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左右 13.99)

交付運用報告書
受益者のみなさまへ
平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。さて、『スパークス・企業価値創造日本株ファンド』は、このたび、第1期の決算を行いました。
当ファンドは、主として、スパークス・企業価値創造日本株マザーファンドを通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目標に積極的な運用を行うことを基本として運用を行いました。ここに、運用状況をご報告申し上げます。
今後とも一層のご愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。

スパークス・企業価値創造
日本株ファンド
特化型
追加型投信／国内／株式

第1期(決算日 2024年5月14日)
作成対象期間(2023年5月15日〜2024年5月14日)＜ お問い合わせ先 ＞
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
東京都港区港南一丁目2番70号 品川シーズンテラス
リテール・ビジネス・デベロップメント部
電話：03-6711-9200(代表)
受付時間：営業日の9時〜17時
ホームページアドレス：https://www.sparx.co.jp/
当ファンドは、投資信託約款において運用報告書(全体版)を電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書(全体版)は、下記の手順でご覧いただけます。なお、書面をご要望の場合は、販売会社までお問い合わせください。
＜ 閲覧方法 ＞
上記URLにアクセス⇒「投資信託」より当ファンドを選択⇒「運用報告書(全体版)」を選択

第1期末（2024年5月14日）
基準価額

12,053円

純資産総額

97,301百万円

第1期（2023年5月15日〜2024年5月14日）
騰 落 率

22.6％

分配金合計

210円

(注) 騰落率は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算しています。

SPARX Asset Management【6 校】スパークス・企業価値創造日本株ファンド_交付運報_2405.docx
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スパークス・企業価値創造日本株ファンド

運用経過■ 基準価額等の推移(2023年5月15日〜2024年5月14日)（円）
15,000（億円）
3,000
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）参考指数（左軸）

14,0002,500

13,0002,000

12,0001,500

11,0001,000

10,000500

9,000
2023/5/15(設定日）

0
2024/5/14(期末）

設 定 日 ： 10,000 円
第 1 期 末 ： 12,053 円(既払分配金210円)
騰 落 率：

22.6 ％(分配金再投資ベース)※ 設定日の基準価額は設定当初の投資元本です。
※ 分配金再投資基準価額は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※ 分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、各個人のお客様の損益の状況を示すものではありません。
※ 当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「TOPIX(配当込み）」です。
※ 参考指数は設定時の基準価額に合わせて指数化しております。

■ 基準価額の主な変動要因
当ファンドは、スパークス・企業価値創造日本株マザーファンド(以下、マザーファンドといいます。)
を通じて日本の株式に投資をしております。当期は、重工業メーカーの三菱重工業やセラミック基板メーカーのMARUWA等の株価が上昇した一方、バイクヘルメットメーカーのSHOEIや食品通信販売のオイシックス・ラ・大地などの株価が下落しました。基準価額は期首に比べ22.6％(分配金再投資ベース)の上昇となりました。
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スパークス・企業価値創造日本株ファンド■ １万口当たりの費用明細項

当期
2023年5月15日〜2024年5月14日
金 額
比 率

目

項 目 の 概 要

(a) 信

託

報

酬

174円

1.570％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率

(投

信

会

社)

(

85)

( 0.767) ・ファンドの運用、開示書類等の作成、基準価額の算出等の対価

(販

売

会

社)

(

85)

( 0.767) ・購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続
き等の対価

(受

託

会

社)

(

4)

( 0.036) ・ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行等の対価(b) 売 買 委 託 手 数 料
(株

式)

9
(

9)

(c) そ の 他 費 用

1

0.081

(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷
期中の平均受益権口数( 0.081) ・有価証券等を売買する際に発生する費用
0.009(c)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均
受益権口数

(監

査

費

用)

(

0)

( 0.000) ・監査法人等に支払うファンドの監査に係る費
用

(印

刷

費

用)

(

1)

( 0.009) ・法定書類等の作成、印刷費用

他)

(

0)

( 0.000) ・信託事務の処理等に関するその他の諸費用

(そ
(d) 実
合

の
績

報
計

酬

−

−

184

1.660

・ファンドの運用実績に応じて委託会社が受け取る運用の対価

期中の平均基準価額は11,081円です。
(注1) 期中の費用(消費税のかかるものは消費税を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料およびその他費用は、当ファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のう
ち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注2) 各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
(注3) 各比率は「1万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。
(注4) 実績報酬は、決算期末に確定した1万口当たりの金額です。なお、解約時に確定した金額は考慮していません。

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左右 13.99)

スパークス・企業価値創造日本株ファンド（参考情報）○ 総経費率
当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は1.59％です。
運用管理費用
（受託会社）
0.04％

その他費用
0.01％

運用管理費用
（投信会社）
0.77％

総経費率
1.59％

運用管理費用（販売会社）
0.77％

当ファンド
1.59％

(注) 当ファンドの費用は1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
(注) 各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を含みません。
(注) 各比率は、年率換算した値です。
(注) 上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

3【6 校】スパークス・企業価値創造日本株ファンド_交付運報_2405.docx
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スパークス・企業価値創造日本株ファンド■ 最近５年間の基準価額等の推移(2019年5月14日〜2024年5月14日)（円）
15,00014,000（億円）
3,000
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）参考指数（左軸）

2,500

13,0002,000

12,0001,500

11,0001,000

10,000500

9,000
2019/52020/52021/52022/52023/502024/5※ 分配金再投資基準価額は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※ 分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、各個人のお客様の損益の状況を示すものではありません。
※ 参考指数は当ファンドの設定時の基準価額に合わせて指数化しております。
2023年5月15日

2024年5月14日

設定日

決算日

基準価額

(円)

10,000

期間分配金合計(税込み)

(円)

−

210

分配金再投資基準価額騰落率

(％)

−

22.6

参考指数騰落率

(％)

−

33.2

(百万円)

31,77097,301

純資産総額

12,053※ 設定日の基準価額は設定当初の投資元本です。
※ 参考指数は「TOPIX(配当込み）」です。
参考指数の詳細は、最終ページの「指数に関して」をご参照ください。
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スパークス・企業価値創造日本株ファンド■ 投資環境期首より日本株式市場は上昇しました。
2023年6月には米連邦債務の上限停止による米国株高の流れを受けた上昇や、円安ドル高が進み企業業績への期待感が高まったことなどから堅調な始まりとなりました。2023年後半にかけては、中国の軟調な経済指標が嫌気されたことや米雇用統計による長期金利の変動、中東情勢の緊迫化などから一進一退での推移となりました。
2024年1月から3月にかけては、国内株式市場は大きく上昇しました。能登半島地震を受けて日銀による政策修正観測が後退したことなどを背景とした円安ドル高の進行や、新NISA制度への期待感も追い風となりました。2月には自動車関連や半導体関連を中心に国内企業における堅調な決算や業績見通
しが好感されたことなどから一段と上昇し、3月には日経平均株価が史上初の4万円台に到達しました。
しかし、その後は米連邦準備制度理事会(FRB)高官の年内利下げが先送りになるとの見方が広がったことや、中東情勢の悪化が再度懸念されたことなどからやや上値が重い展開が続きました。

■ ポートフォリオ＜スパークス・企業価値創造日本株ファンド＞
当ファンドは、マザーファンドを通じて、日本の株式に投資し、信託財産の成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とします。マザーファンドの組入比率は高水準を維持しました。
＜スパークス・企業価値創造日本株マザーファンド＞
当ファンドは、企業経営者が誠実であり、高い競争優位性を有する企業の中から、更なる成長余地のある潜在価値の高い企業に長期集中投資を行い、企業との対話を通じて価値の顕在化を図ることを基本戦略としています。
当期はファンドの設定年度であることから、上記基本方針に基づき、新規に投資先を選定し運用を開始しました。当期に組入れた主な企業は、住宅ローン保証会社の全国保証、重工業メーカーの三菱重工業、タイヤメーカーの横浜ゴム等です。一方、株価上昇に伴い潜在的なリターンが縮小した、事業環境の急激な変化により当初の投資仮説から企業の状況が大きく乖離したと判断した企業である銀行業のしずおかフィナンシャルグループ、菓子食品メーカーの江崎グリコ、衣料品メーカーのワコールホー
ルディングス等を全売却しました。

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スパークス・企業価値創造日本株ファンド（主なプラス要因）
当期のパフォーマンスにプラスに寄与した主な企業は、三菱重工業、MARUWA等です。
重工業メーカーの三菱重工業は、電力設備、船舶、航空機等の社会インフラ供給を通じて、戦後の日本を支えてきた企業です。同社はエネルギーの供給と消費の両面のグリーン転換を成長の柱に掲げており、世界のエネルギー需要が増える中で、ガス火力発電の低炭素化に貢献する同社の大型ガスター
ビンの受注が拡大したこと等を背景に長期的な業績の成長が期待され株価は大きく上昇しました。
セラミック部品メーカーのMARUWAは、電子機器の放熱や省エネに寄与する高機能・高付加価値のセラミック部品で世界的に高シェアを誇る企業です。2023年7月に発表された2024年3月期第1四半
期決算では、情報通信向けの受注が回復していることが示され、データセンターを中心に本格的な業績成長フェーズに入るとの見方が広がったことで株価が上昇しました。その後もEVや生成AIへの投資が拡大することを背景に業績成長が続くとの期待感から株価は堅調な推移となりました。
（主なマイナス要因）
当期のパフォーマンスにマイナスに影響した主な企業は、SHOEI、オイシックス・ラ・大地等です。
バイクヘルメットメーカーのSHOEIは、欧州や中国の景況感悪化の影響から利益成長に懸念が生じたことで株価は下落しました。
食品通信販売のオイシックス・ラ・大地は、新型コロナウイルス感染拡大による行動制限が解除されたことによる会員数増加速度の鈍化により株価は下落しました。

〔 組入上位10銘柄 〕
当期末(2024年5月14日)
1
2
3

銘
全国保証
三菱重工業
横浜ゴム

柄

名

4
5
6
7
8
9
10

東洋炭素
ルネサスエレクトロニクス
森永製菓
リクルートホールディングス
任天堂
ホシザキ
キーエンス

比率(％)
10.9
6.4
5.3
4.8
4.7
4.1
4.0
3.9
3.8
3.8

※ 比率は対純資産(マザーファンドベース)
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スパークス・企業価値創造日本株ファンド■ ベンチマークとの差異※ 当ファンドはベンチマークを設けておりません。
右記のグラフは当ファンドの基準価額と参考指数の騰落率との対比です。
※ 参考指数は、「TOPIX(配当込み）」です。

当ファンドの基準価額と参考指数の対比(期別騰落率)

(％)
50.0
40.0

基準価額

参考指数

30.0
20.0
10.0
0.0
第1期
（2023/5/15 〜 2024/5/14）(注) 基準価額の騰落率は、分配金込みです。

■ 分配金
当期の収益分配につきましては、期中の基準価額水準、市場動向等を勘案して1万口当たり210円(税込み)とさせていただきました。なお、留保益につきましては、信託財産中に留保し、当ファンドの基本方針及び今後の運用方針に基づき運用させていただきます。

〔 分配原資の内訳 〕
（単位：円
項

目

当期分配金
(対基準価額比率)
当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額

1万口当たり・税込み）(注1) 円未満は切捨てており、当期の収益と当期の収益以外第1期の合計が当期分配金(税込み)に合致しない場合があり（2023年5月15日〜ます。
2024年5月14日）(注2) 該当欄に数値がない場合は｢−｣、小数点以下のみの数
210
値の場合は｢0｣にて表示します。
(注3) 当期分配金の「対基準価額比率」は当期分配金(税込み)( 1.71％)の期末基準価額(分配金込み)に対する比率であり、210ファンドの収益率とは異なります。
−
2,053

7

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スパークス・企業価値創造日本株ファンド

今後の運用方針＜スパークス・企業価値創造日本株ファンド＞
マザーファンドの組入比率は、引き続き高水準を維持し、信託財産の成長を目標に運用を行います。
＜スパークス・企業価値創造日本株マザーファンド＞
当ファンドでは潜在価値の高い企業に選別して集中投資を行い、長期的なリターンを追求しています。潜在価値の高い企業とは、スパークスの投資アプローチである3つの着眼点(経営者の質・企業収益の質・市場の成長性)に照らし、企業の実態価値や成長性が株式市場で十分に評価されていないと考えられる企業を指します。
日本には強固な事業基盤を有していながら、事業戦略や資本配分、株式市場への向き合い方に改善余地があることから株価が実態価値よりも低く評価されている企業が数多く存在します。当ファンド
はパートナー株主として、投資先企業との中長期的な関係構築と丁寧な対話に努め、課題の改善を促すことで、企業価値の顕在化を積極的に後押しします。
※当ファンドは企業オーナーとして短期業績や株価変動に惑わされない長期保有を前提としています。投資先企業と共に企業価値向上を目指すとの考えから、短期的に株式を売買する投資家と区別する為、「パートナー株主」との文言を使用しています。
今後とも引き続きご愛顧を賜りますよう、宜しくお願い申し上げます。

お知らせ
該当事項はありません。

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スパークス・企業価値創造日本株ファンド

当ファンドの概要
商

品

分

類

追加型投信／国内／株式

信

託

期

間

2023年5月15日から2053年5月14日まで

運

用

方

針

この投資信託は、投資信託財産の中長期的な成長を目標に積極的な運用を行います。
当ファンド

スパークス・企業価値創造日本株マザーファンド（以下「マザーファン
ド」といいます。）を主要投資対象とします。

マザーファンド

わが国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)している株式を主要投資対象とします。

主 要 投 資 対 象

当 フ ァ ン ド の
運 用 方 法① 主として、マザーファンド受益証券を通じて、わが国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)している株式のうち、ボトムアップ・リサーチによる独自の分析に基づき、実態価値と市場価格(株価)との乖離(＝バリュー・ギャップ)が大きいと判断され、積極的に対話(エンゲージメント)を行うことで、その差が解消されると期待される企業に選別投資することを基本とします。
② 原則として短期的な売買は行わず、長期保有します。
③ マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を保ちます。

分

年1回の決算時(毎年5月14日、休業日の場合は翌営業日)に、原則として以下の方針に基づき分配を行います。
・分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子・配当等収入および売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。
・分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合等は、収益分配を行わないこともあります。
・留保益の運用については特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。

配方針※ 当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する比率として 10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては 35％を上限として運用を行います。
※ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して10％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
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スパークス・企業価値創造日本株ファンド（参考情報）■ ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較(2019年5月末〜2024年4月末)

(％)
100.0
80.0

62.7

59.8

60.0

◆ 最大値
■ 最小値
● 平均値

42.1

40.0
20.0
11.4

16.6

15.3

18.3
8.9

5.4
7.6

4.5

0.0

-0.9

-20.0

-11.4

-12.4

-5.5

-6.1

-4.2

日本国債

先進国債

新興国債

-19.4

-40.0
当ファンド

日本株

先進国株

新興国株

(注1) 2019年5月〜2024年4月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。なお、当ファンドは2023年5月15日から運用を開始し、2024年4月末現在で設定後1年を経過していないため、該当事項はありません。
(注2) 全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
(注3) 当ファンドは税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率が記載されており、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
(注4) 上記の騰落率は直近月末から60ヶ月遡った算出結果であり、当ファンドの決算日に対応した数値とは異なります。
※ 各資産クラスの指数
日 本 株 ・・・ 東証株価指数(TOPIX)(配当込み)
先進国株 ・・・ MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ベース)
新興国株 ・・・ MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)
日本国債 ・・・ NOMURA−BPI国債
先進国債 ・・・ FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)
新興国債 ・・・ FTSE新興国市場国債インデックス(円ベース)＊ 海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しています。
＊ 詳細は最終ページの「指数に関して」をご参照ください。

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スパークス・企業価値創造日本株ファンド

当ファンドのデータ■ 組入資産の内容(2024年5月14日現在)＜ 組入ファンド ＞
ファンド名

第1期末

スパークス・企業価値創造日本株マザーファンド

99.74％

組入銘柄数＜ 資産別配分 ＞

1ファンド＜ 国別配分 ＞＜ 通貨別配分 ＞

日本
100.00％

日本円
100.00％その他
0.26％

マザーファンド
受益証券
99.74％※ 比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
※ 組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書(全体版)に記載されています。

■ 純資産等項
純資産総額
受益権総口数
1万口当たり基準価額

目

第1期末
2024年5月14日
97,301,790,469円
80,727,502,320口
12,053円(注) 当期中における追加設定元本額は94,000,611,555円、同解約元本額は13,273,109,235円です。

11【6 校】スパークス・企業価値創造日本株ファンド_交付運報_2405.docx
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size： 182*200(PDF：上 48.50

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スパークス・企業価値創造日本株ファンド■ 組入上位ファンド（銘柄）の内容(2024年5月14日現在)【スパークス・企業価値創造日本株マザーファンド】＜ 基準価額の推移 ＞(2023年5月15日〜2024年5月14日）（円）
13,000
基準価額
12,00011,00010,0009,000
2023/5/15
（設定日）

9/15

2024/1/15

5/14
（期末）

＜ 組入上位10銘柄 ＞
銘 柄 名
1 全国保証2 三菱重工業
3 横浜ゴム4 東洋炭素5 ルネサスエレクトロニクス
6 森永製菓
7 リクルートホールディングス
8 任天堂
9 ホシザキ10 キーエンス
組入銘柄数

業 種 比率(％)
その他金融業
10.9
機械
6.4
ゴム製品
5.3
ガラス・土石製品
4.8
電気機器
4.7
食料品
4.1
サービス業
4.0
その他製品
3.9
機械
3.8
電気機器
3.8
26銘柄

※ 組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書(全体版)に記載されています。

＜ １万口当たりの費用明細 ＞
当期
2023年5月15日〜2024年5月14日
金 額
比 率(a) 売 買 委 託 手 数 料9円
0.081％(株式)(
9)( 0.081 )(b) そ の 他 費 用
0
0.000
(そ
の
他)
(
0)
( 0.000 )
合
計
9
0.081
期中の平均基準価額は11,171円です。
項

その他
3.06％

目

＜ 資産別配分 ＞

国内株式
96.94％＜ 国別配分 ＞＜ 通貨別配分 ＞

日本
100.00％

日本円
100.00％(注1) 1万口当たりの費用明細は組入ファンドの直近の計算期間のものです。2ページ(1万口当たりの費用明細)の項目の概要および注記をご参照ください。基準価額の推移、組入上位銘柄、資産別・国別・通貨別のデータは2024年5月14日現在のものです。
(注2) 各々の表、グラフにある比率は、純資産総額に対する評価額の割合で、それぞれの項目を四捨五入しています。
(注3) 国別配分は、発行国を表示しています。

12【6 校】スパークス・企業価値創造日本株ファンド_交付運報_2405.docx
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スパークス・企業価値創造日本株ファンド指数に関して＜ 代表的な資産クラスにおける各資産クラスの指数 ＞
日 本 株：東証株価指数(TOPIX)(配当込み)
東証株価指数(TOPIX)は、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマー
ケット・ベンチマークです。TOPIXは、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社(以下「ＪＰＸ」といいます。)の知的財産であり、ＪＰＸはTOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。

先進国株：MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ベース)
MSCIコクサイ・インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。また、MSCIコクサイ・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。

新興国株：MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)
MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc．が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。また、MSCIエマージング・マーケット・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc．に帰属します。

日本国債：NOMURA−BPI国債
NOMURA−BPI国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社(以下「NFRC」といいます。)が公表している指数で、NOMURA−BPI国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、NFRCおよびその許諾者に帰属します。NFRCは、ファンドの運用成果等に関し、一切責任ありません。

先進国債：FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)
FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。

新興国債：FTSE新興国市場国債インデックス(円ベース)
FTSE新興国市場国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income
LLCが有しています。
※ 上記指数はファクトセットより取得しています。
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