お客様向け資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

特化型

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり

マンスリーレポート

基準日 2021年5月31日

当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として運用を行います。

【運用実績】【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(%)

直近の分配実績（円）

基準価額
12,833 円

ファンド

MSCI AC
Asia Index（円ベース）

過去1ヵ月間

-1.44

1.44

過去3ヵ月間

-0.81

3.89

過去6ヵ月間

6.25

16.41

第1期

2020/2/27

0

過去1年間

23.39

43.45

第2期

2020/8/27

120

過去3年間

-

- 第3期

2021/3/1

120

30.81

設定来

解約価額
12,814 円

純資産総額31.99 億円

※2019年10月11日（設定日前営業日）を10,000として指数化

40.31 設定来累計（円）
16,00014,000

純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）
基準価額（左軸）
MSCI AC Asia Index（円ベース）（左軸）

240 12,000

（億円）
100

80

60

※決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマンスは、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。
従って実際の投資家利回りとは異なります。
10,000※当ファンドにベンチマークはありません。
参考指数は「MSCI AC Asia Index（円ベース）」です。
詳細は、本資料８頁をご参照下さい。
8,000

40

20

【資産配分】
資産
ＳＰＡＲＸ・日本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジありクラス／円建）

スパークス・マネー・マザーファンド
現金等※比率は対純資産総額【国・地域別配分】
国・地域
日本
中国
株
香港
式
シンガポール
その他
現 金 等
株式先物（売建）

比率
33.9%
33.6%
6.7%
4.8%
12.9%
8.1%
-65.2%

通貨
日本円
香港ドル
米ドル
中国元
台湾ドル
その他
合計

比率
33.9%
31.4%
6.3%
6.2%
4.6%
9.5%
91.9%

6,000

0
19/10 19/12 20/02 20/04 20/06 20/08 20/10 20/12 21/02 21/04※当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「MSCI AC Asia Index（円ベース）」です。詳細は、本資料８頁をご参照下さい。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

【業種別配分（株式）】
91.9%

8.1%
-65.2%※国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセ
ット・マネジメントによる分類です。

【通貨別配分（株式）】

比率
95.6%
0.0%
4.4%

業種
資本財・サービス
一般消費財・サービス
コミュニケーション・サービス
ヘルスケア
情報技術
金融
生活必需品
エネルギー

合計

比率
21.0%
19.0%
15.2%
13.0%
10.9%
7.3%
4.0%
1.5%

91.9%

※ 業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。
※ 比率は小数点第２位を四捨五入しています。なお、合計は四捨五入の関係で合わない場合があります。

※【国・地域別配分】【通貨別配分（株式）】【業種別配分（株式）】は、当ファンドが投資する投資信託証券に関する情報で、「比率」は当該投資信託証券の純資産総額に対する比率です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当
ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護
機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実
績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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お客様向け資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

特化型

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジなし

マンスリーレポート
基準日 2021年5月31日

当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として運用を行います。

【運用実績】【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(%)

直近の分配実績（円）

基準価額

MSCI AC
Asia Index（円ベース）

ファンド

15,052 円

過去1ヵ月間

-0.32

1.44

過去3ヵ月間

-0.11

3.89

過去6ヵ月間

9.65

16.41

第1期

2020/2/27

0

過去1年間

38.91

43.45

第2期

2020/8/27

0 16,000

過去3年間

-

-

第3期

2021/3/1

0

設定来

50.52

解約価額
15,030 円

純資産総額
8.87 億円※2019年10月11日（設定日前営業日）を10,000として指数40.31 設定来累計

0（円）
18,000

純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）
基準価額（左軸）
MSCI AC Asia Index（円ベース）（左軸）

60

40

20

【資産配分】

資産比率

スパークス・マネー・マザーファンド
現金等※比率は対純資産総額【国・地域別配分】
国・地域

比率

中国

35.5%

日本
株
香港
式
シンガポール
その他

33.8%
7.0%
4.9%
14.0%

現 金 等

4.8%

通貨

比率

日本円

33.8%

香港ドル

33.6%

中国元
米ドル
台湾ドル
その他

6.6%
6.1%
4.8%
10.3%

合計

95.2%

6,000

0
19/10 19/12 20/02 20/04 20/06 20/08 20/10 20/12 21/02 21/04※当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「MSCI AC Asia Index（円ベース）」です。詳細は、本資料８頁をご参照下さい。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

【業種別配分（株式）】
95.2%

4.8%

※国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセ
ット・マネジメントによる分類です。

【通貨別配分（株式）】

95.0%
0.0%
5.0%

80

14,000※決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマンスは、
12,000
分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。
従って実際の投資家利回りとは異なります。
※当ファンドにベンチマークはありません。
10,000
参考指数は「MSCI AC Asia Index（円ベース）」です。
詳細は、本資料８頁をご参照下さい。
8,000

ＳＰＡＲＸ・日本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジなしクラス／円建）

（億円）
100

業種

比率

資本財・サービス

21.4%

一般消費財・サービス

19.9%

コミュニケーション・サービス

15.2%

ヘルスケア
情報技術

13.7%
11.4%

金融

7.3%

生活必需品

4.8%

エネルギー

1.5%

合計

95.2%

※ 業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。
※ 比率は小数点第２位を四捨五入しています。なお、合計は四捨五入の関係で合わない場合があります。

※【国・地域別配分】【通貨別配分（株式）】【業種別配分（株式）】は、当ファンドが投資する投資信託証券に関する情報で、「比率」は当該投資信託証券の純資産総額に対する比率です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当
ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護
機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実
績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり

マンスリーレポート
基準日 2021年5月31日

組入上位銘柄
組入銘柄数

No
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

43
銘柄名

国・地域
日本
日本
日本
中国
日本
中国
シンガポール
香港
日本
日本

ソニーグループ
リクルートホールディングス
日本電産
WuXi AppTec Co Ltd
ソフトバンクグループ
Tencent Holdings Ltd
Sea Ltd
Techtronic Industries Co Ltd
武田薬品工業
日立製作所

業種
一般消費財・サービス
資本財・サービス
資本財・サービス
ヘルスケア
コミュニケーション・サービス
コミュニケーション・サービス
コミュニケーション・サービス
資本財・サービス
ヘルスケア
資本財・サービス

組入比率
5.1%
4.6%
4.5%
4.1%
3.9%
3.9%
3.6%
3.0%
3.0%
3.0%

＊ 業種は、世界産業分類基準(GICS)の分類に基づきます。
＊ 国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。

組入上位銘柄の概要
No

銘柄名

国・地域

銘柄概要

1

ソニーグループ

日本

ソニーグループは、電機メーカー。個人・法人向けに、オーディオ、家庭用ゲーム機、通信機器、電子部品、IT（情報技術）機器など製造。音楽、映画、コンピューターゲーム、オンラインゲーム、金融なども手掛ける。

2

リクルートホールディングス

日本

リクルートホールディングスは、仕事、住宅、結婚、旅行、グルメ、美容、クルマ、進学など様々な分野の情報サービスを提供。求人広告や、人材紹介等のサービスも手掛ける。

3

日本電産

日本

日本電産は、世界有数の小型精密モーターメーカー。同社の製品は、主にハードディスクや光ディ
スクドライブに使用される。積極的なM&Aで事業を拡大。

4

WuXi AppTec Co Ltd

中国

薬明康徳［ｳｰｼｰ･ｱﾌﾟﾃｯｸ］（WuXi AppTec Co., Ltd.）は、製薬会社。抗体医薬品、バイオ医薬品などを手掛ける。

5

ソフトバンクグループ

6

Tencent Holdings Ltd

7

Sea Ltd8

Techtronic Industries Co
Ltd

香港

創科実業［テクトロニック・インダストリーズ］（Techtronic Industries Company Limited）は機械メーカー。電動工具、手工具、床用機器、屋外用動力機器などを手掛ける。

9

武田薬品工業日本

武田薬品工業は、医薬品メーカー。腫瘍、消化器系、中枢神経系疾患の治療分野などに注力。積
極的なM&Aで事業を拡大。

10

日立製作所

日本

日立製作所は、情報・エレクトロニクスをはじめ電力・産業機械、家庭電器製品などのメーカー。同社は原子力発電システム等から厨房機器等まで広範囲の製品を手掛け、また産業の各分野にグ
ループ会社を展開。

ソフトバンクグループは、日本の携帯電話等の電気通信事業者やインターネット関連企業等を傘下に置く持株会社。英国の半導体設計大手アーム・ホールディングスの買収や、ソフトバンク・ビ
ジョン・ファンドを立ち上げるなど、次世代を見据えた投資を積極的に展開。
騰訊［ﾃﾝｾﾝﾄ･ﾎｰﾙﾃﾞｨﾝｸﾞｽ］（Tencent Holdings Limited）は投資持株会社。中国、米国、欧州など
中国のユーザーにインターネットおよびモバイル付加価値サービス（VAS）、オンライン広告サービス、
電子商取引サービスを提供する。
シー（Sea Limited）は情報技術サービス会社。パソコンやモバイル機器向けのデジタルコンテン
シンガポール ツ、Eコマース（電子商取引）サービス、決済プラットフォームなどを提供し、世界各国で事業を展開。
日本＊ 国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。
※上記記載は当ファンドが投資する投資信託証券に関する情報です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコ
メントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジなし

マンスリーレポート
基準日 2021年5月31日

組入上位銘柄
組入銘柄数

No
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

43
銘柄名

国・地域
日本
日本
日本
中国
中国
シンガポール
日本
香港
中国
日本

ソニーグループ
日本電産
リクルートホールディングス
WuXi AppTec Co Ltd
Tencent Holdings Ltd
Sea Ltd
ソフトバンクグループ
Techtronic Industries Co Ltd
Wuxi Biologics Cayman Inc
武田薬品工業

業種
一般消費財・サービス
資本財・サービス
資本財・サービス
ヘルスケア
コミュニケーション・サービス
コミュニケーション・サービス
コミュニケーション・サービス
資本財・サービス
ヘルスケア
ヘルスケア

組入比率
5.1%
4.6%
4.5%
4.3%
4.2%
3.8%
3.6%
3.1%
3.1%
3.1%

＊ 業種は、世界産業分類基準(GICS)の分類に基づきます。
＊ 国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。

組入上位銘柄の概要
No

銘柄名

国・地域

銘柄概要

1

ソニーグループ

日本

ソニーグループは、電機メーカー。個人・法人向けに、オーディオ、家庭用ゲーム機、通信機器、電子部品、IT（情報技術）機器など製造。音楽、映画、コンピューターゲーム、オンラインゲーム、金融なども手掛ける。

2

日本電産

日本

日本電産は、世界有数の小型精密モーターメーカー。同社の製品は、主にハードディスクや光ディ
スクドライブに使用される。積極的なM&Aで事業を拡大。

3

リクルートホールディングス

日本

リクルートホールディングスは、仕事、住宅、結婚、旅行、グルメ、美容、クルマ、進学など様々な分野の情報サービスを提供。求人広告や、人材紹介等のサービスも手掛ける。

4

WuXi AppTec Co Ltd

中国

薬明康徳［ｳｰｼｰ･ｱﾌﾟﾃｯｸ］（WuXi AppTec Co., Ltd.）は、製薬会社。抗体医薬品、バイオ医薬品などを手掛ける。

5

Tencent Holdings Ltd

6

Sea Ltd7

ソフトバンクグループ

8

Techtronic Industries Co
Ltd

香港

創科実業［テクトロニック・インダストリーズ］（Techtronic Industries Company Limited）は機械メーカー。電動工具、手工具、床用機器、屋外用動力機器などを手掛ける。

9

Wuxi Biologics Cayman Inc

中国

薬明生物技術［ｳｰｼｰ･ﾊﾞｲｵﾛｼﾞｸｽ］（WuXi Biologics (Cayman) Inc.）は製薬会社。抗体医薬品、バ
イオ医薬品などを開発・製造。研究材料の生成、滅菌保証プログラム、臨床試験、応用分子腫瘍研究なども手掛ける。世界各国で事業を展開。

10

武田薬品工業日本

武田薬品工業は、医薬品メーカー。腫瘍、消化器系、中枢神経系疾患の治療分野などに注力。積
極的なM&Aで事業を拡大。

騰訊［ﾃﾝｾﾝﾄ･ﾎｰﾙﾃﾞｨﾝｸﾞｽ］（Tencent Holdings Limited）は投資持株会社。中国、米国、欧州などのユーザーにインターネットおよびモバイル付加価値サービス（VAS）、オンライン広告サービス、
電子商取引サービスを提供する。
シー（Sea Limited）は情報技術サービス会社。パソコンやモバイル機器向けのデジタルコンテン
シンガポール ツ、Eコマース（電子商取引）サービス、決済プラットフォームなどを提供し、世界各国で事業を展開。
ソフトバンクグループは、日本の携帯電話等の電気通信事業者やインターネット関連企業等を傘日本下に置く持株会社。英国の半導体設計大手アーム・ホールディングスの買収や、ソフトバンク・ビ
ジョン・ファンドを立ち上げるなど、次世代を見据えた投資を積極的に展開。
中国＊ 国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。
※上記記載は当ファンドが投資する投資信託証券に関する情報です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコ
メントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マンスリーレポート

2021 年 5 月 31 日

■市場環境
《日本の株式市場》
2021 年 5 月、日本株式市場の代表指数である TOPIX（配当込み）は前月末比 1.38％の上昇となりました。
当月の日本株式市場は、世界的な景気回復期待や国内企業の好調な決算などを受け、上昇して始まりました。
月半ばには、インフレ懸念から米国長期金利と米国 CPI（消費者物価指数）が市場関係者の予想以上に上昇したことによる米国株式市場の下落を受け、株価が調整しました。また、ビットコインの急落による市場心理の悪化も重荷となりました。
月後半は、インフレ懸念が後退し米国長期金利の上昇が一段落したほか、国内での新型コロナワクチン接種の進展期
待に伴い再度上昇に転じ、月を終えました。

《アジアの株式市場》
当月、アジア株式市場のパフォーマンスは、まちまちでした。
日本を除くアジア太平洋市場に使用される一般的な指数である MSCI アジア太平洋（日本を除く、米ドル建て）指数は、上昇して月を終えました。月前半は物価上昇率の上昇と金利上昇の懸念から株価が軟調に推移しましたが、月半ばから回復に転じました。
インド、台湾、ベトナム、タイ、シンガポール、マレーシアなど複数のアジア諸国で新型コロナウイルスの新規感染者数が再び増加したため、経済の全面的回復は遅れるという見方が広がりました。アジア諸国の多くで新型コロナワクチンの接種が進んでいないことも懸念材料となりました。
中国では、5 月の黄金周（中国のゴールデンウイーク）に国内旅行者が大幅に増加しましたが、小売売上高は予想を下回り、消費者心理が依然として比較的慎重であることが明らかになりました。中国のインターネット業者、不動産業者、教育関連事業者に対する規制強化は、当月も関連銘柄の株価下落要因となりました。
台湾、韓国、中国の半導体関連企業の価格決定力は、自動車産業をはじめとする様々な産業が半導体チップ不足の渦中にあることから、依然として強力です。ASEAN 諸国の消費関連セクターはコモディティ価格の上昇に起因するコスト上昇に直面し、低中所得者層の消費者の支出額が減少しました。
インドでは新型コロナウイルスの新規感染者数が高止まりしていますが、インド株式市場は意外にも底堅く推移しました。
これは、市場関係者が同国の長期的かつ構造的な成長性を引き続き強気に見ているためであると考えられます。

■運用状況「スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）マーケットヘッジあり」は、前月末比 1.44％下落しました。また、「スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）マーケットヘッジなし」は、同 0.32％下落しました。

《ソフトバンクグループ》
当月、ソフトバンクグループの株価が下落しました。
ソフトバンクグループは、これまでのところ当ファンドの運用成績に対して貢献していますが、同社に対するマスコミのイ
メージと当ファンドの見解が異なることも多い企業です。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用
は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市
場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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2021 年 5 月 31 日

例えば、創業者かつ会長である孫正義氏に対する評価は賛否両論ありますが、当ファンドは同氏の過去 40 年間の起業家としての実績を鑑み、一貫して好意的な評価をしています。確かに 2013 年に買収した Sprint 社（米国）の単独再建断念
や、2017 年に立ち上げたソフトバンク・ビジョン・ファンド事業における WeWork 社（米国）への投資失敗は批判対象となりましたが、一方で 2000 年代初頭のブロードバンドインフラ事業（Yahoo! BB）への進出により、日本のインターネットを低コストかつ高品質なものに進化させたのも事実です。また 2006 年の Vodafone 社（英国）の日本法人の買収がなければ、日本のユーザーに iPhone が早期に行き渡ることはなかったと考えます。
つい最近では、ソフトバンク・ビジョン・ファンド事業の苦戦による１兆円を超える赤字ニュースがクローズアップされました。しかし、これも「損益計算書上の数字だけを根拠にした不当な評価」であったと考えます。投資会社としての同社の本源的価値は、保有資産価値の増減分だけが反映される単年度損益でなく、あくまでバランスシート上にある保有資産の価値全体（時価純資産）でみるべきです。
会社側発表数値によると同社の時価純資産は、今年 3 月末時点で約 26 兆円（保有資産総額約 30 兆円、純有利子負債
約 4 兆円）となっています。当ファンドは、今年 3 月以降のナスダック市場を中心とするハイテク株全般の株価下落分およびAlibaba 社（中国）の株式などを仮に全売却した場合の売却益課税分を考慮し、保守的に 20 兆円程度と見積もっています。
これに比較して、同社時価総額は約 14 兆円と大きく下回っています。
実は過去１年間で同社が買い進めてきた 2.5 兆円相当の自己株が当月初旬に消却されるまでは同社時価総額は 20 兆円程度ありました。しかし消却実施後、発行済株数が約 16％減少したため、株価変動の影響を除いても時価総額が 14 兆円に減少したのです。これによって同社の株価水準は再び時価純資産（同社のバランスシート上にある保有資産の価値全体）に比べて安い状況（ディスカウント）にあるため、当ファンドは同社が割安であるという見方をしています。
成長ドライバとして期待されるソフトバンク・ビジョン・ファンド事業は、当初運用資産規模が「ビジョンファンド１（SVF1）」による約 10 兆円でスタートしましたが、現在は投資案件の「値上がり」によって 15 兆円程度（分配金考慮前）までに拡大し一定の成功を収めていると言えます。開示資料によると、現在進行中の「ビジョンファンド１（SVF1）」「ビジョンファンド２（SVF2）」「ラテンアメリカファンド（LatAm）」を全て合わせると今年 5 月時点の投資先は 200 社を超えています。
ハイテクスタートアップ企業を調査している CBInsights 社（米国）の集計によると、今年 5 月現在で世界のユニコーン企業（株式価値 10 億ドル[約 1,000 億円]を超える未上場企業）は 600 社超あるとされていますが、ソフトバンク・ビジョン・ファン
ド事業は上場間近で規模の大きい「レイトステージ企業」を対象にし「勝ち組になることが見えてきたタイミングで大型投資すること」を基本戦略としているため、投資先企業の相当数は「ユニコーンクラス（ユニコーン企業、またはユニコーン企業と同等の規模の未上場企業）」であると推察されます。
多くのベンチャーキャピタルは、数社程度のみの投資案件に留まる、あるいは１件当たりの出資金額が僅少であることを考えるとソフトバンク・ビジョン・ファンドのスケールは桁違いであり、従来のベンチャー投資ビジネスの常識である「成功確率は低いが運よく当たれば巨額のリターンが得られる」という法則がソフトバンク・ビジョン・ファンドには当てはまらない可能性があると、当ファンドは考えます。
ソフトバンクグループの経営体制について
ソフトバンクグループは過去に、Sprint 社（米国）の経営再建苦戦、TMobile 社（独）との合併構想の頓挫（その後、合併は実現）、サウジアラビア人記者カショギ氏暗殺疑惑でソフトバンク・ビジョン・ファンド事業に立ち込めた暗雲、米中貿易摩擦問題、WeWork 社（米国）の投資損失、コロナ禍など様々な社内要因・外部要因が一時的な大幅株価下落につながりました。しかし、それらを乗り越えて同社は成長を続けています。これもひとえに、孫氏と孫氏をサポートする経営陣によるもの■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用
は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市
場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし 基準日

マンスリーレポート

2021 年 5 月 31 日

だと当ファンドは考えます。同社のマネジメント体制については、孫氏によるワンマン経営で危なっかしいイメージが先行していますが、同社社外取締役を勤めた川本裕子氏が今回の退任にあたって直筆メッセージが同社ホームページ（https://group.softbank/news/info/20210521）に掲載されており、社内の実際の様子を詳細に語っています。同社をより深く理解するうえでも有益であると思いますので、ご興味のある方はご参照ください。

《Li Ning》
当月、中国のスポーツウェアブランドの Li Ning の株価が上昇しました。
新疆ウイグル自治区の綿問題により、中国では「H&M」「Nike」「Adidas」などの外国ブランドに対するボイコットが広がり、中国の消費者は「Li Ning」や「Anta」などの国内スポーツブランドを支持するようになりました。過去の似たような事例から考えると、外国ブランドに対する嫌悪感は一時的なものにすぎないと思われます。ただし、これは多くの消費者にとって、中国の国内ブランドを初めて試してみる良い機会となります。中国の国内ブランドの興隆は長期トレンドであり、新疆ウイグル自治区の綿問題が消費者の認識を高め、このプロセスを加速化させると当ファンドは考えています。
ここで強調したいのは、こうしたトレンドは単に愛国心だけではなく、製品品質の真の改善による結果だという点です。例
えば、2019 年に同社は Beng（「䨻」）というクッション技術を用いた製品を投入し、大成功を収めました。国内ブランドは主に低価格製品を販売しているという一般的な認識とは裏腹に、同社の最高級ランニングシューズは外国ブランド並みの一足
2,000 元（約 34,000 円）で販売されています。バスケットボールでは、NBA のトッププレイヤーが中国ブランドと広告契約を締結する例が増えています。2020 年第 4 四半期（10-12 月）に、同社は Miami Heat の Jimmy Butler 選手と契約を締結しました。こうした例は、同社の製品の質とブランドイメージが改善している証左です。中国企業が製品の質を大きく改善することで市場シェアを獲得するこうしたトレンドは、家電やスマートフォンなど他の消費者セグメントで既に起こっているため、スポーツウェアセクターでも起こり得ると、当ファンドは考えています。
同社の 2021 年第 1 四半期（1-3 月）の小売売上高は好調でした。小売のセルスルー総額（代理店から小売店に対する売上高）は前年比 80％増、2019 年第 1 四半期比 50％超の増加となりました（中国における新型コロナウイルス関連のロックダウンが原因で、2020 年第 1 四半期は極めて低水準でした）。同社はオフラインとオンラインの両チャネルで、前年同期比で成長軌道に戻っています。これは、年初来で全体の店舗数が減少している中で起こっており、高坂武史共同 CEO のリーダーシップの下で、同社が店舗効率の改善を続けていることを示しています。当ファンドは、同社が今後数年間で一段と市場シェアを拡大し収益性を高める態勢にあると考えており、同社をポジティブに見ています。

《「スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）マーケットヘッジあり」の株式市場変動リスク低減について》
当月、「スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）マーケットヘッジあり」は、株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、投資する投資信託証券を通じて投資する株式の市場感応度（ベータ値）に応じて、投資する投資信託証券を通じて株価指数先物取引等の売建て額を調整しました。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用
は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市
場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

マンスリーレポート

ファンドの目的「マーケットヘッジあり」
当ファンドは、主として投資信託証券への投資を通じて､日本を含むアジアの株式に実質的に投資するとともに、株価指数先物取引等を活用し、日本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図りつつ、投資信託財
産の中長期的な成長を目指して運用を行います。

「マーケットヘッジなし」
当ファンドは、主として投資信託証券への投資を通じて､日本を含むアジアの株式に実質的に投資し､投資信託財
産の中長期的な成長を目指して運用を行います。

ファンドの特色
当ファンドは、投資信託証券を通じて、ファンド・オブ・ファンズ形式で実質的な運用を行います。
なお、外国投資信託証券の組入れは原則として高位に保つことを基本とします。
１. 日本とアジアの株式の中から、『魅力的』と判断した銘柄に投資します。
 『魅力的』な銘柄とは、高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本とアジアの企業（新・国際優良企業）をいいます。
 当ファンドは、「MSCI AC Asia Index（円ベース）＊」の採用国及び地域の株式を中心に実質的に投資します。
ただし、当該指数への追従を意図した運用は行いません。当ファンドの主要投資対象国は日本、中国、香港、台湾、韓国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、インド、インドネシアなどです。
※投資対象国の制度等により、上記投資対象国の株式へ投資ができない場合があります。
※日本やアジア地域に本社のある企業で日本やアジア地域以外の上場株式も投資対象に含まれます。
※全ての採用国及び地域に投資するとは限りません。また、主要投資対象国は今後変更される場合があります。
※株式のほか、株式に関連する資産として、投資信託証券、転換社債ならびに転換社債型新株予約権付社債、DR（預託証書）、新株引受権証券
および新株予約権証券、ならびに株価もしくは株価指数に価格が連動する証券等に対して投資する場合があります。
＊「MSCI AC Asia Index（円ベース）」は、MSCI Inc.が発表している MSCI AC Asia Index（米ドルベース）をもとに委託会社が円換算したものです。 ま
た、MSCI AC Asia Index に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は MSCI Inc.に帰属します。また MSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。MSCI Inc.は、当ファンドの運用成果等に関して一切責任を負うものではありません。

２. ベンチマークや業種にとらわれず、『厳選』した少数の投資銘柄群に集中的に投資を行うことを基本とします。
※当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に 10％を超えて投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

３. 原則として短期的な銘柄の入れ替えは行わず、長期保有することを基本とします。

※実質的な外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

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ファンドの特色（続き）
４. 「マーケットヘッジあり」と「マーケットヘッジなし」の２つのファンドがあります。
「マーケットヘッジあり」
株式市場の変動リスクの低減を図るため、株価指数先物取引等を活用します。
「マーケットヘッジなし」
株式市場の変動リスクの低減を図るための株価指数先物取引等は、原則として行いません。
 ファンドのパフォーマンスに影響を与える要因は大きく３つ（運用固有の要因、その他の要因、株式市場要因）に分けられます。
 「マーケットヘッジあり」では運用固有の要因とその他の要因、「マーケットヘッジなし」では３つの要因が主にパフォーマンスに影響を与えます。
運用固有の要因

超過収益獲得のために運用上取るリスク（銘柄選択、為替、国、業種など）

その他の要因運用上意図していないリスク、売建てヘッジで取り除ききれないリスク等

株式市場要因株式市場の変動リスクファンドの資金動向や市場動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

ファンドの仕組み
当ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。
主として、投資対象ファンドである以下の投資信託証券への投資を通じて、実質的な運用を行います。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

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投資対象とする投資信託証券の概要
１. 外国投資信託証券「ＳＰＡＲＸ・日本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジありクラス／円建）」「ＳＰＡＲＸ・日本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジなしクラス／円建）」（注）各クラス固有の場合は、個別記載しております。それ以外は、各クラス共通事項です。

形態／表示通貨

ケイマン籍外国投資法人／円建

主な投資対象日本を含むアジア企業の株式または日本を含むアジア地域の金融商品取引所に上場している株式（これに準ずるものを含みます。）を主要投資対象とするとともに、当クラスにおいては日本を含む投資対象国の株式市場の変動
リスクの低減を図ることを目的として、株価指数先物取引等を活用します。

＜（ヘッジありクラス／円建）＞＜（ヘッジなしクラス／円建）＞
日本を含むアジア企業の株式または日本を含むアジア地域の金融商品取引所に上場している株式（これに準ずるものを含みます。）を主要投資対象とします。

＜（ヘッジありクラス／円建）＞
投資方針

ボトムアップ・リサーチによる個別銘柄調査に基づき、魅力的なビジネスと卓越した経営陣を併せ持つ企業で、企業価値に対して割安と考えられる銘柄の中から厳選して集中的に投資を行うとともに、当クラスにおいては日本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、株価指数先物取引等を活用します。

＜（ヘッジなしクラス／円建）＞
ボトムアップ・リサーチによる個別銘柄調査に基づき、魅力的なビジネスと卓越した経営陣を併せ持つ企業で、企業価値に対して割安と考えられる銘柄の中から厳選して集中的に投資を行います。

主な投資制限一発行体への投資割合は、原則として純資産総額の 35％以内とします。

為替ヘッジ

外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。

運用報酬等

純資産総額に対して年率 0.80％程度。
その他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費用がかかります。

管理運用会社

スパークス・アジア・キャピタル・マネジメント・リミテッド

投資助言会社

スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッド

スパークス・アジア・キャピタル・マネジメント・リミテッド（投資対象ファンドである外国投資信託証券の管理運用会社）◆ SPARX グループ傘下のファンド運営子会社であり、投資対象ファンドである外国投資信託証券の運営管理を担当しています。

スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッド（投資対象ファンドである外国投資信託証券の投資助言会社）◆ SPARX グループの一員であり、アジア地域への投資やオルタナティブ投資を強みとする投資助言会社です。
◆ スパークス・アジア・キャピタル・マネジメント・リミテッドに対して投資助言を行っています。
◆ 香港に拠点を構え、多数の投資プロフェッショナルを有しています。

２. 国内証券投資信託「スパークス・マネー・マザーファンド 」
形態／表示通貨 親投資信託／円建
基本方針
主な投資対象投資方針
主な投資制限この投資信託は、信託財産の着実な成長をはかることを目標として安定運用を行います。
わが国の公社債を主要投資対象とします。
主としてわが国の公社債に投資を行い利息等収益の確保をはかります。
・株式（新株予約権証券を含みます。）への投資は、信託財産の純資産総額の 30％以下とします。
・外貨建資産への投資は行いません。

信託報酬

該当事項はありません。

委託会社

スパークス・アセット・マネジメント株式会社■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

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投資リスク
基準価額の変動要因
 「マーケットヘッジあり」においては、主として投資信託証券への投資等を通じて、内外の株式などの値動きのある有価証券に投資するとともに、株価指数先物取引等を活用しますので、ファンドの基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。なお、「マーケットヘッジあり」固有の投資リスクとして株式ヘッジに伴うリスクもあります。
 「マーケットヘッジなし」においては、主として投資信託証券への投資等を通じて、内外の株式などの値動きのある有価証券に投資します
ので、ファンドの基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。
 従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
（注）各ファンド固有の場合は、個別記載しております。それ以外は、各ファンド共通事項です。

価格変動リスク当ファンドは、実質的に内外の株式などを主要な投資対象としますので、当ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等の様々なリスクが伴うことになります。当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。

カントリーリスク
一般的に海外の株式などに投資する場合、投資対象国・地域の政治、経済、社会情勢の変化等により金融・証券市場が混乱して株式などの価格が大きく変動する可能性があり、基準価額が大きく下落する要因となります。また、新興国市場への投資は先進国への投資と比較して価格変動、流動性、為替変動、政治要因等のリスクが高いと考えられています。また、情報の開示などの基準が先進国とは異なることから投資判断に際して正確な情報を十分に確保できない場合があります。国有化、資産の収用、あるいは通貨の回金の制限等により、かかる国への投資はリスクを増大させることがあり、その結果、重大な損失が生じる場合があります。

為替変動リスク当ファンドは、原則として為替ヘッジを行いませんので、投資対象国の通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を行う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を生じる場合があります。

集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。

「マーケットヘッジあり」固有の投資リスク（株式ヘッジに伴うリスク）「マーケットヘッジあり」においては、実質的に日本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、株価指数先物取引等の売建てを行いますので、株式ヘッジに伴うリスクがあります。そのため、日本を含む投資対象国の株式市場全体が上昇しても必ずしも基準価額が上昇するわけではありません。また、完全に株式市場全体の動きの影響を排除できるものではありません。組入投資信託証券の株式ポートフォリオの価格上昇の寄与が株
価指数先物の価格上昇の寄与より小さい場合、または、組入投資信託証券の株式ポートフォリオの価格下落の影響が株価指数先物の価格下落の影響より大きい場合等には、基準価額が下落する可能性があります。組入投資信託証券の株式ポートフォリオの価格が下落し、株価指数先物の価格が上昇する場
合、基準価額の下落幅が拡大することがあります。

信用リスク
組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。なお、株式等の値動きに連動する債券については、債券の発行者に起因するリスクのほか、対象とする企業の株価の変動の影響を受けますので、対象とする企業が倒産や大幅な業績悪化に陥った場合には、当該債券の価値が大きく下落し、基準価額が大きく下落する要因となります。当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込ん
で集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に 10％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場および外国為替市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・
ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。

※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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お客様向け資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

マンスリーレポート

お申込メモ（お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。）
ファンド名
商品分類

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり

マーケットヘッジなし

追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型）

追加型投信／内外／株式

信託期間

2019 年 10 月 15 日から 2029 年 8 月 27 日まで

決算日

毎年 2 月 27 日および 8 月 27 日（休日の場合は翌営業日）

収益分配

原則として毎決算時にファンドの基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配
対象額が少額の場合等は、分配を行わないこともあります。

お申込単位

販売会社が定める単位

お申込価額

お申込受付日の翌営業日の基準価額

解約価額

解約請求受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額

解約代金の
受渡日

解約請求受付日から起算して、原則として 7 営業日目からお支払いします。

販売会社の営業日であっても、以下に該当する日は、お申込・ご解約（スイッチングを含みます。）の受付は行いません。
お申込・ご解約① 香港の金融商品取引所の休業日および銀行休業日等の受付不可日② 上記①のほか、一部解約金の支払い等に支障を来すおそれがあるとして委託会社が定める日※ ただし、当ファンドの運営および受益者に与える影響を考慮して受付を行う場合があります。
※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
スイッチング（乗換え）

販売会社によっては、「マーケットヘッジあり」と「マーケットヘッジなし」との間で、スイッチング（乗換え）ができます。
※詳しくは販売会社までお問い合わせください。

お客様にご負担いただく手数料等について
下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料： お申込受付日の翌営業日の基準価額に 3.3%（税抜 3.0%）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額【ご解約時】■信託財産留保額： 解約請求受付日の翌営業日の基準価額に対して 0.15%の率を乗じて得た額■解約手数料： なし【保有期間中】 (信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬： 純資産総額に対して年率 0.968%（税抜 0.88%）■「SPARX・日本アジア・ベスト・ピック・ファンド」における運用報酬：
純資産総額に対して年率 0.80%程度。その他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費用がかかります。
■実質的な負担：年率 1.768%程度（税込）■その他の費用等(1) 監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対して上限年率 0.11%（税抜 0.10%））(2) 投資対象ファンドの組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管費用等を信託財産でご負担いただきます。投資対象ファンドにおいては上記の他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費用がかかります。これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ httpｓ://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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お客様向け資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

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ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき株式会社日本カストディ銀行に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行
います。
加入協会
販売会社

大和証券株式会社

金融商品取引業者

登録番号

日本証券業
協会

関東財務局長（金商）第108号○

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
金融先物取引業 日本投資顧問業 第二種金融商品
協会
協会
取引業協会
○

○

○

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ httpｓ://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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