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20 世紀の疫学を振り返って説＞
20 世紀の疫学を振り返って *重 松 逸 造Looking back the epidemiology in Japan during the 20th centur y
Itsuzo SHIGEMATSU
A brief history of epidemiology in Japan is presented in four stages; the period of birth
extending to the early 1940s, the period of growth from 1945 to 1964, the period ofdevelopment from 1965 to 1984 and the period of expansion from 1985.
Even before or at the beginning of the 20th century, outstanding epidemiological studies
were conducted by Drs. Kanehiro Takaki and Masakiyo Ogata, but it was only in 1938 thatthe first epidemiological research laboratory was formally established. Epidemiology at thattime was confined to studies on epidemics of infectious diseases, but in the period of growthfrom 1945 there began to appear epidemiological studies on non-infectious diseases such as
cancer, cardiovascular diseases and diseases caused by environmental pollution.
From the period of development commencing in 1965, the sphere of epidemiological studies
was further expanded to include intractable diseases, and with the introduction of information
sciences, epidemiology became actively involved in health services reseach. Progress of the
new fields in epidemiology such as molecular epidemiology and evidence-based medicine from1985 can be called as the period of expansion.
Predictive medicine based on these new fields in epidemiology which aims at predicting
individual health risks may become more useful than preventive medicine based onconventional epidemiology. It should be kept in mind that predictive medicine requires more
careful attention to the problem of ethics.
Key wards: molecular epidemiology, evidence-based medicine, predictive medicine, preventive
medicine, ethics.

1. はじめに温故知新 とはよく知られた論語の言葉であるが，確かに先人の業績を学ぶことは，いつの時代においても教えられるところが多く，著者の座右の銘でもある．ただし，後輩の諸氏に対しては， 温故創新 という表現で新しい分野への挑戦を期待することにしている．疫学研究においても，この精神で創造と開拓が行われることを切に願う次第である．
標題でいう 20 世紀の疫学 は日本に限定してのことであるが，20 世紀の始まった1901 年は明治 34 年で，わが国が明治維新を経て近代国家としての体裁をほぼ整えてきた時代であった．日本の医学も西洋医学の本格的な輸入によって近代化が進むが，それに伴って疫学関連の分野も漸次整備されるようになる．
国立公衆衛生院名誉教授，（財）放射線影響研究所名誉顧問＊ 第 10 回日本疫学会学術総会（2000 年 1 月 27 日，米子市）
特別講演［キーワード］分子疫学，証拠に基づく医学，予見医学，
予防医学，倫理20 世紀におけるわが国の疫学を振り返るに当たり，著者の以前の報告１）にならって，日本の疫学の歩みを図１のごと
く便宜上，誕生期，成長期，発展期および拡大期の４期に分けて考察することとした．ここでいう誕生期は 19 世紀まで遡るが，明治時代になって内務省衛生局年報がはじめて発刊された1877（明治 10）年より1944（昭和 19）年までの67年間という長期間で，当然２ないし３分割されるべきかもしれないが，当時の疫学の普及度を考えて誕生期に一括した．
わが国では主として伝染病研究時代といえるかもしれない．
1945（昭和 20）年以降は，20 年毎にそれぞれ1964（昭和39）年までを成長期，1965-1984（昭和 40-59）年を発展期としたが，前者は成人病，公害病などの非感染症登場時代，
後者は難病研究や保健サービス研究などに加えて情報科学などの参入による疫学研究の多様化時代ということになろう．
さらに，拡大期とした1985（昭和 60）年より21 世紀にかけての疫学研究は，分子疫学や臨床疫学などの進歩によって疫学の応用面がますます拡大されるものと予想され，いうならば疫学の応用時代である．このような区分はあくまでも便宜的なものであるが，別の言い方で以上の４期をそれぞれ

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図1
表1

日本の疫学の歩み
誕生期（

第一，第二，第三および第四世代の疫学と呼ぶことも可能
であろう．

2.

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逸造

誕生期の疫学

わが国における疫学の発祥は，疫学なる固有名詞を無視すれば，野辺地 2）のいうごとく橋本伯寿の「断毒論」（1810，
文化７年）がわが国の 疫学史上特筆すべき事蹟 ということになるが，一方わが国で疫学に相当する用語が用いられるのは，表１に示すごとく森林太郎３）（1889，明治22 年）がドイツ語のEpidemiologie を疫癘（えきれい）学と訳したのにはじまり，富士川游（1912，明治 45 年）４）はこれを疫病学と呼んだ．
その後，流行病学，疫学，疫理学などが用いられたが，1943（昭和 18）年の日本医学会医学用語委員会選定用語としては，疫学と流行病学の両者が採用されて今日に至っている．現在わが国で普及しているのは疫学の方であり，ちなみに中華人民共和国では流行病学が用いられている．
疫学という言葉がわが国ではじめて公式に使われたのは，
1930（昭和５）年に創設された東京帝国大学伝染病研究所
疫学研究室（主任：野辺地慶三）であった．この研究室は，
1938（昭和 13）年の公衆衛生院設立とともに，その疫学部（初代部長：同前）として新発足した．このことは，疫学に〜 1944）

関するわが国最初の専門研究施設が開設されたことを意味している．
ただし，それまでにもわが国で疫学資料の収集や疫学的調査研究が行われていたことは事実で，1874（明治 7）年の医制 76 条の公布や翌 75（明治８）年の内務省衛生局の設置なども疫学の発祥とみれないこともないが，表１ではその時点を内務省衛生局年報が発刊された1877（明治 10）年とした．
当時大流行したコレラの罹患状況などが掲載されている．
高木兼寛が1885（明治 18）年に英文で発表した脚気の研究論文５） は，伝染病万能時代の当時にあって原因を栄養の欠陥とした優れた疫学的研究として，国内的にも国際的にも高い評価を得たことは周知の通りである．19 世紀末に近い1897（明治 30）年には伝染病予防法が施行され，いわゆ
る法定伝染病８種（コレラ，疫痢を含む赤痢，腸チフス，
痘瘡，発疹チフス，猩紅熱，ジフテリア，ペスト）の患死者統計も1900（明治 33）年より内務省衛生局年報に掲載されるようになった．
1899（明治 32）年には肺結核死亡全国調査が実施されており，その結果に基づいて1904（明治 37）年には肺結核予防方策が樹立された．これは，1919（大正８）年に制定された結核予防法の基礎となるものであった．また，緒方正清
は1906（明治39）年に富山県氷見地方のくる病調査を行い，J. Natl. Inst. Public Health, 49 (4) : 2000

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20 世紀の疫学を振り返って翌年にその結果を富山県奇病論 6）として発表しているが，その中で本病の詳細な記述疫学的観察を行っている．
このように，20 世紀初頭にはわが国においても疫学研究の環境がある程度整いつつあったことは事実といってよい．
しかし，上述したような疫学分野における先駆的な業績があったとしても，ここで誕生期とした期間における日本の疫学は，まだ十分には市民権を得ていなかったということができ
よう．このことは，わが国で疫学の名称をもつ公的施設が1960（昭和 35）年頃までは前述の公衆衛生院疫学部のみであったことからも推察される．
疫学の誕生期は，結核を含めて伝染病全盛時代が継続していた時期で，表 1 には 1914（大正３）年の発疹チフス流行や 1919（大正８）年のスペイン風邪大流行，また 13,000
名以上の罹患者で赤痢水系流行の世界記録となった 1 9 3 7（昭和 12）年の大牟田市における赤痢大流行などが特筆されている．この時期に疫学の名称を用いた研究の対象は伝染病に限られていたといってよく，その目的は流行機序の解明にあった．ハツカネズミ村（Mäusendorf）を用いた実験疫
学 7，8）が行われたのもこの時期の特徴といえよう．
誕生期の疫学でリーダー的役割を果たしてきたのは結核の研究といえるかもしれない．例えば，1929（昭和４）年に佐藤正 9 ） が報告した農村結核の疫理学的考察は，農村の出稼帰郷者を中心に結核の蔓延経路と生活環境要因の意義を考察したもので，記述疫学の域より分析疫学の分野にふみ込んだ好論文と評価される．また，日本結核病学会では 1935
（昭和 10）年に開催された第 13 回総会で，学会演題の分類に「疫学および統計」が用いられていることも記憶に値しよう．

3. 成長期の疫学表２に示す成長期の各事項の冒頭を，1945（昭和 20）年２月に出版された豊川行平ら訳のA.W. Kollier 著「疫学」10）とした．本書の訳者あとがきで述べられているように， 一分科として取り扱った疫学に関する著書はまだわが国にはな
い 状況の時に出版された本書は一般教養書的性格の本であるが，流行病の発生と終熄の理論と実際を明快に説明している点で，疫学の理解と普及に貢献するところが大であった．
1947（昭和 22）年と翌 48〈同 23〉年に米国がそれぞれ広島と長崎に設立した原爆傷害調査委員会（Atomic Bomb
Casualty Commission: ABCC）は，原爆被爆者を対象に原爆放射線の健康影響を長期的に追跡調査することを目的とした施設で，日本の国立予防衛生研究所支所も併設されて
日米共同研究の形となったが，1975（昭和 50）年よりは日米均等負担，共同運営の（財）放射線影響研究所（放影研）
として現在に至っている．ここの調査は被爆者のコホート（固定集団）を対象としていて，今や世界でも最大規模の長期コホート疫学研究として知られており，わが国の疫学界にも大きな刺激を与えてきた．
1949（昭和 24）年には，公衆衛生院疫学部に疫学集談会が発足した．この集談会は，1956（昭和 31）年より疫学研究会と名称を変えて継続され，その後 1991（平成３）年の日本疫学会発足に伴って発展的解消をすることになる．また，1951（昭和 26）年に出版された野辺地慶三の疫学総論 2）
は，わが国最初の疫学書という点でその意義が深い．
ところで，この成長期前半である昭和 20 年代は，欧米において非感染症の疫学研究が続々と登場した時代で，例えばがん，先天異常，事故，栄養，精神障害，心疾患，高血圧などが対象とされた．また，M. Merrell ら（1949，昭和24 年） 11） によって健康の疫学が提唱されたことも，注目すべき出来事といってよい．しかし，わが国では疫学の主流がまだ感染症中心の時代であり，ようやく乳がん，胃がん，バ
セドウ病などの疫学研究が，一部の研究者により試みられていた程度であった．
ともかく，この期間は表２に示したような新旧の各種伝染病が頻発した時期に当たっており，当時の数少ない疫学研究

表 2 成長期（1945 〜 1964）

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者はその応接に忙殺されたのであった．特に，1952（昭和27）年３月Ｎ重工業株式会社の従業員約 10,000 名中に発生した赤痢は，患者，保菌者が約 3,000 名と前述の大牟田市に次ぐわが国第二の大流行となった．
厚生省，地元の県・市当局，われわれ研究者が協力して実施したこの流行例の調査や対策は記録 12，13） として残されているが，この経験により今日表３に示す 流行調査の原則 として知られる疫学調査指針 14） がわが国で初めて作成されることになった．また，この成長期前半は予防接種法や新結核予防法などの制定とともに赤痢，結核などの全国的な実態調査が実施され，特に結核の疫学研究は全盛期を迎えた時期で，結核患者の登録，管理制度も成長期後半にかけて整備 15）されるに至った．
ついでにつけ加えると，わが国における結核対策の成功の一因に，この患者登録の整備，普及があったと考えられている．もともと，慢性疾患対策の基盤になるのは患者登録であって，その目的は患者へのサービスと疫学資料の入手の２点にあるとされている．結核の場合はたまたま法的裏付けがあったため，患者登録も推進され易かったことは事実である
が，それは必ずしも必要条件ではない．例えば，がん登録は1957（昭和 32）年と58（同 33）年にそれぞれ広島と長崎でABCC が推進役となって開始されたが，その後はいわゆるボランタリー的に多くの府県で実施されているのは周知の通りである．脳卒中や難病などについても登録制度の確立を図るべきであろう．
成長期後半である昭和 30 年代は，わが国の疾病構造に急

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速な変化がみられた時期であり，死因順位からいっても循環器疾患やがんなどの，いわゆる成人病が上位を占めることになった．これに対応して，成人病を中心に非感染症に関する疫学研究が盛んになったのがこの期間で，またそのような疫学研究対象の拡大が公認されることになった時期ともいえよう．当初は，高血圧の疫学や，いわんや健康の疫学という言葉に対して，疫学の範囲を逸脱するものとの批判が寄せられたことも事実であった．この時期には，悪性新生物や成人病の実態調査が厚生省によって実施されている．
また，成長期後半は砒素ミルク中毒事件やサリドマイド禍
とともに，疫学がイタイイタイ病や水俣病などのいわゆる公害病とのかかわり合いを持ち始めた時期でもあって，原因不明疾患の原因究明に果たす疫学の役割が認識されるようになってきた．それだけに，疫学の責任が重くなってきたことも確かで，当然のことながら疫学研究における方法論的な厳しさが強く求められていたにもかかわらず，現実には無計画な集団調査を安易に疫学調査と呼ぶ気風が一部にみられたのは残念なことであった．
前述した東京の疫学研究会に対応して，関西を中心に理論疫学研究会がほぼ同じ時期に発足しているが，疫学研究に対する批判の場を提供する意味で有意義であった．なお，
1962（昭和 37）年に設立された国立がんセンター研究所疫学部（部長：平山雄）はわが国二番目の公的疫学施設であるが，ここが中心となって喫煙などの健康影響を把握するために約 26 万人のコホート調査が開始されたことは周知の通りである．

表 3 流行調査の原則

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上述のイタイイタイ病について一言つけ加えれば 16），本病の本態は骨粗鬆症を伴う骨軟化症で腎尿細管障害を合併しており，富山県神通（じんづう）川下流域に限局して主に更年期の経産婦の間で第二次大戦直後をピークに多発した．
1963（昭和 38）年より実施された組織的な疫学調査の結果，飲料水とした河川水や同じ河川水で灌漑された水田の米などを通じて摂取された過剰のカドミウムと本病との関連が明らかとなった．
しかし，過剰のカドミウムのみで本病の多発を説明するには困難な点が多く，この問題が今日なお継続して研究されているゆえんである．ただし，本病患者がカドミウム排出源である神通川上流の鉱山会社を訴えたイタイイタイ病裁判の一審判決（1970 年６月 30 日）では， 第一に疫学的調査研究の成果 （判決文要旨による）に基づいて，本病とカドミウ
ムとの間の因果関係を認めているが，患者の利益に配慮した民事訴訟であることを念頭に置く必要があろう．17）
表２には示されていないが，成長期後半は感染症の疫学においても，抗生物質や化学療法剤に対する耐性菌の出現が問題となっており，またいわゆる法定伝染病や結核などの消退後における重要感染症として，ウイルス肝炎の本格的な疫学調査が開始された．一方，この期間には日本，フィリピン，世界保健機関（World Health Organization: WHO）
エルトールコレラ協同研究班が結成されて，各種コレラワク
チンの効果判定に関する大規模な野外実験がフィリピンで行われたが，このほかにもがんや循環器疾患に関する疫学面の国際協同研究が実施されるようになってきた．わが国の疫学研究も，その水準が国際的に認められるようになってきたということであろう．

4. 発展期の疫学
ここでは，発展期を表 4 に示すごとく 1965（昭和 40）年
よりの 20 年間としたが，この時期に入ってからの特徴としては，情報科学的手法が疫学研究に大幅にとり入れられるようになった点をあげることができよう．また，モニタリン
グ，サーベイランス，疾病対策のシステム分析などといった
保健サービス面の研究に対しても，疫学の積極的な参加が求められるようになった．
この時期の前半には，成長期に続いて第二水俣病や大気汚染による呼吸器疾患といった公害病の発生がみられたが，一方この時期に新しく認識された健康障害の疫学研究が重要な地位を占めるようになってきた．その代表としては，ス
モン，川崎病，油症などがあげられる．スモンと油症については，それぞれキノホルム（一般名はクリオキノール）という薬剤とポリ塩化ビフェニル（PCB）なる化学物質を原因と同定するのに成功するが，川崎病については今日まで原因が不明のままである．スモンと油症の場合は，学際的アプローチが成功の理由とされており，疫学研究も今後はますますこのような方向の研究体制が求められることになろう．
川崎病は，1967（昭和 42）年に川崎富作博士が50 例の自験症例を独立疾患として報告したのがはじまりで，その後全国的に3 回の流行波を示しながら増加してきた猩紅熱類似の
小児急性熱性疾患である．時に冠動脈瘤を形成して心筋梗
塞による突然死を招くことが問題となっている．好発年齢は４歳以下で，生後９− 11 か月にピークがあり，米国を筆頭に世界各国でも発生がみられている．
わが国の累積患者数は今や 10 数万人を越しているが，その特徴的な疫学像から，当初は原因の解明と発生要因の把握は容易と考えられた．結果的には，わが国のみならず各国でも多大の努力が払われてきたにもかかわらず，依然原因は不明で，予防の決め手も判明していない．このままでは 21
世紀への宿題となるが，今までの疫学研究 18） を批判していただく資料として表５，６を掲げる．表５は，川崎病の病
因追求を目的に実施した疫学調査の各方法を示している。
表６は，これらの調査結果が感染性・非感染性のいずれを示唆するかを要約するとともに，今後の課題に触れている。
発展期までは，疫学の名称を掲げる研究施設は少数であ

表 4 発展期（1965 〜 1984）

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表5

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病因追求の疫学的方法（原則と川崎病での実施事項）

表6

川崎病の病因追求（疫学研究の結果より）ったが，発展期前半から東京大学医学部保健学科に疫学教室が設置されたのをはじめ，各所で疫学部門が開設されるようになった．また，公衆衛生院に１か月という短期間ながらわが国でははじめての疫学専門コース 19，20） が開始されたことも一筆に値するかもしれない．これらと関連して，疫学関係の研究会なども活発になってきたことは，疫学の発展に寄与するものであった．なお，1979（昭和 54）年に開催された第 20 回日本医学会総会においては，特別講演 10 課題の一つに疫学 21）がとりあげられたこともつけ加えておきたい．

発展期後半の昭和 50 年代になると，世界的にみれば疫学理論を根拠としたWHO 痘瘡根絶計画の成功といった輝かしい成果がみられる一方，AIDS などの新感染症の出現や，喫煙問題，難病対策などに疫学は新しい課題を抱えることになった．厚生省の難病研究班は，1972（昭和 47）年に８疾患を対象として発足したが，1976（昭和 51）年には難病疫学研究班が設置され，今日までの難病研究を通じて疫学方法論の開発や臨床グループとの連携強化に貢献するところが大であった． 2 2 ） この時期には，国立循環器病センター研究所

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疫学部の設置やがん疫学研究会の発足もみられている．
環境保健問題の深刻化に刺激されて，環境疫学がわが国における疫学研究の重要分野として定着したのもこの時期ということができよう．WHO は 1983（昭和 58）年に 環境
疫学研究の手引き 23）を出版しているが，この本には日本の事例（イタイイタイ病研究や原爆被爆者調査など）も掲載されており，一読の価値があると考えている．参考までに，
環境保健問題に取り組む研究班組織の例として本書に引用されているイタイイタイ病研究班構成を図２に掲げておく．
また，この時期には各種疾病の小地域別全国分布に関する一連の疫学地図 24） が出版されているが，これは視覚的な疫学資料といった意味のほかに，同一の地理的環境条件下にある小地域間の格差を比較検討することによって，よりき

図2

め細かく発生要因を把握する機会を提供している．

5.

拡大期の疫学

1985（昭和 60）年以降は，疫学という名称が社会的にも定着，普及するとともに，その守備範囲がますます拡大する傾向にある時期で， 分子疫学の進歩や e v i d e n c e - b a s e d
medicine（EBM）といった臨床疫学の新しい展開がその例ということができよう．拡大期としたこの時期のいくつかの出来事が表 7 に示されているが，冒頭には 1986（昭和 61）
年に発表された 原爆被爆者の DS86（1986 年線量体系）を掲げた．これは，被爆者各人の放射線被曝線量，つまり個人曝露量を推定する計算方式で，1965（昭和 40）年に設定して用いられてきた T65D（暫定 1965 年線量）に誤りのイタイイタイ病と慢性カドミウム中毒に関する総合的研究の研究班構成（重松，1978）

表7

拡大期（1985 〜）

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あることが判明したため，日米の専門家委員会が数年をかけ必要がある．
て共同で開発した新線量体系である．
疫学研究の特徴が集団観察にあることはいうまでもない
現在，国際的に勧告されている放射線の防護基準 2 5 ） は，が，それから得られる健康のリスクファクターはいうならば
DS86 に基づいて計算された原爆被爆者の放射線健康リスク
集団の平均値であり，一方これからはますます個人特性を重を最大の根拠としているが，ここでこの項目をあげたのは，視した健康リスクの提示が求められることは確かで，このギABCC −放影研の50 年間に及ぶ原爆被爆者の追跡健康調査
ャップを埋めるのは分子疫学やEBM の発展といえるかもし
において，個人の曝露量である放射線被曝線量を把握するれない．従来の疫学に基づく医学が予防医学（preventive
ために，いかに努力が払われてきたかということを知っていmedicine）であるのに対して，個人特性に配慮した疫学にただきたかったからである．例えば，被爆者各人の被爆地点
よる医学を予見医学（predictive medicine）とすることをや建物等による遮蔽状況の詳細を把握する目的で，10 万人
提唱 27）したことがあるが，分子疫学やEBM の進歩でリスク近い被爆者の面接調査が 1950 年代の前半に行われており， ファクターの個人識別が可能になったとしても，次に述べる
また 1950 年代後半には日本家屋などの放射線遮蔽効果を知倫理問題には慎重な配慮が求められることになろう．
るために，ネバダ砂漠の核実験場で大がかりなモデル実験が表７の最後の項目は 疫学倫理など となっているが，行われた．
疫学研究の普及と活発化に伴って倫理問題は世界的にも注前述したように，1991（平成 3）年には日本疫学会が新発目されるようになってきた．疫学研究においては，個人や地足したが，1996（平成 8）年にはこの学会が日本側の受け皿
域社会に関するデータの収集，蓄積，使用が行われており，となって第 17 回国際疫学学会（ International Epideそこでは個人の権利や自由と研究の要請とが相反する側面も
miological Association: IEA）総会（会長：青木国雄博士）
ある．一方，研究者による個人情報の濫用や漏洩の危険性が名古屋で盛会裡に開催され，日本の疫学が今や名実共にも否定できないわけで，倫理問題の検討が必要とされるゆえ国際レベルにあることが証明された．このような実績から，んである．
日本疫学会は早くも1998 年２月には日本医学会の第 92 番目
保健医療における倫理問題については，国際的にみても，の分科会として認定されたが，学会としての責任はそれだけ
既に ヘルシンキ宣言 28）， 疫学研究の倫理審査のための重くなったわけで，日本の疫学が一層発展する契機となるこ
国際的指針 29）， 被検者に対する生物医学的研究についてとを願っている．
の国際的倫理指針 3 0 ） などが存在するが，わが国でもこれ
これに関連して，表７には示していないが，1994（平成らを参考に独自の規準を設定すべく検討が進められている
６）年より，96（平成８）年，98（平成 10）年と３回にわ （例えば，厚生省研究費による玉腰暁子氏らや平良専純氏らたり日英疫学・公衆衛生コース 26） が日本で開催されているのグループ）．
ことを紹介しておこう．これは，もともと IEA の元会長で
6. おわりに
ロンドンにある St. Thomas 病院医科大学公衆衛生学部のWalter W. Holland 教授が1991 年に来日して日本の疫学者
以上は，20 世紀における日本の疫学の歩みを駆け足で，と懇談した際に，実践的な英国式の疫学と公衆衛生学を若しかも独断的に振り返ったに過ぎないが，その目的は冒頭に
手疫学者にもっと知ってほしいということからはじまったも述べた 温故知新 より，さらには 温故創新 にあるわ
ので，３名の英国側講師を中心とする１週間の英語コース
けで，表７の右側に続く 21 世紀における日本の疫学の歩みであるが，毎回 30-40 名の若手研究者が参加する有意義なコが，これからは特に若手疫学者諸氏の手により創造の精神でースであった．第１回は自治医科大学（責任者：同大学・
刻み込まれることを期待している．
柳川洋教授），第２回は大阪（同：和歌山医大・橋本勉教授），第３回は広島（同：放影研・児玉和紀部長）で開催さ謝辞：本稿は第 10 回日本疫学会学術総会の特別講演としてれた．
発表されてものであり，機会を与えていただいた同学会長
拡大期としたこの時期は，AIDS の世界的蔓延と平行する
能勢隆之教授と座長の労をとられた埼玉県立大学柳川洋副かのように，いわゆる新興感染症や再興感染症といった感染学長に深謝する．また，本稿の準備に御協力を賜った (財)放症問題が再びわれわれの注目を引くようになり，疫学の原点
射線影響研究所石邊綾子，増成直美および国立公衆衛生院
である感染症の疫学を古典視するのは早過ぎるという教訓に
疫学部勅使河原香の皆さんに厚くお礼を申し上げる．
なった．また，いわゆる成人病については，疫学はリスクフ
文献ァクターという形で予防に有用な要因を提示してきたが，最１）重松逸造：日本の疫学と今後の課題，日本医師会雑誌 99 ：近は一次予防を重視する立場から，生活習慣病という呼び717-721，1988．
方が用いられている．要するに，リスクファクターとしての
２）野辺地慶三：疫学総論．古屋芳雄（監修）公衆衛生学第 4
生活習慣を改めたり，注意することによってかつての成人病
輯，日本臨牀社，大阪，1951．p.9.
の一次予防を達成しようということであろう．それだけに，
３）森林太郎（訳）：衛生都城の記，1889（明治 22）．鴎外全
疫学がある因子をリスクファクターとするには，単なる関連集第 29 巻，岩波書店，東京，1944．P.320.
の存在によるのではなく，因果関係の判断基準（関連の一４）富士川游：日本疾病史.吐鳳堂書店，東京，1912．
致性，強固性，特異性，時間性，合理性）に充分配慮する
５）Takaki, K.:On the cause and prevention of Kak'ke. Sei-iJ. Natl. Inst. Public Health, 49 (4) : 2000

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20 世紀の疫学を振り返って

Kwai Medical Journal 3:29-37,1885.
６）緒方正清：富山県奇病論．丸善株式会社書店，東京，1907．
７）福留勇：実験的鼠「チフス」流行病学の研究（其の一）．
細菌学雑誌 482:221-225，1936.
８）栃内寛：実験疫学知見補遺（豚丹毒菌ニヨル廿日鼠間ノ実
験的流行ニツイテ）．東京医学会誌 57 ： 873-902，1943．
９）佐藤正：本邦農村ニ於ケル結核ノ疫理学的研究．結核 7 ：1-28，1929.
10）豊川行平，羽生順一（訳）：流行病の発生と終熄一疫学（Kollier A.W. :Die Seuchen,1930）．創元社，東京，1945．
11）Merrell, M., Reed, L.J.: The Epidemiology of Health. Social
Medicine, its Derivations and Objectives. The
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J. Natl. Inst. Public Health, 49 (4) : 2000