表わす指標として washout ratio が使われてきた。つくばの個別降水で観測 さ れ た チ ェ ル ノ ブ イ リ 由 来 の 放 射 能 に つ い て washout ratio を 計 算 し た と こ ろ 、137
Cs, 103 Ru < 90 Srの順序で大きくなることが分かった。即ち、これらの核種の中では平均粒径の大きい 90 Srが最も降水により除去され易いことを意味している。 131 I、 137 Cs及び103
Ruの平均粒径はサブミクロンであった。ドライデポジションや降水によるエアロゾルの除去のされ易さの順序と平均粒径の順序は良く対応していることが分かる。この結果は従来研究されてきた降水やドライデポジションによるエアロゾルの除去がエアロゾルの粒径と密接に関連しているという機構と良く一致している。即ち、ガス状で放出された放射性核種は、凝縮や付着等の過程によってサブミクロンのエアロゾルとなり、粒径が大きなエ
アロゾルに比較して大きな除去作用を受けなかったために、数 10 日の時間スケールで北半球の中緯度から北側に輸送され、北半球の広域を汚染した。一方、不揮発性の放射性核種は放出時に生成した 1μm以上のエアロゾルに含まれていたために、輸送過程で優先的に大気中から除去されたと考えられる。
〔掲載論文〕
Hirose, K., S. Takatani and M. Aoyama, Wet deposition of radionuclides derived
from the Chernobyl accident, J. Atmos. Chem., 17, 61-71, 1993.

Relationship between corrected washout ratios and AMAD of theChernobyl radionuclides.
137
Cs : () , 103 Ru : () , 90 Sr : ()

３．茨城県つくば市における大気中の放射性希ガスの観測
気象研究所では、大気中濃度の監視とそのトレーサー利用とを目的として、全球にモニタリングネットを展開しているドイツ大気放射能研究所（BfS-IAR）から協力を受けて、国際的にも評価の高いBfS-IAR方式を導入し、協同して大気中の 85 Kr及び 133 Xeの大気中濃度（一週間平均値）の観測を継続している。1995 年 5 月から始まったこの観測
では、つくばで採取した試料が毎週ドイツに送付され、BfS-IARにおいてKr/Xeの分析が行われてきた。観測当初の、1995 年から 1997 年までの 3 年間、春と秋にはつくばでの 85 Kr濃度が通常よりも 1 桁上昇するのが認められた。この濃度上昇は東海核燃料再処
理工場の操業により 85 Krが大気中に放出されたことによるのだが、もうひとつの要因−
主風向の季節変化−があり、このような季節変化に類似した変動を示すことがわかった。
このことをできるだけ定量的に考えるため、再処理工場からの 85 Kr日放出量と気象デー
タを用いて簡単なモデルにより解析したところ、計算値と観測値はよく一致することが明らかとなった。
1997 年 3 月以降の期間は、再処理工場は休止していたため、観測された 85 Kr濃度は他の北半球中緯度（北緯 30〜40°)地点での観測値（およそ 1.3Bq/m 3 ）と同様にバックグラウンド値となっていた。その後、再処理工場は 2000 年 6 月から操業を断続的に開始し、2001 年 3 月から本運用を再開した。これに伴う大気中 85 Krの濃度増加が、再び観測された。
再処理工場休止期間以外のバックグラウンド濃度は、東海村からの影響と推定される
観測値を除いたものである。このようにして求めたバックグラウンド濃度は時間の経過とともに徐々に増大しており、夏に低く、冬に高いという季節変動を示した。関数フィッティングにより求めた 1995 年から 2002 年までの年間濃度上昇率はおよそ 2.3％で、ヨーロッパの観測地点で得られたデータとほぼ同じであった。このことは、核燃料再処理からの放出により全球的な 85 Kr濃度上昇が依然として続いていることを示している。
なお 1999 年 9 月末の JCO 臨界事故の際には緊急モニタリングを行ったが、つくばでは、有意な濃度上昇を認めなかった。
放射性希ガスの観測は分析方法等の困難点もあり、日本での取組は少なく、1990 年
代当初には大気中バックグラウンドレベルの 85 Kr濃度を連続して測定しうる観測装置は存在しな かった。こ のため 1995 年より気 象研究所で は上記の観 測と平行し て、
BfS-IAR方式に基づく 85 Kr観測装置の開発に取り組んできた。その結果、1999 年 6 月に装置が完成し、その後行われた実試料によるBfS-IARとの比較試験により、ほぼ 6%以
内で双方の分析値が一致することを確認した。

〔掲載論文〕
Igarashi. Y, M. Aoyama, K. Nemoto, K. Hirose, T. Miyao, K. Fushimi, M. Suzuki, S. Yasui,
Y. Asai, I. Aoki, K. Fujii, S. Yamamoto, H. Sartorius, W. Weiss, 85 Kr measurement systemfor continuous monitoring at Meteorological Research Institute, Japan, Journal ofEnvironmental Monitoring, 3, 688-696, 2001

15

-3

Kr (Bq m )Kr-85(BfS)
Kr-85(MRI)

C oncentrations of

85

10

5

JCO accident

0
1 995

1996

1997

1998

19 99

20 00

2 001

2002

2003

Y ear

85

Kr concentration observed at MRI, Tsukuba during 1995 to 2003

85

-3

Concentrations of Kr (Bq m )1.7
Regression
linear
Kr-85(MRI)
Kr-85(BfS)

1.6
1.5
1.4
1.3
1.2
1.1
1
1995

1996

1997 1998

1999
Year

2000

2001

2002

2003

Background 85 Kr concentration observed at MRI, Tsukuba during 1995 to 2003

４．環境中のトリチウムの挙動に関する研究
トリチウム(T)は、半減期がおよそ 10 年の水素の放射性同位体であり、環境中の主な化
学形は水（HTO）であるが、水素ガス(HT)としても存在している。トリチウムの発生源は、天然の核反応の他、核実験や原子力施設などである。地球化学研究部においては、トリチ
ウムの環境中における動態を明らかにする目的で、東京及びつくば（1980 年 4 月以降）における降水・水蒸気中の HTO 濃度測定及び、北太平洋西部海域における海水中の HTO 濃
度測定をこれまで行っている。
下図は 1963 年から 2002 年 12 月までの降水中のトリチウム年間降下量の経年変化を示している。また、表には 1991 年から 2002 年までの降水中のトリチウム濃度および降下量を示す。1961〜62 年に行われた大気圏核実験のためトリチウムの多くは成層圏に放出された。
JCO accident
結果として 1963 年の降下量は約 150000Bq m -2 で最大となり、見かけの滞留時間 1.9 年で1967 年まで減少停留した。これは他の放射性核種の成層圏滞留時間、例えば 90 Srの 1.4 年と比較すると若干長い時間であり、地球表層の水循環を反映した結果である。1968 年以降
は降水中のトリチウム年間降下量は、中国の一連の核実験のために増減を繰り返しながら緩やかに減少した。こうした成層圏に由来するトリチウムの降下量は、前年に核実験が行われない限り年の前半に多く、後半では前半の 1/3 になっている。1980 年を最後に大気圏への大規模なトリチウムの放出はなくなり、そのレベルは天然の核反応に由来するものに近くなり現在に至っている。その降下量は 1990 年代では 800〜1900Bq m -2 year -1 である。
また、最近では原子力施設からの放出の減少と太陽活動による影響（黒点数の極大期にあたり、天然の核反応に由来するものが減少）を反映しているとみられる降下量の減少が観測されている。2001 年と 2002 年では、約 600 Bq m -2 year -1 程度まで減少し、観測開始以
来最も少なくなっている。
トリチウムは 137 Csや 90 Srとは異なり、核分裂による生成よりも核融合による生成の方が何桁も多い。このため 1986 年 4 月 26 日に発生した旧ソ連のチェルノブイリ原子力発電所の事故に由来する影響は認められなかった。

HTO deposition (Bq m-2 year-1)

1000000

100000

10000

1000

100
1960

1970

1980

1990

2000

year
東京（1980 年 3 月まで）及びつくば（1980 年 4 月〜2002）
における降水中のトリチウム年間降下量の経年変化

５．日本海における 137 Cs（セシウム-137）及び
239,240Pu（プルトニウム-239、240）の時間的変動
1993-1994 年における人為的起源を持つ放射性核種、137 Cs及び 239,240 Puの日本海表面水中の濃度は，それぞれ 2.7-3.8 Bq m -3 及び 1.3-8.0 mBq m -3 の範囲にあり、北太平洋における濃度と同じオーダーであった。時系列データを見ると、放射性廃棄物の大規模な投棄とチェ
ルノブイリ・フォールアウトの直後にあたる 1986 年及び 1987 年に 137 Csの増大がみられた。
表面海水中における 137 Csのみかけの半減期を求めたところ、上述の濃度上昇分にあたる
excess 137 Csに対しては約 3 年、より長期的なトレンドに対しては約 16 年であった。前者
は日本海に流入した対馬暖流水が日本海の表層で混合するために希釈されてゆく現象に対応する時間スケール、後者は外海との表層水の交換による輸送に対応する時間スケールと考えることができる。さらに海域に分けて 137 Cs濃度を整理したところ、深層水の 137 Cs濃度が他の海域に比べて高いウラジオストック沖で日本海固有水が形成していることがわかった。また、日本海表面水中の 239,240 Pu濃度については、過去 20 年にわたるデータからは構造的な変動はとらえられず、むしろ深層に入ったPuの表層への再生の速さを反映しているようであった。Puの鉛直分布は北太平洋と同様、中層に極大を示す。ただし、その極大は北太平洋より顕著ではない。さらに、深海のPu濃度には海底地形の影響が見られる。
チェルノブイリ・フォールアウトには 134 Csが一定の割合で含まれていたことが陸上の観測から知られているので、1986 年及び 1987 年のデータにより 134 Cs濃度を用いてチェルノ
ブイリ事故起源の 137 Csを評価した。その解析結果によると、近年の日本海の水柱における放射能の大半は、過去の大気圏核実験等に由来する全球的フォールアウトによってもたらされたもので、一部がチェルノブイリ・フォールアウトによるものと考えられることが分かった。なお、ロシアによる放射性廃棄物の大規模な投棄に対応する明瞭なシグナルは観察されなかった。
〔掲載論文〕
Hirose, K., T. Miyao, M. Aoyama, Y. Igarashi, Plutonium isotopes in the Sea Japan, Journal ofRadioanalytical and Nuclear Chemistry, 252(2), 293-299, 2002.
Miyao. T, K. Hirose, M. Aoyama, Y. Igarashi, Trace of the recent deep water formation in the JapanSea deduced from historical 137 Cs data, Geophys. Res. Lett., 27, 22, 3731-3734, 2000.

Statistics of decay corrected 137 Cs data (as of Jan. 1, 1995) in the 1500-3000m layer (upper :average, middle : standard deviation, lower : number of data ).

６．海水中の人工放射能−太平洋について
1954 年 3 月 1 日にビキニ環礁で行われた水爆実験により、第 5 福竜丸乗組員が放射性物質を含む降灰(いわゆる死の灰)による被曝を受けた事件を契機にして、日本における環境
放射能研究が本格的に始まった。気象研究所地球化学研究部（当時は地球化学研究室）は、当時から環境の放射能を分析・研究できる日本有数の研究室であり、海洋及び大気中の放射能汚染の調査・研究に精力的に取り組んだ。その結果、当時予想されていなかった海洋の放射能汚染、海洋を経由しての日本近海や太平洋中緯度域への輸送速度、さらには大気を経由しての日本への影響など放射能汚染の拡大の実態を明らかにすることができた。一方、海洋の人工放射性核種は 1945 年以前には全く存在しなかったものであり、海洋の物理的循環、生物地球化学的素過程を解明するための最もすぐれたトレーサーとなっている。
海水中の人工放射性核種の分布や経時変動を解明していくことは、海洋学を発展させるとともに、海洋における放射性核種の挙動に関するモデルを確立させ、将来予測が可能になることでもある。
気象研究所がこの 40 年以上にわたり蓄積してきた海洋放射能データおよび日本国内での降下量の観測データとあわせて、過去に報告されている海洋、大気、土壌のデータ（国内外の論文や機関報告書等）を全球を対象として、できる限り原形に近い形でデータを入力し、様々な単位系で記述されているデータを現在のBqの単位系に変換して、データベースに納める作業を行っている。これらのデータから海面からほぼ海底までの海水中蓄積量を推定できる 162 のプロファイルを抽出し、 137 Cs の海水中蓄積量を求めた。また、全球での陸上観測点での降下量についても減衰を考慮した 137 Cs 積算降下量を求めた。さらに、土壌中の蓄積量もあわせて扱えるようにした。これにより、海水中蓄積量、陸上積算降下
量および土壌中蓄積量をあわせて検討した。
減衰を考慮した 137 Cs 積算降下量が、ほぼ最大となった時期である 1966 年から 1972 年
を 1970 年で代表させ、それぞれの時期の海水中蓄積量および土壌中蓄積量を 1970 年に補正をしたのち、1970 年での 137 Cs 積算降下量とあわせて 1 枚の図に重ねて描いた（図１）。
陸上での降下量の積算値が得られていなかった地域を、土壌中蓄積量を使うことによりカバーできるようになった。このことで、全球降下量をより正しく評価できることになった。
これまでに、積算降下量／海水中蓄積量の関係は、全球でギャップのない分布をし,相互に矛盾していないことを報告しているが、さらに土壌中蓄積量のデータを加えても全球で相互に矛盾は生じず、継ぎ目のない分布をしていることが見てとれる。これらのデータをもとに、緯度経度各 10 度毎のグリッドについて、グリッド内すべてのデータの平均値を算出し、さらに観測値が全く得られなかったグリッドについては積算降下量／土壌中蓄積／海水中蓄積量とGPCP年間降水量との相関により推定を行った。
南緯 40 度以南では空白地帯が多く、積算降下量／土壌中蓄積/海水中蓄積量と GPCP 年
間降水量との相関により空白グリッドを埋められなかったが、南緯 40 度から北緯 80 度までについてはすべてのグリッドで値が得られた。北半球全部を積算すると約 770PBｑ（暫定値）となる。この内、北太平洋と北大西洋を合わせて約 500PBq が海洋へ残り、約 270PBq
がユーラシア大陸と北米大陸に降下したと推定される。また、過去に報告されている全球で 730PBq (UNSCEAR2000 から求めた値)とする値を北半球だけですでに超えてしまう。このことから、過去の全球表面への降下量は再評価する必要があることがわかった。
〔掲載論文〕
Hirose, K., M. Aoyama, Present background levels of surface 137 Cs and 239,240 Pu concentrations in
the Pacific, Journal of Environmental Radioactivity, 69, 53-60, 2003.
Tsumune, D., M. Aoyama, K. Hirose, Numerical simulation of 137 Cs and 239,240 Pu concentrations
by an ocean general circulation model, Journal of Environmental Radioactivity, 69, 61-84, 2003.
Aoyama, M. K. Hirose, Temporal variation of 137 Cs water column inventory in the North Pacificsince the 1960s, Journal of Environmental Radioactivity, 69, 107-117, 2003.

Decay corrected cumulative deposition/inventory in water column and inventory in soil column inthe world at 1970. (Bq m -2 )

７．日本の主要河川水中の人工放射性核種
地球化学研究部では 1960 年代から河川水中の天然放射性核種(ウラン、トリウム、ラジウム)の濃度の測定を行ってきた。その成果は 1964 年に報告されている。
人工放射性核種としては、1973 年に日本の主要河川水中のプルトニウム濃度の測定結果を報告している。この報告は日本の河川水中のプルトニウム濃度としては先駆的なデータである。この研究の中で、降水や降下塵により地表に落下したプルトニウムは、土壌粒子(あるいは、そこに含まれる有機物)に吸着して、容易には流水により溶脱しないことを明らかにすることができた。その結果を支持するデータを 1981 年にも報告している。
チェルノブイリ原子力発電所事故に伴う放射性フォールアウトの結果、河川水中の 137 Cs
濃度の増加とともに 134 Csが検出され、フォールアウトの影響が河川水にも現れたことがわかった。

８．大気降下物及び海水中のプルトニウム

Monthly

239,240Pu

deposition

in

MRI

気象研究所の大気降下物及び海水中のプルトニウムの研究は、137 Csや 90 Srと比べてやや遅れて開始された。ただし、天然のα線放出核種(U、Th同位体)の研究は 1960 年代の初めに開始されているので、α線測定の技術的研究は 1960 年代に始まっている。大気降下物及び海水中のプルトニウムに関する気象研究所の研究成果は、1968 年に初めて公表されている。
大気降下物のプルトニウムの研究については、1964 年に 238 Puを含む燃料電池を搭載した米国の人工衛星が打上に失敗し、上層大気圏で燃焼し、238 Puを大気中に放出した事故を契機として始まった。気象研究所でも 1967 年には、衛星事故に由来する 238 Puを降下物試料中に検出し、その結果を報告している。 239,240 Pu降下量については、1958 年 3 月より今回まで測定結果があるが、世界的にも最も長い記録である。なお、一部プルトニウム降下量については 2〜4 ヶ月間まとめた試料について測定されているが、1987 年以後は１ヶ月単位で測定が行われている。239,240 Pu降下量の長期にわたる観測結果から、その経時変動は
基本的には核分裂核種( 137 Cs、 90 Srなど)の挙動と類似であるが、1960 年代の中国の核実験では主に 235 Uが用いられた点、プルトニウムが比較的大きな粒子(Hot particles)に含まれている点で、核分裂核種とは異なった大気中の挙動をすることを明らかにすることができた。
1986 年のチェルノブイリ原子力発電所事故に関連して、異常な 238 Pu／ 239,240 Pu、 241 Pu／
239,240
Puが大気降水中で測定され、事故に伴い放出されたプルトニウムの一部が日本まで輸送されたことがわかった。しかし、その程度は 137 Csや 90 Srに比べて極めて小さいことも明らかにすることができた。また、1990 年代以後のプルトニウムについては再浮遊に由来すると推定している。降下物中のプルトニウムについては、1945 年から 1997 年までの総合的まとめを本の一部として 2001 年に出版した。さらに最近の成果として、プルトニウムの再浮遊が主に中国の乾燥地域起源の黄砂と関連している他、気候変動を伴うアジア大陸の砂漠化の進展は日本におけるプルトニウム降下量の増加の原因となっていることがわかっ
てきた。

10 4

10 3

10 2

10 1

10 0

10 -1

10 -2
1960

1970

1980

1990

2000

Year

気象研究所では、北太平洋及び縁辺海の海水中のプルトニウム濃度について報告しているが、これは世界的にみても先駆的研究である。その後、表面水に限っては、太平洋全域
及びインド洋、南太洋の分布を明らかにすることができた。その結果によると、北太平洋
中緯度域で比較的高い表面海水のプルトニウム濃度が出現することがわかった。プルトニ
ウムは、海水中で 137 Csとは異なった挙動を示す。その挙動の違いは、鉛直分布に典型的にみられる。水柱の 137 Csは、表層で濃度が高く、深さとともに減少し、1000m以深では極めて低い濃度であることが知られている。一方、プルトニウムは表層で低く、深さ 500mから 1000mに極大をもつ分布を示す。この分布は、プルトニウムが表層で生物由来の粒子と結合し、粒子の沈降とともに深海へ輸送され、輸送される途中で粒子が分解され、プルトニウムが放出されることによって形成されるものと説明されている。
この過程については有機粒子とプルトニウムの間の錯形成過程を含むモデル化も試みている。また、北太平洋表面水中のプルトニウム濃度の経時変化から、表層水中のプルトニウ
ムの滞留時間(約 4 年)も明らかにすることができた。さらに、プルトウニムと海水中の粒子状物質の間の化学的相互作用を研究したところ、海洋生物起源の粒子の配位子とプルトニウムが錯体を形成していることが明らかになった。
〔掲載論文〕
Hirose, K., Y. Igarashi, M. Aoyama, C.K. Kim, C.S. Kim, B. W. Chang, Recent trends ofplutonium fallout observed in Japan: plutonium as a proxy for desertification, J. Environ.
Monit., 5, 302-307, 2003.
Hirose, K., M. Aoyama, Chemical speciation of plutonium in seawater, Analytical andBioanalytical chemistry, 372, 418-420, 2002.

９．1986 年チェルノブイリ原子力発電所事故及び1997 年動燃東海事故由来の放射性核種の輸送
代表的な原子炉事故として、1957 年の英国のウィンズケール原子力発電所(Stewart et. al.,1958)、1979 年の米国のスリーマイルアイランド原子力発電所及び 1986 年の旧ソ連のチェ
ルノブイリ原子力発電所を挙げることができる。大気圏核実験とは異なる放射能の大気中への放出過程の中で、規模が最も大きく、しかも詳細な研究が行われたはチェルノブイリ
発電所事故である。
1986 年 4 月 26 日、旧ソ連（現ウクライナ）のチェルノブイリ原子力発電所で深刻な事故が起こり、多量の放射性物質が大気中に放出された。放射性物質の放出は 5 月 5 日まで続いた。この間に約 1850PBq（50MCi）の希ガスと同量の放射能が放出されたと推定されている。
気象研究所においても、チェルノブイリ原子力発電所由来の放射能の詳細な時間変化及び存在状態を知るための試料採取を行った。また、日本全域での空間的な分布を知るために気象庁の放射能観測網に依頼して、試料採取を行った。放射能測定は、当初迅速に結果をだす目的でガンマ線測定を主に行い、その後 90 Sr及びPuを測定した。5 月 3 日には、事故現場から約 8,000km離れた日本でも初めてチェルノブイリ原子力発電所由来の放射能が観測された。大気中の放射能は急速に増加し 137 Csでみると、つくばでは 5 月 5 日には極大になった。その後、やや放射能が減少した後、5 月 9 日には 5 月 5 日とほぼ同じレベルまで大気の放射能は増加した。その後、徐々に減少し、5 月 25 日に第 2 のピークが見られた
後、6 月に入ると大気中の放射能レベルは急速に減少した。
日本の 5 地点（札幌、仙台、東京、大阪、福岡）の地表 大気中の 137 Cs濃度変化から判断すると、チェルノブイリ原子力発電所由来の放射能は 5 月 3 日の時点で日本の北部の北
海道及び東北地方に最初に到達し、その後関東、関西及び九州地方にも到達している。5月の 137 Cs月間降下量は前月に比べ約 4 桁増加し、観測史上最も高い 137 Cs月間降下量 を観測した 1960 年代前半と同程度であった。チェルノブイリ原子力発電所由来の放射能の影響は、日本を含め北半球の中緯度より北側のほとんどの地域に及んだ。
1997 年 3 月 11 日に動力炉・核燃料開発事業団（動燃）東海事業所「アスファルト固化処理施設」で火災・爆発事故が発生した。その事故により大気中に放出された放射性物質
が、水戸、大洗及びつくばで採取した大気浮遊塵の試料から検出された。確認されているのは放射性セシウムのうち 137 Csが上記 3 地点で、大洗及びつくばでは 134 Csも確認されている。気象研究所では、金沢大学低レベル放射能実験施設と協力して、つくばで採取した事故後数日間の大気浮遊塵試料中からも継続して 137 Csを検出した。このことは、事故により大気中に放出された放射性物質が事故後数日間にわたってつくば周辺に滞留していたことを示している。3 月 17 日以降は、つくばで採取する大気浮遊塵からは放出された放射性物質は検出できなくなった。また、つくば及び東京（千代田区大手町）の降水試料（3 月分）の測定を行った結果、 137 Csは検出されたものの、過去の大気中核実験由来の 137 Csの値と比較すると変動の範囲内であり、事故由来の放射性セシウムは降水によってはほとん
ど地表に落下しなかったと思われる。
こうした観測事実から事故由来の放射性物質の挙動を検討するため、数値モデルによるシミュレーションを行った。放出量は 1GBqとして計算した。事故により大気中に放出された放射性物質は、事故地点より南から南西の方角に運ばれて、数時間の間に茨城南部、千葉北部、東京東部、埼玉東部に広がった。12 日 3 時頃から東に方向を変え、房総半島を超えていったん太平洋側に流れ出していく。その後 12 日 15 時頃から内陸の方向に入りだ
し、13 日早朝にかけて関東平野北部に広がっていく。3 月 14 日には、大気中の 137 Cs濃度はすでに 0.5μBqm -3 のレベルに戻っている。数値シミュレーションによると、通過した空気塊の 137 Cs濃度の最高は約 1000μBqm -3 である。その後いったん事故以前の濃度まで下がっているが、12 日深夜から 13 日明け方にかけて再び上昇している。3 月 14 日には、大気中の 137 Cs濃度はすでに 0.5μBqm -3 のレベルに戻っている。
数値シミュレーション結果と観測値と比較すると、放射能雲が計算領域の外にでてしまったためにつくばでの 3 月 13 日 10 時から 3 月 17 日 10 時までの観測値と計算値には大きな違いがあるが、それを除くとよく一致している。137 Csの放出総量の仮定が現実とそう大きくは異なっていないことを意味している。観測値の得られている地点が、関東平野の東に片寄っているので、数値シミュレーションにより得られた濃度のみを、つくばを中心にして東海村を北東の角とする正方形の残りの 3 つの角にあたる地点について調べた。つくばから南東約 60kmの千葉県八日市場市での濃度の変化は、つくばでの変化と基本的には同様であり、最初南から南西に運ばれた影響で 12 日明け方から濃度が上昇し、約 100μBqm -3 となっている。その後つくばと同様に、事故以前の濃度まで下がっているが、12 日午後から 12 日深夜にかけて再び上昇している。つくばから北西の栃木県栃木市では 12 日
昼ごろと 12 日深夜に 10-20μBqm -3 程度の濃度となっている。つくばから南西の東京都豊島区では、約 1μBqm -3 程度の濃度上昇が 12 日に 3 回見られる。
茅野ら（1977）はSPEEDI高度化モデルをつかい、「低濃度ではあるが分布の端につくばが含まれており、気象研で測定された 137 Csが事故起因である可能性は高い。」としている。
また、彼らの計算によると、つくばへの放射性物質の到着時刻は 12 日朝 5 時頃となっており、そのときの濃度は「 137 Csの放出総量が 1GBqという本数値シミュレーションの仮定」
を彼等の結果にあてはめると約 600-1300μBqm -3 となる。つくばへの放射性物質の到着時
刻には違いがあるが、定性的には 2 つの数値シミュレーションの結果は一致している。
〔掲載論文〕
Igarashi. Y., M. Aoyama, T. Miyao, K. Hirose, K. Komura and M. Yamamoto, Air concentration ofradiocaesium in Tsukuba, Japan following the release from the Tokai waste treatment plant:
comparisons of observations with predictions, Applied Radiation and Isotopes, 50, 1063-1073,
1999.

List of publications

publications
Papers submitted
1. Igarashi, Y., M. Aoyama, K. Hirose, T. Miyao, K. Nemoto, M. Tomita, T. Fujikawa,
Resuspension: Decadal Monitoring Time Series of the Anthropogenic Radioactivity
Deposition in Japan, Journal of the Radioactivity Research, accepted.
2. Aoyama, M., K. Hirose, Artificial Radionuclides database in the Pacific Ocean: Ham
database, The scientific world, submitted.

2003
137

1. Hirose, K., M. Aoyama, Analysis of
Cs and 239,240 Pu concentrations in surface watersof the Pacific Ocean, Deep-Sea Research II, 50,2675-2700,2003.
2. Hirose, K., M. Aoyama, P.P. Povinec, Concentration of particulate plutonium in surface
and deep-water, samples collected during the IAEA’97 expedition, Deep-Sea Research II,
50,2639-2647,2003.
3. Povinec, P.P., H.D. Livingston, S. Shima, M. Aoyama, J. Gastaud, I. Goroncy, K. Hirose,
L. Huynh-Ngoc, Y. Ikeuchi, T. Ito, J.L. Rosa, L.L.W. Kwong, S.H. Lee, H. Moriya, S.
Mulsow, B. Oregioni, H. Pettersson, O. Togawa, IAEA’97 expedition to the NW Pacific
Ocean-Results of oceanographic and radionuclide investigations of the water column,
Deep-Sea Research II, 50,2607-2637, 2003.
4. Ito, T., P.P. Povinec, O Togawa ,K. Hirose, Temporal and Spatial variation ofanthropogenic radionuclides in seawater of the Japan Sea. Deep-Sea Research
Ⅱ,50,2701-2711, 2003.
5. Tsumune, D., M. Aoyama, K. Hirose, Behavior of 137 Cs and concentrations in the North
Pacific in an ocean general circulation model, Journal of Geophysical Research, 108, C8,3262, 2003.
6. Hirose, K., M. Aoyama, Present Background Levels of Surface 137 Cs and 239,240 Pu
concentrations in the Pacific, Journal of Environmental Radioactivity, 69(1-2), 53-60,
2003.
7. Tsumune, D., M. Aoyama, K. Hirose, Numerical simulation of 137 Cs and 239,240 Pu
concentrations by an ocean general circulation model, Journal of Environmental
Radioactivity, 69(1-2), 61-84, 2003.
8. Aoyama, M., K. Hirose, Temporal variation of 137 Cs water column inventory in the North
Pacific since the 1960s, Journal of Environmental Radioactivity, 69(1-2), 107-117, 2003.
9. Hirose, K., Y. Igarashi, M. Aoyama, C.K. Kim, C.S. Kim, B. W. Chang, Recent trends ofplutonium fallout observed in Japan: plutonium as a proxy for desertification, J. Environ.
Monit., 5, 302-307, 2003.
10. Kim, C.K., C.S. Kim, B.U. Chang, S.W. Choi, C.S. Chung, G.H. Hong, K. Hirose, H.B.L.
Pattersson, 240 Pu/ 239 Pu atom ratios in the bottom sediments of the NW Pacific Ocean,
Journal of Radioanalytical and Nuclear Chemistry 258(2), 265-268, 2003.

2002
1. Hirose. K, T. Miyao, M. Aoyama, Y. Igarashi, Plutonium isotopes in the Sea of Japan,
Journal of Radioanalytical and Nuclear Chemistry, 252, 293-299, 2002.
2. Hirose, K., M. Aoyama, Chemical speciation of plutonium in seawater, Analytical andBioanalytical Chemistry, 372, 418-420, 2002.

3. Hong, G.H., Y.I. Kim, S.H. Lee, L.W. Cooper, S.M. Choe, A.V. Tkalin, T. Lee, S.H. Kim,
C.S. Chung, K. Hirose, 239+240 Pu and 137 Cs concentrations for zooplankton and nekton in
the Northwest Pacific and Antarctic Oceans (1993-1996), Marine Pollution Bulletin, 44,
660-665, 2002.

2001
1. Igarashi. Y, M. Aoyama, K. Nemoto, K. Hirose, T. Miyao, K. Fushimi, M. Suzuki, S.
Yasui, Y. Asai, I. Aoki, K. Fujii, S. Yamamoto, H. Sartorius, W. Weiss, 85 Kr measurement
system for continuous monitoring at Meteorological Research Institute, Japan, Journal ofEnvironmental Monitoring, 3, 688-696, 2001.
2. Igarashi, Y., M. Aoyama, K. Hirose, T. Miyao, S. Yabuki, Is it Possible to use 90 Sr and137
Cs as tracers for the aeolian transport?, Water. Air. And Soil Pollution, 130, 349-354,
2001
3. Hirose. K, Y. Igarashi, M. Aoyama, T. Miyao, Long-term trends of plutonium fallout
observed in Japan, In "Plutonium in the Environment", 251-266, 2001.
4. Aoyama. M, K. Hirose, T. Miyao, Y. Igarashi, P.P. Povinec, 137 Cs activity in surface waterin the western North Pacific, J. Radioanal. Nucl. Chem., 248, 3, 789-793, 2001.
5. Aoyama. M, K. Hirose, T. Miyao, Y. Igarashi, P.P. Povinec, Temporal variation of 137 Cs
inventory in the western North Pacific, J. Radioanal. Nucl. Chem., 248, 3, 785-787, 2001
6. Hirose. K, M. Aoyama, T. Miyao, Y. Igarashi, Plutonium in seawaters on the western
North Pacific, J. Radioanal. Nucl. Chem., 248, 3, 771-776, 2001.
7. Tsumune. D, M. Aoyama, K. Hirose, K. Maruyama, N. Nakashiki, Caluculation of
Artificial Radionuclides in the Ocean by an Ocean General Circulation Model, J.
Radioanal Nucl. Chem., 248, 3, 777-783, 2001.

2000
1. Shiraishi. K., S. Kimura, H. Yonehara, J. Takada, M. Ishikawa, Y. Igarashi, M. Aoyama, K.
Komura, T. Nakazima, Survey of external dose around the JCO facility using sugar
samples and ESR method., Adv. ESR Appl., 16, 9-14, 2000.
2. Komura. K, M. Yamamoto, T. Muroyama, Y. Murata, T. Nakanishi, M. Hoshi, J. Takada,
M. Ishikawa, K. Kitagawa, S. Suga, A. Endo, N. Tozaki, T. Mitsugashira, M. Hara, T.
Hashimoto, M. Takano, Y. Yanagawa, T. Tsuboi, M. Ichimasa, Y. Ichimasa, H. Imura, E.
Sasajima, R. Seki, Y. Saito, M. Kondo, S. Kojima, Y. Muramatsu, S. Yoshida, S. Shibata,
H. Yonehara, Y. Watanabe, S. Kimura, K. Shiraishi, T. Bannai, S.K. Sahoo, Y. Igarashi, M.
Aoyama, K. Hirose, M. Uehiro, T. Doi, T. Matsuzawa, The JCO criticality accident at
Tokai-mura, Japan : an overview of the sampling campaign and preliminary results, J.
Environ. Radioactivity, 50, 3-14, 2000.
3. Igarashi. Y, T. Miyao, M. Aoyama, K. Hirose, H. Sartorius, W. Weiss, Radioactive noble
gases in the surface air monitored at MRI, Tsukuba, before and after the JCO accident, J.
Environ. Radioactivity, 50, 107-118, 2000.
4. Miyao. T, K. Hirose, M. Aoyama, Y. Igarashi, Trace of the recent deep water formation in
the Japan Sea deduced from historical 137 Cs data, Geophys. Res. Lett., 27, 22, 3731-3734,
2000
5. Aoyama. M, K. Hirose, T. Miyao, Y. Igarashi, Low level 137 Cs measurements in deep
seawater samples, Appl. Radiat. Isot., 53, 159-162, 2000.
6. Igarashi. Y, H. Sarutorius, T. Miyao, W. Weiss, K. Fushimi, M. Aoyama, K. Hirose, H. Y.
Inoue, 85 Kr and 133 Xe monitoring at MRI, Tsukuba and its importance, J. Environ.
Radioactivity, 48, 191-202, 2000.

1999
1. Hirose, K., H. Amano, M.S. Baxter, E. Chaykovskaya, V.B. Chumichev, G.H. Hong, Isogai.
K, C.K. Kim, S.H. Kim, Miyao. T, Morimoto. T, A. Nikitin, Oda. K, H.B.L. Pettersson, P.P.
Povinec, Seto. Y, A. Tkalin, Togawa. O and N.K. Veletova, Anthropogenic radionuclides
in seawater in the East Sea/Japan Sea: Results of the first-stage Japanese-Korean-Russian
expedition, J. Environ. Radioactivity, 43, 1-13, 1999.
2. Igarashi, Y., M. Aoyama, T. Miyao, K. Hirose, K. Komura and M. Yamamoto, Airconcentration of radiocaesium in Tsukuba, Japan following the release from the Tokai
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25.202-205, 2002.

2001
1. 五十嵐康人, 大気中の放射性希ガスの精密分析−気象研究所における 85 Kr測定機器開発とモニタリング−, ぶんせき, 1(1), 35-38, 2001.
2. 広瀬勝己, 海洋におけるプルトニウム, 月刊 海洋, 4, 25, 169-174, 2001.

1999
1. 青山 道夫, 大原としまさ, 小村和久, 動燃東海事故による放射性セシウムの関東平野への広がり, 科学, 69, 16-21, 1999.
2. 五十嵐康人, 青山道夫, 宮尾孝, 広瀬勝己, 降水・降下塵中の 90 Srおよび 137 Csの観測デー
タとその環境挙動研究への利用, JAERI-Conf 99-001 クロスオーバー研究シンポジウム「放射性物質の環境移行研究の新たな展開」報告集, 3, 24-34, 1999.
3. 宮尾孝, 青山道夫, 広瀬勝己, 五十嵐康人, 放射性核種から見た日本海の循環, 海 と 空 ,74(4), 172-77, 1999.

1997
五十嵐康人, 青山道夫, 宮尾孝, 廣瀬勝己, 動燃事故に関連して、つくば市で観測された大気中の放射性セシウムについて, Radioisotopes, 9, 46, 645-650, 1997.
宮尾孝, 海水放射能で何が分かるか−日本海の観測結果から−, 気象, 9, 41(9), 4-9,1997.

1977〜1996

未編集

1976
1. 葛城幸雄, 日本における放射性降下物, 天気, 23, 333-345, 1976.

1975
1. 三宅泰雄, 島田利夫, 川村清, 重原好次, 地上大気のトリチウム含量と気象との関係, 日本地球化学会"環境問題特別号", 131-135, 1975.

1974
1. 三宅泰雄, 葛城幸雄, 最近の 90 Sr降下物の起源, 天気, 21, 639-644, 1974.

1971
1. 葛城幸雄, 人工放射能による大気汚染, 気象研究ノート, 107, 258-282, 1971.

1970
1. 三宅泰雄, 葛城幸雄, 最近の日本における放射性塵の降下, 天気, 17, 593-598, 1970.

1969
1. 葛城幸雄, 人工放射性物質"特集

大気化学", 化学の領域, 23, 380-389, 1969.

1967
1. 猿橋勝子, 放射性廃棄物の深海投棄と海水の循環, 原子力工業, 13, 27-31, 1967.

1965
1. 葛城幸雄, 日本における Cs-137 および Sr-90 降下について(I), 天気, 12, 323-328, 1965.
2. 葛城幸雄, 日本における Cs-137 および Sr-90 降下について(II)"成層圏における人工放射性物質の滞留時間の推定", 天気, 12, 377-384, 1965.

1964
1. 三宅泰雄, 葛城幸雄, 金沢照子, 放射性降下物の現状と将来, 科学, 34, 142-148, 1964.
2. 猿橋勝子, 原子力と海洋, 化学教育, 467-472, 1964.

1963
1. 三宅泰雄, 海洋の放射能汚染, 自然, 18, 8 月号, 22-27, 1963.
2. 三宅泰雄, 檜山義夫, 原子力船の廃棄物による海洋生物の放射能汚染, 科学, 33, 492-495,
1963.

1962
1. 三宅泰雄, "死の灰"は日本列島にふきだまる(50 メガトン水爆の分析から), 科学朝日, 1
月号, 115-119, 1962.
2. 三宅泰雄, フォールアウトの気象学的側面, 天気, 9, 1-6, 1962.
3. 三宅泰雄, 猿橋勝子, 放射能による水の汚染, 水利化学, 23, 1-14, 1962.
4. 三宅泰雄, もし原子力船の事故が起こったら, 科学朝日, 8 月号, 102-103, 1962.

1958
1. 三宅泰雄, 猿橋勝子, 放射化学と海洋, 科学, 28, 510-513, 1958.

1956
1. 三宅泰雄, 杉浦吉雄, 葛城幸雄, 1955 年 4 月旭川地方に降った放射性の落下塵, 気象集誌,
第 2 号, 34, 226-230, 1956.

1955
1. 三宅泰雄, 放射能雨の性格, 測候時報, 22, 196-202, 1955.

2. 三宅泰雄, 杉浦吉雄, 亀田和久, 日本近海の海水の放射能について, 日本ユネスコ国内委員会委託 1954 年度海洋資源開発調査報告（黒潮班）, 1955.
3. 三宅泰雄, 日本に降った人工放射性雨・雪[II]9 月〜12 月, 天文と気象, 21, 1-8, 1955.

1954
1. 三宅泰雄, 日本に降った人工放射性雨(1954 年 5-7 月), 天文と気象, 20, 1-8, 1954.
2. 三宅泰雄, 杉浦吉雄, 亀田和久, ビキニ海域における人工放射能の分布とその海洋学的考察"ビキニ灰とそれによる傷害 第三", 科学, 24, 601-605, 1954.

研究の歴史
放射能調査研究費以前および、放射能調査研究費での研究
西暦

年度

1954

昭和29年

1955

S30

1956

S31

1957

S32

1958

S33

1959

S34

1960

S35

1961

S36

1962

S37

1963

S38

1964

S39

1965

予算項目

予算項目
課題名

課題名

課題名

課題名

課題名

課題名

北太平洋観測（日・米・加）北太平洋赤道海域観測（日・米・
仏）
国際地球観測年
事業費

放射化学分析

深海水の循環に関する研究(以下深海水）
深海水

放射化学分析

深海水

放射化学分析

深海水

放射化学分析

深海水

放射化学分析

深海水

放射化学分析

深海水

S40

放射能調査研究費 放射化学分析

深海水

1966
1967
1968
1969
1970
1971

S41
S42
S43
S44
S45
S46

放射能調査研究費
放射能調査研究費
放射能調査研究費
放射能調査研究費
放射能調査研究費
放射能調査研究費

深海水
深海水
深海水
深海水
深海水
深海水

1972

S47

放射能調査研究費 放射化学分析

1973

S48

放射能調査研究費 放射化学分析

1974

S49

放射能調査研究費 放射化学分析

廃棄物鉛直拡散

1975
1976

S50
S51

放射能調査研究費 放射化学分析
放射能調査研究費 放射化学分析

廃棄物鉛直拡散廃棄物鉛直拡散放射化学分析(落下国際地球観測年
放射能調査研究費 塵・降水・海水中の事業費
放射性物質の研究)
放射能調査研究費
国際原子力機関
放射能調査研究費
委託研究
国際原子力機関
放射能調査研究費
委託研究
国際インド洋観測（日・米・ソ・ 放射能調査研究費
英・仏）
国際インド洋観測（日・米・ソ・ 放射能調査研究費
英・仏）
オレゴン州立大
放射能調査研究費
学との共同研究放射化学分析
放射化学分析
放射化学分析
放射化学分析
放射化学分析
放射化学分析

海洋中の放射性廃棄物 海水中における放のモニタリングの測定法 射廃棄物の化学的に関する研究（以下海洋 挙動の研究(以下廃棄物化学的挙動）
廃棄物モニタリング）
海洋廃棄物モニタリング 廃棄物化学的挙動
海洋廃棄物モニタリング 廃棄物化学的挙動
海洋廃棄物モニタリング 廃棄物化学的挙動
廃棄物化学的挙動
廃棄物化学的挙動
廃棄物化学的挙動
放射性固体廃棄物の海洋処分に伴う鉛直拡散に関する研究(以下廃棄物鉛直拡散）
廃棄物鉛直拡散
大気中におけるKr-85およびH-3挙動と蓄積に関する調査研究(以下Kr-85／H-3）
Kr-85／H-3
Kr-85／H-3

課題名

1977

S52

放射能調査研究費 放射化学分析

数種の放射性核種 原子力施設に由来するの同時測定による 放射性気体の広域分布
深海拡散の研究(以 に関する調査研究(以下
放射性気体）
下深海拡散）

1978

S53

放射能調査研究費 放射化学分析

深海拡散

放射性気体

1979
1980
1981
1982
1983
1984
1985
1986
1987
1988
1989
1990
1991

S54
S55
S56
S57
S58
S59
S60
S61
S62
S63
H1
H2
H3

放射能調査研究費
放射能調査研究費
放射能調査研究費
放射能調査研究費
放射能調査研究費
放射能調査研究費
放射能調査研究費
放射能調査研究費
放射能調査研究費
放射能調査研究費
放射能調査研究費
放射能調査研究費
放射能調査研究費

深海拡散
深海拡散
深海拡散
深海拡散
深海拡散
深海拡散
深海拡散
深海拡散
深海拡散
深海拡散
深海拡散
深海拡散
深海拡散

放射性気体
放射性気体
放射性気体
放射性気体
放射性気体
放射性気体
放射性気体
放射性気体
放射性気体
放射性気体
放射性気体
放射性気体
放射性気体

環境における超ウラン元素の分布と挙動に関する研究（以下超ウラン元素）
超ウラン元素超ウラン元素超ウラン元素超ウラン元素超ウラン元素超ウラン元素超ウラン元素超ウラン元素超ウラン元素超ウラン元素超ウラン元素超ウラン元素超ウラン元素1992

H4

放射能調査研究費 放射化学分析

放射性気体

超ウラン元素

1993
1994
1995

H5
H6
H7

放射能調査研究費
放射能調査研究費
放射能調査研究費

放射性気体
放射性気体
放射性気体

超ウラン元素超ウラン元素超ウラン元素1996

H8

放射能調査研究費

1997
1998
1999
2000

H9
H10
H11
H12

放射能調査研究費
放射能調査研究費
放射能調査研究費
放射能調査研究費

2001

H13

放射能調査研究費

2002
2003
2004
2005

H14
H15
H16
H17

放射能調査研究費
放射能調査研究費

放射化学分析
放射化学分析
放射化学分析
放射化学分析
放射化学分析
放射化学分析
放射化学分析
放射化学分析
放射化学分析
放射化学分析
放射化学分析
放射化学分析
放射化学分析
海洋における放射性核種の挙動に関する調査研究（以下海洋放射性核種）
放射化学分析
海洋放射性核種
放射化学分析
海洋放射性核種
放射化学分析
海洋放射性核種
大気圏の放射性核 海洋環境における放射種の動態に関する 性核種の挙動に関する研究（以下大気圏 研究（以下海洋環境放射性核種）
放射性核種）
大気圏放射性核種 海洋環境放射性核種
大気圏放射性核種 海洋環境放射性核種
大気圏放射性核種 海洋環境放射性核種
大気圏放射性核種 海洋環境放射性核種
大気圏の放射性核 海洋環境における放射種の長期的動態に 性核種の長期挙動に関関する研究(以下大 する研究(以下海洋環境
気圏放射性核種） 放射性核種）
大気圏放射性核種 海洋環境放射性核種
大気圏放射性核種 海洋環境放射性核種

大気中の放射性気体の実態把握に関する研究(以下放射性気体)
放射性気体
放射性気体

2001 年版 掲載論文リスト
１．人工放射性降下物（死の灰のゆくえ）
Igarashi, Y., M. Aoyama, K. Hirose, T. Miyao, S. Yabuki, Is it Possible to use 90 Sr and 137 Cs as
tracers for the aeolian transport?, Water. Air. And Soil Pollution, 130, 349-354, 2001.
Hirose, K., M. Aoyama, Y. Katsuragi and Y. Sugimura, Annual deposition of Sr-90, Cs-137 andPu-239, 240 from the 1961-1980 nuclear explosions: a simple model, J. Meteor. Soc. Japan,
65, 259-277, 1987.
Katsuragi, Y., and M. Aoyama, Seasonal variation of Sr-90 fallout in Japan through the end of 1983,
Pap. Met. Geophys., 37, 15-36, 1986.
Katsuragi, Y., A study of 90 Sr Fallout in Japan, Pap. Met. Geophys., 33(4), 277-291, 1983.

２．大気浮遊塵
Hirose, K., S. Takatani and M. Aoyama, Wet deposition of radionuclides derived
from the Chernobyl accident, J. Atmos. Chem., 17, 61-71, 1993.

３．茨城県つくば市における大気中の放射性希ガスの観測
Igarashi. Y, M. Aoyama, K. Nemoto, K. Hirose, T. Miyao, K. Fushimi, M. Suzuki, S. Yasui,
Y. Asai, I. Aoki, K. Fujii, S. Yamamoto, H. Sartorius, W. Weiss, 85 Kr measurement systemfor continuous monitoring at Meteorological Research Institute, Japan, Journal ofEnvironmental Monitoring, 3, 688-696, 2001

４．環境中のトリチウムの挙動に関する研究
Katsuragi, Y., K. Kawamura and H. Inoue, Tritium fallout in Tokyo, Pap. Met. Geophys., 34, 21-30,
1983.

５．日本海における 137 Cs（セシウム-137）及び 239,240 Pu（プルトニウム-239、240）の時間的変動Miyao. T, K. Hirose, M. Aoyama, Y. Igarashi, Trace of the recent deep water formation in the JapanSea deduced from historical 137 Cs data, Geophys. Res. Lett., 27, 22, 3731-3734, 2000.

６．海水中の人工放射能−太平洋について
Aoyama. M, K. Hirose, T. Miyao, Y. Igarashi, P.P. Povinec, 137 Cs activity in surface water in thewestern North Pacific, J. Radioanal. Nucl. Chem., 248, 3, 789-793, 2001.
Aoyama. M, K. Hirose, T. Miyao, Y. Igarashi, P.P. Povinec, Temporal variation of 137 Cs inventory
in the western North Pacific, J. Radioanal. Nucl. Chem., 248, 3, 785-787, 2001.
Tsumune. D, M. Aoyama, K. Hirose, K. Maruyama, N. Nakashiki, Caluculation of Artificial
Radionuclides in the Ocean by an Ocean General Circulation Model, J. Radioanal Nucl. Chem.,
248, 3, 777-783, 2001.

７．日本の主要河川水中の人工放射性核種
Hirose, K., M. Aoyama and Y. Sugimura, Plutonium and cesium isotopes in river waters in Japan, J.
Radioanal. Nucl. Chem., Articles, 141, 191-202, 1990.

８．大気降下物及び海水中のプルトニウム
Hirose. K, M. Aoyama, T. Miyao, Y. Igarashi, Plutonium in seawaters on the western North Pacific,
J. Radioanal. Nucl. Chem., 248, 3, 771-776, 2001.
Hirose, K., M. Aoyama, Y. Katsuragi and Y. Sugimura, Annual deposition of Sr-90, Cs-137 andPu-239, 240 from the 1961-1980 nuclear explosions: a simple model, J. Meteor. Soc. Japan, 65,
259-277, 1987.（人工放射性降下物の項に収録）

９．1986 年チェルノブイリ原子力発電所事故及び 1997 年動燃東海事故由来の放射性核種の輸送
Aoyama, M., K. Hirose, Y. Suzuki and Y. Sugimura, High level radoactivite nuclides in Japan inMay, Nature, 321, 819-820, 1986.
Igarashi. Y., M. Aoyama, T. Miyao, K. Hirose, K. Komura and M. Yamamoto, Air concentration ofradiocaesium in Tsukuba, Japan following the release from the Tokai waste treatment plant:
comparisons of observations with predictions, Applied Radiation and Isotopes, 50, 1063-1073,
1999.

1999 年版 掲載論文リスト
１．人工放射性降下物（死の灰のゆくえ）
Igarashi, Y., M. Otsuji-Hattori and K. Hirose, Recent deposition of 90 Sr and 137 Cs observed in
Tsukuba, J. Environ. Radioactivity, 31, 157-169, 1996.
Hirose, K., M. Aoyama, Y. Katsuragi and Y. Sugimura, Annual deposition of Sr-90, Cs-137 andPu-239, 240 from the 1961-1980 nuclear explosions: a simple model, J. Meteor. Soc. Japan,
65, 259-277, 1987.
Katsuragi, Y., and M. Aoyama, Seasonal variation of Sr-90 fallout in Japan through the end of 1983,
Pap. Met. Geophys., 37, 15-36, 1986.
Katsuragi, Y., A study of 90 Sr fallout in Japan, Pap. Met. Geophys., 33, 277-291, 1983.

２．大気浮遊塵
Hirose, K., S. Takatani and M. Aoyama, Wet deposition of radionuclides derived
from the Chernobyl accident, J. Atmos. Chem., 17, 61-71, 1993.

３．茨城県つくば市における大気中の放射性希ガスの観測

４．環境中のトリチウムの挙動に関する研究
Katsuragi, Y., K. Kawamura and H. Inoue, Tritium fallout in Tokyo, Pap. Met. Geo phys., 34,
21-30, 1983.

５ ． 日 本 海 に お け る 1 3 7 Cs（ セ シ ウ ム -137 ） 及 び 2 3 9 , 2 4 0 Pu（ プ ル ト ニ
ウ ム -239、 240 ） の 時 間 的 変 動
Miyao, T., Hirose, K., Aoyama, M. and Igarashi Y. Temporal Variation of 137 Cs and 239,240 Pu in the
Sea of Japan. J. Environ. Radioactivity, Vol. 40, No. 3, 239-250, 1998.

６．海水中の人工放射能−太平洋について
Aoyama, M., and K. Hirose, The temporal and spatial variation of 137 Cs
concentration in the western North Pacific and its marginal seas during the period from 1979 to
1988, J. Environ. Radioactivity, 29, 57-74, 1995.

７．日本の主要河川水中の人工放射性核種
Hirose, K., M. Aoyama and Y. Sugimura, Plutonium and cesium isotopes in river waters in Japan, J.
Radioanal. Nucl. Chem., Articles, 141, 191-202, 1990.

８．大気降下物及び海水中のプルトニウム
Hirose, K., Y. Sugimura and M. Aoyama, Plutonium and 137 Cs in the western North
Pacific: estimation of residence time of plutonium in surface water, Appl. Radiat. Isot., 43,
349-359, 1992.
Hirose, K., M. Aoyama, Y. Katsuragi and Y. Sugimura, Annual deposition of Sr-90, Cs-137 andPu-239, 240 from the 1961-1980 nuclear explosions: a simple model, J. Meteor. Soc. Japan, 65,
259-277, 1987.（人工放射性降下物の項に収録）

９．1986 年チェルノブイリ原子力発電所事故及び 1997 年動燃東海事故由来の放射性核種の輸送
Aoyama, M., K. Hirose, Y. Suzuki and Y. Sugimura, High level radoactivite
nuclides in Japan in May, Nature, 321,819-820, 1986.
Igarashi. Y., M. Aoyama, T. Miyao, K. Hirose, K. Komura and M. Yamamoto, Air concentration ofradiocaesium in Tsukuba, Japan following the release from the Tokai waste treatment plant:
comparisons of observations with predictions,Applied Radiation and Isotopes,
50,1063-1073,1999.

複製・転載許可・Water , Air, and Soil Pollution, Vol.130, 2001, pp 349-354, " Is it Possible to use 90 Srand 137 Cs as tracers for the aeolian transport?", Igarashi, Y., M. Aoyama, K. Hirose, T.
Miyao, S. Yabuki, C Kluwer Academic Publishiers, with kind permission from Kluwer
Academic Publishers.
・Hirose, K., M. Aoyama, Y. Katsuragi and Y. Sugimura, Annual deposition of Sr-90,
Cs-137 and Pu-239, 240 from the 1961-1980 nuclear explosions: a simple model, J.
Meteor. Soc. Japan, 65, 259-277, 1987. 日本気象学会：転載許可 2002 年 1 月 11 日
・Journal of Atmospheric Chemistry, Vol.17, 1993, pp 61-71, " Wet deposition ofradionuclides derived from the Chernobyl accident.", Hirose, K., S. Takatani and M.
Aoyama, C Kluwer Academic Publishiers, with kind permission from Kluwer
Academic Publishers.
・Igarashi. Y, M. Aoyama, K. Nemoto, K. Hirose, T. Miyao, K. Fushimi, M.
Suzuki, S. Yasui, Y. Asai, I. Aoki, K. Fujii, S. Yamamoto, H. Sartorius, W. Weiss,85
Kr measurement system for continuous monitoring at Meteorological Research Institute,Japan, Journal of Environmental Monitoring, 3, 688-696, 2001, −Reproduced bypermission of The Royal Society of Chemistry.
・Miyao. T, K. Hirose, M. Aoyama, Y. Igarashi, Trace of the recent deep water formationin the Japan Sea deduced from historical 137 Cs data, Geophys. Res. Lett., 27, 22, 37313734, 2000, Copyright 2000 by the American Geophysical Union.
・Journal of Radionuclear Chemistry, Vol.248(3), 2001, pp 789-793, " 137 Cs activity insurface water in the western North Pacific.", Aoyama. M, K. Hirose, T. Miyao, Y.
Igarashi, P.P. Povinec, C Kluwer Academic Publishiers, with kind permission from
Kluwer Academic Publishers.
・Journal of Radionuclear Chemistry, Vol.248(3), 2001, pp 785-787, " Temporal variationof 137 Cs inventory in the western North Pacific.", Aoyama. M, K. Hirose, T. Miyao, Y.
Igarashi, P.P. Povinec, C Kluwer Academic Publishiers, with kind permission from
Kluwer Academic Publishers.
・Journal of Radionuclear Chemistry, Vol.248(3), 2001, pp 777-783, "Caluculation of
Artificial Radionuclides in the Ocean by an Ocean General Circulation Model.",Tsumune. D, M. Aoyama, K. Hirose, K. Maruyama, N. Nakashiki, C Kluwer Academic
Publishiers, with kind permission from Kluwer Academic Publishers.
・Journal of Radionuclear Chemistry, Vol.248(3), 2001, pp 771-776, "Plutonium inseawaters on the western North Pacific.", Hirose. K, M. Aoyama, T. Miyao, Y. Igarashi,
C Kluwer Academic Publishiers, with kind permission from Kluwer Academic
Publishers.
・Reprinted by permission from Nature, Vol No. 321, pp 819-820, 1986, Aoyama, M.,
K. Hirose, Y. Suzuki and Y. Sugimura, "High level radioactive nuclides in Japan inMay." Copyright: Nature Publishing Group.
・Reprinted from APPLIED RADIATION AND ISOROPES, Vol.50, No 1-2, Igarashi. Y.,
M. Aoyama, T. Miyao, K. Hirose, K. Komura and M. Yamamoto, "Air concentration ofradiocaesium in Tsukuba, Japan following the release from the Tokai waste treatment
plant: comparisons of observations with predictions.", pp 1063-1073, Copyright (1999),
with permission from Elsevier Science.

2004 年 （ 平 成 16 年 ） 1 月
編
集：気象研究所地球化学研究部
発
行：気象研究所地球化学研究部
住所：茨城県つくば市長峰１−１
Ｔ Ｅ Ｌ ： 029-853-8719
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