【論文】

マネジメント・コントロール研究における時間概念への着目
Focusing on the Concept of Time in Management Control Research

新
伊

江

孝

ARAE Takashi

藤

克

容

ITO Katsuhiro

目次
はじめに
1 ．経営組織論における時間概念への関心の高まり
2 ．マネジメント・コントロール研究における時間概念
3 ．既存のマネジメント・コントロール研究の分析
結びにかえて（要旨）
戦略変更や組織変革などの変化のためのマネジメント・コントロールが，研究上注目されるようになっている。変化を把握するには 2 時点間における比較がなければならないので，変化研究では時間概念への着目が必要となろう。近年経営組織論においては時間概念への注目がなされるようになってきており，本稿では，マネジメント・コントロール研究において時間概念がどのように扱われているかを明らかにし，時間概念に着目した研究の可能性を提案したい。

―1―『商学集志』第 90 巻第 2・3 号合併号（’20.12）

マネジメント・コントロール研究における時間概念への着目

はじめに位置に変わること」である。そして，そのような変化を認識するためには，少なくとも時企業にとって経営環境の変化は不可避であ間軸上の 2 時点間における比較がなければなり，経営環境が変化するならば企業も変わららない。よって，戦略変更や組織変革といっなければならない。経営環境を表現するためた“変化”を研究対象とする以上，時間概念に頻繁に用いられる表現に VUCA がある。

に対する明示的かつ適切な取り扱いは不可避

Volatility（ 変 動 性 ），Uncertainty（ 不 確 実となり，一時点ではなく時間軸での考察が重性），Complexity（複雑性），Ambiguity（曖要になってくるのである。これにともない，昧性）という 4 つの英単語の頭文字をつなぎ

経営組織論においては，時間概念が次第に多合わせた造語である。企業が直面する環境変くの研究者の注目を集めるようになってきて化の予測困難さを象徴する言葉として広く受いる。

け容れられている。環境変化の予測が難しけ

ひるがえって，マネジメント・コントロー

れば，事前に準備することはできない。そのル研究では，時間概念はどのように取り扱わため，変化する環境に対して的確に対処する

れているのであろうか。戦略変更や組織変革ことが大きな経営課題となっている。技術革が重大な経営上の関心事となり，それらに対新，顧客の価値観や嗜好の変化，競合企業のする貢献がマネジメント・コントロールの重

新たな施策などに対して，企業はその都度適要な役割である点については，既に認識され応を迫られている。つまり，短期的な好業績

研究が行われるようになっている 1）。それをを達成しても，それは一時的なものに過ぎず，

一歩進めて，マネジメント・コントロール研

満足してはならないのである。このような環究においても，“変化”という問題を扱う上

境変化における企業の取り組みに関連して，で重要な時間概念に対して明確に注意を向け

McGrath（2013）は，競争優位を維持すべきる必要があるのではないかと考える。

とする従来の考え方に対して警鐘を鳴らして

本稿の構成はつぎのようになっている。まいる。すなわち，競争の激化，技術・顧客のず，経営組織論において時間概念への関心が変化にともなって，競争優位性をいったん確高まっている状況を明らかにする。ついで，立しても維持するのは難しくなっており，刻マネジメント・コントロール研究において注一刻と変わる企業を取り巻く状況の変化に臨

目すべき時間概念とはどのようなものか，経機応変に対応することこそが重要であると指営組織論におけるある一つの見解に依拠しつ摘している。技術変化のスピードは加速傾向

つ，本稿で採用する時間概念のとらえ方を明にあり，顧客の嗜好や流行は移ろいやすく，らかにする。そして，そのとらえ方に基づい競争は激しい。一瞬だけつかの間の繁栄を享て，既存のマネジメント・コントロール研究

受しても後に続かなければ意味がない。静態を分析し，時間概念に着目した研究の可能性的ではなく動態的な環境とのマッチングが組について提案していきたい。

織の存続に不可欠となっている。つまり，企業は変わらなければならないのである。その1 ．経営組織論における時間概念への関心の高まりため，経営上大きな課題となるのは適切な戦
略変更，組織変革といった変化である。

1. 1 論文刊行数の顕著な増加傾向

そのような“変化”については，時間概念を含めて考察することが必要となろう。一般

経営組織論では，研究上時間概念に対すに変化とは「ある状態・位置から他の状態・る関心が高まりつつある。そのような傾向を『商学集志』第 90 巻第 2・3 号合併号（’20.12）―2―マネジメント・コントロール研究における時間概念への着目

明らかにするため，Shipp & Cole（2015）は

図表 1 から，特に time, longitudinal, dynamic

時間概念に着目した論文数をトップ・ジャーという単語に顕著な増加傾向のあることがわ

ナルにおいて調査している。調査対象としてかる。そして，この調査結果から経営組織論

選択されたトップ・ジャーナルは，つぎの 7における時間概念への注目の高まりは明らかつである。

であると Shipp & Cole（2015）は指摘している。

①

Academy of Management Journal②

Academy of Management Review③

Administrative Science Quarterly④

Journal of Applied Psychology⑤

Journal of Organizational Behavior

2000 年前後以降，経営組織論では時間の⑥Organizational Behavior and Human

役割とその多様な意義に対して研究上明確

Decision Processesに焦点を当てるべきであると主張されるよPersonnel Psychology

う に な っ て き て い る。 た と え ば，Ancona

⑦

1. 2

経営組織論における時間概念の重要性の指摘

et al.（2001） は， 研 究 に お い て 組 織 現 象
そして，その論文のタイトルないし要約にを「 時 間 の レ ン ズ（temporal lens）」 を 通

つぎの 6 単語が用いられている論文数の推移

してみるべきであると指摘している。同様

を，10 年ごとに示したものが図表 1 である。

の 主 張 は，Zaheer et al.（1999），George &

①

time

Jones（2000），Rousseau & Fried（2001），②

temporalBluedorn（2002），Johns（2006）なども行っ③

dynamicている。

④

trajectory

さらに，下記の 3 つのジャーナルにおいて⑤change

時間に関する特集号が組まれていたり，時間⑥

longitudinalに関する論文集（e.g. Roe et al., 2009; Shipp& Fried, 2014）が出版されたりしている。

図表 1

トップ・ジャーナルにおける時間概念に着目した論文数の推移

出典：Shipp & Cole（2015, p. 240）―3―

『商学集志』第 90 巻第 2・3 号合併号（’20.12）

マネジメント・コントロール研究における時間概念への着目①

Academy of Management Review, 26

2．マネジメント・コントロール研究におけ
る時間概念

（4）
, 2001.
②

Organization, 11（6）, 2004.

③

Scandinavian Journal of Management,

2. 1

時間概念とマネジメント・コントロー
ル研究

29（1）
, 2013.

組織成員の行いを企業にとって望ましい方
このように経営組織論においては，時間概向へと導くのが，マネジメント・コントロー

念が重要とされるようになっている。時間のルに期待された役割である。前述のように経経過を捨象した理論構成，単一期間のみにし営組織論では，現実の企業経営の要請を受け

かあてはまらない知見では，変化が要求されて動態的な時間軸を加味した分析に意識が向ている多くの企業が直面する現状の問題解決

けられるようになり，時間概念が重視されるには寄与しないであろう。時間の経過，時系

ようになっている。では，マネジメント・コ

列をいったん意識の枠外に追いやれば，問題

ントロール研究では時間概念への注目は既にの整理は簡単かもしれない。けれども，時間なされているのであろうか。

概念を明示的にモデルに組み込まなければ，

文 献 デ ー タ ベ ー ス に お い て， た と え ば

経営組織のリアリティを把握することが難し

temporal をキーワードにして検索をしてみくなろう。とりわけ，環境変化にあわせて競ると 2），意外に多くのマネジメント・コント

争優位を連続的に組み直すという現在の重大ロール研究が抽出される。そのような研究はな経営課題に応えるためには，視野を広げた

つぎのように大きく 3 つに整理できよう 3）。

動態的な分析が欠かせないであろう。

①

歴史研究

研究上時間概念が重視されるのは，現実をe.g. Johnson（1981）, Lord（1989）

説明し処方箋を得るという理論の能力を高め② 変化研究（戦略変更，組織変革，会計るためである。時間概念の明示的な考慮は理変化）

論構築に対して直接影響を及ぼすことになる

e .g. Abernethy & Brownell （1999）,（George & Jones, 2000）。その際，現実をあDearman & Shields（2005）, Quattrone

りのままに描写しても複雑すぎて手に負えな& Hopper（2005）, Chenhall & Euske

いため，思考の材料として操作しやすいよう（2007）,Beaubien（2013）に不要な要素を捨象しモデルを構築しなけれ③

時系列的な分散研究 4）ばならない。ここでモデルとは，複雑な現実

e.g. Davis & Albright（2004）, Fisher etについて重要な側面は保持しつつ再解釈した

al.（2006）

抽象概念である。実際の地形と地図の関係にたとえられよう。動態的視点が重視される現では，マネジメント・コントロール研究に

在では，時間軸の備わっていない「地図」でおいて，たとえば temporal あるいは time とは実際の役に立ちにくくなっているのであいう言葉が用いられていれば，それは時間概る。

念に着目した研究として判断していいのであろうか。果たして，何をもって時間概念に着目したマネジメント・コントロール研究と判断できるのであろうか。その検討にあたって，
経営組織論における時間概念に対する考え方からヒントを得たい。

『商学集志』第 90 巻第 2・3 号合併号（’20.12）―4―マネジメント・コントロール研究における時間概念への着目

2. 2

経営組織論における時間概念① 過去や将来予測の現在への影響および主観的な時間

George & Jones（2000）は，経営組織論に⑵

おいて時間概念を含めた理論構築の必要性を

構成概念の時間的拘束性

主張し，理論的観点から詳細な考察を行って②対象とする期間いる。そして，理論構築に際して問題視すべ③

持続期間および変化率⑶

き時間概念の側面を，以下の 6 つに整理して構成概念の動的様相いる。

④

漸進的変化か断続的変化か①⑤

変化の発生の頻度・リズム・周期

過去や将来予測の現在への影響および⑥ スパイラルおよびその強度

主観的な時間② 対象とする期間

なお，マネジメント・コントロールの領域③

持続期間および変化率④

漸進的変化か断続的変化かにおいて，時間（客観的時間）そのものが特⑤発生の頻度，リズム，周期に重要な役割を果たす研究（e.g. 作業時間や⑥

スパイラル（らせん状的変動）およびリードタイム，時間当り採算など業績指標としての時間にかかわる研究，Time Driven

その強度

Activity Based Costing など時間基準の配賦
なお，その考察において George & Jonesに関わる研究など）は，本稿で取り扱う「時（2000）は，理論構築を when, where, who,

間概念に着目した研究」の範囲には含めない

what, why, how という要素に分けて検討しことにする 5）。本稿では，構成概念に対してて い る。 そ の う ち，when, where, who と「時間の流れ」という光を投げかけることにい う 要 素 は， 理 論 の 境 界 条 件（boundary

主な関心を向けている。

condition：ある構成概念が適用される範囲）

以下では，上記の時間概念の内容について，の基礎を提供するものとして位置づけていGeorge & Jones（2000）の見解に基づいて，る。そして，上記の時間概念の 6 つの側面に必要に応じて筆者なりの解釈を補って説明す

ついては，what, why, how という観点からる。

分けたうえで，個々の中身について考察を（1）構成概念の時間的相互依存性および時間行っている。ただし，この 6 つの時間概念のの主観性側面は列挙されているのみで，異質のものが本稿では，George & Jones（2000）が言う

併記されているので，整理が必要であると考「過去や将来予測の現在への影響および主観える。

的な時間」を，他の構成要素に合わせるために若干表現を変えて，「構成概念の時間的相

2. 3 マネジメント・コントロール研究に互依存性および時間の主観性」と名づける 6）。

おける時間概念のとらえ方

ここで，構成概念の時間的相互依存性は，時そこで本稿では，上記の George & Jones

間の経過とともに構成概念相互に干渉または（2000）による 6 分類の見解をもとに，マネ強化が起こりうる可能性を示している。そしジメント・コントロール研究において重視すて，時間の主観性とは，物理的に測定されるべき時間概念の全体像を，以下のように大き客観的な時間ではなく，人によって主観的にく 3 つに整理したうえで，提案したい。

認識される時間のほうが構成概念にとって重⑴ 構成概念の時間的相互依存性および時要な役割を果たすことを意味している。

間の主観性

このうち，構成概念の時間的相互依存性に―5―『商学集志』第 90 巻第 2・3 号合併号（’20.12）

マネジメント・コントロール研究における時間概念への着目

関する研究例については，後ほど詳しく検討

その前提としてそのモチベーションに関してする。時間の主観性に着目している具体的などれほどの期間を対象にして検討するのが妥

研究例としては，筆者が既存研究をレビュー当であろうか。モチベーションという概念は，したところでは，たとえば Huy（2001）の研ある個人のある一時点における瞬間的なモチ究をあげることができる。Huy（2001）によベーションではなく，ある期間にわたるそのると，組織変革を引き起こすための介入プロ

個人のモチベーションが一つにまとめられてグラムは，命令（commanding），技術的対把握されているはずである。けれども，その応（engineering），教育訓練（teaching），社

期間を明らかにしないまま，モチベーション

会化（socializing）の 4 つに整理され ，こという概念が広く用いられている。Georgeのうち命令と技術的対応については客観的な& Jones（2000）によると，このように今ま時間が，教育訓練と社会化については主観的での研究では構成概念の対象期間があいまい時間が重要な役割を果たすとされている。さにされたままその概念が用いられていたり，らに教育訓練と社会化に関してみると，同じ構成概念の対象期間を明示していても，その主観的時間であっても，教育訓練は個人の認期間は理論から導き出されたものではなく，知に関わるため個人の内的時間（inner time）

便宜上の理由からだったりそれが合理的であが重要であり，社会化の場合は集団での認知るとの根拠のない憶測によるものであったりの更新に関連するため，集団の行動様式に組することが多いのが現状であるとしている。

み込まれた社会的時間（social time）が重要

b）持続期間および変化率であるとされている。このように Huy（2001）「持続期間および変化率」は，構成概念間によると，教育訓練および社会化の場合には，の因果関係において，その結果はどの程度の物理的な客観的な時間だけに着目していても期間にわたって一定の水準を持続するか（あ必ずしも有効な変化を引き起こすことはでき

るいは，その結果はどう変化していくか），ず，主観的時間への着目が重要であり，しか原因の存在が結果の発現に至るまでのタイムも，その主観的時間には 2 種類のものがある

ラグはどれほどか，そしてそれらはなぜか，とされている。

ということに関するものである。このよう（2）構成概念の時間的拘束性

な「持続期間および変化率」を考慮に入れる

7）

本稿では，George & Jones（2000）が言うならば，たとえば組織変革が効果を生み出す「対象とする期間」および「持続期間およびとしても，その効果が瞬時に生まれ，それが変化率」をまとめて，「構成概念の時間的拘永遠に続くと無条件に想定することはできな

束性」と名づける。それは，構成概念が無限い。そして，戦略変更や組織変革の有効性をに不変ではありえず，何らかの時間的な制約

みるには，効果発現のタイムリミットを考えの中におかれていることを意味している。

なければならない。企業が破綻するまでにそa）対象とする期間の効果が発現しなければ，何の意味もないか

構成概念の「対象とする期間」は，どれほらである。効果の賞味期限や効果発現までのどの期間をまとめることでその構成概念が把タイムラグにも注意を向けなければならない

握されているかということである。Georgeのである。George & Jones（2000）は，従来& Jones（2000）によると，研究上は構成概の多くの研究では，因果関係の分析において念の対象期間に対しても明示的に注意を向け

因果関係自体に関心を払うあまりに瞬間的なる必要があるとされる。たとえば，「モチベー

関係性の有無に注目してしまい，結果の持続ションが高い」という状況を確認するには，性および因果関係のタイムラグは明確化され『商学集志』第 90 巻第 2・3 号合併号（’20.12）―6―

マネジメント・コントロール研究における時間概念への着目ないままになっていたり，それらの期間が暗る 研 究 に は，Weick & Quinn（1999）や By

黙的に仮定されていたりすることが多いと批（2005），Meyer et al.（1990），Burnes（2000），判している。

Plowman et al.（2007），Balogun et al.（2016）

なお，このような批判がある一方で，「持などによる数多くの研究がある。

続期間および変化率」に対し明確に配慮した

マネジメント・コントロール研究の領域に研究も行われるようになってきている。たと目を移すと，たとえば Dent（1991）が行っ

えば Ancona et al.（2001）による組織変革にた，ある鉄道会社での会計システムが関係し関するケース・スタディがそれである。そのた戦略変更のケース・スタディにおいては，

ケースでは，組織変革プログラムに着手した

当初は断続的変化を企図したが，結果的にはものの，1 年目は生産性や品質などの改善が漸進的変化が生じた状況を読み取ることがでみられなかった。その後，14 か月が経過しきる。また，Simons（1995, pp. 127-141）がてから改善効果が姿を表し始めた（タイムラ

行った，新たな経営者の着任にともなう戦略グの存在）。ところが，2 年目から 3 年目に変更のケース・スタディにおいても，断続的かけてその改善効果が消滅し，生産性や品質変化と漸進的変化が生じた状況が明らかにさなどは元の水準へと戻ってしまった（効果のれている。他方で，変化の頻度やリズム，周持続期間）。このケース・スタディにおいて，期，スパイラルに着目している研究は，既存

仮に 3 年間という間隔で調査を行ったならのマネジメント・コントロール研究ではほとば，その組織変革プログラムの効果はなかっんど見当たらない 9）。動的様相を細かくみるたものとされてしまったであろう。このようことも重要であるが，モデルが複雑になるとに，因果関係の分析においては，どのような手に負えなくなってしまうせいか，現時点で間隔で関係性を検討するのかが重要となる。

は，あまり詳細なモデル化はなされていない（3） 構成概念の動的様相ようである。

本稿では，George & Jones（2000）が言う「漸進的変化か断続的変化か」，「変化の発生

3．既存のマネジメント・コントロール研究の分析の頻度，リズム，周期」，「スパイラルおよびその強度」
をまとめて，「構成概念の動的様相」と名づける。それは，構成概念が時間の経過

3. 1 マネジメント・コントロール領域のとともに変化していく姿（様相）に関するも先行研究にみられる時間概念のであり，時間に関連づけて変化のプロセス

実は，マネジメント・コントロール研究のをどう理解し，表現するかという問題である。

領域でも，時間概念の一部の側面については

3 つに細分類されているのは，それぞれ異な明確に取り扱いや言及がなされている。たとる視点から変化のプロセスにアプローチする

えば，Quattrone（2005）は歴史研究においためである。

て客観的時間ではなく主観的時間に着目する

戦略変更や組織変革に関する研究では，こことも可能であると指摘している。Chenhallのような動的様相に対しては注目している& Eusuke（2007） は Quattrone & Hopper

こ と が 多 い。 た と え ば，de Wit & Meyer（2005）の見解を引用した上で，変化研究で（2014）は，戦略変更について漸進的変化か

は（何が変化するかという変化する内容の問

断続的変化かという観点から検討を加えて題とは異なり），時間概念はその意義がほといる 。そして，組織変革に関して漸進的んど考察されないまま暗黙的に取り扱われる

変化か断続的変化かという点に着目してい傾向にあるけれども，今後は時間概念に対

8）

―7―

『商学集志』第 90 巻第 2・3 号合併号（’20.12）

マネジメント・コントロール研究における時間概念への着目

してより明示的に注意を向ける必要がある

られる要件を考えるための材料を得るのがねと主張している。Becker & Messner（2013）

らいである。

は，マネジメント・コントロールは時間構造

では，2.1 で紹介したような歴史研究や変（temporal structure）としてとらえること

化研究，時系列的な分散研究は時間概念に着ができ，マネジメント・コントロールの実務目していると思われるが，果たしてそれは具は本質的に時間の問題（特にタイミングの問体的にはどのような形でなされているのであ題）と関係していると指摘している。

ろうか。下記の 4 つのマネジメント・コント

このような指摘は興味深いものではある

ロール研究を対象として，その考察を行いたが，そこには下記のような 2 点がみられるたい。

め，時間概念の考慮としては限定的なもので①

る戦略変更と予算に関する研究あると考えられよう。
①②

時間概念の全体像を示さないまま，歴③

構造（特にタイミング）に焦点を当てて

Fisher et al.（2006）による予算交渉に関する研究いたりして，考察対象が限られている。

④

特定の理論（具体的には，A. Giddens

Simons（1995）によるコントロール・

レバー研究

らによる社会学）の影響が強い。
3. 2

Davis & Albright（2004）による BSCがもたらす効果に関する研究

史研究や変化研究を行っていたり，時間②

Abernethy & Brownell（1999） に よ

分析の枠組みと対象

このうち，①は 2.1 において変化研究の例

そこで本稿では，時間概念の全体像（2.3として，②と③は時系列的な分散研究の例とを参照）を明確に意識したマネジメント・コしてあげたものである。そして，④は歴史やントロール研究の可能性を明らかにしていき

変化，時系列的な分析に主な焦点があるわけたい。なお，ここで時間概念の全体像を意識ではないが，マネジメント・コントロール研するというのは，「時間概念の 6 つの側面す

究として重要なものであり，時間概念との関べてを同時に考察する」ということではなわりを探るために分析対象として新たに取りく，研究上ある特定の側面のみを取り上げ上げることにする。

る際に，「時間概念には他の側面も存在して
3. 3

いるが，今回それは考察対象とはしない」とAbernethy & Brownell（1999）

いう点を明確に意識することである。このよによる戦略変更と予算に関する研究

うに他の考察対象の存在を意識しておくこと

Abernethy & Brownell（1999）による研によって，その研究の意義や限界が明らかに

究は，マネジメント・コントロールとの関連なったり、その後の研究の幅が広がったりす

における戦略変更（ないし組織変革）の問題

ると期待されよう。

領域では繰り返し引用されてきており，影響

以下では，既存のマネジメント・コントロー

力の大きい研究成果である。そこでは，戦ル研究を取り上げ，時間概念がそこでどのよ

略変更は Miles & Snow（1978）による 4 つ

うに取り扱われているのか，あるいは，可能の戦略類型に基づいて把握されている。そ性としてどのように取り扱うことができるのの 4 つ の 戦 略 類 型 は， 防 衛 型（defender），

かについて考察する。時間概念の視点から検分 析 型（analyzer）， 探 索 型（prospector），

討することで，組織変革や戦略変更を促進す

受身型（reactor）であり，それぞれ固有のるうえでマネジメント・コントロールに求め

環境適応のアプローチがある。このうち，『商学集志』第 90 巻第 2・3 号合併号（’20.12）―8―マネジメント・コントロール研究における時間概念への着目

Abernethy & Brownell（1999）は特に防衛ている優れた研究である。しかしながら，特型と探索型の戦略類型を取り上げ，それらのに時間概念という観点からみると，その戦略

戦略類型間の移行を戦略変更としてとらえ，

変更のプロセスについてはさらに考察できる

それを 2 年間という期間でその移行の大きさ

要素があると言えよう。

（すなわち，戦略変更の大きさ）を質問票を
3. 4 D avis & Albright（2004）による用いてリッカート・スケールで測定している。

BSC がもたらす効果に関する研究

そして，この戦略変更と予算の利用様式（診断的かインターラクティブか）と業績の関係

Davis & Albright（2004）による研究は，性を分析している。
結果として，
業績が高かっ

アメリカのある銀行における BSC（Balanced

たのは，戦略変更が小さい状況下で予算を診

Scorecard）導入の効果に関する準実験的研断的に利用した場合および戦略変更が大きい

究で，時系列的な分散研究という性質を持っ状況下で予算をインターラクティブに利用している。この研究では，財務指標のみの伝統た場合であることが明らかになった。

的な業績測定システムを採用している支店グ

このような Abernethy & Brownell（1999）

ループと BSC を導入した支店グループの業による研究に対して，時間概念に着目した場績を比較することで，BSC の有効性を検証

合には，つぎのような 2 つの問いを投げかけしようとしている（図表 2 を参照）。結果的に，ることができよう。

BSC を導入した支店グループのほうが，導（ア）戦略変更をなぜ 2 年間という間隔で入していない支店グループより優れた財務業

測定するのか。2 年間という間隔が妥績を達成していることを，BSC 導入前（1999

当である理論的な根拠は何か。

年 6 月）と BSC 導入 2 年経過後（2001 年 6（イ）戦略変更の動的様相はどのように月）の財務業績の比較から確認した。財務業
績は 9 個の財務数値 11）を合成して測定され，なっているのか。

報酬額算定の基礎となっていた。
（ア）の問いは，2.3 において時間概念の全体像として示したもののうち，② 対象とする期間，に関わるものである。Abernethy

図表 2 D avis & Albright（2004）による準実験的研究の見取り図& Brownell（1999）は，その 2 年間という間隔が妥当である理論的な根拠は明示していない 10）。
（イ）の問いは，④ 漸進的変化か断続的変化か，⑤ 変化の発生の頻度・リズム・周期，⑥ スパイラルおよびその強度，に関わるもの で あ る。Abernethy & Brownell（1999）の研究では，戦略変更の大きさは質問票を用

出典：Davis & Albright（2004）をもとに著者作成。

いてリッカート・スケールで測定されており，
当然，これらの変化の様相については考察の対象とはなっていない。

Davis & Albright（2004）の当初の研究構
想では，2 年間という 2 つの時点間の業績のAbernethy & Brownell（1999）による戦変化についてのみ測定することを考えてい略変更に関する研究は分散研究であって，そた。しかしながら，その業績の変化が 2 つのの分野のその後の研究に大きな影響を及ぼし時点のデータのみを比較したことによって生―9―『商学集志』第 90 巻第 2・3 号合併号（’20.12）

マネジメント・コントロール研究における時間概念への着目じたものであるかどうかを確認するため，補れば，2 年という期間は充分な間隔ではない

足的に，24 か月にわたる毎月のデータに基かと Davis & Albright（2004）は釈明していづいて同様の分析も行った（図表 3 を参照）。

る。
さらに，その業績の変化が，平均値への回

その月次データに基づいた分析でも，BSC

復にすぎない可能性，あるいは，より長期的導入による業績の好転が確認された。

な趨勢の一部としての正常的な変化にすぎない可能性もあるが，より以前のデータが入手（1）効果の持続性についての着目
この Davis & Albright（2004）の研究は，できなかったので，その確認はできなかった

時間概念の取り扱いという点で優れたものとと Davis & Albright（2004）はことわっていして評価できる。その理由は，時間概念の側る。ただし，その未確認の点を補うために，面の一つである「効果の持続性」について，

彼らは関係者に質問し，そのような業績の変彼ら自身それを問題視し，限られた範囲では化は通常はみられないとの回答を得て，そのあるが考察を加えているからである。

業績の変化が BSC の効果によるものである

まず，Davis & Albright（2004）はつぎのことの裏付けを，間接的にではあるが，得て2 つの指摘を行い，効果の持続性との関連でいる。また，業績の変化については，ホー自らの研究には問題がある点を認めている。

ソン効果（ホーソン実験による発見事項で，①②

2 年という間隔で業績の変化を把握し人々は注目されることでより一生懸命に業務ており，その点がこの研究の限界である。

に取り組もうとすること）の可能性もあると

2 年より長い間隔で把握すれば，そのDavis & Albright（2004）は指摘している。

業績の変化が持続的なものか一時的なもその上で，Davis & Albright（2004）は，そのかが判別できよう。

の BSC 導入の効果が持続するかについての検討を，今後の研究課題としてあげている。

ただし，類似の研究を Ittner & Larcker

上記のように Davis & Albright（2004）は，（1998）は 1 年間，Banker et al.（2000）は半「効果の持続性」を真正面から問題視してお年間という間隔で測定しており，それと比べり，その点は評価できる。ただし，「効果の図表 3

月次での業績の推移

出典：Davis & Albright（2004, p. 148）
（注）縦軸の CKFM（composite key financial measure）は財務業績の合成尺度を示す。
『商学集志』第 90 巻第 2・3 号合併号（’20.12）― 10 ―

マネジメント・コントロール研究における時間概念への着目

持続性」に関しては，さらにつぎのような問ない支店グループのほうが業績はよく，それいを投げかけることができよう。

以降は BSC 導入支店グループとの業績の逆（ア）その BSC の効果はどれほどの期間，

転が起こり，あとはそのほぼ一定の差を維持持続するのか。

したままで業績が推移している。そこで，あ（イ）それはなぜか。

くまで図表 3 のみに基づいた判断ではある（ウ）その持続期間に影響するものは何か。

が，このケースでは 6 か月が BSC 導入効果の発現するまでのタイムラグであったと解釈

BSC の効果が永続するか一時的なものにできるかもしれない。

過ぎないかは，BSC の価値を左右する大き3. 5な問題である。仮に効果が持続しないのであFisher et al.（2006）による予算交渉に関する研究

れば，BSC による業績好転を無批判に肯定

Fisher et al.（2006）は，上司と部下の間的に受け容れることはできなくなろう。

の予算交渉について検討する目的で，58 名（2）効果のタイムラグについての着目
Davis & Albright（2004）は，時間概念のの学生による多期間の実験的研究を行った。

側面の一つである「効果のタイムラグ」につその際の問いは，予算交渉における過去の状

いて今後の研究課題として指摘しており，そ況および将来予測が現在の予算交渉にどのよれを明確に問題視している点については評価

うに影響するかということであった。これは，に値する。

時間概念の側面の一つである「過去や将来予

具体的には，つぎの 2 点が今後の研究課題

測の現在への影響」にまさに該当するものでであると指摘している。

あり，Fisher et al.（2006）は時間概念を明（ア）BSC 導入の効果が発現するまでのタ確に意識していたことが判明する。
結果として，今後も同じ交渉相手になるとイムラグはどれほどか。
（イ）そのタイムラグの長さに対して，ど予想される場合には，より厳しい水準であっても，現時点の予算交渉において互いに合意のような状況が影響するか。

する可能性が高いこと，そして，その同じ交
上記は今後の研究課題とされているため，渉相手と過去に合意に達していると，現時点その答えは示されてはいない。だが，この 2の予算交渉においても合意する可能性が高い

つの問いは，まさに「効果のタイムラグ」にことが確認された。

着目した際に生じる問いそのものである。こちなみに，Kenno et. al.（2018）は，予算のことからも，Davis & Albright（2004）の研究に関する 249 編の文献レビューにおい

研究は時間概念に対して明示的に注意を向けて，Fisher et al.（2006）の研究を「３つのていることが判明しよう。

主要な理論的パースペクティブ（経済学，心なお，図表 3 からは，BSC 導入の効果が理学，社会学）を採用していない研究」とし発現するまでのタイムラグらしきものを読みて位置づけている。しかしながら，時間概念取ることができる可能性がある。図表 3 では，という観点からは，評価すべき研究であると毎月の財務業績のデータの推移が，BSC を考えられよう。

導入した支店グループとそれを導入していな

なお，「過去や将来予測の現在への影響」

い支店グループに分けて示されている。時系

は，会計分野において一部ではあるが，別の列的にそれをみると，1999 年 12 月（導入後形での検討がなされている。たとえば，「将

6 か月経過時点）以前は，BSC を導入してい来と現在との関係」については，設備投資の― 11 ―『商学集志』第 90 巻第 2・3 号合併号（’20.12）

マネジメント・コントロール研究における時間概念への着目

経済性計算において貨幣の時間価値という形いう視点から考察を加えるならば，どのようでは既に取り扱われている。さらに，期間損な問いが新たに生まれてくるのであろうか。

益計算に関してではあるが，高寺（1992, pp.

以下では，時間概念の全体像（2.3 を参照）

24-28 など）は過去・現在・将来という時間のうち，特に「過去や将来予測の現在への影の流れの中に位置づけて，それを考察してい響」および「対象とする期間」という 2 つをる。今後は，経路依存性

12）やゲーム理論と取り上げることにする。

の関連で「過去や将来予測の現在への影響」 （1）過去や将来予測の現在への影響「過去や将来予測の現在への影響」というについて検討することも必要となろう。

時間概念の側面を考慮すると，経営者の過去
3. 6

Simons（1995）によるコントローの行動やその将来の行動予測が，部下の現在

ル・レバー研究：特にインターラクの探索行動にどう影響するか，という問いがティブ・コントロール・システムに立てられる。具体的には，たとえば過去に言ついて行不一致がみられた経営者で今後もその傾向

Simons（1995）は，伝統的なマネジメンが予想されれば，その経営者からの頻繁なト・コントロールの概念を拡張し，経営理念

関与があっても部下の探索行動はそれほど活のシステム，事業境界のシステム，診断的コ発化しないのではなかろうか。
「過去や将来ントロール・システム，インターラクティ

予測の現在への影響」が存在するのであれ

ブ・コントロール・システムという 4 つのコば，インターラクティブ・コントロール・シントロール手段（コントロール・レバー）か

ステムによって望ましい影響を部下に与える

ら構成される体系を新たに提唱した。特に，ためには，それを過去・現在・将来という時不確実性が高い事業については，インターラ

系列の文脈の中でとらえることが必要になろ

クティブ・コントロール・システムを活用すう 13）。

ることにより，組織学習が活性化され戦略創発につながると主張している。ここで言うイ（2）対象とする期間

ンターラクティブ・コントロール・システム「対象とする期間」という時間概念の側面とは，「上司が注目するものに部下も注目すを考慮すると，どれほどの期間を対象にして，る」（Simons, 2000, p. 216）という原理に基経営者は戦略上の不確実性を認識しているのづいて，部下の情報や機会の探索行動を活発か，という問いが立てられる。Simons（1995）

化させるシステムである。経営者と部下とのの著作では，その期間については特に言及が頻繁な対話から，経営者が認識する「戦略上なされずに，あいまいなままにされている。

の不確実性」が部下と共有され，それに向そして，Simons（1995）の見解に依拠した

けて部下による自律的な情報や機会の探索研究でも，同様に戦略上の不確実性の対象期

行動が活発化される（Simons, 1995, pp. 95-

間はあいまいのままにされている。たとえば，

96）
。ここで，
「戦略上の不確実性（strategic

Widener（2007）は，4 つのコントロール・

uncertainties）」とは，現在の戦略が基礎とレバーと戦略的リスクおよび戦略上の不確実している仮定や前提を誤ったものとするよう性との関係をアメリカ企業の CFO に対するな不測の事態に対する経営者の認識から導きアンケート調査から解明しようとした。その出されるものである（Simons, 1995, p. 65）。

際，戦略上の不確実性は，「企業目標を達成

では，このようなインターラクティブ・コ

するため，経営者は，下記の戦略上の不確実

ントロール・システムに関して，時間概念と性に対して，どの程度注意を払っていますか。

『商学集志』第 90 巻第 2・3 号合併号（’20.12）― 12 ―

マネジメント・コントロール研究における時間概念への着目

7 点スケール（1 ＝少し，7 ＝大いに）で回を問うことに，どのような意義があるのであ答してください」という質問によって測定さろうか。それは，経営者が思いを巡らすタイれた（Widener, 2007, p.784）。

ムスパン（期間）が長いか短いかによって，◦技術面の不確実性認識される戦略上の不確実性の中身が異なる◦製品技術の変化可能性があるからである。経営者が思いを巡◦

新技術

らすタイムスパンが短ければ，たとえば，“ポ◦

競争面の不確実性

ジションとしての戦略（Mintzberg, 2007, p.

◦

代替品

8）
”に関わる不確実性のように，戦略のより◦競合他社の市場戦略

具体的な内容に関わる不確実性に対して経営

◦

新規参入

者の認識が向いている可能性があろう。分か◦

業務面の不確実性

りやすい例としては，マクドナルドにおいて，◦企業秘密の外部への漏洩

エッグマフィンという新製品による朝食市場

◦

規模の経済

という新しい市場ポジションへの参入は顧客

◦

範囲の経済

に受け入れられるか，といった懸念事項であ

◦

原材料価格

る。このとき，インターラクティブ・コント◦

社内のプロダクト・イノベーション

ロール・システムに期待されるのは，既存のパースペクティブ（ファーストフード）の枠

上記のような戦略上の不確実性の測定方法
では，「その対象期間」は不明確なままであ内での戦略ポジションの見直し（朝食市場への進出）である。

る。この Widener（2007）の研究のように，それに対して，経営者が思いを巡らすタイSimons（1995）の研究から派生したその他

ムスパンが長ければ，たとえば，“パースペの研究でも，「戦略上の不確実性」の測定期

クティブとしての戦略（Mintzberg, 2007, p.

間については明示的な考慮はなされてはいな8）”に関わる不確実性のように，戦略のよりい

14）

抽象的な内容に関わる不確実性に対して経営

前述のように，戦略上の不確実性は不測の者の認識が向いている可能性があろう。たと事態に対する経営者の懸念（認識）から導きえば，マクドナルドがファーストフード業出される。そのような懸念を時間概念の「対界だけで存続し続けることができるか，既存

象とする期間」という側面から詳細に検討しのパースペクティブを変えてファーストフーてみるならば，それは一瞬一瞬のものではな

ド業界以外へ進出する試みは成功するか，とく，将来のある特定の期間（タイムスパン）

いった懸念事項である。長いタイムスパンでを対象とした懸念を一つにまとめたものであ

戦略上の不確実性に目を向けるということると考えられる。これは，2.3（2）で例示しは，インターラクティブ・コントロール・シたモチベーションの議論と同様である。不測

ステムには，既存のパースペクティブを超越の事態への懸念は，部下の対話の出発点となした事業の大幅な見直しへの貢献が求められるため，もしそれが一瞬一瞬に変わるものでている可能性が高いであろう。

。

あるとすると経営者の頭の中でその懸念事項

このように「戦略上の不確実性」の対象期がまとまらず，部下に対する話しかけ自体も間をどのように考えるかは，現行の戦略のど支離滅裂となってしまうであろう。

の点（たとえばポジション／パースペクティ

では，「どれほどの期間を対象にして，経ブ）に経営者が関心を向けているかの表れで営者は戦略上の不確実性を認識しているか」もあり，それによって部下に伝達するメッ― 13 ―『商学集志』第 90 巻第 2・3 号合併号（’20.12）

マネジメント・コントロール研究における時間概念への着目

セージや求められる情報収集や試行錯誤の種果であるという時期的な制約からやむを得な類も異なり，結果として，部下の情報や機会

いとも言える。1.2 で述べたように，経営組の探索範囲に大きな影響を及ぼすであろう。

織論で研究上時間概念の役割が特に注目さその意味では，Simons（1995）の研究でれるようになったのは 2000 年前後以降だか

は，戦略上の不確実性というキーコンセプト

らである。そうであったとしても，Simonsについて，時間概念という観点からの目配り（1995）の研究において検討可能な時間概念が必ずしも充分ではないと言えよう。
ただし，の側面を指摘することが必要であると考え

Simons（1995）の研究は，時間概念に対しる。それは，決して彼の研究の価値を貶めよてまったく配慮していないわけではなく，つうとするためではなく，今後のマネジメント・ぎの 3 点から，むしろ多くの配慮をしている

コントロール研究の方向性を明らかにする上と理解することも可能である。

で必要なことであると判断するためである。

①

その著作の第 3 部のタイトルは，“Adynamic framework for controlling

結びにかえてbusiness strategy”で，dynamic という②言葉が用いられている。1.1 で述べたよ

戦略変更や組織変革などの変化への対応を

うに，dynamic という言葉は，Shipp &マネジメント・コントロールの課題と考えれCole（2015）が時間概念に着目した論文

ば，時間軸上の 2 時点間の比較によって“変数をカウントする際に基準とした用語の化”は認識されるため，時間概念を明示的に一つである。

考慮することが必要となろう。そのため本稿

企業のライフサイクルという時間的なでは，マネジメント・コントロール研究にお流れの中で，その時々でどのようなマネける時間概念の意義およびその取り扱いにつジメント・コントロールがふさわしいか

いて検討した。
時間概念の全体像については，理論構築とを整理している（Simons, 1995, pp. 127-

いう観点からその詳細な検討を行っている

129）
。
③

新たに着任した経営者による戦略変更

George & Jones（2000）の見解に依拠した。

のための介入プログラムについて，そのそして，彼らが提案する時間概念の 6 つのペース（漸進的か断続的か）と順序（過側面（① 過去や将来予測の現在への影響お去の取組みの影響）に焦点を当てて考察

よび主観的な時間，② 対象とする期間，③している（Simons, 1995, p. 131）。時間

持続期間および変化率，④ 漸進的変化か断概念との関係では，戦略変更のための介続的変化か，⑤ 発生の頻度，リズム，周期，入のペースは「構成概念の動的様相」に，⑥ スパイラルおよびその強度）を再構成し，介入の順序は「構成概念の時間的相互依（1）構成概念の時間的相互依存性および時間存性」に相当すると考えられよう。

の主観性，（2）構成概念の時間的拘束性，（3）
構成概念の動的様相という 3 つに時間概念のけれども，本稿で採用する時間概念の全側面を大別することを提案した（2.3 を参照）。

体像（2.3 を参照）に照らしてみるならば，

マネジメント・コントロールの歴史研究やここで述べたように，Simons（1995）の研変化研究では，そもそも出来事の時系列的な究には，さらに時間概念という点で考察可推移を扱っているため，その多くで時間概念能な問題が残されているのである。それは，への着目がなされている。また，時系列的なSimons の著作は 1995 年に発表された研究成

分散研究でも，当然，時間概念への着目がな『商学集志』第 90 巻第 2・3 号合併号（’20.12）― 14 ―

マネジメント・コントロール研究における時間概念への着目されている。さらに，クロスセクショナルな② BSC 導入の効果が発現するまでのタイム分散研究でも因果関係の検討に際しては，時

ラグはどれほどか，そのタイムラグ長さに対間的な前後関係が問題とされている。

してどのような状況が影響するか（時間的ただし，それらのマネジメント・コント拘束性）を問うことが可能であることを示し

ロール研究で，時間概念の側面からの検討をた。そして，予算交渉に関する Fisher et al.

さらにより深く行うことが可能であろう。本

（2006）の研究については，予算交渉の過去

稿 で は，Abernethy & Brownell（1999） にの状況および将来予測が現在の予算交渉に影よる戦略変更と予算に関する研究，Davis &響するか（時間的相互依存性）という問いがAlbright（2004）による BSC の効果に関すなされていることを確認した。最後に，コンる研究，Fisher et al.（2006）による予算交

トロール・レバー論に関する Simons（1995）

渉に関する研究，Simons（1995）によるコの研究については，インターラクティブ・コ

ントロール・レバー論を検討の題材としてとントロール・システムに関して，① 経営者

りあげ，時間概念の側面から新たな問いが生の過去の行動やその将来の行動予測が部下のまれることを示したりその問いを再確認し現在の探索行動に影響するか（時間的相互依たりした。すなわち，予算と戦略変更に関存性），② どれほどの期間を対象にして経営する Abernethy & Brownell（1999）の研究

者は戦略上の不確実性を認識しているのかについては，① 戦略変更をなぜ 2 年間とい（時間的拘束性）を問うことが可能であるこう間隔で測定するのか，その 2 年間という間とを示した。

隔が妥当である理論的な根拠は何か（時間的戦略変更や組織変革などの“変化”に関す拘束性），② 戦略変更の動的様相はどのようるマネジメント・コントロール研究において，になっているのか（動的様相）を問うことがこのような時間概念の観点からの問いを発可能であることを示した。つぎに，BSC のし，その答えを追い求めることによって，そ効果に関する Davis & Albright（2004）のの一部が既に検討されているとはいえまだま研究については，① BSC の効果はどれほどだ充分ではないため，今後新たな理論構築がの期間持続するのか，それはなぜか，その持なされていく可能性を高めていくであろう。

続期間に影響するのは何か（時間的拘束性），（注）

た と え ば，Abernethy & Brownell（1999）

1 ）新江・伊藤（2018）は，組織変革に関するの研究は，変化研究だけでなく時系列的な

既存のマネジメント・コントロール研究に

分散研究という特徴もあるが，戦略変更について整理を試みている。

関する研究としてその後の研究に影響を及

2 ）ここでは海外の研究例のみを対象としていぼしているので，変化研究としてだけ位置る。時間にかかわる国内の研究としては，たとえば挽（2007）や水島（2015）の研究なづけている。
4 ）分散研究（variance study）はプロセス研究

どがある。

と対比される研究方法で，独立変数と従属

3 ）なお，ここで示した文献の整理は，その文変数の関係から事象を説明しようとするも献の 1 つの特徴のみに着目して行っており，の（e.g. X と Y が多いほど Z が生じやすい）

複数の特徴がある文献であっても，その整である（Van de Ven & Poole, 2005）。

理に際しては 1 か所のみに位置づけている。

5）「時間そのもの」に焦点を当てた優れた我― 15 ―『商学集志』第 90 巻第 2・3 号合併号（’20.12）

マネジメント・コントロール研究における時間概念への着目

が国の管理会計研究として水島（2015, p. 5）

貸付金利率，受取利息以外の貸付金に関すの研究がある。

る収益（手数料等），貸倒損失，預金利率，6 ）George & Jones（2000）自身は「構成概念

支払利息以外の預金に関する費用（事務処の時間的相互依存性および時間の主観性」

理費等），貸付契約制限条項の違反率，給与という言葉を使っていない。理解を促進す

支払額生産性（総収益÷給料）という 9 つる目的で，筆者が彼らの説明をもとにしての財務数値である。

導き出した名称である。つぎに示す「構成12）経路依存性（path dependence）とは，特定概念の時間的拘束性」および「構成概念のの意思決定が過去の経験や経緯によって影動的様相」も同様である。

響を受けることを言う。伝統的な経済学の7 ）Huy（2001）によると，それぞれの組織変モデルでは，初期の条件や一時的な出来事

革プログラムが用いられる対象は，命令はとは無関係に，最終的な結果に収束するこ

公式的な組織構造，技術的対応は作業プロとが仮定されている。けれども，現実にはセス，教育訓練は経営理念，社会化は組織それが妥当しないケースも多くみられるこ

成員間の関係性である。

とから，経路依存性に対する明示的な考慮

8 ）de Wit & Meyer（2014）自身は，緩やかなが要請されるようになっている。経路依存変化が長期間にわたって累積していくもの

性があると，初期条件の偶然の差異が最終を「進化的変化」，断続的に急激な変化が生的な結果に対して大きな影響を持つことにじるものを「革命的変化」と名づけており，なる 。

「漸進的変化」および「断続的変化」とい

13）インターラクティブ・コントロール・シス

う言葉自体は用いていない。ただし，それテム以外のコントロール手段も，同様に，らの言葉が意味する内容は同様であると考

過去・現在・将来という時系列の中でとらえられるため，本稿では de Wit & Meyer

える必要があるかについても検討の余地が（2014）がいう「進化的変化」を「漸進的変化」，

あろう。

「革命的変化」を「断続的変化」と読み替えた。

14）なお，暗黙的ではあるが，測定期間を考慮

9 ）このうち，周期（cycle）に関しては，たとえしていると解釈できる研究もある。Rezania

ば，製品ライフサイクルとの関係で予算利用

et al.（2016）は，Simons（1995）の研究にについて検討している Merchant（1982）の依拠したプロジェクト・マネジメント研究研究などがある。ただし，それらの研究では，において，「戦略上の不確実性」に対する注“変化”そのものに対して主な関心を向けて

目は，そのプロジェクト期間の間では一定いるわけではない。

とみなすことができると述べている。すな

10） そ の 戦 略 変 更 の 測 定 方 法 に つ い て，わち，戦略上の不確実性の「対象期間」をAbernethy & Brownell（1999）が依拠した

プロジェクト期間と同じと想定していると

Shortell & Zajac（1990）も 2 年というその考えられ，そのような暗黙的な形ではある期間の根拠を明示していない。

が，測定期間について考慮していると解釈

11）具体的には，貸付金残高，無利息預金残高，

できよう。

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（Abstract）
Management control for change, such as strategic change and organizational change, hasreceived increasing research attention. In order to understand change, there must be a comparison
between two points in time, and therefore, a focus on the concept of time is necessary in change
research. In recent years, attention to the concept of time has come to be paid to management
organization theory. In this paper, we clarify how the concept of time is treated in management
control research and propose the possibility of research focusing on the concept of time.

― 19 ―『商学集志』第 90 巻第 2・3 号合併号（’20.12）