寄稿

景気見通し（2018年春）

景気回復局面は戦後最長へ
佐々木仁（ささき ひとし）公益社団法人 日本経済研究センター主任研究員《要約》

わが国の17年10−12月期の実質成長率は、前期比＋0.4％と、８期連続のプラス成長となった。
先行きだが、17年度は１％台後半の高成長となった後、18年度の実質成長率も＋1.3％と、１％程度とみられる潜在成長率を上回る堅調な成長を見込む。19年度は、東京五輪関連需要の一巡や消費税率引き上げの影響もあって、＋0.9％成長へ鈍化するが、景気の拡大基調は途切れない。12年12月から続く回復局面は戦後最長となる見通しだ。
当面のリスクは海外要因、とりわけ北朝鮮の核・ミサイル問題の行方に注意が必要だ。また、米国のインフレ率が予想を上回るペースで上昇し、米金利が大幅に上昇すれば、米国だけでなく、新興国を巻き込んだ世界経済全体への影響が懸念される。国内では、高齢化・人口減少という試練にどう立ち向かうのかが問われる。改革を通じて、成長の好循環を拡大し、将来不安の払拭に努める必要がある。

１．景気の現状⑴

堅調な成長が続く

17年10−12月期の実質 GDP は、前期比＋0.4％、同年率＋1.6％と８期連続で増加した。１％程度とみられる潜在成長率を上回る堅調な景気拡大が続いている。

ら持ち直した。住宅投資が２期連続で減少したが、これは相続税の節税需要が一巡した動きを反映したものだ。民間在庫変動が２期連続でプラス寄与となったのは、生産・出荷が堅調に増加する下で、在庫を積み増す動きが続いたためとみられる。
内閣府が公表する景気動向指数（CI）の一致
指数と先行指数は、18年１月はやや大きく下落し需要項目をみると、輸入急増の影響から外需はたが、景気に変調が起きているわけではなく、上僅かなマイナス寄与となったものの、内需が明確な昇傾向が続いている。内閣府の基調判断も「改プラス寄与となった。設備投資が堅調に増加した善」で据え置かれており（図表１）、12年12月にほか、消費も、大幅に減少した17年７−９月期か始まる今次景気回復局面は、高度成長期の「いざ38福島の進路 2018. 4

寄図表１130125

景気動向指数の推移（2010年＝100）
足踏み 下げ止まり

120115

稿

足踏み

足踏み
改善

上方への局面変化

一致指数

先行指数

遅行指数

改善

下方への局面変化

110105改善

100

下方への局面変化

95
12/01

12/07

13/01

13/07

14/01

14/07

15/01

15/07

16/01

16/07

17/01

17/07

18/01
（月次）

（注）シャドー部分は景気後退期。
（資料）内閣府『景気動向指数』

図表２
3.0
2.0
1.0
0.0
1.0
2.0
3.0
4.0
5.0
6.0
7.0

デフレ脱却４指標【GDPギャップ】

（％）

予測

CPIコア
CPIコアコア

3.0
2.0
予測
日銀GDPギャップ
内閣府GDPギャップ

1.00.0（年度半期）

上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下2000 01020304050607080910111213141516171819（注）GDP ギャップの先行きは、内閣府及び日銀の想定する潜在成長率を用いて試算。
（資料）内閣府『四半期別 GDP 速報』、『月例経済報告』、日本銀行『需給ギャップと潜在成長率』

4.0【消費者物価指数】（前年比、％）

4.0（前年比、％）

上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下
2000 01020304050607080910111213141516171819（資料）総務省『消費者物価指数』

6.0

予測

【単位労働費用（ＵＬＣ）】（前年比、％）

予測

4.0

内需デフレータ

2.0（年度半期）

2.0【GDPデフレータと内需デフレータ】

GDPデフレータ

3.0

1.0

ULC

2.0

1.0

0.0

0.0

2.0

1.0

4.0

2.0
（年度半期）3.0上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下
2000 01

020304050607080910111213141516171819（資料）内閣府『四半期別 GDP 速報』

図表３

CPI コアの見通し
日経センター

ESP

2018年
３月

2018年
２月

2017年
12月

16年度

（年度半期）

6.0

上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下上下
2000 010203040506070809

10111213141516171819（注）単位労働費用は、名目雇用者報酬÷実質 GDP にて試算。
（資料）内閣府『四半期別 GDP 速報』（前年比、％）

なぎ景気」を超えて、戦後２番目の長さとなった

日本銀行

模様だ。

2018年
１月

2017年
10月

−0.2⑵ 「デフレ脱却」宣言も視野に政府がデフレ脱却を判断する上で重視する４指

17年度

0.8

0.70.70.80.8

18年度

1.00.90.95

1.41.419年度 1.2〈1.7〉1.2〈1.7〉0.9〈1.5〉1.8〈2.3〉1.8〈2.3〉（注）ESP は調査機関見通しの中央値。
日銀は政策委員見通しの中央値。
〈 〉内は19年10月の消費増税の影響を含めた値。

標の先行きに着目すると（図表２）、需給関係を表す GDP ギャップがプラス幅を拡大する中、CPIコア（消費税率引き上げの影響を除く）の上昇率は、１％近傍で安定して推移する見通しだ（図表３）。物価と賃金の動向を表す GDP デフレータと単位労働費用も上昇基調を辿ると予想される。

福島の進路 2018. 439

寄稿以上から、増税を巡る政治的な思惑で時期が多113.1円）。

少前後することがあるにせよ、19年前半にかけて原油市場に目を転じると、18年１月末に原油価は「デフレ脱却」宣言を模索できる環境が整いそ

格は１バレル65ドルに達したが、米国の原油生産うだ。の本格回復を受けて、その後は１バレル60ドル程度まで下落した。先行きは、予測期間を通じて概２．景気の先行きね１バレルあたり60ドル強程度で推移すると想定した。

足元の円高は続かず、緩やかな円安へ世界経済は、本格的な同時回復の過程にある。

18年１月上旬から下旬にかけて、米国の長期金先行きも堅調な成長が続くとみられるが、世界金利が上昇する一方で、急速なドル安円高が進行し融危機の後遺症が残る下で、足元の景気回復ペーた。背景には、日欧における早期の金融政策正常スは続かず、成長率は次第に鈍化していく。

⑴

化観測が高まったことや、米トランプ政権による米国の17年10−12月期の実質成長率は前期比年保護主義への傾斜・ドル安容認観測が高まったこ率で＋2.5％と増加した。需要項目をみると、個となどが指摘できる。また、米長期金利の上昇を人消費は前期から大幅に伸びを拡大したほか、設受けて、２月上旬には米株価が急落し、その影響備投資も堅調な増加が続いている。

はわが国を含む世界の株式市場へ波及した。急落

労働市場では、非農業部門雇用者数の堅調な増前の米株はやや割高で推移していた可能性が高く、加が続き、失業率も低水準で推移する中、これま米金利の先高感を引き金としたバリュエーション

で伸び悩んできた賃金上昇率がようやく高まる兆（価値評価）の調整は、将来の株価暴落を回避すしがみられる。但し、それが持続的に高まるかどる上でも健全な動きだ。投資家の行動には引き続うかは、今しばらくの見極めが必要だろう。

き警戒が必要だが、米企業の好業績が続く下で、市場環境が更に悪化するとは考えていない。

17年10−12月期の個人消費の伸びは大きく加速したが、その背景には、株価上昇による資産効果米国の金融政策運営だが、米連邦準備理事会や貯蓄取り崩しによる部分が大きい。自動車ロー（FRB）は保有資産の段階的な縮小を進めるととン延滞率の緩やかな上昇を受けて、金融機関の貸もに、18年は３回、19年は２回の利上げを実施す

出態度もやや厳格化していることなども踏まえるると想定した。と、17年10−12月期の消費拡大ペースは続かない

他方で、日本銀行は、現行の政策枠組み（「長とみておくべきだ。

短金利操作付き量的・質的金融緩和」）の下で、米経済の先行きを占う上では、17年末に成立し粘り強く金融緩和を継続すると予想する。もっとた大型税制改革法案の柱である大規模減税の影響も、先行きは国内の景気拡大を受けた自然利子率が焦点となる。その影響については不確実性が高の高まりや、超低金利政策の長期化がもたらす副いが、米経済がほぼ完全雇用の状態にあることを作用への配慮が必要になることから、18年度、19

踏まえると、減税による成長率押し上げ効果は、年度とも長期金利の誘導目標を「ゼロ近傍」からインフレを警戒する FRB による利上げで相殺さ段階的に引き上げると予想する。

れるため、続かないと考えた。連邦債務の拡大に以上でみた内外金利差の拡大を背景に、19年度伴う米金利の上昇も景気を下押しする。米経済の末にかけて、ごく緩やかな円安が進む姿を見込ん

成長率は、18年は２％台後半で推移した後、19年だ（18年度：１ドルあたり111.7円、19年度：同後半には潜在成長率をやや上回る２％強まで減速

40

福島の進路 2018. 4

寄稿

頃懸念された不動産市場の過熱リスクも後退しつすると予想する。

つある。

欧州について、ユ−ロ圏の17年10−12月期の実質成長率は前期比＋0.6％と堅調に増加した。企

17年12月開催の中央経済工作会議では、18年の業活動は堅調な状態にあるほか、労働需給の改善

経済政策方針として、量から質への動きを加速さを受けて、欧州周縁国も含めた多くの国で失業率せることが示された。予測では、「所得倍増」（20が低下し、雇用者数も増加している。消費者心理

年に GDP 総額を10年対比倍増させる計画）とが改善する下で、実質小売売上高の増加も続いて「成長の質向上」という難しい舵取りを迫られないる。

がらも、６％を上回る高成長が続くと見込んだ。

他方で、英国の17年10−12月期の実質成長率は、前期比＋0.4％と増加したが、均してみると、英⑵

景気回復局面は戦後最長へ

当センターの最新の予測では、わが国の実質経済が一頃に比べて減速した状態にある姿は変わ

GDP は、17年度は１％台後半の高成長となった後、らない。
先行きであるが、ユーロ圏は、緩和的な金融環18年度も＋1.3％と、１％程度とみられる潜在成境の下で、内需主導の堅調な成長が続く一方、英長率を上回る堅調な成長が続くと見込んだ。19年

国は、EU 離脱を巡る先行き不透明感もあって、１月には、12年12月からの回復局面は戦後最長と経済の減速した状態が続く見通しだ。

なる見通しだ。19年度は、東京五輪関連需要の一

中国の17年10−12月期の実質成長率は、前年比巡や消費税率引き上げの影響もあって、＋0.9％＋6.8％と前期とほぼ等速で推移した。企業の景成長へ鈍化するが、景気の拡大基調は途切れない

況感が良好な下で、実質工業付加価値額も、イン（図表４）。

フラ関連を中心に高い伸びが続いている。求人倍図表５は、最近の主な経済指標の動向である。

率が上昇するなど、労働需給が改善する中、実質企業の生産活動からみると、鉱工業指数の17年10所得は堅調に増加している。消費者マインドも改−12月期の生産は、前期比＋1.8％と７期連続で善し、実質小売売上高も底堅く推移している。一増加したが、18年１月は、大雪による製品納入遅

図表４

実質成長率見通し（前期比％、寄与度％ポイント）
1.0（実質 GDP 成長率前年比、％）

予測

0.8

16年度 17年度 18年度 19年度
12月時点
３月時点

0.6

1.2

1.9
1.8

1.2
1.3

0.8
0.9

0.4
0.2
0.0
−0.2
19 :4 実質成長率
前期比 −1.3％−0.4
外需−0.6

17:1

公的需要
17:2

17:3

民間需要
17:4

18:1

実質成長率
18:2

18:3

18:4

19:119:2

19:3

19:4

20:1
（四半期）

（資料）内閣府『四半期別 GDP 速報』

福島の進路 2018. 441

寄稿
図表５

主要経済指標（前期比％、前月比％、新車登録台数は万台〈年率換算値〉、失業率は水準〈％〉）

鉱 工 業
生産指数

実質輸出

実質消費活動指数

実質消費支出

新車登録台数

機械受注

住宅着工
戸数

公共工事
請負金額

失 業 率

2017年２Ｑ

2.1

▲ 0.5

0.8

0.6

462

▲ 4.7

1.6

▲ 2.1

2.9

３Ｑ

0.4

1.9

▲ 0.6

▲ 0.1

434

4.7

▲ 3.3

▲ 9.2

2.8

４Ｑ

1.8

2.4

0.1

0.2

428

▲ 0.1

▲ 0.7

1.22.72017年11月

0.5

5.2

0.9

2.4

428

5.7

1.7

7.82.712月

2.9▲ 2.3▲ 1.0▲ 1.0435

▲11.9

▲ 2.7

▲ 5.3

2.7

2018年１月▲ 6.6

2.10.4

2.6

427−

▲ 8.6

▲ 3.4

2.4

（注）新車登録台数、公共工事請負金額は独自季調値。
機械受注は船舶・電力除く民需。
実質消費活動指数は旅行収支調整済。
実質消費支出は二人以上世帯、除く住居等。
（資料）経済産業省、日本銀行、総務省、日本自動車販売協会連合会、内閣府、国土交通省、東日本建設業保証株式会社

図表６

利益剰余金の推移（2000年度＝100）
210
180

内部留保
雇用者報酬（名目）2017 年 10−12 月期
内部留保（利益剰余金）417 兆円

設備投資（名目）

150
120
90
60

2000

2001

2002

2003

2004

2005

2006

2007

2008

2009

2010

2011

2012

2013

2014

（注）利益剰余金は金融業・保険業を除く全産業。
（資料）財務省『法人企業統計季報』、内閣府『国民経済計算年報』

2015

2016
（年度）

延の影響などもあって、大幅に減少した。製造工需要が一巡するほか、景気拡張が長期に及ぶ下で業生産予測調査によると、18年１−３月期は減産の資本ストックの蓄積から、設備投資には循環面で着地する見込みだが、内外需要は堅調であり、から減速圧力がかかる見通しだ。

生産の上昇基調は続いているとみてよい。

企業部門が堅調に推移する下で、内部留保（除輸出は増加を続ける見通しだ。スマホだけでなく金融・保険業）は400兆円を超える歴史的な高く、データセンターや車載向けの電子部品・デバ水準にある（図表６）。内需が自律的な拡大を遂イスのほか、わが国が比較優位を持つ資本財が輸げる上では、景気回復の恩恵が賃金上昇と消費拡出を牽引する。

大に及ぶかどうかにかかっている。

企業の設備投資も堅調な増加が続く。景況感の家計部門について、ポイントとなる賃金情勢を改善の裾野が広がる中、18年度は、深刻な人手不展望すると、労働需給の引き締まりを受けて、足から省力化投資が本格化することに加え、ソフパートやアルバイトなど非正規労働者の賃金上昇

トウェアや研究開発など、競争力強化に向けた無率は更に高まる。もっとも、正規労働者の賃上げ形資産への投資も増加する。東京五輪開催を見据については、慎重にみておいた方がよさそうだ。

えた建設投資がピークを迎えることも、設備投資賃上げに対する社会・政治的要請が強まりつつを下支えする。他方で、19年度は、東京五輪関連あるほか、企業の好業績が続くこともあって、1842

福島の進路 2018. 4

寄
図表７

稿

春闘賃上げ率（％）
2.5
2.4 【18年の賃上げ見通し】
2.3 経営側：2.04％（1.99％）、労働側：2.08％（1.98％）【ベア実施見通し】
2.2
経営側：「実施する予定」
33.6％（23.7％）、労働側：「実施すべき」76.0％（60.0％）
2.1 ※（ ）内は昨年のアンケート結果
2.0
1.9
1.8
1.7
1.6
1.5
2006200720082009
2010
2011
2012
2013

実際の賃上げ率

2014

2015

2016

アンケート結果

2017

2018
（年度）

（資料）厚生労働省『民間主要企業春季賃上げ要求・妥結状況』、労務行政研究所『2018年賃上げの見通し』

年春闘の賃上げ率は、中小企業も含め、昨年から税を巡る節税需要の一巡や、人口減少・少子高齢高まる公算が大きい。もっとも、その大部分は定化に伴う世帯数減少もあって弱めの動きが続く見昇や一時金支給によるもので、消費の底上げと深通し。もっとも、18年度下期から19年上期にかけく関連するベアの引き上げ幅は限られるだろう。ては、増税を前にした駆け込み需要が発生し、そなぜなら、経営側は、経済の先行き不透明感や期の後は反動で住宅投資は減少するとみている。

待成長率の伸び悩み、或いは技術革新などの構造要因もあって、固定費増加となるベア引き上げには慎重な姿勢を貫くためだ。その結果、賃上げ率

３．リスク要因

は、政府が要請する３％には及ばず、家計所得全先行きを巡るリスクだが、当面は海外要因、と体の増勢が大きく高まることは期待できない。本りわけ北朝鮮の核・ミサイル問題の行方に注意が年１月に実施されたアンケートからも、昨年から必要だ。仮に、米国による単独軍事行動や、北朝賃上げ率は高まるが、その改善度合いは限られる鮮の命運を左右する中国に対して、米国が経済制との結果が得られている（図表７）。

裁や貿易戦争を仕掛けるようなことになれば、サこうした下で、個人消費は、家計所得の伸びに見合う程度の緩やかな増加にとどまる見通しだ。

プライチェーンが混乱して世界経済に悪影響が及ぶ。

将来不安から若年層を中心に節約志向が根強いほ

また、米国における財政刺激策の下でインフレか、税・社会保障負担の増加が緩慢な動きが続く率が２％を超えて上昇する傾向が明らかとなり、所得の重荷となることも、個人消費が伸び悩む要

FRB が利上げを急いで米金利が大幅に上昇すれ因として作用する。

ば、米国の景気後退を招くだけでなく、ドル建て19年10月に予定される消費税率引き上げの影響だが、14年時に比べて税率の引き上げ幅は小幅で債務を抱える新興国から大量の資金が流出して、世界経済が同時不況に陥る懸念もある。

あるほか、飲食料品と新聞に軽減税率が適用され他方で、国内では、中長期の課題、とりわけ高ることなどを踏まえると、19年度の成長率を下押

齢化・人口減少という最大の試練にどう立ち向かしする効果は0.2％ポイント程度にとどまる見通うのかが問われている。改革を通じて、成長の好しだ。

循環を拡大し、将来不安の払拭に努める必要があ

最後に、住宅投資は、18年度上期までは、相続ろう。

（３月13日脱稿）

福島の進路 2018. 443