専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書
講座の名称

栄養学科

実施方法

通学 （ 昼間 ）指定講座番号（15桁）
0410021
講 座 の 創 設 年 月 日 専門実践教育訓練給付金
対象講座の指定期間
平成27年4月1日―
過去一年の講座実績

1820031―

入講者数（65人）

修了者数

3（68人）

令和9年9月30日まで

訓練期間

24ヶ月

総訓練時間

1,535時間

１． 教 育 訓 練 目 標☑ 業務独占資格・名称独占資格 （□ 職業実践専門課程①取得目標とする資格の名称、目標レベル

栄養士）

（）

□ キャリア形成促進プログラム （）□ 専門職大学院（）□ 職業実践力育成プログラム （）□ 情報通信技術関係資格（）□ 第四次産業革命スキル習得講座 （）□）

専門職大学、専門職短期大学、専門職学科（

教育訓練を通じて取得を目指す上記以外の資格等②①に係る資格・試験等の実施機関名称

厚生労働省③当該資格等を取得するための要件または受験資
格等

栄養学科に２年以上在学し、卒業要件単位（６４単位以上）を修得することにより卒業が認定される。

④当該技能・知識の習得が必須又は有利となる職栄養士としての技能・知識が、病院、給食センター、学校、各種種・職務及び習得された技能・知識が活用されておい保健医療施設等で活用される。
る業界と活用状況
２． 教 育 訓 練 の 内 容
教 科（カ リ キ ュ ラ ム）

添付書類 仙台青葉学院短期大学 栄養学科 カリキュラムのとおり（別添）

時間
1,535時間

３． 受 講 者 と な る た め の 要 件 （この講座を受講するために必要とされている条件など）①受講するに当たって必要な実務経験等なし①高等学校または中等教育学校後期課程を卒業した者及び入学年３月卒業見込みの者②学校教育法施行規則第１５０条第１号から第６号までの規程によ②受講者が受講に最低限有しておくべき資格・り、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められる者
技能・知識等の内容及びその水準③学校教育法施行規則第１５０条第７号の規定により、本学における入学資格審査で高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、１８歳に達した者〔特記事項〕

専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書
４． 教育訓練の受講の実績及び目標達成の状況（１）資格取得状況① 修了者数（2023年度）

68人② ①に係る教育訓練の入講者数77人③ ②のうち目標資格の受験者数

68人

受験率(③/②)

88.3％

令和9年9月30日まで 68人

合格率(④/③)

100.0％⑤ ①（修了者数）のうち就職者数 ※１

66人⑥ ①（修了者数）のうち在職者数 ※２

0人 就職・在職率(⑤+⑥/②)

85.7％④ ③のうち合格者数※１ 修了者のうち、受講開始時に職に就いていなかった者で修了後に就職した者。
この場合、就職したとは、臨時的な仕事に就職した者は含めない。
※２ 受講開始時に既に職に就いていた者で、卒業後も引き続きその職にある者及び受講開始時に既に職に就いている者で、修了後に別の職に転職した者。
（２）受講修了者による講座の評価等① 回答者総数② 受講開始時の就業状況等③ 受講者による講
座の評価④ 受講者の就業状
況⑤ 講座の全体評価

63

人

１ 正社員

0人

２ 非正社員、派遣社員

0人

３ その他の就業（自営業等）

0人

0

４ 非就業

63人

②B：非就業者計

１ 早期に就職できる

13人

２ 希望の職種・業界で就職できる

35人

３ より良い条件（賃金等）で就職できる

3人

４ 趣味・教養に役立つ

11人

５ その他の効果

0人

６ 特に効果はない

1人

１ 受講中又は受講修了後３か月以内に就職した

61

人

２ 受講修了後３～６か月以内に就職した

0人

３ 受講修了後６～１２か月以内に就職した

0人

４ 就職していない

2人

１ 大変満足16人

２ おおむね満足

38人

３ どちらとも言えない

7人

４ やや不満1人②A：就業者計③の回答数合計

63④の回答数合計

63⑤の回答数合計
63

５ 大いに不満
1人（３）受講者、受給者の修了後の状況（就職等の状況、受講修了者による教育訓練への評価状況、受講後の職務内容変化等の処遇改善の状況、一定期間内でのキャリアアップ成果やその事例、在籍・採用企業の側の評価 等）

５． 教育訓練の受講による効果の把握及び測定の方法並びにそのレベルを受講者に対して明らかにするための具体的な方法・試験その他適切な方法により総合的に学修の成果を評価し、単位を認定する（学則第２４条）。
１に掲げた教育訓練目標に対する技能・知識のレベル・試験のほか、授業時間内に行う臨時試験、課題レポート、発表、討論、到達度の把握・測定方法
提出作品、授業への参加態度等を勘案して評価する（履修規程第７条）。

専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書
６． 受講効果の把握方法（１）受講認定基準
出席率66％(2/3)以上、試験合格率５段階評価（上から４段階以上合（6ヶ月ごとの出席率・定期試験、進級試験等の具体的基格）、補講・追試は事由によっては認める場合もある。
準）・試験その他適切な方法により総合的に学修の成果を評価し、単位を認定する（学則第２４条）。
（２）受講認定基準に係る、教育目標に対する技能・知識・試験のほか、授業時間内に行う臨時試験、課題レポート、発表、討論、のレベル到達度把握・測定方法
提出作品、授業への参加態度等を勘案して評価する（履修規程第７条）。
（３）修了認定基準（出席率・修了認定試験等の具体的な基準）

出席率66％(2/3)以上、試験合格率５段階評価（上から４段階以上合格）、補講・追試は事由によっては認める場合もある。

（４）修了認定基準に係る、教育目標に対する技能・知識
卒業単位を満たすことのレベル到達度把握・測定方法
７． 受講中又は修了後における受講者に対する指導及び助言並びに支援の方法
授業に関する疑問点や学修方法などについて、個別に相談を受け付けるため、専任教員についてはオフィスアワーを設けている。非常勤講師（１）受講中の者に対する習得度・理解度に関する具体的については、非常勤講師控室または授業後の教室で相談できる体制をな助言・指導の方法整備している。また、ＬＭＳ（ラーニング・マネージメント・システム）等の双方向のシステムも活用している。
・学科教員並びに教務担当及び学生総合支援センターの専任職員が中心となり、履修、就職等に関することについて随時相談を受け付けてい（例：資格取得関連情報や資格関連職種の求人情報の提供方法、早期 る。
就職に向けた具体的な相談体制の整備状況）
・栄養士資格取得にかかわるガイダンス等の実施（２）受講中又は修了時における資格取得・就職への具体的なバックアップ体制

８． その他の事項
指定教育訓練実施者名
学校法人 北杜学園 （ 代表者名 ： 鈴木 一樹 ）及び代表者名
住所及び連絡先〒980-0021 宮城県仙台市青葉区中央4-7-20

TEL 022-217-8880

施 設 名 称 及 び 施 設 長 名 仙台青葉学院短期大学 （ 施設長 ： 田林 晄一 ）
住所及び連絡先
苦情受付者
連絡先〒984-0022 宮城県仙台市若林区五橋3-5-75

氏名 小野松TEL

香奈 所属 運営管理センター

事務担当者

022-393-6453

連絡先TEL 022-369-8000
氏名千葉 瑞己TEL①一括払①入学料 （税込額）（※割引・還元措置を実施した場合にはその差引き後の税込額とすること。）

②分割払
③両方可能

②受講料（税込額）（※割引・還元措置を実施した場合にはその差引き後の税込額とすること。）

運営管理センター

022-393-6453

専門実践教育訓練経費 １． 専門実践教育訓練給付金の対象となる経費 （① ＋ ②）

支払い方法

所属2,250,000円

250,000円

2,000,000円

第1期

500,000円

第2期

500,000円

第3期

500,000円

第4期

500,000円（うち、必須教材費0２． 専門実践教育訓練給付金の対象外となる経費 （① ＋ ② ＋ ③ ＋ ④）

345,080円

81,000円円）①

任意の教材費（税込額）②

実習等に伴う交通費・宿泊費（税込額）

0円③

施設維持費（税込額）

0円④

その他（法人への寄付金、PCの損害保険料、情報誌代） （税込額）

264,080円

2,595,080円

３． 総額 （１＋２） （税込額）

仙台青葉学院短期大学

栄養学科

カリキュラム
単位数
授業科目の名称

科目区分

人間と文化

教
養教
育分
野

人間と社会必修

専門支持科目

専門基礎科目専門
教育分
野

専門展開科目

実践科目

１年

授業
時間数

前期

２年

後期

前期

後期

日本語表現法

130

英語

130

現代の社会

230

法律入門

230

○

120

○

120

○

20

○

ビジネスマナー
人間関係論

人間と科学

選択

履修年次

心理学

1情報処理

1

生活環境化学

1

○
○
○

30

○

20

○
○

食生活論

120

社会福祉概論120

公衆衛生学

230

生理学

230

解剖学

120

微生物学

120

生化学

230

生化学実験

144

医学概論

120

食品学

230

○

食品学実験Ⅰ（基礎）

144

○

栄養学

230

○

栄養学実験

144

ライフステージ栄養学

230

ライフステージ栄養学実習

145

栄養教育論

230

調理学

230

○

調理学実習Ⅰ（基礎）145○

給食計画実務論230○

給食管理実習Ⅰ（基礎）

145

食品衛生学

230

食品衛生学実験

144

食品加工学

120

○

食品学実験Ⅱ（応用）

144

○

臨床栄養学

230

臨床栄養学実習145

公衆栄養学概論

230

栄養教育実習145

調理学実習Ⅱ（応用）145

給食管理実習Ⅱ（応用）145○

食品とアレルギー120○

子どもと食育230○

摂食・嚥下機能と口腔ケア

120

スポーツと栄養

230

校外実習

145

調理学実習Ⅲ（実践・実験）

145

栄養基礎演習240

栄養総合演習260

総計（卒業要件64単位以上）

62

3

1,535

○
○
○○○○○○

○○○○○
○
○

○
○
○
○
○

○
○
○
○○○

教育訓練給付制度の適正な利用に必要となる事項について教育訓練給付制度を適正に利用していただくために、以下の点について十分にご理解いただくようお願いいたします。
（１）専門実践教育訓練給付金の支給対象となる教育訓練経費とは、受講者が自らの名において直接専門実践教育訓練実施者に対して支払った教育訓練の受講に必要な入学料及び受講料に限られます。
（２）受講料には、受講費のほか、受講に伴い必須となる教材費用等も含まれますが、検定試験受験料、補助教材費、補講費、交通費、パソコン等の器材費等は含まれません。また、クレジット会社に対する手数料、支給申請時点での未納の額（クレジット会社を介してクレジット契約が成立している場合を除きます。）も教育訓練経費に含まれるものではありません。
（３）現金等（有価証券等を含みます。）や物品の還元的な給付その他の利益を受けた場合や、各種割引の適用を受けた場合には、その還元的な給付額や割引額等を差し引いた額が教育訓練給付金の対象となる教育訓練経費となります。
このため、このような還元的な給付等を受けた場合には、入学料及び受講料の額から当該還元額を控除した額で教育訓練給付金の支給を申請することが必要になります。
なお、当該教育訓練経費に係る領収書又はクレジット契約証明書の発行後、受講料の値引き等により教育訓練経費の一部の還付が行われた場合には、教育訓練給付金の支給申請に際しては、教育訓練実施者が受講者に発行する、還元額等が記載された「返還金明細書」の提出が必要となります。
（４）専門実践教育訓練給付金は、当該教育訓練を実際に本人が受講し、修了した場合支給されるものです。このため本人以外の者が受講し、修了等した場合には、専門実践教育訓練給付金は支給されません。
また、当該教育訓練の定期的な試験又は修了試験に際して、あらかじめ解答が添付されている場合等にあっては、当該教育訓練を修了する見込みがあるもの又は修了したものとは認められていませんので、専門実践教育訓練給付金の支給を受けることはできません。