私の研究

私の研究「ダメ。ゼッタイ。
」普及運動が日本におけるがん疼痛治療に及ぼす影響について
髙橋 浩子（たかはし ひろこ）
奥羽大学 薬学部 医療薬学分野
教授

１．はじめに

とうつう

がん患者さんにおいて疼痛は QOL（Quality oflife：生活の質）を著しく低下させる要因となっの理由としては、麻薬という言葉から「依存・中毒」といったことを連想し、使用することを躊躇する人が多いということです。ています。がんによる持続的な痛みは、がん病変

医療用麻薬は適正に使用すれば、依存や中毒にを対象とした治療を積極的に受けている患者さなることはない薬物です。痛みを我慢せずに最後ん（比較的早期の患者さん）の３分の１に発生し、まで自分らしく生きられるように、必要な時に医がんが進行してしまった患者さんの３分の２以上

療用麻薬を躊躇することなく使用できる環境を整では痛みが主症状となっています。この痛みの治えるためにはどのようにすれば良いかを考えてい療に欠かせない薬物が医療用麻薬と言われる薬にきたいと思います。

なります。この医療用麻薬の日本での使用量は少なく、十分な疼痛緩和がなされていないのではないかということが指摘されています。

２．がん疼痛治療法
がんの痛みの治療として「WHO（世界保健機日本における医療用麻薬の使用量が少ない理由構）方式がん疼痛治療法」が世界標準となっていの一つとして、我慢を美徳とする文化が影響してます。WHO 方式がん疼痛治療法は図１に示すよいると考えられます。小さい頃に転んだりして怪うな基本原則があります。また、その痛みの強さ我をしても、泣かないと「痛いのをがまん出来てに応じて使用される薬剤が選択されることにな偉いね」と言われ、逆に泣くと「少し痛いぐらいり、強い痛みに対しては医療用麻薬が使用されまで泣かないの」などと叱られた記憶がある方も多す（図２）。ちなみに医療用麻薬は強オピオイドいのではないでしょうか。このように、痛みを我と呼ばれることもあります。オピオイドとは脊髄慢することが美徳のように言い聞かされ育てられと脳に存在するオピオイド受容体に結合することてきた日本人は多いと思います。また、もう一つで、脊髄から脳への痛みの伝達をブロックする薬30

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私の研究
図１

３．医療用麻薬が使われていない現状と医療WHO 方式がん疼痛治療法の基本原則

経口投与

経口投与が非経口投与より望ましい

用麻薬のイメージ

時間を決めて鎮痛薬は必要に応じて投与する方法ではなく、時間を決めて定時的に投与

このがん疼痛に欠かせない医療用麻薬の日本での使用量は、他の先進国に比べ少ないことが医療個別的に、細部にも注意して鎮痛薬の投与量は患者ごとに決定

ベルギー、英国、韓国および日本における2010年

出典：WHO

関係者の間で指摘されています。カナダ、米国、の医療用麻薬の適正使用量の充足率を図３に示しがん疼痛ガイドライン2018より、筆者作成ます。麻薬の使用量をモルヒネに換算した年間の
図２

WHO 方式がん疼痛治療法

三段階除痛ラダー（本来使用されるべき量）は右の斜線の棒グラフ、第 ３ 段階 㻌
強い痛み充足率を黒い線で示しています。充足率とは実使

強オピオイド鎮痛薬（モルヒネなど）
㻌用量を適正使用量で除した値に100を乗じて％としたものです。図３からわかるように日本におけ第 ２ 段階
弱から中くらいの痛みる医療用麻薬の使用量はその充足率が15.5％と少弱オピオイド鎮痛薬（コデインなど）
㻌
第 １ 段階なく、十分に使用されていないことがわかります。
医療用麻薬の日本での使用が少ない理由は、医弱い痛み療用麻薬に対する一般の方のイメージが影響して消炎鎮痛剤 ± 鎮痛補助薬
出典：WHO

使用量が左の水玉の棒グラフ、麻薬の適正使用量いると推測できます。図４に示すように「正しくがん疼痛ガイドラインより、筆者作成

使えば効果的・安全だと思う」と答えた方は約半物のことです。医療用麻薬の多くは有効限界（投数に留まり、「使用しはじめたらやめられなくな与量を増やしても鎮静効果が頭打ちとなること）ると思う」「『麻薬』という言葉が含まれ、怖いとがなく、痛みの強さに応じて増量することにより思う」と答えた方が約15％と、がんの痛みの治療鎮静効果が高まる薬剤なのでがん疼痛治療には欠に欠かせない薬であることを十分に理解されていかせない薬となっています。

ないことがわかります。

図３

麻薬の実使用量、適正使用量、充足率（㎏）
160,000
140,000（%）
350.0

312.3

300.0

120,000

250.0

229.7

100,000

200.0

80,000150.0

60,000112.9

40,00066.4

20,0000

カナダ

米国
実使用量

ベルギー
適正使用量

英国

100.0
47.0

15.5

韓国

日本

50.00.0

ACM （％）

各値はモルヒネ換算 ㎏
Adequacy of consumption measure（ACM）（％）＝実使用量／適正使用量×100
出典：鈴木 勉（2015）「がん患者さんの痛みからの解放を目指して」Vol. 51 No. 10
ｐ931-933、ファルマシアより、筆者作成

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私の研究図４

医療用麻薬に対する一般の方のイメージ
その他

4.3%

がんの治療に悪い影響があると思う

1.8%

使用することは道徳に反することだと思う

2.4%

精神的におかしくなると思う

9.3%

寿命を縮めると思う11.0%

眠気や便秘などの副作用が強いと思う

13.7%「麻薬」という言葉が含まれ、怖いと思う

14.0%

使用しはじめたらやめられなくなると思う

14.8%

だんだん効かなくなると思う

29.1%

最後の手段だと思う

31.5%

正しく使用すれば安全だと思う

52.7%

正しく使用すれば効果的だと思う

52.9%

出典：平成28年世論調査

ｎ＝1815（複数回答） 一部改変

４．「ダメ。ゼッタイ。」普及運動と医療用麻活動が開始された頃に10歳代という世代であり、薬使用に対する意識調査

18～29歳はすでに啓発活動が実施されていた世代

国連では、1987年にウィーンで開催された「国です。このデータだけでは啓発活動が医療用麻薬際麻薬閣僚会議」の終了日である６月26日を「国使用に対する意識にどの程度影響を与えているか

際麻薬乱用撲滅デー」と定めており、国連加盟特定はできませんが、少なからず影響を受けてい国が撲滅に向けた様々な取り組みを行っていまることが考えられます。

す。日本でも1993年から麻薬乱用撲滅を目的とし５．米国におけるオピオイドクライシスて「ダメ。ゼッタイ。」普及運動が毎年行われています。啓発活動のために薬物乱用防止キャラバ

医療用麻薬であるオピオイドは適切に使用されンカーを学校・企業等に派遣する活動や薬物乱用れば安全な薬ですが、不適切に使用されれば安全防止教室の開催、講師派遣等も盛んに行われていな薬とは言えなくなります。それが米国で起きてます。実際、薬物乱用防止啓発活動がその役割をいるオピオイドクライシス（オピオイドによる社達成できていることは、薬物検挙者数がほとんど会的危機状況）と言われる状況です。1990年代か増加していないことからも明らかです（図５）。

ら米国では痛みの治療不足に関する論文が多数発

一方、内閣府の「がん対策に対する世論調査」表され、なぜオピオイドはがん性疼痛のみに使用

における「医療用麻薬使用に対する意識」の年齢され、慢性疼痛に使用しないのかという疑問が呈別のデータ（図６）をみると「どちらかと言えばされるようになりました。これは、がん性疼痛と使いたくない」「使いたくない」の割合が若い世

非がん性疼痛の病因を同一視するような誤解を生代である30～39歳代や18～29歳代で多くなっていみ、慢性疼痛という複雑な生物心理社会的現象をます。この30～39歳は「ダメ。ゼッタイ。」啓発無視するものでしたが、オピオイドは次第に慢性

図５

法令別検挙者数

（人）

2008年

2009年

2010年

麻薬及び向精神薬取締法

601

429

375

346

341

540

452

516505505

あへん法

2128

23

126

924

4

712

大麻取締法

2,867

3,087

2,367

1,759

1,692

1,616

1,813

2,167

2,722

3,218

覚せい剤取締法

11,231

11,873

12,20012,083 11,842 11,127 11,148 11,200 10,607 10,284

出典：厚生労働省・警察庁・海上保安庁の統計資料

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2011年 2012年

2013年 2014年 2015年 2016年 2017年

私の研究
図６ 「医療用麻薬使用に対する意識」の年齢別のデータ
70歳以上

48.6%

21.4%

60〜69歳

44.3%

26.2%

50〜59歳

41.6%

29.5%

40〜49歳33.9%

18〜29歳
0%

25.1%

20%

60%

使いたい
どちらかといえば使いたくない
わからない
出典：平成28年度

がん対策に関する世論調査

3.9%

4.2%

80%

1.1%
3.2%

4.5%

35.4%

40%

3.3%

6.4%

33.5%

36.1%

6.8%
6.8%

23.8%

33.0%

21.5%

11.3%

19.4%

34.1%

27.2%

30〜39歳

11.9%

1.8%
2.8%

100%

どちらかといえば使いたい
使いたくないｎ＝1815

非がん性疼痛治療の主要な手段となっていきまし用麻薬の乱用が起こらないように、一方で痛みのた。さらに、麻薬に関する規制緩和、製薬会社にある人には十分使用されるような対策が必要です。

よる「オピオイドは安全である」というプロモー「ダメ。ゼッタイ。」の啓発活動だけでなく、同時ション活動などにより、オピオイドの不適切使用に医療用麻薬への誤解を解き、痛みを我慢するこや乱用が起きてしまいました。1999年から2008年との弊害についても一般の人達に啓発していくこにかけて、オピオイドの過剰摂取による死亡者数とが求められています。

が約４倍に増加し、2018年にはオピオイドの過剰摂取によって約50,000人の命が奪われています。

引用・参考文献

この数は自動車事故による死者数を上回っていま鈴木す。もちろん米国政府も様々な対策を講じてきて目指して」ファルマシア Vol. 51 No. 10 931-933

いますが、その解決への道は途上にあります。

特定非営利活動法人 日本緩和医療学会

勉（2015）「がん患者さんの痛みからの解放をイドライン作成委員会編

６．今後のがん疼痛治療のために緩和医療ガ

がん疼痛の薬物療法に関するガイドライン2020年版、金原出版

日本における医療用麻薬の規制や適応疾患は米Mark R. Jones et al : A Brief History of the Opioid

国とは大きく違い、すぐに日本でも米国と同じよ

Epidemic and Strategies for Pain Medicine. Pain

うなオピオイドクライシスが起こることは考えにTher 7：13（2018）

くいです。しかし、日本においても医療用麻薬がhttps://dapc.or.jp/torikumi/01_spreading.html

慢性非がん性疼痛に使用されるようになってきて公益財団法人

おり不適切使用や乱用の可能性はあります。医療ホームページ

麻薬・覚せい剤乱用防止センター＜プロフィール＞
星薬科大学薬学部卒業、山川薬品工業入社（会社派遣で東北大学薬学部にて研究生）、その後東北労災病院薬剤部勤務（がん患者さんの服薬指導、緩和ケアチームの薬剤師として活動）、東京労災病院副薬剤部長、新潟労災病院薬剤部長、福島労災病院薬剤部長を経て現職
現在は奥羽大学歯学部付属病院薬局長を兼務

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