防災科学技術総．合研究速椴第1号1966年3月
551．46，018：551，465

波 波 I吉千超 土目
同 計 （水中型）について

高橋智晴 ・鈴木禧実・ 佐々木弘
港湾技術研究所
Om仙e

Ultms㎝ic

Smrfa㏄Wave

Transdu㏄rim

By

T．Takahashi，

Y．Suzmki

H．SasakiPorl㎝d〃αrあo〃τ㏄ん71ゴcα1伽s2ατcん1π5

amd

Watcr

Type

〃αε2，γoムo舳んαAbstractThe

present

paper

aescribes

thedevelopmentof obtaining actua1surface profiles
by means of ultrasonic waves．
In

the

first

In

the

seconachapter，researchchapter，

basinsandinactual

the

of

ocean

processes

funaamental

coast）which

of

a

wave

waves

are

meter

which

continuously

ana

is

capableautomatica11y

summarizea．

ana

pre1iminary

have

been

experiments（bothcorlductedtodevelopinmod−eltheultra−

sonic wave type wave meter are briefly commented．Performances of the apparatus
have been compared with those of the wave meters of pressure type and−of wire
resistance
has

been
In

type．

After

aaopteaforlastchapter

the

these
are

performances，installations

apparatus

on

Major

findings1）

theComparison

as

the

and

analyses，thesubmerged

emitter奴peobservations．

aescribed

andKashimaareofexperiments

practical

aetails

severaloftheapparatus，measuring

principles，

findings

from

field

with

this

with

those

Coast，Ibaraki

observations

Prefecture．

fol1ows：

wave

profi1erecoras

taken

by

this

apparatusof the pressure type wave meters wb｛ch had been instへlled at the same locationby the method of frequency−analysis，
made it c1ear that this apparatus takes

records

than

of

the

ultrasonic

2）

The

transform

actualsurfacepressure

type

waves

remaincorrection
the

wave

wave
to

be

factorpressure

decreases rapiaIy withaepths of 1O to13m．

profilesmeter

preciselyinhigherfrequency

ban〔i

many

c11aracteristics

concerning

for

the

pressureratio

any（丑epths

to

in

wave

so1ved一．

N，usually

f1autuations

the

more

does，althoughemployedatincreasecomponenttheaampingsurfacewave

height，

frequency

at

the

to

water

まえがき

ほか，構造物の設計・施工，防災計画或いは漂砂現象の国立防災科学・技術センターにお・いて企画推進された、．

解明等に関連して，常に信頼性の高い波浪諸元の適確な

相模灘の海象等に関する研究の一現として，当所におい表示が求められ、近時現地波浪の不規則性の認識と・もては，波浪のエネルギースペクトルに関する研究をテーにそσ）必要性は著しく高まって居るが、波浪観〜則の現状

マとし、水中発振方式による超音波式波高計の試作・実は現象の複雑性，測定条件の特異性により不明確な一点が川化促進とあわせ主、題の研究に参加して来た．

多く，測定上の技術基準も不確定な■要素が多い．例えぱ

港湾技術研究の立場から，現地波浪に関する実測資料

波浪諸元は実用的には単一的な波形として表示され，表の重一要性は云うまでもなく，本質的な波浪特性の研究の面波形と水中圧力波形の柵関にっいては既往の研究結果

一23一

相模灘にお・ける海象等に閥する研究（中間報告）防災科学技術総合研究速幸k第1号1966に可成りの疑閥をもたれたま・大部分の観測は水圧波形

同研究を提結し，市販音響測深機を利用して■の測定によつて行われ，海の波の基本的事実である波の電気回路を附加改造し，水路実験により検討を行ない，不規則性について一般的にはほとんど取扱われて居ら・ゲ，
この間の問題点は今后の研究にまたねばならない．

部機構，

その可能性を認識し超音波式波高計に関する次后の研究計画を策定した．

一一方測定機器に関しても個々の律性・性能に多くの差（2）昭和38年4月〜39年9月

異があり，被測定現象との関連においてその測定値間の2次元的超音波実験用仮設水槽を設けて基礎実験を進

相関はほとんど明らかにされぬま・，個々の事例に応じめると・もに，東京電力株式会社技術研究所との共同研て散発的に現地観測に使用されて居る状態である．

究を継続し，海上電機株式会社の協力を得て機器の整備

これらの事柄は単に港湾関係のみならず，海岸保全，を計り，大型造波水路により水中発振方式並びに空中発

干拓，河口等沿岸波浪に関連した計画・建設に共通の基振方式による実験を行ない，それ等の結果によって水中本的問題点であり，現地波浪に対して統一的技術基準を発振方式による現地実験用超音波式波高計実験装置を製もった観測法の確立ならびにその特性解明法の必要性が作し，久里浜港内において継続的実験観測を実施すると痛感されて来た．

・もに，長期自動記録を可能とするペン書き記録計によ

我々はこのような現状に対処するため，従前より不規

るアナログ記録用出力回路のバラック実験を進めた・

則波の性質を解明する一途としてエネルギースペクトル（3）昭和39年10月〜40年3月による現地波浪の解析を試み，また解析結果の信頼性を特別研究促進調整費により，現地用超音波式波高計水高め同時により忠実な波高観測値を普偏的かつ安定性の中発振型第1号機（記録を除く）の試作を行なった・

ある方式によって得るため，超音波を応用した波高計を（4）昭和40年度企図しその開発研究を進めて居たが，本研究の実施によ

上記試作1号機を使用し，鹿島港の協力を得て同港のって試作第1号機を完成し，鹿島港における現地観測に既設水圧式波高計と併置して現地観測を連統的に実施し，試用して実用効果を一応確認する段階に到達し得た．

実用上の効果及び今后の問題点を一応確認し得た・又水

しかしながら超音波式波高計に関しては後述のごとく

圧式波高計測定値とあわせスペクトル解析を行ない，超なお末解決の点も多く，更に性能の向上を計り初期の目

音波式波高計と2種の水圧式波高計（摺動低抗型及び抵的を達成するには，現地海象の複雑性と相まつて，不規抗線歪計型）との相関例を求め得た・

則性の概念を導入した現地波浪観測資料の解析，即ち波

現在，鹿島港における試用観測を終了し，平塚におけ浪エネルギースペクトルの研究と並行して検討することる波浪等観測塔の整備と併行して同地点への設置（昭和が必要不可欠であり，今后の研究は基本的現地スケール

41年3月完了予定）並びに今后の研究実施準備を進めての場において系統的かつ継続的に実施されねばならず，

居る．

主題の研究と・もに平塚実験場における波浪等の観測・データ処理施設の供用は，今后の研究成果に木きく期待

2・基礎実験

されるものである．

2．1

本報告においては我々が従前より実施して来た基礎的

従来の音響測深機器送受波器を一部改造し，水槽実験研究ならびに現地観測の試用結果（「超音波式波高計のにより水中超音波の概念的性状ならびに実験使用機器機

研究経過について」水工部観測調査課，昭和39年度末，能の認識を得，具体的研究計画を立案するため，下記実験

瀞牙部内資料．「波高観測の一例について」：高橋・鈴を行なった．

実験及び研究内容

2．1．1

木・佐々木・菅嵐・中井，1965．12，第3回港湾技術研

予備実験（1）水面反射信号の観察

究所研究発表会）についてその概要を述べる．

平水面および動水面にお・いて定性的実験を行ない，超音波式波高計実現の可能性を確認した．

1．超音波式波高計の研究経過（2）送受波器指向特性試験（1）昭和37年7月〜38年3月

実験値解析上の基礎資料とするために行つた．

超音波の応用による表面進行波測定の可能性を，沖電（3）送受波特性試験

気工業株式会社並びに東京電力株式会社技術研究所と共

具体的実験計画の策定ならびに実験用水槽を設計する

一24一

超音波波高計1水中型／について一高橋・鈴木・佐々木ための資料を得るため，施設・装置における多重反射の

造享皮〜皮鳥；10〜70cm．

造波周期；1〜7sec．

影響な二、びに捷信ビー幻の2次元的取扱いについて検討（4、現地波浪観測施、没（港湾技術研究所既言隻及ひ凍京

した．

2．1．2

現地波浪に対する実験的観察

宙ノ」株A会辛／二独術研究所仮設）

測現地川波高計として具備オベき機構的条デトの把握，現久里浜港内港研前而約350m．

地観測において障害となるであろう事項の摘出，人力f六

水深；

一7m、

号の安定度検討等を目的として，久里浜港内に超音波波

設

・1〜感…祁設搬川コンクリートブロ。ノク！1m

備；

高計実験用装置を水圧式波高計と併置し，後記の水槽実×1．5m×0．8m）．

験と並行して継続的な観察を実施した．

2．1．3

逝信川水中ケーブルー測点〜港研内大実験水槽における送受波特性試験

駁室（鎧装3C1条，鎧装8Cシールド

本研究のために施丁した仮設平面水槽を使閉し．2次

1条，釧装6C同輔2C1条）．

2，2．2

元灼実験手法（実験手段として精度的に問題はあるが，期問的・経費的関係を勘案し前記予備実験の緒果により

基礎

伎用機器

炎験研究：二使用した下記主要機器は，当所ならび決定した．）により下記実験を行な一、た．

1二前記共1■…1研究機関によ（1）模擬境界層（空気／水）における超音波反射特性（U超音波機蓄ト1に閑一1る実験型

エ、；）供試・製作されたものである．

精密音響測深儀S

E−1O型（沖電気製）

12）水中障害物からの反射信号および超音波伝搬特性を改造．送受信パルス周波数変換アダブタに関する実験

ー附加．

2．1．4

進行波形測定比較実験

言己録；

現地用超音波式波高計を；式作するための設計資料を得

電気放電破壊紙使用．

送受f言周波数；る目的で，水中発信方式と空中発信方式の比較検討を中心に，実験用セットを準備し，大型造波水路において抵400KC及び変換アダプターを使川して1M
振動素了・；

抗線波高計と併嵩して実験を行ない．実用特性の比較検半享威寺旨市］チ弓；討を行なった、主な検討項目はド記のとおりである．

（2、超音波機器一2（1）反射波受信確度型（2）伝播及び反射損失

未完了（3）使川周波数及び送受波器指舳、芋性の選定

式；

C．

円板型チタン酸バリウム，送受個別．
3〜4o

精密音響測深儀S

D−1500（日本電気製）

送受波器及び信号出入力端r・一一部己父造．

一一一未

記

録；

電気放電破壌紙およびペン書きアナログ記

鉄完了（4）総括的記録枠性

送受信周享皮数；

2．2

振動素子；

主要案験施設及び機器

2．2．1

実験施設

円板型チタン酸バリウム．

半減指If1］角；基礎実験研究に使川した主要1施設は下記のとおりであ

約3。．

（3）超音波機器一3

る．

（1）貯水槽（港湾技術研究所内既設）

方式；

超音波パルス空巾発射方式．

型式；

VR−4101型！海．上電機製）．

構造；鉄筋コ〉クリート製、ミ目1』一這筆宣じ司；

寸法；10m×4．5m，深さ2．5m．

出（2」超音波実験川平而水漕（港湾技術研究所

200KC．

力；

0〜40cm．

記録川アナnグ出力．
（パルス繰返し501口1／秒）．

仮設）

構造；鉄筋コンクリート製、送受信周〜皮婁女；寸法；9．4m×7．0m，深さO．55m（一部O．75m），

振動素j㌧；

円筒型チタン酸バリウム、

半減桁向角；

約2．5。．

扇形水槽け≒4．7m）．

100KC．

（4）送受！．洲御演算上押巾署1幸（3）大型造波水路（港湾手支術研究所内既設）

構造；鉄筋コンクリート製（環流水路付）

川

寸法；巾3，Om，長さ105m，深さ2．5m、を制御し」，演蜘口雌を介して測定入力を，

一25一

途；

上記超音波機器と併川してその送受信信号

相模灘における海象等に関する研究（中間報告）防災科学技術総合研究速報第1号1966

D／A変換して所要の測定出力を得るもの

質（水温・比重等）変化及び分布状態によつて，伝搬速である．一度の変動，屈折現象等を生じて精度的な変化を来し，水共振周波薮；

200KC．

質条件及び浮遊物の介在その他の周囲条件により，不止繰返し周波数；25回／秒．

反射，多重反射を生じて誤測・欠測を招く場合があり，

測定範囲；

土1m．

従ってサイドローブによる測定障害等に対しても充分留出力；

意しなければならない．

記録用アログ出力及び受波無信号記録用
出力．

（6）空中においては超音波伝搬中の減衰が極めて大き（5）実験室用波高計一1

く，測定レンジが数メートル以上に及ぶ現地用波高計に型

おいて，1個（対）の送受波器により安定した測定信号式；

抵抗線型波高計（2線式）．

測定範囲；レベルを得ることは困難であり，空中発射型においてはO〜80㎝．

入力信号処理上の間題点が多いと考えられる．

（6）実験用室波高計一2型

式；（7）一般的な現地用波高計として設置する場合の附帯

抵抗線歪計式波圧計応用．

（7）現地用波高計一1

施設として空中発射型は必ず観測塔（杭）を要し，技術型

的・経済的な普遍性に欠けるほか，沿岸部海上に固定的式；

水圧式波高計摺動抵抗型．

（8）現地用波高計一2な施設を設けること白体に極めて大きな支障がある場合

型

が多い．

式；

2．3

水圧式波高計抵抗線歪計型．

2．3．2

案験結果と案用効果に対する考察

2．3，1

超音波式波高計（水中発射型）の使用効果に対する検討

超音波式波高計としての水中発射型と室上記水中発射と空中発射方式に対する検討結果により，中発射型の比較以上の実験結果に現地用波高計としての使用条件を考

現地用超音波式波高言十として我々は水中発射型を設計・慮して水中発射型と空中発射型を比較すると，現時点に製作すること・し，現用波高計に対する実用効果を一応おいては下記のように考えられる．

下記のごとく想定した．

注：（1）水路実験の結果から（境境条件を含めて），直読

現地用波高計に超音波を利用する場合には水中的測定精度の安定性は，空中発射型の方が長周期波にお発射型を選択したが，実験水路用として製作する

いてや・良好と思われる．

場合には空中発射型の方が一般的に有利であると（2）しかしながら通常の進行波に関する測定受信感度思われる、

は水中発射型の方が全般的に平均化されて居り，特に短波長の波に対しては梱対的に良好な結果が得られた一利（3）空中発射の場合，送受波器面に水滴がある程度以（1）水圧式波高計と比べ，測定値から表面波高への換

上附着すると感度は急激に低下する．

算手続きが直線的であることは，水圧式における表面同様の事は水中発射型を現地で使用する際，送受波器

点

波換算係数及び補止係数に含まれる不確定・不明確なに藻や海草が附着することによつて起るがその減衰効果

要素を除去すること・なり，不規則性をイける現地波は極くわずかであり，保守作業により解決される．

浪の解析上後述の精度的欠点を補つて余りあるもので（4）波頭にくずれを生じ水中に気泡を巻き込み出すとある．

水中発射型は顕著な影響を受け，アナログ記録の場合は叉、短周期波の測定において，受感部の設置水深及び被明瞭に誤測を生じるが，空中発射型には影響を及ぼさな測定波長に対応して水圧記録は大きな感度変化を来し，測定精度（解析精度）に大きな影響をもたらすが，超音い．

しかしながら空中発射型の場合においては，砕波や風によつて生ずる水飛沫，或いは降雨・降雪によって，当波式の場合は固有の指向粋陸に対応し，ほ設置水深に比例した誤差のみである．

然；呉測，欠測を乍じると考えられる．

（2）階段抵抗式等海面附近に圃定設置するタイプの波（5）水中発射方Aでは，超音波伝搬経路上における水高計と比べると，それ等と従来の水圧式波高計の場合と

一26一

超音波波高計（水中型）について一高橋・鈴木・佐々木
同様，技術的・，経済的に設置条件の打利なことが挙げら

ベミ、／†、〃

れる．

「「

／︑

欠

点

（1）超音波伝搬経路上の状態・条件ならびに海面反射条件により，；呉測・欠測が偶発的に起こり，将来記録→

データ処理の全自動化を計る場合には基本的な問題点となる．

（2）水質条件の複雑或いは急変する場所において使用することは，測定値補正の可能性からみて困難である．

（3）現地用汎閉機を考慮する場合，受感部設置点と測定記録点は1000〜4000mのケーブルで接続される場合が多く此の間における高周波の減衰・雑音の混入・誘導障
害は極めて大きく，測定をほとんど不可能にするから，超音波機器機構の大部分を受感部において送受波器と一体に設置しなければならず，保守上の問題点として考慮されなければならない．

3。超音波式波高計（水中発信型）の試作と実用例

3．1

〕」

試作波高計にっいてL

超音波式波高計とは，媒質中の超音波伝搬特性並びに異種の媒質が形成する境界層での反射特性を利川したも

第

1

図

のである．

超音波を応用した波高計の方式としては，測定しよう

C：超音波の水中伝搬速度とする海面に対して空中より超音波を発射しその反射を

一：超音波〃を往復するのに要した時間

検知する方法（空中発信型）と，水中より海而に向って

上記の操作を短時間々隔で継続し，その所要時間を連

超音波を発射しその反射を検知する方法（水中発信型）

続的に電圧に変換して記録装置に導入すれぱ，連続的なが考えられるが，我々は前述の研究結果に基づき水中発

水位の時間的変化すなわち表面波形を得ることが出来

信方式により現地用の超音波式波高計を試作すること・る．

し，特別研究促進調整費の示達によつてその第1号機を完成した．

海水中の超音波の伝搬速度は，水温，塩分濃度，水圧等によつて変化し一定ではない．これらの関係については多くの計算式があるが計算結果においては大差なく，

3．1．1

測定原理

標準音速1500m／secに対し1〜3m／secに過ぎない．

第1図に超音波式波高計水中発信型の測定原理を示す．

図示のように超音波送受波器を海中（海底または適当な一例として一般的に音翻則深儀の測定値修正に使用されて居る実験式を示す．

水深位置）に固定設置してパルス状の超音波を鉛直上方

C＝1410一←4．21f−O．037！2一ト1，14S一…一〇．0168んに発射し，空気との境界層を形成する海面からの反射波〔m／sec〕

を受信し，その間に要する経過時間を測定すれば，送受波器より海面迄の距離は次式により求められる．
1
1＝一C．f2

12）

C：音波の水中伝搬速度（m／sec）：水温（℃）

S：塩分濃度（％。）（1〕

パ水深（m）

2：送受波器から海面までの距離

このように水質条件によつて音速は変化するが，波高一27一杣模灘における海象導に閥する研究（中閉搬告）防災科一計として使川する場今その補止はほとんと不・」

能で戸推術総榊肝究速榊

第1け

1966

あり，

試作機においては音速1500m／。ec一定として使川する二と・して居る．

棉模灘沿岸における海中音速の通年変化は，十0．35〜5．8％程度と推定されるが，淡水の流人の著しい河川：付近では別途検討されなけれぱならない、

3．1．2

刊1r
五」」

試作第1号機

、

．．げ

一郊．撫三

．．費繁竺1ジ

超音波式波高計水中発信型試作第1号機の装置系統を・・

琳｛第2図に示す．又写真・1〜写真・3に装置（記録計を㌻1真除く）外観を示す．

3

写真・1は海中に設置される送受波蟻部で，■直径36㎝

高き22㎝の水密筐体とその上部にセットされた送受波川

本機0）鋤作は陸、b則定．；己録；祁に置かれた演算上曽巾器か

振動■戸が取りつけられ，筐体内には発振・受信増巾・信ビ、の指ポにより行われる、いま演算土舳1器内で猪牛され号変換呵路等が納められ，写真・2に示す演算増巾器とた超音波発身寸制御川の電気信けは，ケーブルを通じて海は4芯ケーブルにより接続される．与真・3は電源装服

中；則定ノ．I、一に設嵩された送受波器榊に送られ，送受波器部

で，このほか電r・管に峨平衡Aのベン、Il1き．lL録計か接続内の徒振ゲー一一ト1・脇を動作させ，送波器振動はり海而

きれる．

にlf」jけて超嵜波パルスを徒射する．狢射された超音波パルスは海自iにおける大気との境界層で反射し，その」郁

は海底へI11］けて戻り受波溶振動戸をた・き受波f言号となる．受波された超音波パルスは土舳1されたのち伝送川受
f．言f．計｝に変換され、ケープルを通一。て演算増巾一器に送り返される．演算上舳」器では超音波猪射f、言号を発信してかじ，受波信号か到達オるま一cの時閉を電気的に計亨則し，そ0）測定1時舳二比例した直流電圧を作り出して，記録計ならび指示計川レつ川力とする．この出力電圧は次の受信信けを受け新たな川ノ」電圧が送られるまて保持されるから，．1己録はアナロク状の波形とLて描かれる、⊥ゾ上の波高計としての必需1口脇のほか，装置の動作精度確認及び多〕的利川のた州、宇定数数分の潮位検出1川路り1真を附加Lて1，i1る．また魚類・浮遊物等が送受波器と海1白i1o）閉に介作した場合、これ等をぱ射f本として不止受波信けを検知し一ζ誤動f乍する小があるので，そのド章害を．辛・る

程度除去十るため，送受波器かじ、或る範囲（鹿島港にわける場合は，設置水深一12m・潮差±1m・最人波高8mを仮定し，送受波器上5mに調整された）からの受波信
1｝は白動的に除去する．
本機σ）r三1婆性能はド記のとお一りである．

・9
仁ヨ・一・．・一真

フルスケール10m．

測定繰返し周波数

6．25C／sec．

…則定水深範囲

7m〜20m．

超音享皮周〜皮数

正一・

一｝

測定レンシ

基準音速

2

一28一

200KC．

1500m／sec，

超音波波高計（水中型）について一高橋・鈴木・佐々木

波高

潮位記録切換

記録計

納御信号入力．一．一「「■．1・■．一

波高、潮位切換

時間基準発生回路

回

路
送披器

波高
回
出 力

潮f，k
回
出 力

路

路

■路

又尋

咀

一「

前置増巾
回 賂

D−A変換回路

フりツプフロップ回路

ホールド回路

i丞

域

一戸

享皮

肝多

電源、トリガー
ノィス＝ゲート回路

パルス帖汗池」脇

回路

受信増巾回路

電源、トリガー重公

回

路
送受波器部

L．
演算増巾部
電

A．C．100V

源

ヒーター

投入

接続ケープル（4芯各芯シールド）

部

B電妻原

第

制脚入カ

2

図
送受波器は，鹿島港沖合約1500m・水深一13mの地点

振動戸（送受別）

チタン酸バリウム，100㎜φ．

半減指向角

3。

に既設水圧式波高計と隣接して設置し，定常的連続観測

測定出力

直流アナログ電圧，O〜10V．

のための時限装置・記録計等は既設総合波浪観測装置を供用すること・し，数か月閉にわたり2時間間隔20分閉

3．2の連続測定を白動的にけなって未たが，40年度末には平現地試用観測例

3．2．1

観測及び肥鍬列

塚沖の波浪等観測塔に移設し，新たな実験を進める予定

現地観測への連続的試用は，茨城県鹿島港湾調査事務で居る．

鹿．島港における記録の一例を，第3図に示す．図は水所の協力を得て設置工事並びにその後の定常観測を実施

圧武波高計抵抗線歪計型との同日、宇記録を示して居る．

して居る．
水圧式1S．C．W．〕

趨冷〜疫〕1、⊥＿．二」＿

ト20…一一・→くU．S．、〜．」1

一＿一＿＿＿＿＿上＿＿＿＿＿」＿＿＿＿＿

一29一⊥＿＿＿＿＿L＿相模灘における海象等に関する研究（中間報告）防災科学技術総合研究遼報

超音波式波高計の記録は，不規則な水位変動を比較的忠実に表わして居るようである．即ち周期10数secの波

第1号

1966

ギースペクトルを求め，各周波数帯に含まれるパワーをエネルギー密度であらわして比較すること・した．

計算方法としては，得られた波形記録が定常ガウス過に周期4sec前后の風浪が重畳して居る様が一見して明程の一部であるものとし，波形記録の自己相関函数を求らかに認められる．

抵抗線歪計型波高討の記録では短周期の波はほとんど

め，Tukey

Hamingの方法を用いてエネルギースペク

トルを求めた．

見受けられず，長周期の波のみが存在するような波形が示されて居るように見受けられる．これは海底の圧力波

水圧式波高計記録から表面波のエネルギー密度を算出

において短周期成分のエネルギが大きく減衰するためでするには，まず水圧波のスペクトル密度を求め，各周期あり，後述の解析例にも見られるように，測定値の処理

成分毎に表面波換算係数を乗じて求めて居る、

以上の手続きによる整理結果の一例を第4図〜第6図

・解析に当って今后大いに研究されねばならない．

に示す、第4図は昭和40年9月

3．2．2

18臼14時の超音波式波高計（U．S．W．），水圧式抵抗線型波高計（S．G．W．），水齪測値解析例

海面の波をあらわす一般的な指標として有義波が用い

圧式摺動抵抗型波高討（P．W、）の表面波スペクトルを、られて居るが，直接海面の水位変動を測定して居ると考第5・6図は昭和40年8月27口6時お一よび同年9月1日

えられる超音波式波高計の記録と，海底の圧力変動を測

20時のU．S．W．表面波スペクトルと，同時刻におけるS．

定する水圧式波高計の記録とを特性的に比較する場合，

G．W．水圧波スペクトルおよび表面波スペクトルを示し

有義波の概念で比較する事は危険である．

て居る．

計算に使用した測定記録はいずれも20分間の同時連続

また，式（3）に示す表面波換算係数は理論的に求められた値であり，波長に比して水深が大きい場合は実側値記録である．

と較べよく一致しないことが通念となつて居る．一一方超音波式波高計の記録から有義波の定義に従った整理を行おうとしても，個々の波の山・谷を判定することは難か

什u．5W
甘∫．阜W

しく，有義波高・周期を求めることは困難である．

→十R

上述の海中圧力波高測定値と表面波高の関係は次式で

w

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あらわされろ．

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L

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H5：表面波高
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海水の比重

S

：波高計の記録感度

α
L

記録振巾

べ
幻

衰

：波長

ん

波高計設置点の水深

R

海底から波高計までの高さ

仰（↓S×α：的（圧力波高）

H

l．

補正係数
）

表面波換算係数

海面の波のような不規則な変動を測定原理的に型式の異る測定器により計測し，その結果を比較する場合には2次元スペクトル分析法を用いることが望ましいが，我

O．1

αoI

周鋤

鋤

々は各波高計（超音波式波高言十，水圧式抵抗線歪計型及び摺動抵抗型波高計）で得られた記録から一次元エネル

一30一

第

4

図

I・0

超音波波高計（水中型）について一高橋・鈴木・佐々木
これ等一連の翻則結果に対しては目下整理を進めて居る段階であり報告するに至つ居ないが，水圧式波高計に一よる測定値整理上問題となる表面波換算係数については

什ししsw

二鰯

1

明らかに問題点が提起されて居る、第4図におけるU．S．W．スペクトルは，0．08％（周期（ゆ）12．5sec）および0．22％（周期4．5sec）の近くに2っの顕著なスペクトルピークをもつて居るが，S．G．W．
㌧1とP．W．の表面波スペクトルでは008聡にのみピークがミ

書あらわれ，0．22％以上の高周波領域でそのエネルギー密度は急激に増大する．この傾向は第5図および第6図に妻おいても同様である．

↓

これは波高計の設置水深が約一13mであり，0．22％（

青周期4．5sec）附近より短い波長の波は水圧変動の減衰．01．0

量が極めて大きく表面波換算係数が急激に増大すること

庇跳により，エネルギースペクトルに含まれて居る種々の雑t4榊μ音，即ち記録データ読み取りの場合の量子化誤差，機械装置の測定誤差，スペクトル解析時の誤差などが極度に増巾され，実際に此の領域に含まれている表面波のもつエネルギーの数倍になつて居ることと，表面波換算係数
．1
0．1

1

触饒

）

ω
｝

そのものが過大な値をとつていると考えてよいであろう、

試みに表面波換算係数を実測値から求めると第7図の第5ような傾向が得られる．図は，観測期中に相当大きな波図形を記録した9月1日の記録によるもので，量子化誤差
による雑音は計算された各周波数におけるパワーの最小

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図

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7

図

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相模灘における海象等に関する研究（中間報告）防災科学技術総合研究速報第1号1966

値より1桁位低く，測定器誤差もこれと同等と考え，まも指摘したようになお未解決の問題は多く，本機の改良た我々が超音波式波高言切開発に関運して行つた基礎実

あるいは使用に関連して，今后究明すべき一連の研究課

験結果からU

題を列挙すると次のようである．

lS．W．の測定値はほ忠実な表面波形をあらわして居るとして，U．S．W．の表面波スペクトルとS・（1）超音波式波高計における，超音波の水中伝搬およ

G．W．の圧力波スペクトルから，各周波数毎の表面波換

び反射特性に関する発信周波数，指向性，受信感度の総算係数に相当するものを示して居る．

合的研究（2）超音波式波高計測定値と表面波形の相関に関する此の場合，表面波換算係数の理論値は，周波数0．15％

位までは実測値より10〜40％小さいがO．2％より高周波

研究（3）沿岸波浪の性質研究への利用とデータ処理システの領域では実測値に較べ急激に大きくなつて居る．

以上のことは超音波式波高計の測定値が忠実に表面波

ムの合理化に関する研究

形をあらわして居ると仮定したものであり，此の点に関（4）水圧波形と表面波形の相関に関する研究への利用

しては今后の現地観測において基本的に確認されなけれと水圧式波高計測定値処理方法の研究．

ばならない．

上記研究課題の大部分は，今后基本的現地スケールの場において継続的に実験・観測・解析が進められてはじ

あとがき

本報告においては我々が行なつた超音波式波高計開発

めて解決される問題であり，その成果は沿岸波浪の不規に関する一連の研究経過を概要的に述べたが，本文中に則性に基づく諸現象の解明に資するところ極めて大なるものがあると信ずる．

一32一