使用開始日：2024年6月8日

スパークス・日本株・ロング・ショート・ファンド
愛称 ベスト・アルファ
追加型投信／国内／株式／特殊型（ロング・ショート型）

投資信託説明書（交付目論見書）※本書は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第13条の規定に基づく目論見書です。

ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。
ファンドに関する投資信託説明書（請求目論見書）
を含む詳細な情報は下記の委託会社ホームページで閲覧、
ダウンロードすることができます。請求目論見書については、販売会社にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。
また、本書には投資信託約款の主な内容が含まれておりますが、約款の全文は請求目論見書に掲載されております。

＜委託会社＞［ファンドの運用の指図を行う者］＜受託会社＞［ファンドの財産の保管及び管理を行う者］

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

三井住友信託銀行株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第346号［照会先］
ホームページ https://www.sparx.co.jp/
電 話 番 号 03-6711-9200（受付時間：営業日の9：00〜17：00）

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商品分類
単位型･
追加型

投資対象
地域

追加型

国内

属性区分

投資対象
補足分類
資産
（収益の源泉）
株式

投資対象
資産

決算頻度

投資対象
地域

投資形態

特殊型

特殊型
その他資産
（ロング・ （投資信託ショート型）
証券※）

年１回

日本

ファミリー
ファンド

ロング・
ショート型

※投資信託証券への投資を通じて実質的な投資対象とする資産は「株式・一般」です。
※商品分類及び属性区分の定義について
詳しくは一般社団法人投資信託協会のホームページ【https://www.toushin.or.jp/】
をご参照ください。

■この投資信託説明書（交付目論見書）
により行う「スパークス・日本株・ロング・ショート・ファンド 愛称 ベスト・アルファ」の募集については、委託会社は、金融商品取引法第５条の規定により、有価証券届出書を2024年6月7日に関東財務局長に提出しており、その届出の効力は2024年6月8日に発生しております。
■当ファンドは、商品内容に関して重大な変更を行う場合に、投資信託及び投資法人に関する法律（昭和26年
法律第198号）に基づき、事前に受益者の意向を確認する手続きを行います。
■当ファンドの信託財産は、受託会社により保管されますが、信託法によって受託会社の固有財産等との分別管理等が義務付けられています。
■金融商品取引法第15条第3項に規定する交付の請求があったときに直ちに交付しなければならない目論
見書（以下「請求目論見書」といいます。）は、投資者から請求された場合に販売会社から交付されます。なお、請求目論見書の交付を請求した場合には、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。

＜委託会社の情報＞
委託会社名

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

設立年月日

2006年4月3日

資本金

25億円

運用する投資信託財産の合計純資産総額

6,595億円（2024年3月29日現在）

スパークス ・ アセット ・ マネジメント株式会社について一貫した投資哲学と運用プロセスを実践する独立系運用会社です。
スパークスは、1989年の創業以来、株式市場を取り巻く環境がいかに厳しくとも「マクロはミクロの集積である」という投資哲学の下、ボトムアップ・リサーチを行っております。
親会社であるスパークス・グループ株式会社は旧JASDAQ市場（銘柄コード8739）に2001年12月に運用会社として初めて上場いたしました。

1

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ベスト・アルファ【１.ファンドの目的･特色】
ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、日本の株式に投資し、絶対値での中・長期的な安定的投資元本の成長を目指して運用を行います。

ファンドの特色1

株式市場変動の影響を軽減しつつ、安定的なプラスのリターンを目指すロング・
ショート戦略の日本株ファンドです。
当ファンドはロング・ショート型のファンドです。ロング・ショート型とは将来の成長が見込まれる
株式を買建て（ロング）する一方で、過大評価されている株式を主に信用取引により売建て（ショート）
するという２つのポジションを組み合わせる手法です。
※ベンチマークは特に定めないこととします。

進展する「勝ち組」・「負け組」の二極化現象を投資機会と捉えます。
2 「勝ち組企業」の株を買建て、「負け組企業」の株を売建てます。
徹底したボトムアップ・リサーチにより、こうした二極化現象を的確に捉えることを目指します。

3

中長期的な日本の株価上昇の機会を捉えるため、買持ちの多い戦略とします。
スパークスでは、株式は中長期的に見て、通常プラスのリターンをもたらすと考えており、
また、現状の日本の政治、経済、社会レベルでの構造変化は株式市場の上昇を後押しすると考えています。

原則、買持ちの多い戦略をとります。
「買持ち（ロングのポジション）を売持ち（ショートのポジション）よりも多めに保有する戦略」

4 徹底的なボトムアップ・リサーチに基づく銘柄評価を行います。
ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
※ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。
（ベビーファンド）

お申込み金
投資者
分配金、償還金
一部解約代金等

スパークス・
日本株・
ロング・ショート・
ファンド（マザーファンド）投資

損益

スパークス・
日本株・
ロング・ショート・
マザーファンド

投資
金融商品取引所
上場株式等
損益

2

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◆ロング・ショート戦略の運用
将来の成長が見込まれる株式を買建て（ロング）する一方で、過大評価されている株式を主に信用取引により売建て（ショート）するという２つのポジションを組み合わせます。
当ファンドは買建てと売建てとを同額保有する市場中立型（マーケット・ニュートラル運用）のファンド
ではありません。
ロング･ポジション
割安銘柄を
買持ち

ショート･ポジション
割高銘柄を
売持ち

市場上昇（＋）
市場下落（−）（＋）
割安解消によるリターン

市場上昇（−）
市場下落（＋）（＋）
割高解消によるリターン

市場変動に左右されにくいプラスのリターンを目指す※ロングとショートのポジションを取った株式の価格が想定どおりの動きをしない場合には、両方のポジションでマイナスが発生する場合があります。

ロング・ショート戦略における徹底したボトムアップ・リサーチ
徹底したボトムアップ・リサーチにより、個別銘柄を選択します。
インベストメント・アプローチ

成長する企業を見つけるポイント

STEP1

３つの着眼点（経営者の質、企業収益の質、市場の成長性）
から企業の実態価値を計測する。

STEP2

実態価値と市場価格（株価）の差、バリュー・ギャッ
プを計測する。

経営者の質

株価と企業の実態価値を比較した場合、何らかの理由によって一 致していない場 合が多く、このバリュー・
ギャップを投資機会と捉えます。バリュー・ギャップが大きいほど、投資の候補となりますが、それだけでは十分ではありません。

STEP3

企業収益の質バリュー・ギャップを埋めるカタリストを勘案し投資を決定する。

収益・キャッシュフローの予測

カタリスト（きっかけ・要因）： 株価が実態価値へと収れんするプロセス（バリュー・ギャップの解消）を促すきっかけ・要因をカタリストといいます。企業調査をする際に、もう一つの重要な要素となります。
カタリストの例 ： 規制緩和や会計制度の変化といった外的要因もありますが、コーポレート・ガバナンスの変化等の内的要因が非常に大きなものです。

市場の成長性企業の実態価値バリュー・ギャップ

カタリスト

企業の市場価格
市場動向やファンドの資金動向等によっては、前述のような運用ができない場合があります。
※運用体制等の詳細につきましては、請求目論見書に掲載しております。

3

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ベスト・アルファ

主な投資制限株式への投資割合

株式への実質投資割合には、制限を設けません。

外貨建資産への投資割合

外貨建資産への投資は行いません。

ロング・ポジション、ショート・ポジションへの投資割合

株式および派生商品の実質買建て金額（ロング・ポジション）の合計額と株式
および派生商品の実質売建て金額（ショート・ポジション）の絶対金額での合計
金額は、ともに信託財産の純資産総額の範囲内とします。

分配方針
年１回の決算時（原則として３月１０日、休業日の場合は翌営業日）に、原則として以下の方針に基づき分配を行います。
・分配対象額の範囲は、経費控除後の利子、配当収入および売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。
・分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合は分配を行わないこともあります。
・留保益の運用については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。
※上記の分配方針は将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

4a01̲ベストアルファ̲交付̲2406̲cc22.indd 42024/05/15 12:49

実績報酬※
計算期間を通じて毎日、前営業日の基準価額（1万口当たり）がハイ・ウォーター・マークを上回った
場合、当該基準価額から当該ハイ・ウォーター・マークを控除して得た額に22％（税抜20%）の率を乗じて得た額に、計算日における受益権総口数を10,000で除して得た額を乗じて得た額（以下、「実績報酬額」といいます。）から前営業日の実績報酬額を控除した額が計上され、ファンドの基準価額に反映されます。
実績報酬額の実際の支払いは、原則として毎計算期間の最初の６ヶ月終了日および毎計算期末、または信託終了のとき基準価額がハイ・ウォーター・マークを超えている場合に限り、信託財産中から委託会社に支弁するものとします。
（期中に一部解約が行われた場合、当該一部解約口数に相当する分の実績報酬額は前記の基準
価額の水準にかかわらず支払われます。）
実績報酬

＝（

前営業日の
基準価額

−

ハイ･ウォーター･マーク

22％）×（税抜20%）※当ファンドの実績報酬は、ファンドの運用実績に応じて委託会社が受け取る運用の対価です。

◆ハイ・ウォーター・マークについて
当ファンドの実績報酬の算定には、ハイ・ウォーター・マークを採用します。
当ファンドのハイ・ウォーター・マークは、前計算期間末（毎計算期間の最初の６ヵ月終了日および毎計算期末）以前の期末時点における１万口当たり純資産価額（実績報酬および収益分配金控除前）のうち最も高いものを指します。
（１）設定日から最初の６ヶ月終了日まで：10,000 円（１万口当たり）（２）（１）以降：毎計算期間の最初の６ヶ月終了日または毎計算期末において、当該日の基準価額が、その時点のハイ・ウォーター・マークを上回った場合⇒ 翌日以降のハイ・ウォーター・マークは、当該基準価額に変更されます。
その時点のハイ・ウォーター・マークを下回った場合⇒ ハイ・ウォーター・マークは変更されません。
※当ファンドのハイ・ウォーター・マークの価格につきましては、委託会社の照会先までお問い合わせください。

◆実績報酬の留意点●毎日の基準価額は、前営業日の実績報酬が費用計上された後の価額です。従って、解約される際に、解約時の基準価額から更に実績報酬が差し引かれるものではありません。
●実績報酬は、半期末ごとにファンドから支払われますが、この場合も実績報酬は既に費用計上されていますので、更に実績報酬が差し引かれるものではありません。

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ベスト・アルファ【２. 投資リスク】
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、株式などの値動きのある有価証券に投資し、有価証券先物取引等を活用することがありますので、ファンドの基準価額は変動します。
従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。

株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった
場合、重大な損失が生じる場合があります。

ロング・ショート戦略固有のリスク
当ファンドは売建て（ショート・ポジション）取引を行いますので、売建てた株式等が値上がりした
場合、基準価額が下落する要因となり、株式市場の上昇局面でも損失を被るリスクがあります。また、
ロング・ポジションおよびショート・ポジションの双方で損失が生じた場合、通常のファンドにおける損失よりも大きくなる可能性があります。

信用リスク
組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。

中小型株式等への投資リスク
当ファンドは、中小型株式等へも投資します。こうした株式は、比較的新興であり、発行済株式
時価総額が小さく、売買の少ない流動性の低い株式が少なくありません。その結果、こうした株式への投資はボラティリティ（価格変動率）が比較的高く、また流動性の高い株式に比べ、市況によっては大幅な安値で売却を余儀なくされる可能性があることから、より大きなリスクを伴います。

その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、
世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

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その他の留意点
当ファンドのお取 引に関しては、金 融 商 品 取 引 法 第 3 7 条 の 6 の 規 定（ いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
収 益 分 配 金 の 水 準は、必ずしも計 算 期 間におけるファンドの 収 益 の 水 準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投 資 者 の 購 入 価 額によって は、収 益 分 配 金 の 一 部または全 部 が 、実 質 的 な 元 本 の 一 部 払 戻しに相 当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純 資 産 総 額 の 減 少 、基 準 価 額 の 下 落 要 因となります。
当ファンドは、大 量 の 解 約 が 発 生し短 期 間 で 解 約 資 金を手 当 て する必 要 が 生じた 場 合 や 主 たる取 引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢
から期 待できる価 格で取 引できないリスク、取 引 量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基 準 価 額にマイナスの 影 響を及 ぼす可 能 性や、換 金 の 申 込 み の 受 付けが中 止となる可 能 性 、
換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

リスクの管理体制
委 託 会 社 で は、投 資リスクを適 切に管 理 するため 、運 用 部 門 で はファンドの 特 性に沿ったリスク
範 囲内で運用を行うよう留意しています。また、運用部門から独立した管理担当部門によりモニタリング等のリスク管理を行っています。
委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行います。
取 締 役 会 等 は、流 動 性リスク管 理 の 適 切 な 実 施 の 確 保や 流 動 性リスク管 理 態 勢につ い て 、監 督します。

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ベスト・アルファ

参考情報■当ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移■当ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較（円）
50,000

（％）
100

（％）
100

80

80

30,00060

60

20,00040

40

10,000

20

20（2019年4月〜2024年3月）

40,000ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）02019/42020/42021/42022/42023/4（2019年4月〜2024年3月）

0

0

-20

-20

-40

-40

※上記グラフは、2019年4月〜2024年3月の5年間の各月末における分 配 金 再 投 資 基 準 価 額 の 直 近 1 年 間 の騰 落 率 および 分 配 金 再 投 資 基 準 価 額 の 推 移を表 示したものです。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しており、実際の基準価額と異なる場合があります。

62.7

59.8
42.1
24.1

-9.9

-11.4

当ファンド 日本株

8.4

-12.4

15.9

15.3

17.9

10.7

6.2

5.4
-5.5

7.3

4.3
-0.8

-6.1

-4.2

-19.4

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

※上記グラフは、2019年4月〜2024年3月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の平均値・最大値・最小値を表示したものであり、当ファンドと代表的な資産クラスの 騰 落 率を定 量 的に比 較できるように作 成しています。
当ファンドについては、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しており、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
※全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。

＜代表的な資産クラスにおける各資産クラスの指数＞
日本株：東証株価指数（TOPIX）（ 配当込み）東証株価指数（TOPIX）
は、
日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマーク
です。TOPIXは、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社（以下「JPX」といいます。）の知的財産であり、
JPXはTOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。
先進国株：MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCIコクサイ・インデックスは、MSCI Inc．
が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。また、
MSCIコクサイ・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
新興国株：MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円換算ベース）
MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc．
が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。
また、MSCIエマージング・マーケット・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
日本国債：NOMURA-BPI国債
NOMURA-BPI国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社（以下「NFRC」といいます。）が公表している指数で、NOMURA-BPI国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、NFRCおよびその許諾者に帰属します。NFRCは、ファンドの運用成果等に関し、一切責任ありません。
先進国債：FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE
Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
新興国債：FTSE新興国市場国債インデックス（円ベース）
FTSE新興国市場国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
※上記指数はファクトセットより取得しています。

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【３. 運用実績】（2024年3月29日現在）

基準価額・純資産総額の推移、分配の推移■基準価額と純資産総額■基準価額・純資産総額の推移
当初設定日（2002年3月11日）〜2024年3月29日（円）
35,00030,00025,000（億円）
500

純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）
基準価額（左軸）

基準価額（１万口当たり）

29,874円

純資産総額

19.6億円■分配の推移（１万口当たり、税引前）

400
300

20,00015,000200

10,000100

5,000
02002/3/11

2008/3

2014/32020/302024/3/29※分配金再投資基準価額は信託報酬および実績報酬控除後のものであり、税引前の分配金を再投資したものとして計算したものです。

2024年3月

0円

2023年3月

0円

2022年3月

0円

2021年3月

0円

2020年3月

0円

設定来累計

1,300円※直近５期分の分配実績を記載しております。

主要な資産の状況■資産配分

下記はマザーファンド（スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド）の状況です。

資産の種類

比率

マザーファンド

99.0%

キャッシュ等※比率はマザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。

■組入上位10銘柄（ロング）■ロング・ショート比率

銘柄名

1.0%

※比 率 はファンドの 純 資 産
総額に対する当該資産の時価の比率です。

業種

比率

1

楽天銀行

銀行業

5.8%

2

東急不動産ホールディングス

不動産業

5.2%

3

ＤＭＧ森精機

機械

5.0%

4

ＳＭＣ

機械

3.1%

5

ギフトホールディングス

小売業

2.9%

6

Ｉ−ｎｅ

化学

2.7%

7

東洋炭素

ガラス・土石製品

2.7%

8

リンナイ

金属製品

2.6%

9

ルネサスエレクトロニクス

電気機器

2.4%

10

トライト

サービス業

2.4%

比率
ロング

62.5％

ショート

30.4％

年間収益率の推移
（％）
40
30

19.8%

20
10

2.9%

0

14.4%

9.2%

0.7%

−10

10.0%

7.8%

※年間収益率は税引前の分配金を再投資したものとして計算したものです。
4.1%

ー4.8%

ー7.9%

※当ファンドにベンチマークはありません。

−20
−30
−40

2015

2016

2017

2018

※2024年は１月１日から3月末までの 収 益 率を表 示して
います。

2019

2020

2021

2022

2023

2024（年）※上記の運用実績は過去のものであり、将来の運用成果等を予想あるいは保証するものではありません。
※最新の運用実績については別途開示しており、表紙に記載の委託会社ホームページにおいて閲覧することができます。
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ベスト・アルファ【４. 手続・手数料等】■お申込みメモ■
購入単位

販売会社が別に定める単位※詳しくは販売会社までお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の基準価額

購入代金

販売会社が指定する期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が別に定める単位

換金価額

換金申込受付日の基準価額から信託財産留保額を控除した額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として午後３時までに販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日のお申込み分とします。
＜2024年11月5日以降、以下の通り、販売会社によっては受付時間が変更となる予定です。
＞
原則として午後3時30分までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。なお、販売会社によっては異なる場合がありますので、詳細は販売会社にご確認ください。

購入の申込期間2024年6月8日から2024年12月6日まで※申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込には制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の 委託会社は、金融商品取引所等における取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、
中止及び取消し購入・換金申込受付を中止することができます。
信託期間

無期限（2002年3月11日設定）

繰上償還

受益権口数が20億口を下回った場合等には、償還となる場合があります。

決算日

毎年3月10日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回の決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、分配対象額が少額の場合は分配を行わないこともあります。
※販売会社との契約によっては、収益分配金の再投資が可能です。

信託金の限度額

5,000億円を上限とします。

公告原則として電子公告の方法により行い、ホームページ【https://www.sparx.co.jp/】に掲載します。

運用報告書

ファンドの毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、原則として販売会社を通じて受益者へ交付します。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
当ファンドは、NISAの対象ではありません。

10a01̲ベストアルファ̲交付̲2406̲cc22.indd 102024/05/15 12:49

■ファンドの費用、税金■＜ファンドの費用＞
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入申込受付日の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。 ※詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購入時手数料は、商品の説明、販売の事務等の対価として販売会社が受け取るものです。

信託財産留保額

換金申込受付日の基準価額に対して0.3％の率を乗じて得た額をご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）

日々の信託財産の純資産総額に対して年率1.98％（税抜1.80％）を乗じて得た額とします。
運用管理費用（信託報酬）
は、ファンドの計算期間を通じて毎日計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の６ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から支払われます。
運用管理費用（信託報酬）＝運用期間中の基準価額×信託報酬率
支払先内訳（税抜）

主な役務

委託会社 年率1.00％ ファンドの運用、開示書類等の作成、基準価額の算出等の対価
信託報酬の配分

販売会社 年率0.70％

購 入 後 の 情 報 提 供 、運 用 報 告 書 等 各 種 書 類 の 送 付 、口 座 内 でのファンドの管理および事務手続き等の対価受託会社 年率0.10％ ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行等の対価
実績報酬

ハイ・ウォーター・マーク超過分の22％（税抜20％）の率を乗じて得た額とします。
※実績報酬の詳細については5ページをご参照ください。

監査費用
印刷費用

監査費用、
印刷費用などの諸費用は、ファンドの純資産総額に対して年率0.10％（税込）を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎日計上され、ファンドの基準価額に反映されます。
なお、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から支払われます。
※監査費用：ファンドの監査人に対する報酬および費用
印刷費用：有価証券届出書、目論見書、運用報告書等の作成、印刷および提出等に係る費用

その他の費用・手数料

組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の諸費用等は、その都度信託財産から支払われます。これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
※組入有価証券の売買委託手数料：有価証券の売買の際、売買仲介人に支払う手数料
信託事務の諸費用：投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用および受託会社の立替えた立替金の利息※当該手数料等の合計額については、ファンドの購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。

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ベスト・アルファ＜税金＞
・税金は表に記載の時期に適用されます。以下の表は個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

時

期

項

目

分配時

所得税及び地方税

換金（解約）時及び償還時

所得税及び地方税税

金

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％
譲渡所得として課税
換金（解約）時及び償還時の差益（譲渡益）
に対して20.315％※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※上記は、2024年3月末日現在のものです。
※法人の場合は上記とは異なります。
※税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

（参考情報）
ファンドの総経費率
直近の運用報告書作成対象期間におけるファンドの総経費率は以下の通りです。

総経費率（①+②）①運用管理費用の比率

5.34％

1.98％

②その他費用の比率
3.36％（比率は年率、表示桁数未満四捨五入）※対象期間：2023年3月11日〜2024年3月11日※対象期間中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として購入時手数料、売買委託手数料および有価証券取引税は含みません。）
を対象期間の平均受益権口数に平均基準価額（１口当たり）
を乗じた数で除した総経費率（年率）です。
※当ファンドの②その他費用の比率には、実績報酬の費用が含まれておりますが、解約時に確定した金額は考慮しておりません。
※費用の詳細につきましては、対象期間の運用報告書（全体版）
をご覧ください。

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