第 3 章（Ⅲ） 新たな資源管理・増殖に向けた方策の提言
Ⅲ-1 資源評価に基づく漁業管理

生供給源としての機能は損なわれている。この解決のた
堀井豊充

めには，各共同漁業権において一定面積での保護区（MPA）

アワビ類には第一種共同漁業権が設定されており，都の設置を推奨するなどの施策が必要となろう。一方，地道府県漁業調整規則の範囲で漁業協同組合が定める漁業域の実情に応じたきめ細かな漁業管理を進めるためには権行使規則により管理されている。採捕できる者は組合

漁村コミュニティーの存在が欠かせない。しかし，今日員に限定されており，米国等諸外国とは異なり遊漁者には各地の漁村で過疎化・高齢化が進み，コミュニティー

は開放されていない。さらに内部規則で操業日（開口日），の維持そのものが困難な「限界漁村」も少なく無い。さ

操業時間，操業方法などが厳しく制限されている場合がらにこのような地域では密漁対策も不十分になる。アワ

多く，また当番制による密漁監視も行われている。これ

ビ類漁業への参入については，リミテッドアクセスによらの順守が伝統的な漁村コミュニティーの結束に貢献し，る抑制機能を維持しつつ，漁村の活性化や若者の新規参それによって資源もまた維持されてきたのが我が国にお入を促すような新たな管理方策の導入を検討すべき時期

けるアワビ漁業，資源管理の特徴である。一方で，漁村に来ている。科学的根拠に基づく総量制限等のアウトプ単位で取り組まれる管理策は，伝統的，経験的な手法にットコントロールの導入，IQ 制による分配の平均化と収とどまらざるを得ない。海洋環境や資源水準が安定的に益性の維持に加え，新規就業希望者の漁業体験への配分

推移している場合は良いが，気候変動等にともなう資源割り当てなども今後は議論の対象となろう。

変動（中村ら，2005；早川ら，2007）や餌料環境の悪化，再生産成功率の低下，成長の停滞などの変化には適応で引用文献きない。現在のアワビ類漁業が抱える問題を的確に解決

Babcock, R. and J. Keesing（1999) Fertilization biology of theに導くためには，科学的根拠をもった管理方策の導入がabalone Haliotis laevigata : laboratory and field studies.

不可欠であると考える。堀井ら（2011）は長崎県五島列島

Can. J. Fish. Aquat. Sci., 56, 1668-1667.

小値賀町のアワビ類漁業を解析し，再生産曲線から計算

早川 淳・山川 卓・青木一郎（2007）アワビ類およびされた Fmsy（MSY を達成する漁獲係数 F）は，F＝M（M：

サザエ資源の長期変動とその要因．水産海洋研究，

自然死亡係数）や F30％SPR（親資源が，漁獲がない場合

71, 95-105．

の 30％で維持される F）等の，一般に Fmsy 代用値とし

堀井豊充・清本節夫・中村慶幸（2011）五島列島小値賀て用いられる基準値と近似しており，アワビ類において町における暖流系アワビ類の再生産関係からみた過も他の生物資源と同様にこれらの管理基準を用いること

剰漁獲．黒潮の海洋研究，12，57-60が可能であることを示した。すなわち，アワビ類資源に

中村 藍・北田修一・浜崎活彦・大河内裕之（2005）ア

おいてもマイワシ等 TAC（漁獲可能量）制度の対象とさワビ類の漁獲変動：エゾアワビの漁獲量と気候変れている魚種系群の資源評価に準じた評価と管理を行う

動および種苗放流の関連について．栽培技研，33,

ことによって，資源の持続的利用は可能であると考えら

45-54．

れる。しかしながら，資源評価を可能とするための各種
データは都道府県の水産関係試験研究機関がごく一部で

Ⅲ-2 漁場の保全と管理取得しているに過ぎず，多くの地区では漁獲量程度しかⅢ-2-1） エゾアワビ漁場わからない。このことが，アワビ類資源の漁業管理を進干川 裕

める上での隘路となっている。地先資源を独占的に利用

全国的な磯焼け対策については，「改訂 磯焼け対策ガする責任として，各漁業地区においてこれらのデータ整

イドライン」（水産庁，2015）に具体的取り組み事例の紹備が進められるよう促していく必要がある。

介も含め総合的に解説されている。ここでは，エゾアワ

また，アワビ類は初期生活史においてプランクトンの期間があり，この間に分散し，輸送されて着底場所へとビが分布する東北地方から北海道の沿岸で行われている
藻場造成とその効果について述べる。

運ばれるが，この範囲は明らかに第一種共同漁業権の範基本となるのはウニ類の食圧制御で，対象となるウニ

囲を超えている。このことが，アワビ類資源に対する加は主にキタムラサキウニであり，もともと漁獲対象とし入管理をより困難なものとしている。アワビ類資源の維て重要な種である。具体的にはウニの生息密度を低くす

持には親貝の高密度生息域の存在が不可欠であることがる除去（他の場所への移殖等）や食圧を緩和するために示唆されているが（Babcock and Keesing, 1999），そのよう海藻養殖などから発生する廃棄用のコンブやワカメを海な高密度生息域は一般に高い漁獲圧に晒されており，幼中に投入する対策が取られている。

- 68 -

ウニ類の除去は，西日本とは異なり潜水漁業が存在し行った野外試験では，海底付近の流速が速い場所ほどホないことから，潜水業者を雇用して行うためコストがか

ソメコンブの生育量が多いことが分かった（川井ほか，

かる。漁業者自身が実施可能な方法として，船上からの

2003）
。

タモ採りや籠漁具を使った方法がある。
タモ採りの場合，

磯焼け海域でホソメコンブが生育している場所の特徴

水深 3 m 以浅では潜水と同じくらいまで密度を下げるこを調べた結果，水温や波浪条件の季節変化によりウニ類とができるが，深所や底質が転石などウニの隠れ場所が（特にキタムラサキウニ）が深浅移動することが関与し多い場合には，除去効率は潜水に比べて下がってしまうていることが明らかになった（吾妻ほか，1996；桑原ほ（秋野・中島，2014）。そのため，浅所の除去は漁業者がか，2001）。具体的には，ホソメコンブの遊走子が加入す

行い，深所の除去に潜水業者を使うことで対策コストをる秋から発芽期の春にかけては，冬季の時化によりウニ低減させながら効果的なウニ密度管理が可能になると思類が深所に移動して食圧が下がり，一方，春から夏を経われる。

て秋までは静穏な状態が続くことでウニ類が浅所へ移動

青森県佐井村沿岸で行われた大規模なウニ除去試験でして，ヒバマタ目大型海藻など他の海藻の加入を妨げては，翌年にマコンブが優占する群落が形成された（桐原基質の更新を図ることで，海藻群落の遷移過程で途中相ほか，2009）。その結果から磯焼けが持続するキタムラサ

として現れるホソメコンブが生育できる条件が維持されキウニ現存量の閾値は 60～85 g/㎡であることが示される（桑原，2003）。

た。この値はキタムラサキウニが 2 個体/㎡生息していれウニ類の摂餌活動を流速によって制御することが可能

ば磯焼けが持続する可能性があることを示唆しているであることが室内試験から明らかになった
（川俣，
2001）
。

（桐原，2015）。

磯焼けの持続要因と考えられているキタムラサキウニのまた，エゾアワビにとって餌料価値が低いツルアラメ

場合には 40 cm/秒以上の振動流下では，ほとんど海藻を（佐藤・能登谷，1988）が卓越している海底から本種を摂食できない。この結果に基づいて，野外において漁場除去した場合，マコンブの加入時期にあたる 10～12 月

造成を行う場合に，天端面の振動流速において，上述しに実施した試験区には餌料価値が高いマコンブの加入がたようなホソメコンブの加入に適した季節変化をもたら起こることが報告されている（桐原ほか，2006）。

すために，沖波と海底地形から天端面の高さ（水深）を福島県でもキタムラサキウニの食圧により藻場が衰退しているという報告があり，水産多面的機能発揮対策支計算で求めた嵩上げ礁が造成されるようになった（桑原ほか，2004）。

援事業等により大規模なウニ除去（約 3 トン）を行うとこれらの嵩上げ礁は，当初は設計どおりホソメコンブ

ともに，アラメの種を供給するために成熟したアラメをが濃密に生育したが，造成から 5 年後から生育不良にな使ったスポアバッグを投入した結果，アラメ幼体（2.5 個った。この理由を明らかにするために，測量による構造体/㎡）の加入が確認された（榎本，2015）。その際に，除変化や沖波条件の変化などを検討したが，明らかな変化

去前は 4～5 個体/㎡だったキタムラサキウニの生息密度はなかった。そこで，ウニ類の摂餌行動抑制効果を検証

は 1 個体以下/㎡まで下がっており，前述した青森県の対するために，ホソメコンブ遊走子を着生させたコンクリ策事例と同じ値であった。

ート板を秋から春にかけて，周囲のブロック上に設置し岩手県では三陸沿岸で行われているコンブやワカメのてコンブの生育を調べた。その結果，ホソメコンブ遊走養殖事業から出る未利用海藻を粗い目合の天然繊維性袋子を着生させたコンクリート板にはホソメコンブが生育に入れて海底に設置し，餌不足のウニの食圧を減少させし，施設上面のウニ類摂餌行動制御機能は持続している

るとともに，身入りを改善して漁獲物として活用させる

ことが分かった（干川ほか，2013）。その後も同様な試験

取り組みが行われている（水産庁，2007）。この活動は，を 2015 年まで 4 年間繰り返したが，遊走子を付けたコ

未利用海藻の有効利用促進，ウニの商品価値向上，ウニ

ンクリート板には毎年ホソメコンブが生育した。ホソメの食圧軽減による藻場の保全という効果を発揮している。

コンブ遊走子を着生させたコンクリート板と一緒に，遊

北海道ではウニ類等の食圧制御を中心に，必要に応じ走子を付けていないコンクリート板も設置したが，そこてホソメコンブ加入量確保等の要素技術開発に取り組んにはほとんどホソメコンブは生育しなかったことから，でいる（干川，2015）。ウニ類の食圧制御では，これまで

秋の遊走子を放出する群落規模の縮小や，遊走子の着底の研究から，北海道日本海沿岸におけるホソメコンブ群

から配偶体形成，幼胞子体の発芽に何らかの問題が残さ落造成では，ウニ類の密度管理に有効な時期は遊走子がれている可能性が考えられる。

着生する 11 月までで，その後発芽時期まで密度を低く保身入りが悪いため商品価値がなく漁獲されないキタム
ラサキウニを活用するためには，岩手県で行われている

つ必要がある（川井ほか，2003）。
また場所によっては，ウニ類の密度を下げても必ずしような漁場への餌料供給以外に，陸上や海面での給餌飼もホソメコンブが生育しない事例がある。小樽市忍路で育が挙げられる。しかし，管理コストを回収するために- 69 -

は，漁業と競合しない禁漁期などの端境期に出荷する必の摂食に及ぼす波浪の影響とその評価．水研セ研報，要があり，その際に成熟による商品価値の低下を低温飼

1，59-107．

育により抑制して商品価値を保つ取り組みも行われてい桐原慎二（2015）青森県の磯焼けと藻場の現状．月刊海る（干川・福田，2014）。

洋，47(7)，335-341．

磯焼け海域に多数生息するウニは漁獲されないため高桐原慎二・藤川義一・蝦名 浩・能登谷正浩（2006）青齢な個体が多い。高齢になるにつれて，製品となる生殖

森県大間崎沿岸におけるツルアラメ卓越群落除去

巣の色が黒っぽく悪化することが知られているが，餌を後に観察された海藻群落の遷移．水産増殖，54(1)，

十分に与えて身入り（生殖巣指数）を改善すると色調（明1-13．

るさを示す指標）も改善することが明らかになった（干桐原慎二・藤川義一・今 男人・能登谷正浩（2009）青

川，
2014）
。
餌となる海藻を養殖する場所が確保できれば，

森県佐井沿岸の磯焼け海域からのキタムラサキウ

簡易な籠を使った給餌飼育で磯焼け海域のウニを商品化

ニ除去によるマコンブ群落の形成．Algal Resources，できる可能性は高い。

1，45-60．

また，これらの対策を実施する際に，事前に効果が出

桑原久実（2003）北海道南西沿岸における磯焼けの機構

やすい適地を選定する必要がある。現在，北海道と九州

解明とその対策に関する研究．水産工学，39(3)，1097-

では農林水産技術会議委託プロジェクト研究で，適地選

2004．

定のための事前評価手法の開発が進められており（梶原・

桑原久実・川井唯史・金田友紀（2001）北海道南西部磯桑原，2015），今後はこのような評価手法により，効果的

焼け地帯におけるホソメコンブ群落の形成機構．水産工学，38(2)， 159-165.

な対策が進められると思われる。

桑原久実・寺井 稔・畑谷 勇・酒向章哲（2004）ウニ
引用文献

漁場造成に係る事前評価手法の開発とその適用．海吾妻行雄・中多章文・松山恵二（1996）北海道忍路湾におけるキタムラサキウニの摂食活動の季節変化．日水誌，62，592-597．

岸工学論文集，51，1091-1095．
佐藤恭成・能登谷正浩（1988）褐藻ツルアラメ Ecklomia
stolonifera のサザエ，ウニおよびアワビに対する餌

秋野秀樹・中島幹二（2014）磯焼け漁場におけるウニ密度管理手法に関する基礎研究．平成 25 年度道総研
中央水産試験場事業報告書，124-126．

料価値（短報）．日水誌，54(8)，1451．
水産庁（2007）平成 18 年度環境・生態系保全活動支援調査委託事業「沿岸域の環境・生態系保全活動の進め榎本昌宏（2015）福島県いわき市沿岸における磯焼け対策の取り組みについて．月刊海洋，47（7)，342-344．
干川 裕（2014）キタムラサキウニの身入りと品質（特方」．(株）水土舎，117pp．
水産庁（2015）改訂磯焼け対策ガイドライン． 公益社団法人全国漁港漁場協会，189pp．

に色）に及ぼす年齢の影響について－高齢ウニの商品化へ向けて－．北水誌だより，89，15-18．

Ⅲ-2-2） 暖流系アワビ類漁場

干川 裕（2015）道総研の磯焼け研究グランドデザイン
について．月刊海洋，47(6)，307-312．

井本有治
アワビのための漁場保全を考えた場合，磯焼けは最も

干川 裕・秋野秀樹・金田友紀・高橋和寛・須貝英仁（2013）

重要な問題である。海藻の減少はアワビの餌不足につな

事前評価モデルに基づいて造成された増殖礁（嵩上がり，資源に悪影響を与える。対策としては磯焼けが継げ礁）機能不全の要因について．平成 25 年度日本水続している主な要因を把握し，それを除去・緩和するこ産学会春季大会講演要旨集，p147．

とが必要である。また，どのような種類の藻場を回復さ

干川 裕・福田裕毅（2014）給餌型ウニ低温蓄養システ

せたいのか，
四季藻場を目指すのか春藻場を目指すのか，

ムの開発．平成 25 年度道総研中央水産試験場事業報

そういった目標を明確にすることも重要である。藻場造告書，116-118．

成に関しては地域により原因や対策が異なると考えられ

梶原瑠美子・桑原久実（2015）磯焼け対策のための新たなモニタリング技術の利用とその展望．月刊海洋，るが，ここでは大分県で実際に行った例を入れて紹介する。
2013 年に水産庁が都道府県に行ったアンケート調査

47(6)，295-299．
川井唯史・金田友紀・桑原久実（2003）ウニ侵入防止フによると，
南日本では藻場の衰退要因としてウニの食害，

ェンス内におけるホソメコンブ群落に適する底面

魚類の食害，ウニと魚類両方の食害をあげたところが多波浪平均流速とウニ類除去時期．水産工学，36(3)，

い
（水産庁，
2015）
。
ウニの食害は全国的な現象であるが，213-218．

魚類の食害は関東以南で深刻な被害が認められ，回復が川俣 茂（2001）北日本沿岸におけるウニおよびアワビ- 70 -

困難な状況は南日本に限られている（藤田，2015）。

の密度は減少するが，時間の経過とともに元の状態に戻① ウニによる食害と対策
南日本では問題となるウニはムラサキウニ，ガンガゼ類，ナガウニ等である（水産庁，2015）。ウニの種類やサると推定された（井本，2015）。この海域では月一回程度の駆除では成果を上げることはできないようだ。

イズにもよるが，1 ㎡あたり 5～10 個体以上のウニが分駆除の他に，網やカゴで藻場を囲い，侵入を阻止すれ布していると磯焼けが継続するようである（水産庁，

ば食害を防げることが確認されている（桐山ほか，2003；2015）。
ウニの除去は海中でつぶす方法と船上に回収する

増田ほか，2007；吉村ほか，2015）。しかしこのような核方法の 2 種類が最も効率的であると考えられ，実際に数藻場から周辺に種が広がり，外部に藻場が形成された例

万個単位での除去成果が全国から報告されている。除去はきわめて少ない
（桑原，
2015）
。
大分県の大島地区では，対象となるウニには水産上有用種も含まれるが，磯焼け

2005～2007 年にかけて，仕切り網を用いることにより水域に生息する個体は身入りが悪く，漁獲対象となるこ

300 m×10 m の範囲に藻場を復活させることが可能であとはない（南里，2014）。ムラサキウニなどの有用種は他った（尾上ほか，2007）。また大分県の蒲江地区では，2008の場所に移殖することが多いが，移殖先の海藻が減少し年に磯焼けを起こしている海域の中に 14 m×14 m の天井たという報告もあるので注意する必要がある（南里，付きの網囲い試験区を設定し，その後 5 年間，クロメの2014）。
除去されたウニは有機肥料等として有効利用する藻場を造成した。しかしこれらの方法は網掃除その他の研究が進められている（安藤，2015）。また，ウニの駆除

施設維持に労力と費用がかかり，また隣接する磯焼け海を行った後にフェンス等で藻場を囲い，ウニの侵入を抑域に対する海藻の増殖効果は認められなかった（井本，

制する方法も有効である。フェンスはウニの侵入を妨げ

2013）。大島，蒲江の試験区とも，網を除去した後短期間るという本来の用途の外にも，ウニを除去する範囲を明のうちに藻場は消滅した。これらの方法は磯焼けの原因

確にするという効果も見られ，除去の成果を認識しやすが食害であることを確認する効果はあっても，単独ではいという利点がある（南里，2014）。

広域的な藻場を造成する効果は期待できないだろう。た② 魚による食害と対策

だし，核藻場と他の制限要因除去を組み合わせることに問題となっている主な植食性魚類はアイゴ，ブダイ，
イスズミ類等である
（桑原，
2015）
。
水槽飼育試験の結果，より南方系ホンダワラ類を含むガラモ場を回復した例はある（田中，2006）。

ブダイ，アイゴの 1 日の最大摂餌量は魚体重の 4～5％であることを確認している（尾上ほか，2003）。植食性魚類の食害対策は，これらの魚による藻場消失の実態把握が遅れたこと，これらの魚の行動や生態に関する情報が不足していることなどから，ウニの食害対策に比べて明確な成果は得られていない（桑原，2015）。しかし生態面の調査，魚食普及の取り組みは確実に進んでいる。植食性
魚類は身が磯臭く，
一般的に水産物としての価値が低い。
このため，魚の駆除が徹底されず藻場の再生につながらないのが現状である。すり身にするなどの取り組みが研究されており（安藤，2015），また，魚食普及イベントも開催されている。
植食性魚類の除去方法は網，釣り，カゴがある。魚類の種類により有効な方法も異なるため，駆除を考える場

図Ⅲ-2-1. 駆除されたブダイ合は対象とする魚種が何か，明確にする必要がある（水産庁，2015）。現在，葉状部に残された摂食痕から食害魚③ 藻場の造成種を解明することが可能となってきているが，刺網を入食害対策以外では，タネの供給が重要である。海藻はれる方法，磯焼け域に海藻を置きビデオカメラで撮影し陸上植物と異なり遠くにタネを飛ばすことができないたてみる方法もある。魚はウニに比べて移動力が大きく，め，一度磯焼け状態になった場所ではタネ（胞子，遊走駆除の効果が長続きしにくいことも大きな問題である。

子）を人為的に供給する必要がある。目標とする海藻の大分県の入津地区では，2013 年 12 月～2015 年 3 月の間

成熟期に母藻を設置する方法（図Ⅲ-2-2）と，種苗を利用に 17 回刺網を入れ 333 尾のブダイを駆除したが（図Ⅲ-する方法がある（水産庁，2015）。実施にあたっては，移2-1），今のところクロメの藻場は造成されていない。調植先が対象種の生育環境に適していること，ウニや魚類

査間隔（前回駆除をしてからの日数）とブダイの漁獲尾などによる食害が少ないことが前提である。また，海底数には正の相関が認められ，つまり駆除をすればブダイ

清掃と組み合わせる方法も有効である。

- 71 -

食害に強い藻場を作るという考えも重要である（桑原，

計 70 万個を駆除した。ウニの密度は対策前は約 3 個／

2015）。
単一組成の藻場よりも多種混成の藻場の方がアイ㎡であったが，2013 年 9 月以降は 0.1 個／㎡台と少なくゴの被食の影響が緩和される（田井野，2014；野田，
2015）。

なった。ウニ密度の低下に伴い，2014 年 3 月を最後にウ

しかし食害圧が高い場所ではいつか全て食べられてしまニの除去は行っていない。タネの供給は，カゴによるク

うので，この方法は限界があるだろう。また，1 年目でロメの母藻移植，オープンスポアバック方式によるヨレ

成熟するカジメ類（早熟カジメ）の存在が報告されていモクモドキの母藻移植，小型ネット方式によるノコギリ

る（中嶋，2013）。大分県蒲江のサエゴヤ地区では，ほぼモクの移植，礫によるテングサなど小型海藻の移植を行

毎年秋から冬にかけて魚類の食害のためカジメ類は消滅った。魚類の駆除は 2012 年に集中して行い，ブダイ，アするが，春から秋にかけては濃密な藻場を形成する（図イゴ，イスズミ類を駆除した。これらの対策を行うこと

Ⅲ-2-3）。したがって存在するカジメ類はほとんど一年目

により，現在対策地内にはクロメ場，ガラモ場およびテ

であるが，子嚢班の形成は確認されている
（井本，
2015）
。

ングサ場などが混在する豊かな藻場が再生している。これらのことは，藻場再生の阻害要因が複数ある場所において藻場再生を加速するには，全ての阻害要因に対して複合的な対策を同時に実施する必要性があることを示している（中嶋，2015b）。この事例では藻場の回復がある
レベルを超えると，後は爆発的に回復するようである。
また，藻場協議会のメンバーは 7 名とけっして多くはな
いが，少人数の取り組みでも熱意を持って取り組めば成果を出すことは可能であることを実証した。
引用文献
安藤 亘（2015）植食動物の有効利用に係わる現状と課
題．水産工学，51，207-211．
藤田大介（2015）世界の磯焼けの現状．月刊海洋，47，

図Ⅲ-2-2. スポアーバックを設置するダイバー（大分市）

275-280．
井本有冶（2013）磯焼け対策に関する技術開発．平成 24
年度大分県農林水産研究指導センター水産研究部
事業報告書，16-17．
井本有冶（2015）磯焼け対策に関する技術開発．平成 26
年度大分県農林水産研究指導センター水産研究部
事業報告書，19-22．
桐山隆哉・大橋智志・藤井明彦・吉村 拓（2003） 藻場に対する食害実態調査．平成 14 年度長崎県総合水産試験場事業報告，95-102．
桑原久実（2015）魚の食害対策に係わる技術と課題．水
産工学，51，253-257．

図Ⅲ-2-3. 大分県サエゴヤ地区のカジメ類の密度

増田博幸・鈴木敬道・水井 悠・西尾四良・堀内俊助・
食害にあう前に遊走子を放出するため，食べられながら中山恭彦（2007）静岡県榛南磯焼け海域におけるカも継続される藻場の例である。このような個体群が局所ジメ成育への食害防除網の効果．水産工学，44，119-

的なものか広域的なものか確認する必要があるが，早熟カジメ類の移植が有効な磯焼け対策となる可能性がある。
磯焼け対策の成功事例として，大分県名護屋地区の取り組みがあげられる（中嶋，2014，2015a）。この取り組みはサポーターの指導を受けながら，名護屋藻場協議会の漁業者が行ったものである。事前調査の結果，磯焼けが持続する要因は「ウニの食害」，「タネの不足」，「魚の食害」と考えられた。2007 年に取り組みを開始し，ウニはムラサキウニ，
ガンガゼ類，
ナガウニ属を対象として，- 72 -

125．
中嶋 泰（2013）早熟カジメはいる！．平成 25 年度瀬戸
内海ブロック水産業関係研究開発推進会議生産環
境部会藻類情報交換会資料．
中嶋 泰（2014）もうかる藻場をめざして．豊かな海，
33，63-67．
中嶋 泰（2015b）新しい播種方法とその考え方．水産工学，51，227-232．
中嶋 泰（2015a）名護屋の藻場再生が示すこれから．月

20℃で受精から 15 分後では 74％だった受精率が，1 時刊海洋，47，329-334．
南里海児（2014）ウニ食害対策に係わる技術と課題．水

間後には 22％まで下がることが報告されている（藤井ほか，1995）。エゾアワビの精子では，放精から１時間後で産工学，51，213-219．
野田幹雄（2015）藻場の生態系機能を活用したアイゴのも受精率は 96％（22.7℃）と高いこと（菊地・浮，1974b）と比べると，メガイ精子の受精能力は短時間で低下する

食圧の吸収．月刊海洋，47，290-294．
尾上静正・内海訓弘・三浦慎一・田村勇司・安楽康宏・ことが特徴である。

森由基彦（2003）カジメ藻場再生技術確立事業．平

体外受精を行うアワビ類では，少数の卵を効率良く受成 14 年度大分県海洋水産研究センター事業報告書，精させる必要がある。野外で雌雄間の距離と受精率を調

175-179．

べた報告では，距離の増加に応じて指数的に受精率が減

尾上静正・平澤敬一・都留久美子・山田英俊・東馬場 大少することが示されている（Babcock and Keesing, 1999）。

（2007）緊急磯焼け対策モデル事業．平成 17 年度大

東北沿岸のエゾアワビや相模湾のトコブシでは，台風の分県農林水産研究センター水産試験場事業報告書，通過に同調して大規模な産卵が行われることが知られて38-46．

おり（佐々木，2001；Onitsuka et al., 2007），放精・放卵の水産庁（2015）改訂版磯焼け対策ガイドライン．公益社

同期性という点から受精率を高めることに効果的だと思われる。

団法人全港漁港漁場協会．
田井野清也（2014）高知県における磯焼け対策の現状としかし，親貝資源が減少すると生息密度が低下し，個課題．平成 26 年度水産庁主催磯焼け対策全国協議体間の距離が広がってしまい，台風による時化など外部

会発表要旨．

要因で同期して放出しても，受精に必要な精子濃度の不田中敏博（2006）南日本における磯焼けと藻場回復．水足や，精子が卵に到達するまでに時間がかかり受精能力が低下するなどの問題が生じることが考えられる。その産工学，43，47-52．
吉村 拓・八谷光介・清本節夫（2015）小型海藻藻場のため，再生産用の親貝集団を造成もしくは保護する場合重要性と磯焼け域におけるその回復の試み．水産工に，低密度で広い範囲を保護（禁漁）するよりも，限定

学，51，239-245．

された漁場でも高密度で親貝が生息する条件を満たすことが重要と思われる。

Ⅲ-3 親貝集団の造成

どのような場所に保護区（禁漁区）を設定するかにつ
干川 裕

いては，その場所から生まれた浮遊幼生が着底するまでアワビ類の親貝集団を造成・保護する上で，再生産特に，どのように輸送・拡散するかを把握して，漁場へ効率的に加入することが望ましい。このような解析につい性を考慮する必要がある。
一般に，浮遊幼生期間を持つ海産無脊椎動物では，小ては，Miyake et al.（2009, 2010）が流動モデルによる予測

さい卵を大量に産んで，着底するまで摂餌しながら成長を行っている。この手法を用いることで，事前にその場するグループと，大型の卵を少量産んで，親由来の卵黄

所で生まれた浮遊幼生がどの程度の範囲に加入するかをを栄養とし着底まで摂餌をしないグループがある。前者

推定することができる。

はホタテガイなどの二枚貝類や，ウニ類が含まれ，浮遊また，親貝集団造成では集団管理の簡便性や，地先へ

期間も約 1 ヶ月と長く，産卵数もホタテガイでは１億個の加入を目的とすると，台風等により一斉に産卵した浮以上，ウニ類でも 1～2 千万個と言われている。一方，ア

遊幼生が広域に拡散する「大量一回産卵・広域分散型」

ワビ類は後者に含まれ，浮遊期間は 1 週間以内の種が多よりも，各地域単位で少量産卵が数回行われる「少量多く，産卵数も 100～200 万個と極端に少ない。

回産卵・地先滞留型」を有する親貝集団の増強が有効とまた，アワビ類の種苗生産技術開発から，受精に有効考えられている（中家ほか，2011）。中家ほか（2011）は，な精子濃度は種によって異なり，クロアワビで 40 万個

漁場の特性と加入およびその後の生残・成長結果に基づ/mℓ（梶川，1980），エゾアワビで 20～40 万個/mℓ（菊地・き，海岸および海底地形から，急深で岬状に突出してい浮，1974a；大森ほか，1995），マダカアワビで 17.3～173

る漁場では「大量一回産卵・広域分散型」であり，海底万個/mℓ および 139 万個/mℓ（神奈川県，1967；酒井・児

勾配が緩やかで弓状に湾入した漁場では「少量多回産卵・玉，2000），メガイアワビでは 30～50 万個/mℓ の範囲で

地先滞留型」である可能性を示唆した。

受精率が 65.0～89.1％である（藤井ほか，1993）。精子濃

エゾアワビでは，雌の産卵数は個体の大きさに伴い増度が多すぎると卵の奇形が発生し，逆に少なすぎると受加することが報告されている（小林ほか，2007）。そのた

精率が低下する。エゾアワビでは 7～10 万個/mℓ 以下でめ，大型個体が高密度で生息する状態を維持することで，は受精率は下がる（菊地・浮，1974a）。また，メガイア

効率的な再生産が可能となる。しかし，磯焼け等で餌料

ワビでは，精子の受精能力は時間経過とともに低下し，海藻が少ない漁場では成長の鈍化により親貝の大きさが- 73 -

小さい（干川，2012）。したがって，餌料環境が良好で成5-13．

長・成熟が保証される場所に保護区（禁漁区）を設けて，Onitsuka, T., T. Kawamura, T. Horii, N. Takiguchi, H. Takami

再生産用の親貝集団を保全することや，あるいは良好な

and Y. Watanabe (2007) Synchronized spawning of

漁場を複数の区画に分けて，輪採制により数年毎に漁獲

abalone Haliotis diversicolor triggered by typhoon eventsを行うことで，その間の再生産を維持する漁業管理上のin Sagami Bay, Japan. Mar. Ecol. Prog. Ser., 351, 129-138.
大森正明・河原郁恵・石田亨一（1995）第２章エゾアワ

方策が必要となる。

ビ種苗生産技術の実際．栽培漁業技術シリーズ No.2
引用文献

アワビ類の種苗生産技術，社団法人日本栽培漁業協

Babcock, R. and J. Keesing (1999）Fertilization biology of the会，93-124．

abalone Haliotis laevigata : laboratory and field studies.
Can. J. Fish. Aquat. Sci., 56, 1668-1678.

酒井勇一・児玉 哲（2000）マダカアワビの採卵について．北水誌だより，49，20-21．

藤井明彦・高木信夫・前迫信彦（1993）介類種苗生産技術研究．平成 4 年度長崎県水産試験場事業報告，192-

佐々木 良（2001）エゾアワビの加入機構に関する生態学的研究．宮城水産研報，1，1-86．

196．
藤井明彦・高木信夫・野中 健（1995）介類種苗生産技術研究．平成 6 年度長崎県水産試験場事業報告，98100．

Ⅲ-4 種苗放流事業の見直しと放流技術の改善
鴨志田正晃

干川 裕（2012）北海道の磯焼け海域における群集構造

放流事業の考え方として，放流した種苗を効率的に回の特徴とエゾアワビの再生産へ及ぼす磯焼けの影響．

収する「一代回収型」と放流した種苗が生き残り再生産

日水誌，78(6)，1208-1212．

による増殖効果を期待する「再生産期待型」の二つの考

梶川 晃（1980）クロアワビの種苗生産に関する研究－え方がある（清水，2008）。千葉県では，「一代回収型」

Ⅱ 幼生の飼育と採苗．鳥取県水産試験場報告，22，の種苗放流は，放流 3 年後の漁期中に全て漁獲回収する

55-58．

輪採漁場で行われており，高い投資効率が得られる放流

神奈川県（1967）４．アワビ種苗生産試験．神水試資料
No.92 昭和 41 年度業務概要，36-39．

方法としている（Uchino et al., 2004）。これに対し，一般
漁場へのアワビ種苗放流は再生産による増産効果も期待

菊地省吾・浮 永久（1974a）アワビ属の採卵技術に関すする「再生産期待型」としてとらえられているが，再生る研究 第 3 報 精虫濃度と受精率の関係．東北水

産量は定量が困難であり，放流種苗一代の回収率と経済

研研報，34，67-71．

効果の把握にとどまっている。これまでのアワビの放流

菊地省吾・浮 永久（1974b）アワビ属の採卵技術に関す事業は，再生産を期待しながらも回収率をどう向上させる研究 第 4 報 生殖素の受精能力の持続時間と温るかに主点を置き進められてきた感がある。一代回収の度との関係．東北水研研報，34，73-75．

考え方に基づけば回収率，費用対効果が上がっている事

小林俊将・武蔵達也・遠藤 敬・原 素之（2007）天然

例もあり，漁業者自ら実施する収益事業として放流事業

漁場におけるエゾアワビの産卵量の推定．水産増殖，を行うことも一つの選択肢として考えられる。また，岩55(2)，285-286．

手県では，1970 年代までは 1,000 トンを超える漁獲量がMiyake, Y., S. Kimura, T. Kawamura, T. Horii, H. Kurogi and

あったが，1989 年には 200 トン以下に減少し，その後漁T. Kitagawa (2009) Simulating larval dispersal processes

獲量は徐々に増加し，1998 年には 500 トンを超えるまで

for abalone using a coupled particle-tracking and

資源が回復した。主な原因としては，太平洋北海域の海hydrohdynamic model: implications for refugium design.

況変動により天然稚貝の発生量が増加したためと考えら

Mar. Ecol. Prog. Ser., 387, 205-222.

れているが，漁獲量が減少している時期に 600～800 万

Miyake, Y., S. Kimura, T. Kawamura, T. Kitagawa, M. Hara

個の種苗放流を継続し，放流貝の漁獲量は年間 100 トン

and H. Hoshikawa (2010) Estimating larval supply of Ezo（回収率 10％），混入率 20～50％であったことから，放abalone Haliotis discus hannai in a small bay using a

流種苗が親貝資源の底上げに重要な役割を果たしたと考

coupled particle-tracking and hydrodynamic model:

えられている（西洞ほか，2001）。しかしながら，再生産

insights into the establishment of harvest refugia. Fish. Sci.,

による増殖効果に関しては，資源回復を目指して長期に76, 561-570.

わたって大量の種苗が放流され，放流種苗の混入率は確

中家 浩・高見秀輝・小畑千賀志・押野明夫・芳賀圭悟・

実に上がっているにもかかわらず，多くの地域で資源量

千葉充子（2011）異なる立地環境下におけるエゾアの回復には至っていないのが現状である（河村ほか，ワビの産卵と浮遊幼生の着底．宮城水産研報，11，2008）。
岩手県の事例のように種苗の大量放流により親貝- 74 -

資源の底上げの可能性はあるものの，顕著に資源量を増れに見合った放流量の検討，あるいは，放流場所の見直加させるためには，
さらに大量の種苗放流が必要であり，しも必要であろう。放流適サイズは殻長 30 mm とされて都道府県の放流事業予算が大きく削減され，漁業者の収いるが，長崎県，秋田県の調査では，餌料環境が良い場

益も減少し種苗購入経費の負担が難しくなっている状況

所で，食害種が少ない時期であれば殻長 20 mm 台の放流では困難と考えられる。

でも可能とされており，種苗生産コストの削減のために

一方，資源管理の効果に関しては，千葉県の器械根では各海域に適した放流サイズ，時期，場所の検討が必要

は 1970 年の資源量は 350 トンであったが，その後減少である。これらの放流手法の検討には，放流種苗の生残し続け 1994 年にはわずか 12 トンとなり，1995～2012 年

状況，餌料環境，害敵生物生息量といった調査が必要とまで 18 年間自主禁漁としたが，禁漁期間中の資源の年なるがアワビ類の放流事業が民営化されて以降，放流効

間増加率は 5％弱と微増程度であった（本稿Ⅰ-3-4）。長崎

果調査が中止された都道府県が多いことから，継続的な県の小値賀町では，アワビの資源量は 1986 年に 200 ト

調査体制の整備が必要である。

ンを上回る水準であったが，2007 年には 50 トン以下に人工飼育された種苗は稚貝の遺伝的変異性が天然集団減少した。その後 10 年間にわたる漁獲率の大幅な低減に比べて低いことが報告されており（原，2008），人工種措置を取ったが，いまだに資源の回復が果たせていない苗の大量放流が再生産を通じて天然集団に悪影響を及ぼ（堀井ほか，
2008）。
このように，
極端に減少した資源は，すことが懸念されている。再生産による資源の回復を図

禁漁あるいは漁獲規制を実施しても資源の回復には時間る際には，親資源を確保するために多くの放流種苗が必がかかることが明らかになっている。

要であり，遺伝的多様性に配慮した種苗の利用に努める

資源が増加しない主な原因は天然稚貝の発生量の低迷べきである。現在の種苗生産で使用されている親貝の数であり，これは，乱獲等により親貝の生息密度が低下しは平均 58 個体と少なく，雌雄比にも不均衡が見られる。

た こ と に よ り 受 精 率 の 低 下 が 起 こ る （ Babcock andまた，4 割以上の種苗生産場で継代飼育親貝が使用されKeesing，1999）ことが一因と考えられている。資源量をている実態があり（原，2008），遺伝的多様性を維持でき

かつてのレベルに回復させるためには，十分な量の再生る数の親貝を使用して種苗生産を行う必要がある。

産を保証する親貝の高密度生息域を再構築し維持する必

エゾアワビは，生息域以外の日本海，瀬戸内海，東シ

要があるが，このような高密度生息域は一般に高い漁獲ナ海で 2013 年においても放流されている。エゾアワビ

圧に晒されており，幼生供給源としての機能は損なわれは，クロアワビに比べ岩の上や側面に表出する傾向が強ているため，保護区（禁漁区）の設置が必要と考えられ

く漁場の浅いところに集中する性質を持つ（篠原ほか，ている（本稿Ⅲ-1）。上記のように漁獲規制のみでは資源

1997）とされており，生態的に暖流系アワビ類と異なるの回復に時間がかかること，種苗放流は適正な方法で実こと，また，放流したエゾアワビが交雑を含め再生産に施すれば親個体群の再構築を速やかに進める手段となり関与する可能性も示唆されている（原，2008）ことから，えると考えられていることから，保護区の設定と種苗放生息域以外への放流については，生態系への影響に配慮

流を組み合わせることによる親貝個体群の造成が必要でし避けるべきである。エゾアワビが生息域以外で放流さあろう。

れているのは暖流系アワビ類の種苗生産技術がエゾアワ

アワビ資源の回復のためには，アワビ類本来の生態学

ビに比べ確立されていないため必要な種苗を確保できな的特性に基づいた科学的根拠のある漁業管理，漁場管理，

いことにも起因することから，今後は種苗生産技術の改

種苗放流の手法を確立し実施していく必要がある（河村良を進めていく必要がある。暖流系 3 種についてもクロ

ほか，2008）が，放流手法については，1990 年代以前のアワビは浅所に多く，昼間，転石や岩礁の狭い空間に潜調査に基づき放流技術マニュアルがとりまとめられていんでいるが，マダカアワビとメガイアワビはクロアワビ

るものの，依然としてばらまき放流が行われている地域の生息水深より深い露出した海底にすみ場を形成し生態もあり，放流海域に適した時期，場所に放流されていな的に異なる（小島・湯浅，1993）とされており，放流種

いことが多いのが実情である。千葉県では，種苗にストの選定，放流場所には十分に配慮する必要がある。さらレスを与えずに放流後の害敵による食害を低減する放流に，同じ種でもエゾアワビ，クロアワビには，いくつか器システムを開発しており（内野ほか，2005），こういっの遺伝的に異なる地域集団が存在する。異なる地域集団

た手法を使うことにより放流後の減耗の低減が可能と思

間では地形や海流による隔離が起こり，ある程度の交流われる。また，近年，温暖化による磯焼けが進行し，放はあるものの，それぞれ独立して再生産を行っていると流技術マニュアルの作成時とは異なる餌料環境，漁場環考えられている。放流種苗をアワビ漁場で天然に発生し境にあると考えられることから，現在の環境に対応したた個体と同様な生残や再生産を期待するならば，少なく放流手法の見直しが必要である。磯焼けが進行した海域

とも地域集団からの親貝を使用することが必要である

では，従来に比べ餌料環境が悪化していることから，こ（原，2008）。

- 75 -

ワビ類の種苗生産技術の中でも，最も安定的に高い着底・引用文献

変態率を得られ，稚貝の生残率や成長速度も高い効率的

Babcock，R．and J．Keesing (1999) Fertilization biology of

な技術と言える。しかしながら，舐め板による採苗技術

the abalone Haliotis laevigata, Laboratory and fieldにも後述するような様々な問題点があり，エゾアワビ以

studies. Can J Fish Aquat Sci, 56, 1668-1678.

外の他のアワビ類にも効果的なことがわかっているにも

原 素之（2008）遺伝学的観点からのアワビ種苗放流のかかわらず，日本国内におけるエゾアワビ生産施設以外
では現在ほとんど用いられていない。日本国内において現状と課題. 月刊海洋，40，538-542.
堀井豊充・清本節夫・中村慶幸（2008）五島列島小値賀も，クロアワビを初めとする他のアワビ類の種苗生産施

町の素潜り漁業から見た暖流系アワビ類の資源変動

設では使用されていない。各施設で一定量の種苗が生産要因．月刊海洋，40，495-499.

できるようになり，生産工程がマニュアル化されて以降，

河村知彦・堀井豊充・高見秀輝（2008）アワビ類栽培漁

新たな技術の開発や改良は不活発となった。むしろ，新業の検証と今後の展望. 月刊海洋，40，485-489.

たな技術を導入することにより確立された工程を変える

小島 博・湯浅明彦（1993）：牟岐町地先におけるマダカ

ことのリスクを回避することが重視されてきたこと，まアワビ・メガイアワビの生態と海士漁業．平成 3 年

た，日本国内における種苗生産施設の多くが都道府県の度徳島県水産試験場事業報告，54-59.

水産試験場等の付属施設から独立した組織になり，技術

西洞孝広・野呂忠勝・藤嶋 敦・遠藤 敬・山口正希・
長洞幸夫（2001）磯根資源の初期生態の解明に関す開発をする人員や予算を確保しにくくなったことなどがその要因と考えられる。

る研究（岩手県）．水産業関係特定研究開発促進事業

一方，日本では 1990 年代以降に，天然における稚貝発「磯根資源の初期生態の解明に関する研究」総括報

生量の低迷要因を解明することを目的として，アワビ類

告書, 41-80.

の繁殖生態や初期生態に関する研究が活発に行われた。

清水利厚（2008）千葉県におけるアワビ種苗放流技術（総説）．千葉水総研報, 3，45-52.

また，海外でも，アワビ類の大規模な養殖が盛んになる
につれて種苗生産技術に係わる初期生態の研究が活性化

篠原直哉・太刀山 透・深川敦平（1997）筑前海におけした。その結果，舐め板の機能について科学的な証明がる放流エゾアワビの分布生態．福岡水海技セ研報，

行われるとともに，幼生の着底・変態機構や稚貝の初期

7，19-25.

食性などに関する新たな生態学的知見が数多く集積されUchino, K., T. Simizu, T. Tanaka and T. Shibata（2004) Abalone

た（Kawamura et al., 2005; 河村, 2008）。これらの最新知

resource decline and recovery attempt in CHIBA

見を取り入れれば，現在の種苗生産技術には，舐め板をPrefecture, Japan. Journal of Shellfish Research, 23, 1219-

用いた技術を含めてまだ多くの技術改良の余地があると1222.

考えられる。

内野加奈子・田中種雄・柴田輝和・清水利厚（2005）放2011 年 3 月に発生した東北地方太平洋沖地震にともな

流器システムの開発－透明付着板を用いた放流篭

う大津波によって，三陸沿岸のエゾアワビ種苗生産施設

によるアワビ種苗放流方法の効率化．千葉水総研報，の多くが壊滅的な被害を受けた。その多くは，2015 年現

4，55-64.

在で既に再建され，種苗生産も再開されているが，施設を再建するにあたってより効率的な種苗生産技術の導入

Ⅲ-5 種苗生産技術の改善を進めるため，農林水産技術会議のプロジェクト研究「ア
河村知彦

ワビの緊急増殖技術開発研究」が 2012 年度から開始さ日本におけるアワビ類の人工種苗生産は，1960 年代にれた。このプロジェクトでは，エゾアワビの繁殖生態や本格的に技術開発が始まった。1970 年代後半には種苗の初期生態に関する最新の知見に基づき，より効率的で安大量生産が可能となり，各地で人工種苗の放流事業が行定した母貝育成技術，
採卵技術，
採苗技術の開発を進め，われるようになった。現在では，エゾアワビ，クロアワ

さらにそれらの技術を種苗生産現場へ導入することによビ，マダカアワビ，メガイアワビ，トコブシ，フクトコ

り，
種苗生産コストの削減を図ることを目的としている。

ブシの 6 種・亜種の人工種苗が，全国各地で合わせて年

それらの技術の多くは他のアワビ類の種苗生産にも適用

間 3,000 万個近く放流されている。

可能であり，エゾアワビでの技術革新が進めば，日本の各地の種苗生産施設では，毎年ほぼ安定的に種苗を生産，供給することが可能になっており，種苗生産に係わ

暖流系アワビ類の種苗生産現場にも新技術の導入を進める機運が高まることが期待される。

る技術はほぼ完成したものと見なされてきた。特に，後本稿では，アワビ類種苗生産技術の現状と問題点を，述する“舐め板”と呼ばれる採苗器を用いたエゾアワビのアワビ類の繁殖生態や初期生態に関する科学的知見とあ種苗生産技術は，世界中で様々な手法で行われているア

わせて整理するとともに，エゾアワビで進んでいる新た- 76 -

な技術開発を含め，アワビ類の生態に関する最新の知見

新たな卵母細胞が発達を開始し，水温 20℃では初回の産に基づいた新たな種苗生産技術開発の可能性について論

卵から約 1 ヶ月後に再び成熟して産卵可能に なるじる。

（Fukazawa et al., 2007）。しかしながら，実際の種苗生産

Ⅲ-5-1） アワビ類種苗生産技術の現状と問題点

現場では，同一個体からは通常 1 産卵期に 1 度しか採卵① 親貝の成熟促進技術と産卵誘発技術を行っていない。

アワビ類各種の産卵期は，エゾアワビとトコブシでは1 個体あたりの産卵数は，産卵時における生殖巣の発夏から秋，クロアワビ，マダカアワビ，メガイアワビで達程度によって変化すると考えられるが，生殖巣の量的は秋から初冬とされているが，実際に放卵・放精が可能

発達は，水温だけでなく摂餌量や餌の質にも影響を受けになる時期は，水温経過や餌料環境に依存して年や場所

る（Uki and Kikuchi, 1982）。エゾアワビでは，餌料としてによって異なる。エゾアワビなどでは，ある一定値（エ与えた海藻の種による産卵数や産卵回数の違いが検討さゾアワビでは 7.6℃）を超える水温の積算値（成熟有効積

れており，マコンブとアラメを給餌した個体に比べてア算水温）に比例して生殖巣が発達することが知られておカモク，マクサ，アオサを給餌した個体では，産卵数，り（菊地・浮, 1974a），人為的な水温管理によって成熟を産卵回数ともに明らかに少なかったことが報告されていコントロールすることが可能になっている（浮, 1995）。

る（高見ほか, 2012）。日本国内の種苗生産施設では，ほアワビ類は雌雄異体で，放卵・放精型の繁殖を行う。

とんどの場合に，マコンブやワカメ，アラメなどの生のしたがって，受精を成功させるためには，雌雄が放卵・海藻が母貝養成用の餌料として用いられているが，餌料放精を同期させる必要があるが，多くの種で雌雄が配偶の質と生殖腺の発達について十分な考慮が行われている

行動を行わない可能性が高い。そのような種では，何らとは言えない。

かの環境変化を引き金にして多くの個体が同期的に放水温経過や餌料環境は，産卵期や産卵量ばかりでなく卵・放精を行う（河村, 2007）。三陸沿岸に生息するエゾ

配偶子の質にも影響を及ぼす。オーストラリアに分布すアワビでは，大小の時化によって（佐々木, 2001; Sasaki

るウスヒラアワビでは，天然から採集された個体と飼育

and Shepherd, 1995; 西洞, 2002; 中家・高見, 2012），相模されていた個体の間で卵の含有脂肪酸量や脂肪酸組成に湾のトコブシでは台風規模の時化によって（Onitsuka et

違いが見られ，これは餌料の違いに起因すると考えられal., 2007b, 2010a; 鬼塚・河村, 2008）放卵・放精が誘発さている（Daume and Ryan, 2004）。エゾアワビでは，産卵れるものと考えられている。時化に伴って生じるどのよ

時の成熟有効積算水温が高いほど卵に含まれる脂肪酸やうな変化が具体的に放卵・放精を誘発するのかは未だ明タンパク質の割合が増加すること，また，脂肪酸やタンらかにされていないが，飼育条件下では，紫外線を照射

パク質の含有率が高いほど，幼生が浮遊していられる期

した海水（菊地・浮, 1974b）や過酸化水素を添加した海間が伸長し，変態後の初期稚貝の飢餓耐性が増すことが水（Morse et al., 1976）が配偶子放出を誘起する現象が知わかっている（Fukazawa et al., 2005）。母貝の卵質は，過られており，種苗生産施設で計画的に放卵・放精を行わ

去の産卵履歴によっても変化すると考えられる。エゾアせる技術として用いられている（浮, 1995）。紫外線照射ワビでは，同一産卵期の最初に産まれた卵に比べて 2 回

海水や過酸化水素添加海水がアワビ類の配偶子放出を誘目の卵では含有する脂肪酸とタンパク質の割合が増加し発する機構として，ホルモン様物質のプロスタグランジ

たことが報告されている（Fukazawa et al., 2007）。親貝のンが関与するものと考えられている。プロスタグランジ

繁殖生理と配偶子および幼生の質の関係については，未ンにはアワビ類の放卵放精を誘発する作用があり，紫外だ基礎的研究が不足しており，現在のアワビ類の種苗生線による光分解によって，あるいは過酸化水素の添加に産工程ではほとんど配慮されていない。

よって生じた活性酸素がアワビの体内でプロスタグラン② 浮遊幼生の発達過程と飼育技術

ジンの合成活性を高めるものと推察されている（Morse etal., 1976）。

アワビ類の浮遊幼生は摂餌を行わず，基本的には卵黄を栄養源としている。エゾアワビでは，受精後の卵発生

相模湾に生息するトコブシでは，生殖腺の発達状況のとふ化後の幼生の発達過程が詳しく調べられ，発生・発周年変化から，一度放卵・放精を行った後に再び成熟が達速度と水温の関係が明らかにされている（関・菅野,

進行し，約 1 ヶ月程度で次の産卵が可能になると考えら

1977）。
種苗生産が行われている他の日本産アワビ類につれている（Onitsuka et al., 2007b）。エゾアワビでも，飼育いても同様の情報が集積され，それらに基づいた幼生の環境下において十分な餌料が与えられた場合には，同一管理技術が確立されている（浮, 1995）。また，幼生の飼個体が 1 産卵期に少なくとも 2 回は放卵・放精可能であ

育技術についても，種苗生産現場で様々な技術開発が行ることがわかっている（Fukazawa et al., 2007; 高見ほか,

われ，各種アワビ類の幼生を健全に飼育する技術が確立

2012）。
産卵期の最初に発達した卵母細胞のほとんどが産されている（大森ほか, 1995; 柳沢, 1995 など）。

卵あるいは再吸収されて消失した場合，その後卵巣内で- 77 -

いずれの種についても，浮遊幼生は発生後数日中に着底・変態が可能となり（関・菅野, 1977, 1981a; Roberts,

変態を強く誘起したことが報告されている（Roberts,

2001），水温と発達速度の関係式から，あるいは歯舌の発2001; 河村, 2007）。様々な実験結果から，無節サンゴモ

達過程などから採苗時期をかなり正確に判定することが自体が浮遊幼生の着底・変態を誘起する複数の物質を出できる。種苗生産現場では，浮遊幼生が着底・変態可能

すものと考えられているが，それらの物質や作用機序はになって以降できるだけ早く採苗を行うことが通例とな

完全には明らかにされていない（Roberts, 2001; Roberts etっているが，浮遊幼生は，着底・変態を誘起する化学的al., 2004）。また，現在のところ，無節サンゴモ類を計画因子に遭遇しない場合には浮遊期間を延長することがで的に培養する技術は開発されておらず，種苗生産の採苗

きる（Takami et al., 2002; Onitsuka et al., 2010c）。エゾアワ

工程において無節サンゴモを利用している例はない

ビの場合には少なくとも 2 週間程度（Takami et al., 2002），（Kawamura et al., 2005）。

トコブシでは 7～11 日（Onitsuka et al., 2010c）は変態能

日本のエゾアワビ種苗生産施設の多くでは，“舐め板”

力を失わずに浮遊可能であり，変態後に十分な餌料が保と呼ばれる微細藻類が付着した板が採苗器として用いら証されれば，変態の遅れは成長速度や生残率に影響を及れている。これは，表面に付着微細藻類が自然繁茂したぼさない。浮遊期間が長いほど幼生の着底・変態誘起因

プラスチック製の板に殻長 1～3 cm のアワビ類稚貝を付子に対する感受性は高まるため（Takami et al., 2002;

着させて摂餌活動を行わせたものであり，エゾアワビばOnitsuka et al., 2010c），種苗生産工程においても浮遊期をかりでなく他の多くのアワビ類についても，浮遊幼生の長めに取ることにより，着底・変態率を高められる可能

着底・変態を誘起することが知られている（Roberts, 2001;性がある。しかし，着底・変態後の餌料不足に対する耐河村, 2007）。舐め板上では，付着力が強く，摂食圧に対性は浮遊期が長くなるほど低下するため（Takami et al.,する耐性の高い Cocconeis 属（以下，コッコネイス）など

2002; Onitsuka et al., 2010c），幼生をあまり長く浮遊させの珪藻（Suzuki et al., 1987）やアワビモという和名を持つ

ると変態後の稚貝の生残率や成長速度が低下する恐れが緑藻 Ulvella lens（以下，ウルベラ：高橋, 1986）などが優ある。トコブシでは，幼生の着底・変態率と変態後の稚占している。稚貝に食い残された微細藻類と稚貝が摂餌貝の成長・生残を最大にする浮遊期間は 5～7 日と推定しながら匍匐するときに残した粘液（匍匐粘液）が相乗されている（Onitsuka et al., 2010c）。

的に働いて，浮遊幼生の着底・変態を誘起するものと考

ただし，幼生が浮遊可能な最長期間は，生まれ持った

えられているが，無節サンゴモ同様，その化学的メカニ

卵黄の量や質（卵質）によって変化し（Fukazawa et al.,

ズムはまだ完全には解明されていない（関・菅野, 1981b;

2005），
それは産卵時の母貝の成熟状況や産卵履歴によっ

關, 1997; Roberts, 2001）。

て異なるため（Fukazawa et al., 2007），採苗に最適な浮遊舐め板上で優占する藻類の一つである緑藻ウルベラは，期間を決める際には，母貝の産卵時の状態も考慮する必アワビ類稚貝による匍匐を行わせた場合（舐め板化処理）要がある。親貝の配偶子（卵および精子）の質が幼生やにより強く幼生の着底・変態を誘起するが，単独でも比稚貝の成長や生残に及ぼす影響については，現時点では較的高く，安定的な誘起効果を示すことが知られている

十分な検討が行われておらず，今後詳しい研究が必要で（高橋, 1986; Daume et al., 2000）。オーストラリアでは，ある。

アカアワビ（Haliotis rubra）とウスヒラアワビ（Haliotis③ 浮遊幼生の着底・変態過程と採苗（着底・変態誘起）

laevigata）の養殖施設において，培養したウルベラが幼生

技術の着底基質として広く用いられている（Daume, 2006）。

浮遊幼生の着底・変態過程は，アワビ類種苗生産の成日本でもウルベラは，特にエゾアワビ種苗生産の採苗に否を左右する重要な工程の一つであり，これまでに世界用いられているが，オーストラリアでのように単独で用中で様々な技術開発が行われてきたが，現在においてもいられるわけではなく，主に舐め板化処理を施した後に多くの課題が残されている。着底・変態は外部からの化用いられている。

学的因子により誘起されることがわかっている（Roberts,

エゾアワビ以外のアワビ類では，日本国内においても2001）。
その化学的メカニズムについては未だ完全には解海外においても，表面に付着珪藻を自然発生させたプラ

明されておらず，アワビの種によっても異なる可能性がスチック板を採苗に用いている場合が多い。
多くの場合，

あるが，着底と変態は必ずしも同一の因子により誘起さ取水を濾過することにより大型の珪藻をできるだけ排除れるものではなく，それぞれ別の因子によるものと考えすることや，強い水流を当てて群体状の珪藻を除去する

られている（Roberts, 2001; Roberts et al., 2007）。

ことにより，小型の珪藻種が優占する平面的な群落が形

天然環境下では，世界中の多くのアワビ類について，成されるような工夫をしている。この場合，付着珪藻群

稚貝が殻状の紅藻類である無節サンゴモ上に多く生息す

落の構造は舐め板同様平面的になるが，舐め板とは異なることが知られており，室内実験でこれまでに調べられり，付着力が強いコッコネイスなどの珪藻やウルベラがた全ての種の浮遊幼生について，無節サンゴモが着底・必ずしも優占するわけではない。

- 78 -

付着珪藻のアワビ浮遊幼生に対する着底・変態誘起能④ 稚貝の成長に伴う食性変化と給餌技術

は，無節サンゴモや舐め板に比べて不安定である

エゾアワビでは生活史の初期に，成長に伴って主な餌（Roberts, 2001; Roberts et al., 2007）。コッコネイスなど特料が大きく 3 回変化することがわかっており，成長段階

定の付着珪藻に対して，アワビ類浮遊幼生が非常に高い毎の食性が明らかにされている（Kawamura et al., 1998b;

着底・変態率を示した例が報告されている（大貝ほか,

高見・河村, 2002; Takami and Kawamura, 2003; 河村, 2007）。

1991; 河村・菊地, 1992; Roberts and Nicholson, 1997）が，エゾアワビ以外で生活史初期の食性が詳細に調べられた同じ種に対する着底・変態率を実験的に調べた場合にも例は少ないが，遺伝的にエゾアワビと近縁ではないニュ

結果に一貫性がなく（河村・菊地, 1992），同一株であっージーランド産のヘリトリアワビ（Kawamura et al.,ても繰り返し実験すると結果が異なることがある

1998a; Roberts et al., 1999a）やトコブシ（Onitsuka et al.,（Roberts et al., 2007）。同じ株の珪藻に対しては，概して

2007a）でも同様の生活史初期における食性変化が認めら

珪藻密度が高い場合にアワビ浮遊幼生の着底・変態率がれたことから，エゾアワビ初期稚貝の摂餌生態は，似通高い（河村・菊地, 1992; Daume et al., 1999; Roberts et al.,った環境に生息するアワビ類にある程度共通するものと2007）が，この関係も常に成立するものではない（Roberts

考えられる。

et al., 2007）。立体的な群体を造る珪藻に対しては概して

浮遊幼生期から変態後数日間は卵黄を主な栄養源とし，変態率が低い（柳橋ほか, 1986; 河村・菊地, 1992）が，こ変態直後の初期稚貝は，まったく餌を与えない状態でもれはアワビ類幼生が珪藻の粘液に絡まって正常に着底・

殻長 0.4 mm 程度までは成長できる（Takami et al., 2000，

変態できないためと考えられている（河村・菊地, 1992）。

2002）。しかし，変態後 10 日程度までには卵黄を使い果付着珪藻のアワビ類浮遊幼生に対する着底・変態誘起

たし，その後は無節サンゴモや珪藻などの分泌粘液，ア能が不安定であることの原因については特定されていな

ワビ稚貝の分泌粘液など，広範な粘液状の物質を主な餌い。付着珪藻と共存する細菌の影響が考えられるが，ニ料とする（Kawamura and Takami, 1995; Takami et al., 1997a，

ュージーランドに生息するヘリトリアワビ（Haliotis iris）

1997b）。この時期には，珪藻の細胞内容物は成長に不可浮遊幼生の着底・変態について調べた結果では，細菌の欠ではなく，珪藻の種による成長速度の差は小さい。し有無や存在量のみでは付着珪藻の幼生に対する着底・変かし，殻長 0.6～0.8 mm まで成長すると粘液物質だけで態誘起能の変動を説明できなかった（Roberts et al., 2007）。

は良好に成長することができなくなり，付着珪藻の細胞細菌のみによってアワビ類浮遊幼生の着底・変態が強く内容物などを摂取する必要が生じる（Kawamura et al.,

誘起された例は知られていない（Roberts, 2001; Roberts et1995）。アワビ類は珪藻の細胞殻を消化管内で分解・消化al., 2007）。

できないため，細胞内容物を利用するためには，基質かアメリカやメキシコのアワビ類の養殖施設では，γ-ア

ら珪藻を剥ぎ取る際に珪藻の殻を壊す必要がある。付着

ミノ酪酸（以下，GABA）を用いて幼生の着底・変態を促力が弱いため稚貝が“摂食しやすい”珪藻の餌料価値が必進する技術が用いられている（Kawamura et al., 2005; 河

ずしも高いとは言えない。Cylindrotheca closterium（以下，村, 2008）。GABA は微生物によって分解されやすく

シリンドロセカ）や一部の Nitzschia 属珪藻などの例外的（Kaspar and Mountfort, 1995），無節サンゴモや舐め板にに殻のもろい珪藻（Kawamura et al., 1995, 1998a）を除け比べて幼生を変態まで導くために時間がかかるため

ば，摂食されやすい珪藻の多くは分解されずに丸飲みに（Roberts, 2001），GABA を効果的に用いるには通常は抗され生きたまま排泄されてしまうため，稚貝が細胞内容

生物質等を併用する必要があるが，メキシコのアカネア

物を栄養源として利用することができない。細胞の大き

ワビ Haliotis rufescens の種苗生産では，抗生物質を用いさが稚貝の口径よりも小さな珪藻は，摂食されやすいたずに GABA によって着底・変態を誘起できたことが報告

め好適餌料と考えられがちであるが，その多くは分解・されている（Searcy-Bernal and Anguiano-Beltrán, 1998）。

消化率が低いため，稚貝が成長に必要な栄養を確保する

また，GABA は幼生の遊泳行動を阻害して変態させる機ためには非常に多くの量を摂取する必要がある。一方，能を持つため（Roberts, 2001），GABA を用いる場合には基質に強く付着するコッコネイスなどの珪藻は，剥ぎ取着底基質を水平方向に設置する必要がある。
したがって，られる際に殻が壊れやすく，結果的に初期稚貝が珪藻の採苗板を鉛直方向に高密度に設置して表面積を確保して細胞内容物を利用することができるため餌料価値が高いいる日本の種苗生産施設での使用には適していない。さ（Kawamura et al., 1995, 1998a, 1998b; Roberts et al., 1999a）。

らに GABA は，トコブシなどの小型種の浮遊幼生の着アワビ類初期稚貝がこれら付着力の強い珪藻を効率よく底・変態を促進しないこともわかっている（Roberts and

基質から剥ぎ取ることができるようになるのは殻長 0.8

Nicholson, 1997; Bryan and Qian, 1998）。アメリカやメキシ

mm 前後からであり，それはこの頃に起こる歯舌の構造

コの種苗生産現場で，実際にどのような方法で GABA を

変 化 に よ る も の と 考 え ら れ る （ Roberts et al., 1999b;

用いているのかは明らかにされていない。

Kawamura et al., 2001; Onitsuka et al., 2004）。エゾアワビで- 79 -

は，殻長 2 mm 前後から海藻の幼芽（芽胞体）を効果的

1998a, 1998b）。海外のアワビ類種苗生産施設では，単種に利用できるようになることが実験的に確かめられてい培養した付着珪藻を初期餌料として用いている例も見らる（Takami et al., 2003）。海藻幼芽のトコブシに対する餌れるが（Kawmaura et al., 2005），その多くは大量培養しや料価値を配偶体と芽胞体に分けて餌料価値の高い珪藻とすい珪藻を用いており，必ずしも餌料価値の高いものを比較した結果では，配偶体の餌料価値は殻長 3～6 mm

選んでいるわけではない。

（Onitsuka et al., 2010b, 2011）の，芽胞体の餌料価値は殻長 5 mm 以上のトコブシ稚貝にとって高かった（Onitsuka

Ⅲ-5-2） アワビ類の繁殖生態，初期生態に基づく新たなet al., 2010b）。アワビ類稚貝が成長とともに海藻幼芽を利種苗生産技術開発の可能性用できるようになるのは，大型海藻の藻体に含まれる多上述したように，日本国内のエゾアワビ種苗生産施設

糖類を分解する消化酵素活性の増加（Takami et al., 1998）

で広く用いられている舐め板による採苗技術は，天然でや歯舌の構造変化（Kawamura et al., 2001; Onitsuka et al.,

着底基質となっている無節サンゴモには及ばないものの，

2004）に伴うものと考えられる。一方，Cocconeis 属など

他の採苗法に比べれば浮遊幼生の着底・変態を安定的にの珪藻は，ある程度成長した稚貝に対しては餌料効率が強く誘起し，変態後の初期稚貝にとって好適な餌料を提低く，他に好適な餌料がある場合には積極的には摂餌さ供するため，現在使われている採苗技術としては世界でれなくなる（高見ほか, 1996）。

最も優れた技術と言える。しかし実際には，舐め板採苗

上述したように，アワビ類の種苗生産現場においては技術は日本国内におけるエゾアワビ生産施設以外では現様々な手法を用いて浮遊幼生の着底・変態が誘起されて在ほとんど用いられていない。舐め板の作成には，幼生いるが，いずれについても，変態した初期稚貝はその後を投入する前にあらかじめ舐め板を作成するための別水

引き続き着底した基質上で飼育される。ほとんどの場合

槽と板を舐めさせるための稚貝を確保する必要があるこに，殻長 5 mm 程度に成長すると着底基質から剥離され，と，それら稚貝の剥離作業等に多大な労力を要すること，

人工餌料の給餌が開始される。したがって，殻長 5 mm 程

稚貝に板を舐めさせてコッコネイスやウルベラなど幼生度までは，着底基質となる採苗板上に存在する餌料が稚の着底・変態に好適な藻類を優占させるまでに長時間を貝の栄養源となる。殻長 5 mm 程度になると，人工餌料要すること，その間に管棲多毛類や小型甲殻類などの汚も栄養源として効率的に利用されるものと考えられる。

損生物が混入しやすいこと，などがその理由と考えられ

舐め板上では，板の作成に用いたアワビ稚貝が残したる（Kawamura et al., 2005; 河村, 2008）。日本におけるア

匍匐粘液や板上の付着藻類が分泌する粘液物質が変態直ワビ類の種苗生産は，過去においては都道府県の公立の後からの（Takami et al., 1997b），また，殻長が 0.8 mm に機関を中心に進められてきたが，現在ではその多くが民達する頃からは板上に優占するコッコネイスなどの珪藻営化されつつあり，生産コストの削減が求められている。

が好適餌料となり（Kawamura et al., 1995），少なくとも殻海外においては，ほとんどの場合，養殖業の一環として

長 5 mm 程度までは良好に成長を続ける。舐め板上でし

民間業者がアワビ類の種苗生産を行っており，生産コス

ばしば優占するウルベラは，初期稚貝の餌料としては不トを可能な限り抑えることが至上命題となっている。こ適と考えられている（Uki et al., 1981; Daume et al., 2000）。

のような状況において，比較的コストや労力の高い舐め

単種培養されたウルベラが採苗に広く用いられているオ板を用いた種苗生産技術を現状のまま普及させることはーストラリア産のアカアワビとウスヒラアワビの初期稚困難と考えられる。また，舐め板を用いた場合にも，板貝も，殻長 3 mm 程度までウルベラを効率的に摂取でき上の珪藻の密度や種組成を長期間維持することは難しく，ないことがわかっている（Daume et al., 2004）。“舐め板化”

稚貝の成長速度は必ずしも安定的に高いとは言えない。

処理を行わずにウルベラの優占する板で採苗を行い，そ現状の舐め板採苗技術に代わる新たな手法の開発が必要のままエゾアワビ初期稚貝の飼育を継続した場合，着底とされる。

後初期にはアワビモの分泌粘液が好適餌料となるが，着2011 年の大津波で被災した種苗生産施設の再建にあ底・変態後 2 週間程度以降になると稚貝は良好に成長す

わせて，新たな種苗生産技術の開発，導入を目指したプることができなくなる（關, 1997; Daume, 2006）。

ロジェクト研究「アワビの緊急増殖技術開発研究」
では，自然発生した付着珪藻を用いた採苗方法の場合には，アワビ類初期稚貝の摂餌生態に関する最新の科学的知見

変態直後から殻長 0.6～0.8 mm 程度までは珪藻が分泌すに基づき，初期稚貝に対する餌料価値が高い付着珪藻のる粘液が好適な餌料となる（Kawamura and Takami, 1995）。

大量培養技術を確立し，それを種苗生産工程に組み込む

しかし，その後は粘液物質だけでは良好に成長することことを目指した技術開発が進んでいる。
上述したように，ができなくなり，付着珪藻の細胞内容物などを摂取する

殻長 0.6～0.8 mm 程度までのアワビ類初期稚貝は広範な必要が生じるため，採苗板上に優占する珪藻の種によっ粘液物質を餌料とするため，付着珪藻が繁茂する採苗器て成長速度に違いが生じてくる（Kawamura et al., 1995,

上で初期稚貝の密度が適正に保たれてさえいれば，優占- 80 -

する珪藻の種にかかわらず良好な成長が期待できる。しを餌料とした場合に比べれば成長は遅く，生残率も低い。

かし，0.6～0.8 mm 以上に成長すると，初期稚貝は粘液物

また，餌の追加方法が未確立であり，幼生の着底・変態

質だけでは良好に成長することができなくなり，付着珪率も低いことなど，実用化するためには解決すべき問題

藻の細胞内容物を摂取する必要が生じるため，採苗器上点が多く残されている。しかし，自然変動する微細藻類に優占する珪藻の種によって成長速度に大きな違いが生を餌料とする方法とは異なり，採苗器の状態を一定に維じる。この時期以降の初期稚貝にとって餌料価値の高い持可能であることから，改良が行われれば，将来的には

珪藻は，初期稚貝が摂餌する際に細胞が壊れやすい種で画期的な新手法として期待される。

あり，コッコネイスなど付着力の非常に強い珪藻，ある現在，ほとんどのアワビ類種苗生産施設において，稚いはシリンドロセカなどの細胞殻の脆い例外的な種がそ

貝が殻長 5 mm 程度に成長すると着底基質から剥離され，の候補として挙げられる。コッコネイスなど付着力の強

人工餌料の給餌が開始される。上述したように，この時い珪藻は，浮遊幼生の着底・変態を比較的高率に誘起し，期の稚貝は海藻類の幼芽を餌料として利用可能になって殻長 0.8 mm 程度以上の初期稚貝にとっては好適餌料でおり，培養した海藻の配偶体や芽胞体を給餌する手法もあるが，粘液の分泌量がやや少ないため，細胞を基質かあり得る。稚貝の成長や生残を人工餌料と海藻幼芽を給ら剥離できない小さな初期稚貝にとっては好適な餌料に餌した場合で比較した研究例はないが，海藻幼芽を餌料ならない。また，増殖速度が非常に遅く（河村ほか, 1998），とすることにより，給餌による飼育海水の汚染を軽減す

基質に強固に付着するため剥離展開が困難である。それることはできる。アワビ類の餌料として有効なワカメやに対して，シリンドロセカなどの針型の細胞形状を持つマコンブなどについては，すでに種苗生産の手法が確立

珪藻種（以下，針型珪藻）は，着底直後から初期稚貝期されており，配偶体や芽胞体を必要な時期に入手するこを通じて餌料価値が高い。また，増殖が非常に速く，培とは可能である。アワビ類稚貝に給餌する手法を開発す

養や剥離展開も容易である。このことから「アワビの緊れば，十分に実用化可能と考えられる。

急増殖技術開発研究」では，シリンドロセカなど針型珪「アワビの緊急増殖技術開発研究」では，新たな採苗

藻の最適な培養条件を明らかにし，大量培養法を確立し手法の開発とともに，親貝の採卵手法についても改良をた。

試みている。すなわち，雌のエゾアワビ同一個体が 1 産

針型珪藻は付着力が弱いため，わずかな水流や振動で卵期に少なくとも 2 回は成熟して放精可能になること

基質から剥がれ落ちて海水中に懸濁するが，懸濁した状（Fukazawa et al., 2007; 高見ほか, 2012），2 回目に成熟し態でも増殖できるため，懸濁させて高密度に培養し，段た卵（2 次成熟卵）は 1 回目の成熟卵よりも卵質が優れ

階的に大量培養を進めることが可能である（松本ほか，ている可能性があること（Fukazawa et al., 2005, 2007）を

2018a）。それを採苗板上に付着させて用いるわけである

利用し，同一の雌から複数回採卵を行うことによってコが，針型珪藻はアワビ類浮遊幼生の着底・変態をほとん

ストの削減と種苗生産効率の向上をはかるため，事業規

ど誘起しない（河村・菊地, 1992; Roberts et al., 2007）。そ模での検証と実用化を目指した技術開発を行っている。

こで，ウルベラと針型珪藻を併用することにより，着底・卵や精子の質については，まだ基礎研究が必要な段階で変態率を下げずに餌料の安定供給を行う手法の開発が進はあるが，親貝に与える餌料の選択や改良，成熟過程やんでいる。ウルベラを培養した後に数日間の舐め板化処

産卵誘発のタイミングの調整により，卵や精子の質を向理を施し，そこに培養した針型珪藻を添加した板を用い上させ，稚貝の成長速度や生残率を上げることが可能にてエゾアワビの採苗を実験的に行った結果，安定的に高なるかもしれない。

い幼生の着底･変態率が得られ，さらに従来の舐め板を用

人工飼育されたアワビ稚貝の遺伝的変異性が天然集団いた手法に比べて高い稚貝の生残率と成長速度が得られに比べて低いことが報告されており（Hara and Sekino,た（松本ほか, 2015）。さらに，舐め板化処理を施さない

2007），
人工種苗の大量放流が再生産を通じて天然集団に

ウルベラに針型珪藻を添加した板に対しても 60％を超

悪影響を及ぼすことが懸念されている。
人工種苗の生理・える幼生の着底・変態率が得られることが確認にされた生態的特性が天然個体とは異なり，それが放流後の成長（松本ほか，2018b）。

や生残に影響を及ぼす可能性も考えられてきたが，詳細付着珪藻などの天然餌料ではなく，人工微粒子餌料をな研究は行われていない。稚貝の放流後の成長速度や生用いた全く新しい採苗・飼育法が考案されている（Stott

残率，さらには再生産能力を向上させるためにも，天然

et al., 2004）。すなわち，プラスチック板の表面に非常に個体群への悪影響を避けるためにも，人工種苗の“質”に細かい人工餌料の粒子をあらかじめ吹き付けて塗布した

ついての研究が必要であり，質の高い種苗を放流する努ものを採苗器として用いた方法である。自然発生した付力が求められている。

着珪藻を与えた場合と同等の成長速度が報告されているが，舐め板を用いた場合や実験的に餌料価値の高い珪藻- 81 -

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Takami, H., T. Kawamura and Y. Yamashita (1997a)

在放流用として使用している種苗を用いてアワビ類養殖

Contribution of diatoms as food sources for post-larval

を行ってはどうかという考え方がある。日本で生産されabalone Haliotis discus hannai on a crustose coralline alga.

ている放流用のアワビ類種苗 2,500～3,000 万個を養殖に

Moll. Res., 18, 143-151.

振り向け，3～4 年間養殖し 1 個体が 150 g になると仮定

Takami, H., T. Kawamura and Y. Yamashita (1997b) Survival

すると 3,750～4,500 トンの生産が可能と試算され，これand growth rates of post-larval abalone Haliotis discus

は近年の漁獲量の 2 倍以上で，減少した天然アワビ類を

hannai fed conspecific trail mucus and/or benthic diatom

十分にカバーできる量としている（原，2010）。また，オ

Cocconeis scutellum var. parva. Aquaculture, 152, 129-

ーストラリア，ニュージーランド以外のメキシコ，南ア

138.

フリカ，韓国，アメリカなど世界の漁獲量は日本と同様

Takami, H., T. Kawamura and Y. Yamashita (1998)に減少が著しく，世界市場への供給量が減少しているこ

Development of polysaccharide degradation activity inとから不法な漁獲が急増し，2008 年には世界中で 5,000

postlarval abalone Haliotis discus hannai. J. Shellfish Res.,～6,000 トンが密漁されたと推定されており，養殖生産量

17, 723-727.

の増加は世界的なアワビ類の需給バランスをある程度緩

Takami, H., T. Kawamura and Y. Yamashita (2000) Starvation

和すると評価されている（原，2010）。実際に 2013 年のtolerance of newly metamorphosed abalone Haliotis

FAO の統計によると世界のアワビ類養殖生産量は約 12

discus hannai. Fisheries Sci., 66, 1180-1182.

万トンと天然の漁獲量約 8,000 トンの 10 倍以上となってTakami, H., T. Kawamura and Y. Yamashita (2002) Effects of

おり養殖が主流となっている。このように世界の養殖生

delayed metamorphosis on larval competence, and post-

産量が増加する中で，安価な養殖アワビ類，特に韓国産

larval survival and growth of abalone Haliotis discus

アワビ類が日本に大量に輸入されている現状にある（山hannai. Aquaculture, 213, 311-322.

川，2014）。一方，日本におけるアワビ類の養殖は，主に高見秀輝・深澤博達・河村知彦・村岡大祐 (2012) エゾア

放流用に生産された種苗を用いて養殖が行われており，ワビの成熟に及ぼす餌料の質・量の影響. 日水誌, 78,

出荷サイズまで育成するのに 3～4 年かかることから生1205-1207.

産コストが高く養殖業として発展してこなかった。養殖

Takami, H., D. Muraoka, T. Kawamura and Y. Yamashita

産業として成立させるためには，安価な中国産，韓国産(2003). When is the abalone Haliotis discus hannai Inoの養殖アワビ類と少なくとも同等レベルまで低コスト化

1953 first able to use brown macroalgae? J. Shellfish Res.,する技術開発が必要である。生産コストを下げるために

22, 795-800.

は，光熱水量のかからない海面養殖で天然海藻あるいは浮 永久（1995）
アワビ類の繁殖生理と種苗生産の組立て．

安価な養殖海藻を利用することが考えられる。ただし，「アワビ類の種苗生産技術」日本栽培漁業協会，東アワビの生息適水温は 13～20℃とされており（井上，京，1-92.

1987），日本では冬期と夏期の水温差が大きく，また，温Uki, N., J.F. Grant and S. Kikuchi (1981) Juvenile growth of

暖化の影響で海水温が上昇していることを考えると養殖

the abalone, Haliotis discus hannai, fed certain benthicに適した海域は，太平洋中から東北，北海道など，かな

micro algae related to temperature. Bull. Tohoku Reg. Fish.

り限定された地域になると思われる。養殖筏等が設置でRes. Lab., 43, 59-64.

きる穏やかな海面や安価な天然海藻等を確保でき，アワ

Uki, N. and S. Kikuchi (1982) Influence of food levels on

ビ類の養殖に適した環境条件を持つ海域を選定すること

maturation and spawning of the abalone, Haliotis discusが必要となる。

hannai related to effective accumulative temperature. Bull.
Tohoku Reg. Fish. Res. Lab., 45, 45-53.

もう一つの考え方として，育種により成長の早い種
苗，高温や低水温に強い系統，筋萎縮症など疾病に耐性

柳橋茂昭・高尾充英・大岩和男（1986）愛知県栽培漁業を持った系統などを開発（原，2010）して養殖に用いるセンターにおけるアワビ種苗生産について．愛知県

ことで飼育期間の短縮や効率化を図り，生産コストを栽培漁業センタークロアワビ種苗生産技術，2-44.

下げることが考えられる。しかし，このような養殖種苗

柳澤豊重（1995）クロアワビ種苗生産技術の実際．
「アワは天然集団と異なる遺伝特性を持つことから，開放的ビ類の種苗生産技術」日本栽培漁業協会，東京，125-な海での養殖生産は育種した種苗が天然海域に逃避す153.

る可能性があり，生態系への大きなリスクを伴うことが懸念されている（原，2010）。このため育種による養Ⅲ-6 日本におけるアワビ類養殖の方向性

殖は，陸上養殖など海面と隔離された環境で行う必要

鴨志田正晃

がある。閉鎖循環システムの利用を含め陸上で養殖を禁漁措置を取った場合のアワビ漁業の代替として，現行う場合には，取水，加温などの光熱水費がかかること- 84 -

から，温排水や地熱を利用できる場所の選定も必要である。
安価な外国産アワビ類に対抗して養殖産業として発展させるためには，安定的な需要確保のための販売戦
略が必要である。中国，韓国のような大規模養殖は，日本の環境を考えると難しく，地産地消の取り組みや安
全安心な高品質のアワビ類を生産して販売することになるであろう。また，生産コストを押さえるために大型サイズのアワビに限らず，一口アワビでの出荷や新たな食べ方としてアワビの新メニュー開発（養殖ビジネ
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