Discussion Paper Series No. J49
システム・アーキテクチャのダイナミクス－デジタルカメラのシステム・アーキテクチャの変遷－
伊藤宗彦(神戸大学経済経営研究所)
神戸大学経済経営研究所)

2003 年 8 月※この論文は神戸大学経済経営研究所のディスカッション・ペーパーの中の一つである。
本稿は未定稿のため、筆者の了解無しに引用することを差し控えられたい。

論文題目：システム・アーキテクチャのダイナミクス－デジタルカメラのシステム・アーキテクチャの変遷－

ソフトウエアとハードウエアの統合を分析する枠組みとしてシステム・アー
キテクチャという概念を導入し、その統合が製品機能、市場競争にどのような影響を与えるのかを鮮明に描き出そうという試みを行う。本稿では、デジタルカメラ市場を詳細に分析することにより、システム・アーキテクチャが市場の成長に伴ってダイナミクスを持つこと、また、そのダイナミクスは製品アーキ
テクチャのモジュール化を伴い、同質化へ向かうこと、また、外生的、内生的な要因により、複数の経路が存在することを述べる。

キーワード：
製品開発、ソフトウエア、ハードウエア、システム構造のダイナミクス、
製品戦略
Product Development, Software, Hardware, Dynamics of System Architecture,
Product Strategy

目次
１．はじめに............................................................................................................ 2
２．システム・アーキテクチャの概念.................................................................. 2
３．本稿の目的 ........................................................................................................ 6
４ 分析対象市場の特徴......................................................................................... 7５ システム・アーキテクチャのダイナミクスの分析..................................... 10
５－１ 基本機能分類....................................................................................... 11
５－２ 基本機能の相関分析 ........................................................................... 12
５－３ システム・アーキテクチャのダイナミクスの分析......................... 13
５－４ アーキテクチャのダイナミクスとモジュール化............................. 20
６ まとめ.............................................................................................................. 23

1

１．はじめにIT 時代の電子機器は例外なく、ソフトウエアとハードウエアから構成されるシステム化された製品である。近年、このような製品の成否は、コンテンツなどを含めた広義のソフトウエアに大きく依存してきているように思われる。こうした市場での競争において、ソフトウエアとハードウエアの統合の成否は、企業経営にとって非常に重要な役割を負うようになってきている。一方では、製品の構成がモジュール化しており、水平分業化が進んでいるというオープ
ン・アーキテクチャ化の議論が行われている（国領 [1999]）。しかしながら、このような議論は、ハードウエア、ソフトウエア、それぞれを別々に扱ったものであり、システム化された製品を直接分析するような試みはなされてこなか
った。
本稿では、
ソフトウエアとハードウエアの統合を分析する枠組みとして、
システム・アーキテクチャという概念を導入する。システム・アーキテクチャの概念とは、ハードウエアとソフトウエアのアーキテクチャの組合せによって規定されるシステムの性質を分析する枠組みを表す。このような分析概念を用
い、ソフトウエアとハードウエアの統合が製品機能、市場競争にどのような影響を与えるのかを、より鮮明に描き出そうという試みを行う。
本稿では、ケースとしてデジタルカメラ市場（以下、デジカメ市場）を詳細に分析することにより、システム・アーキテクチャが市場の成長に伴ってダイナミクスを持つこと、また、そのダイナミクスは製品アーキテクチャのモジュール化を伴い、同質化へと向かうことを論じる。

２．システム・アーキテクチャの概念
本稿では、電子機器の製品開発について議論する。製品開発における、グローバル化、製品開発リードタイムの短縮化といった特徴は、日本企業が成功してきた一要因として認識されている。しかしながら、たとえば、ゲーム機器、
携帯電話、パソコン、音楽再生機器、デジカメ、カーナビ、PDA、ルーター、あるいは半導体など、IT 時代の電子機器では、必ずしも日本企業だけが成功したのではなく、逆に、垂直統合にこだわる日本企業のビジネス・モデルの問題点も指摘されている1。このような電子機器の普及には、いくつかの共通する成2

功要因が見受けられる。たとえば、ネットワークの外部性の利用、コンテンツ
やデータベースといったソフトウエア（広義の IP：知的所有権やデータベースも含む）の高度な統合・ネットワーク化、EMS やファンドリーとの協業を伴うバーチャル組織化など、従来のビジネス・モデルでは見受けられなかったものである。このようなビジネス・モデルでは、ハードウエアとソフトウエアの統合により有効な性能を発揮できるよう、いかにシステム化を進めるかが製品開発の重要な焦点となっている。本稿は、このようにシステム化された製品について、システム・アーキテクチャという概念を提案し、分析の枠組みを考えてみるものである。
製品のアーキテクチャは、製品機能の面から、インテグラルかモジュラーかという分類、また、製品の開発・生産における他組織との連携という観点より、
オープンかクローズかという分類ができる（藤本 [2001]）。しかしながら、近年の電子機器のように、ソフトウエアがハードウエアに高度に統合されるシ
ステムを分析するには、いくつかの問題点を指摘しうる。たとえば、あるシス
テムを構成するハードウエアはクローズ、ソフトウエアはオープンという構造を取るとすると、システムとしては一体どちらの構造となるのか判明しない。
このように、システム化された製品を分析するには、モジュラーかインテグラ
ルか、あるいは、オープンかクローズかという、製品アーキテクチャの分類だ
けでは不十分である。本稿ではこのようなソフトウエアの関わり方について、
システム・アーキテクチャという新しい分析枠組みを提案する。

オープン
クローズ

ハードウエアコンポーネント・バインド

コンテンツ・バインド

セット・バインド

メディア・バインド

クローズ

オープン
ソフトウエア

図１．システム・アーキテクチャの分類

3

ここで言うシステム・アーキテクチャとは、ハードウエアとソフトウエアのアーキテクチャの組合わせによって規定されるシステムの性質、と定義される。
図１は、このようなシステム・アーキテクチャの考え方を示したものである。
図中、ソフトウエア、ハードウエアの製品アーキテクチャをそれぞれ X、Y 軸に取り、オープンかクローズかという分類を行い、システム・アーキテクチャの分類をマトリクス化している。ここで、オープンとは、製品構成要素間のイ
ンタフェイスが企業を超えて業界レベルで標準化した製品を指し、クローズとは、インタフェイスの設計が１社内で閉じている状態を示す（藤本[2001]）。
図中、システム・アーキテクチャは、ソフトウエア、ハードウエアがそれぞれオープンかクローズかという組合わせによって、４つに分類されている。
それぞれの名称は、ソフトウエアがシステム中のどこに存在しているか、す
なわち、何にバインドされているかによって命名されている。分かり易くする
ために、ワードプロセッサー（ワープロ）というシステムを例にして説明しよう。標準的なワープロは、ソフトウエアとハードウエアが一体化されており、それぞれアップグレード出来ない構造となっている。このようなワープロは、
ソフトウエアが本体（セット）に結合されているため、セット・バインドとネーミングする。さらに、ワープロがシリーズ化され、同じソフトウエアを用いて、異なったハードウエアと組み合わされる場合がある。ソフトウエアは、そのワープロのシリーズ共通の部品上に結合されていることから、コンポーネン
ト・バインドと命名される。また、ワープロが CD-ROM などの媒体（メディア）を用いて、ソフトウエアのアップグレードが可能になるような場合、ソフ
トウエアはメディア上に存在するため、メディア・バインドとなる。最後に、インターネットなど、ネットワーク上から自由にソフトウエアをダウンロード
できるようなワープロの存在を想定すると、ソフトウエアは、ネットワーク上でコンテンツとして配信されるため、コンテンツ・バインドと命名する。４つのシステム・アーキテクチャの命名は、図１に示されている通りになる。
それぞれのシステム・アーキテクチャについて、その概念を図２に示す。図中、Ｍ１、Ｍ２はモジュールを表すが、それぞれのモジュール間は、Ｉ１～Ｉ
８というインタフェイスで結合され、なおかつ、ＤＳ１、ＤＳ２という設計ルールで統合されることが表されている。さらに、ＳＭ１，ＳＭ２はサブモジュ

4

ールを表す。ここでいうサブモジュールとは図中 I ５～I ８のようなオープン
なインタフェイスを持ったモジュールを指す。ハードウエアとしてオープン、
クローズという分類は、サブモジュールの存在でも規定される（青木・安藤[2002]；Boldwin and Clark[2000]）。まず、セット・バインドの製品の場合、ソフトウエアは、Ｉ３，Ｉ４というインタフェイスとＤＳ２という設計ルール
で製品に統合されるため、ハードウエア、ソフトウエアともにクローズなアー
キテクチャとなる。次に、コンポーネント・バインドの製品では、セット・バ
インドと同様にソフトウエアはＩ３，Ｉ４というインタフェイスでハードウエ
アに統合されているが、相違点はサブモジュールの存在であり、ハードウエア
としてオープンな構造を持っている点である。
メディア・バインドの製品では、

コンポーネント・バインド

コンテンツ・バインドシステム・アーキテクチャ

ハードウエア構成

ハードウエア構成

製品デザイン

Ｉ１
Ｍ１

Ｉ２

Ｉ７
Ｉ８

Ｉ５
Ｉ６
ＳＭ１

製品デザイン

Ｉ３
Ｍ２

ＤＳ１

Ｉ１

Ｉ４
Ｓ１

ＤＳ２

Ｍ１

Ｉ２

ＤＳ１

Ｉ３
Ｍ２

システム・アーキテクチャ
ハードウエア構成

製品デザイン

製品デザイン

Ｍ１

Ｉ４

ＳＭ２

ハードウエア構成

Ｉ２

Ｓ１
Ｉ７
Ｉ８

メディア・バインド

システム・アーキテクチャ

Ｉ４

Ｍ２

ＤＳ１

ＳＭ１

セット・バインド

Ｉ３

Ｉ５
Ｉ６

ＳＭ２

Ｉ１

システム・アーキテクチャ

Ｉ１

Ｉ４
Ｓ１

Ｍ１

Ｍ１、Ｍ２
ＳＭ１、ＳＭ２
Ｉ１ ～ I８
ＤＳ１、ＤＳ２：モジュールを表す：サブモジュールを表す

ＤＳ２

Ｓ１

Ｉ２
ＤＳ１

：インタフェイスを表す：設計ルール、標準を表す：コンテンツ、アプリケーション、
ＩＰなど、広義のソフトウエアを表す

図２．システム・アーキテクチャの概念

5

Ｉ３
Ｍ２

Ｉ４
Ｓ１

ソフトウエアは各種記憶媒体などのメディアを介して、Ｉ３、Ｉ４というインタフェイスで結合される。ここで、セット・バインドと異なるのは、ソフトウ
エアがオープンな構造を持っているため、他のソフトウエアとの互換が可能な点である。ハードウエアは、逆にクローズな構造を取る。コンテンツ・バインドの製品もソフトウエアがオープンな構造を取るという点で、メディア・バイ
ンドの場合と共通性がある。相違点は、ハードウエアもソフトウエアと同様にオープンな構造をとるという点である。
以上、製品アーキテクチャの概念を、システム・アーキテクチャへと拡張してきた。システム・アーキテクチャは、製品構成要素であるモジュールが、単に物理的か非物理的かという単純な理由で区分されるのではなく、統合される
ソフトウエアの性質によって規定されるものである。本稿では、このようなシ
ステム・アーキテクチャの概念を用い、そのダイナミクスがどのように変遷しているか、また、市場で競争力を持つにはどのような製品開発戦略が必要条件となるのかについて分析を行う。

３．本稿の目的
本稿では、製品アーキテクチャの変化をシステム面から見る、つまり、製品
システムのアーキテクチャ変化を詳細に分析していく。このような実証研究のために、デジカメ市場を分析対象とした。デジカメ市場を選択した理由は、日本が世界的な生産国となっており、国際競争力が高く、参入企業の製品戦略の分析は、競争力の高い製品開発を研究するために最適な事例と思われたためである。また、デジカメ市場は比較的新しい市場であり、市場化された全ての製品を包括的に分析できるデータ入手の可能性が高かったためである。
本稿では、1995 年にデジカメが本格的に市場化されてから 2002 年までに製品化された 453 モデル、全てについて分析を行った。このような分析を行う目
的は、まず、製品構造のモジュール化の実証を行うことである。モジュール化については、Boldwin and Clark[2000]等の研究により、多くの利点が報告されているが、産業全体にわたる包括的な実証研究は少ない。そのため、本研究の第１の目的として、デジカメ市場におけるモジュール化の進展とそのダイナ

6

ミクスを解析していきたい。第２の目的は、デジカメのように強い産業の製品
アーキテクチャは、どのような製品戦略のもとに進化しているのか、また、そのような進化の意図とその実現の方法についての解析を行うことである。
このような研究は、
システム・アーキテクチャの分析枠組みを利用して行う。
製品の進化には、
ハードウエアとソフトウエアがどのように関わっているのか、
また、そのダイナミクスはどのようになっているのかを詳細に検討することにより、企業はどのように製品を進化させていけば競争力を持ち続けることができるのかを提言していきたい。

４ 分析対象市場の特徴
本項では、システム・アーキテクチャのダイナミクスの研究対象、およびその分析範囲を設定する。研究対象となるデジカメ市場は、1995 年の本格的な立
ち上がりから７年という比較的新しい産業である。デジカメ市場を分析対象として選んだのは、詳細な分析のためのデータ収集が正確に行えるためである。
もっとも、IT 時代の電子機器は、携帯電話、カーナビ、パソコン、DVD など、
全て 1990 年代以降に本格的に市場が立ち上がっており、デジカメと酷似して

表１． 企業・年代別デジタルカメラ発売モデル数
会社名
富士写真
オリンパス
ニコン
キャノン
ソニー
コダック
リコー
カシオ
サンヨー
エプソン
松下電器産業
シャープ
ミノルタ
コニカ
東芝
京セラ
その他2
年度ﾓﾃﾞﾙ総数

1995
1
1
‐
‐
‐
1
1
1
‐
‐
‐
‐
‐
‐
‐
‐
2

1996
2
3
‐
1
2
3
5
4
‐
2
‐
1
‐
1
‐
‐
4

1997
4
5
2
2
4
2
3
4
2
1
5
3
1
2
1
1
3

1998
7
5
3
3
6
3
3
3
3
2
1
‐
1
2
2
1
2

1999
7
7
4
2
6
6
3
3
3
2
1
2
3
1
4
1
2

2000
9
13
2
4
11
4
4
5
3
1
3
1
2
‐
2
1
12

2001
11
11
6
9
13
3
3
7
3
2
2
‐
5
5
3
1
5

2002
12
8
7
11
14
‐
2
7
3
‐
4
‐
5
6
6
5
3

7

28

46

47

57

79

91

98

7

総ﾓﾃﾞﾙ数

53
53
24
32
56
22
24
34
17
10
16
7
17
17
18
10
33
453

いる。これは偶然ではなく、使用される OS の多様化3、使用されるマイコンの性能向上、重要な部品となるメモリー容量の増大などといった要素技術・部品の発展と相関があるためと推定できる。
まず、最初のデジカメは富士写真フィルムから市場化された。
1988 年 10 月、
デジカメの１号機である DSP-1 という試作モデルが発表され、その３年後、DSP-100 というモデル名で製品化された。当時の価格で 68 万円と非常に高価であったため、大した数量は出荷されなかった。殆ど同時期に、コダックはニコンと共同でハードディスクを内蔵した DC3/32、DCS200ci という２つのモデルを発売している。やはり、352 万円という価格のため、特殊な用途にしか受け入れられなかった。1993 年 10 月、オリンパスから VC-1000 というモデルが発売された。上記の３社、４モデルがデジカメの初期モデルとして位置付けられるものであり、結果的には試作機的な意味合いが強く、また、ハードディスクの搭載、光学式カメラやビデオ機器の本体を流用するなど、製品の完成度も高くはなかった。当時のデジカメが置かれた外部環境として、パソコン市
場の未成熟さもデジカメの普及の阻害要因となった。デジカメはその性質上、撮った写真を何らかの技術で再生、印刷する必要があり、当時、パソコンの普及率は高くなく、デジカメ市場が形成されるほどの環境ではなかった。
デジカメの市場形成は、1995 年 3 月、カシオの QV-10 という 25 万画素の画素数 （単位、万画素）

1200

1000
800

600
400

200
0

95

96

97

98

99

00

01

02

図２．デジタルカメラの年代別画素数の推移48

年代

モデルによって開始された。価格も 65,000 円という低価格であったため、一気に市場が立ち上がった。さらにこの年、多くのモデルが発売された。カシオの他にも、リコー、富士写真フィルム、オリンパス、コダック、チノン、アップル・コンピュータの７社が市場参入した。表１はこのようなデジカメ市場における企業・年代別発売モデル数を表す。デジカメのモデル数は、順調に増加している。また表より、1995 年から 1997 年の 3 年間に主な参入企業が出揃っていることが示されている。
議論を、デジカメの製品開発の進展に移そう。図２はデジカメ市場における画素数5の進化を示しており、黒丸は各年度に発売されたモデルを表す。図中明らかなように、デジカメの画素数は確実に増え続けている。1995 年の発売当初の 25 万画素から、現在の最先端モデルでは 1000 万画素を越えるものまで、新製品が途切れることなく現れている。その開発スピードは非常に早い。一方、ローエンドモデルの画素数は、初期のモデルよりも、むしろ低下してきている。
このようなローエンドモデルを調べると、写真シール作成専用デジカメや、超小型デジカメ、１万円を切るような低価格製品など、製品の多様化が顕著に示されている。つまり、ハイエンドモデルは画素数の競争、ローエンドモデルはニッチ市場となり、市場全体としては多様化傾向が強い。さらに、図３はデジ
カメの市場規模推移を表している。デジカメ市場は、毎年、順調に拡大しており、2001 年には 1500 万台を越える市場となっている。また、この図からは、

万台
1600

デジカメ市場規模推移

1400
1200
1000
800
600
400
200
0
1997

1998

1999

2000

図３．デジカメの市場規模推移6

9

2001

年度

デジカメ市場は成長段階にあり、今後も市場拡大が続くことが予想できる。
このような背景を持ち、デジカメのドミナント・デザインは、1995 年に確立された。液晶モニター、ファインダー、メモリー、CCD7などから構成されるデジカメの基本アーキテクチャはこの年に決まったのである。本稿では 1995 年以降を分析範囲として議論を進める。

５ システム・アーキテクチャのダイナミクスの分析
本項では、分析フレームを設定し、システム・アーキテクチャは実際にどのようなダイナミクスを持って変化しているのかという分析を行う。そのダイナ
ミクスは、図４に示される枠組みにしたがって分析される。本項ではまず、デジカメの基本機能を明確に分類するとともに、1995 年から 2002 年までに発売された全デジカメ 453 モデルの基本機能データを収集した。
次に、収集したデータを企業・年代・機種別に、基本機能データとともにデータベース化し、このようにして作成したデータベースを基に、デジカメの基
本機能間の相関関係を明確にし、分析に必要な機能の検討を行った。さらに、

データ収集

データ分析

考察

基本データ収集（デジカメ全４５３モデル）

データベース作成（デジカメ全４５３モデル）

デジカメの基本機能分類
基本機能の相関分析
基本機能の主成分分析（システム・アーキテクチャのダイナミクス検討のための基本データ作成）

主成分得点のプロット（システム・アーキテクチャのダイナミクスの可視化）

図４．システム・アーキテクチャの分析枠組み

10

システム・アーキテクチャのダイナミクスの検討

因子分析を行い、システム・アーキテクチャのダイナミクスを観察できるよう、各モデルの因子得点を、抽出された因子軸で構成される空間上にプロットした。
このようにして、各年に製品化されたデジカメがどのようなアーキテクチャを有しているのか、またどのように変化しているのかを可視化できるようにした。以下、このような分析枠組みにしたがい分析結果を考察する。

５－１ 基本機能分類
デジカメのシステム・アーキテクチャのダイナミクスを検討する上で、その分析対象となる製品の特徴、すなわちデジカメの基本機能を明確にしていく。
まず、デジカメのドミナント・デザインは、1995 年に確立されたことは既に述べた。この点について、再検討していこう。あるイノベーションによってもたらされた製品について標準化が目指され、製品の性能、規模、費用を基にした競争が始まるとき、ドミナント・デザインが確立されたと見なすことができる（Utterback [1994]）。つまり、ドミナント・デザインは所与のものではなく、事後的に観察されるべき性質を有している。デジカメの場合、1988 年にコンセ
プトモデルが発表されており、その後、1991 年に本格的に製品化された。1995
年に製品化された７社のモデルは、ファインダー、メモリー、CCD による画
像処理、バッテリーによる駆動と、基本的な製品構成は共通するものが認められ、ドミナント・デザインとみなすことができるものであった。
それでは、このようなデジカメのドミナント・デザインは、どのような基本機能を選定すれば規定することができるのであろうか。本稿では、客観的な分析を試みるため、使用者側から見て、デジカメとして販売している製品について、その機能が明確に識別でき、しかも全て仕様書や製品説明資料で明示されている 12 の基本性能について分析を進めていく。このような基本機能について、1995 年から 2002 年の間に発表された全てのデジカメについてデータベースの作成を行った。

11

５－２ 基本機能の相関分析作成したデータベースは、デジカメの代表的な 12 の基本機能を記述したものである。表２はこのようなデータベースを統計処理し、基本機能の平均値、標準偏差を表したものである。まず、平均値について見てみよう。画素数は使用される CCD の性能を表し、全デジカメの平均画素数は 198 万画素となっている。デジカメに使用される素子の種類は CCD と CMOS の２種類がある。平
均値より、CCD が 93％の機種で使用されていることが分かる。素子サイズは、逆数がインチサイズを表す。したがって、数値が大きくなるほど小さな素子が使用されていることを表す。データ変換方式とは、画像情報がデジカメに取り込まれるときの変換方式を表し、補色系と原色系に分かれる8。61％の機種が補色系である。レンズ交換性は望遠レンズの使用の可否を表し、0.3％の機種でレンズが交換できる。記憶媒体は、86％のモデルが外部記憶媒体（メモリーカード）を使用し、残りの 14％が内蔵メモリーを使用している。また、ズームと連動した光学式ファインダー9は 77％に採用されている。さらに 90％で液晶モニターが使用されており、電源は 62％が充電式と乾電池の併用方式を、残りの38％が内蔵された専用の充電池を使用している。57％のモデルで USB ポート
が、46％で AV 端子が、また、5％でシリアルポートの外部インタフェイスが登載されている。

表２．デジカメ基本機能間の記述統計量
基本機能
画素数
素子種類
素子ｻｲｽﾞ
変換方式
レンズ交換
記憶媒体
ﾌｧｲﾝﾀﾞｰ
液晶ﾓﾆﾀｰ
電源
USBﾎﾟｰﾄ
AV 端子
ｼﾘｱﾙﾎﾟｰﾄ

平均値
198.091
1.066
2.511
1.609
0.003
0.861
0.773
0.901
0.625
0.565
0.461
0.046

標準偏差
13.091
0.249
0.740
0.489
0.173
0.346
0.420
0.299
0.485
0.496
0.499
0.211

基本機能の説明
単位（万画素）1:CCD、2:CMOS
逆数がｻｲｽﾞ、単位（in）
1:補色系、2:原色系
0:ﾚﾝｽﾞ交換不可、1:ﾚﾝｽﾞ交換可能
0:内部ﾒﾓﾘｰ使用、1:記憶媒体使用
0:ﾌｧｲﾝﾀﾞｰ無、1:ﾌｧｲﾝﾀﾞｰ有
0:液晶ﾓﾆﾀｰ無、1:液晶ﾓﾆﾀｰ有
0:専用電源使用、1:汎用電池使用
0:USBﾎﾟｰﾄ無、1:USBﾎﾟｰﾄ有
0:AV 端子無、1:AV 端子有0:ｼﾘｱﾙﾎﾟｰﾄ無、1:ｼﾘｱﾙﾎﾟｰﾄ有
有効サンプル数：４５３

12

５－３ システム・アーキテクチャのダイナミクスの分析
デジカメの基本機能とシステム・アーキテクチャの関連性について詳しい分析を試みる。まず、画素数はデジカメの性能を表すが、デジカメにとって必須機能であり、アーキテクチャの分類に影響を与えないことから、また、レンズ交換機能も対応機種が極めて少ないため分析対象とはしなかった。表３は、その他の 10 の基本機能に関して因子分析を行った結果である。
因子分析により、２つの因子が抽出された。第１因子は、素子サイズ、データ変換方式、電源、USB ポート、AV 端子の５つの機能から構成される。第２因子は、素子種類と記憶媒体、液晶モニターという 3 つの基本機能により構成される。
図５は、このような分析結果をもとに、因子得点をプロットする空間を規定したものである。図は第１因子を横軸に、第２因子を縦軸に取っている。こうして構成されたマトリクスの構成をそれぞれ A、B、C、D と命名すると、構成 A は、内蔵メモリーを使用し、液晶モニター、専用の充電器が使用されているが、USB ポートや AV 端子という外部インタフェイスは採用されておらず、
ソフトウエア的にクローズなアーキテクチャを有している。また、この構成には CMOS が使用される機種も含まれている。このようにクローズなアーキテ
クチャから、外部インタフェイスが導入されたものが構成 B となる。一方、構成Ａからメモリーカード、液晶モニター、乾電池といったモジュール部品が表３．因子分析の結果
基本機能
素子種類
素子ｻｲｽﾞ
変換方式
記憶媒体
ﾌｧｲﾝﾀﾞｰ
液晶ﾓﾆﾀｰ
電源
USBﾎﾟｰﾄ
AV 端子
ｼﾘｱﾙﾎﾟｰﾄ
寄与率（％）
累積寄与率（％）

因子負荷量
第１因子
第２因子
-.825
.006
-.627
-.178
.581
.345
.633
.291
.003
-.213
.812
.162
-.524
-.140
.812
-.151
.765
.137
.005
.138
29.05
16.66
29.05
45.71

因子抽出法：因子分析

成分抽出後
共通性
.689
.625
.469
.576
.693
.688
.425
.692
.637
.201

n = 453

回転法：Kaiser の正規化を伴うバリマックス法（5 回の反復で収束）

13多く使用され、ハードウエア的にオープンなアーキテクチャを取ると構成 C となる。この構成では、全ての機種で CCD が使用されている。さらに、構成 D
は、モジュール化された部品、外部インタフェイスを有する、すなわち、ハードウエア、ソフトウエアともにオープンなアーキテクチャを持つ。
こうして形成される空間上に、1995 年以降、20 モデル以上発売してきた上位６企業について、そのデジカメの因子得点をプロットし、年代ごとにどのように推移しているかを調べてみたものが図６－１、６－２である。それぞれの企業について、左右２つの図が示されている。左側の図は、因子分析の結果より導かれた因子得点を、図 5 で示される第１因子の軸と第２因子の軸から構成される空間上にプロットしたものである。各点はそのモデルの因子得点の位置
付けを表し、発売された年代ごとにくくり、その推移を矢印で示している。一方、右側の図は、このような各社モデルのアーキテクチャは、どのようなベクトルを持って変化していったのかを表している。それでは、分析結果を見てみよう。まず、デジカメのアーキテクチャの推移パターンは複数ある。最も多く見受けられるのは、構成 A→C→D という変遷であり、上位６企業は基本的にメモリーカード、液晶モニター、CCD 使用

構成Ｄ
すべてオープンなアーキテクチャﾊｰﾄﾞｳｴｱをﾓｼﾞｭｰﾙ化したアーキテクチャ・メモリーカード・液晶モニター有り
・専用充電器・外部ｲﾝﾀﾌｪｲｽ無し
・補色系変換方式
・素子サイズ小・CCD 使用・メモリーカード・液晶モニター有り
・汎用充電器・外部ｲﾝﾀﾌｪｲｽ有り
・原色系変換方式
・素子サイズ大・CCD 使用

すべてクローズなアーキテクチャ

ｿﾌﾄｳｴｱがｵｰﾌﾟﾝな
アーキテクチャ・メモリ内蔵・液晶モニター無し
・専用充電器・外部ｲﾝﾀﾌｪｲｽ無し
・補色系変換方式
・素子サイズ小・CMOS 使用・メモリ内臓・液晶モニター無し
・汎用充電器・外部ｲﾝﾀﾌｪｲｽ有り
・原色系変換方式
・素子サイズ大・CMOS 使用

構成Ａ

構成Ｂ

メモリ内蔵、モニターなし、CMOS 使用

図５．因子空間の規定

14

外部インタフェイス・素子サイズ大・原色系・汎用電源

外部インタフェイスなし・素子サイズ小・補色系・専用電源

構成Ｃこのようなパターンを持つ。
まず、パターン１の構成 A→C→D という推移について考えてみよう。構成
A は、初期のデジカメでよく見られる構成である。メモリ－は内蔵され、液晶モニターはなく、専用の充電回路を持ち、ズーム機能がないために、光学式のファインダーではなく素通しのファインダーが用いられていた。デジカメが市場化された時期には、部品市場も存在せず、デジカメを製造する企業は、独自に設計した部品を用いて製造し始めたため、クローズな構造を取らざるを得なかった。市場が拡大するにつれ、液晶、メモリーカード、充電可能な乾電池など、市場調達できるモジュールが使用されるようになり、ハードウエアは少しずつオープンな構造を持つようになった。その後、ソフトウエア的にも外部イ
ンタフェイスを持つようになり、オープンなアーキテクチャとなる構成 D へと推移していった。構成 C のモデル数が多いのは、このようにモジュール化された構成は、範囲の経済が追及され、多くのシリーズ化されたモデルが製品化されたためと考えられる。
次に、富士写真フィルム、オリンパス、キャノンが示す D→B というベクト
ルはどのように理解できるのであろうか。構成 B のモデルを調べると、一眼レ
フ型の高画素数を有した高級機種であり、構成 C と異なり、シリーズ化されず単発に製品化されている。ここでは、光学式カメラ企業の戦略の影響が見受けられる。専用に開発された充電器、内蔵バッテリー、光学式ファインダーの採用など、シリーズ化が考慮されない複雑な設計となっており、ハードウエア的にはクローズな構造を持っている。しかしながら、USB ポートなど、外部イン
タフェイスはいち早く取り入れられており、原色系の変換方式が採用されるなどソフトウエア面からはオープンな構造となっている。また、キャノンなどでは非常に画素数の多い、専用に開発された CMOS 素子が採用されている。ここでは、
光学機器企業と電子機器企業のアーキテクチャの違いも見受けられる。
ソニー、カシオなどの電子機器企業は D→B というベクトルは有しておらず、他の光学機器企業の多様化戦略とは対照的である。
さらに、デジカメ産業全体でのダイナミクスがどのように変化しているかを調べるために、年代別にプロットした結果を図７に示した。図中、各象限に示された数字は、その構成に相当するモデル数を表す。それでは図を考察して

15

富士写真フィルム （計：５３モデル）
構成Ｃ：計26ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｄ：計14ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｃ：計26ﾓﾃﾞﾙ

1997-98

1999-2000
1997-98

構成Ｄ：計14ﾓﾃﾞﾙ

1999-2000

2001-02

2001-022001
1995-96

2002

2002

2001
1995-96

2002

2002
構成Ａ：計7ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｂ：計6ﾓﾃﾞﾙ

構成Ａ：計7ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｂ：計6ﾓﾃﾞﾙ

オリンパス （計：５３モデル）
構成Ｃ：計26ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｃ：計26ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｄ：計20ﾓﾃﾞﾙ

1997-99

2000-01

構成Ｄ：計20ﾓﾃﾞﾙ

2000-01

2002

1997-99
2002

2002

2002

1995-96

1995-96

構成Ａ：計5ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｂ：計2ﾓﾃﾞﾙ

ニコン
構成Ｃ：計6ﾓﾃﾞﾙ

構成Ａ：計5ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｂ：計2ﾓﾃﾞﾙ（計：２４モデル）

構成Ｄ：計10ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｃ：計6ﾓﾃﾞﾙ

1998

構成Ｄ：計10ﾓﾃﾞﾙ

1999

2000-01

2002

1998-99
2002
2000-01
1997
1997

構成Ａ：計2ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｂ：計6ﾓﾃﾞﾙ

構成Ａ：計2ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｂ：計6ﾓﾃﾞﾙ

図６－１．デジカメの製品アーキテクチャのダイナミクスの分析結果1016

キャノン （計：３２モデル）
構成Ｃ：計8ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｃ：計8ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｄ：計19ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｄ：計19ﾓﾃﾞﾙ

1997 1998-99

2000

2001-02

1998-99
1997

2001-02
2000
2002

2002

2000

1996

2001

1996

構成Ａ：計2ﾓﾃﾞﾙ

構成Ａ：計2ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｂ：計3ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｂ：計3ﾓﾃﾞﾙ

ソニー （計５６モデル）
構成Ｃ：計13ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｃ：計13ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｄ：計40ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｄ：計40ﾓﾃﾞﾙ

1998-99
1998-99

2000-02

2000-02

1996-97
1996-97

構成Ａ：計3ﾓﾃﾞﾙ

構成Ａ：計3ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｂ：計0ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｂ：計0ﾓﾃﾞﾙ

カシオ （計：３４モデル）
構成Ｃ：計5ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｄ：計17ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｃ：計5ﾓﾃﾞﾙ

1997-98

構成Ｄ：計17ﾓﾃﾞﾙ

1999-2002

1997-98
1999-2002

1995-96
1995-96

2000-01
構成Ａ：計10ﾓﾃﾞﾙ

構成Ａ：計10ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｂ：計2ﾓﾃﾞﾙ

構成Ｂ：計2ﾓﾃﾞﾙ

図６－２．デジカメの製品アーキテクチャのダイナミクスの分析結果11

17

モデル数：１
構成D

モデル数：８構成C

モデル数：０
構成D

モデル数：２７
構成C

構成A

構成B

モデル数：６

モデル数：０

構成A
モデル数：２０

構成B
モデル数：０

モデル数：１９

モデル数：０
構成C

総モデル数：７

構成A

構成B

モデル数：４

モデル数：１５

総モデル数：９８

構成B

モデル数：１０
構成C

モデル数：２構成B

モデル数：５

１９９９年

構成B

モデル数：４

モデル数：１４

モデル数：９

総モデル数：７９

総モデル数：９１

図７．デジカメのシステム・アーキテクチャ年度別変遷

18

モデル数：０

総モデル数：４７

モデル数：５０
構成D

構成A

構成B

モデル数：０
構成D

構成A

２０００年
モデル数：１６
構成C

モデル数：６５
構成D

構成A

モデル数：０

モデル数：４２
構成C

総モデル数：４６

２００１年

モデル数：７４
構成D

モデル数：０
構成D

構成A

総モデル数：２８

２００２年
モデル数：５
構成C

１９９８年

１９９７年

１９９６年

１９９５年

モデル数：４１

モデル数：１２

構成C

構成D

構成A

構成B

モデル数：２

モデル数：２

総モデル数：５７

いこう。まず、1995 年以降、デジカメのアーキテクチャは、年代とともに構成
A から構成C へと移行している。
その後、モデル総数は増え続けるのであるが、構成 D に収束していく現象が見受けられる。さらに、1999 年以降、構成 B のモデル数が増加している。図７のアーキテクチャの推移について、その特徴を改めてまとめると：（１） システム・アーキテクチャは産業全体でダイナミクスを有している。
（２） システム・アーキテクチャは構成 A から構成 C を経て、構成 D へ移行している。
（３） 構成B のアーキテクチャは、構成 D から移行し、増加する傾向にある。
以上、３点が明確になった。
さらに図７を、年代別に各構成の割合の推移に改めたものが図８である。図中、構成 A のアーキテクチャは、1995 年の約 86％をピークに、1998 年には10％まで減少し、1999 年以降ほとんどなくなっている。次に、構成 C は、1995
年から除々にその数を増やし、1998 年にピークを迎えた後に減少していく。構成 B は 1999 年から増加傾向にある。最後に構成 D は、1995 年の市場立ち上
がり時から 1998 年まで、全く存在していないが、1999 年以降、急激にその割合を伸ばし、2001 年以降、70％以上となっている。このように、デジカメのアーキテクチャは、構成 A から構成 C を経て、構成 D へと向かうダイナミク
スを持つことが示された。

100
各アーキテクチャの割合（％）

90
80
70
60

構成Ａ
構成Ｂ
構成Ｃ
構成Ｄ

50
40
30
20
10
0
1995

1996

1997

1998
1999
年代

2000

2001

2002

図８．デジカメ市場におけるシステム・アーキテクチャの比率、年度別推移1219

５－４ アーキテクチャのダイナミクスとモジュール化
デジカメのアーキテクチャのダイナミクスを分析してきた。それでは、このようなアーキテクチャの変化は、モジュール化と関連があるのだろうか。モジ
ュール化の進展を推定する指標として、
アーキテクチャ収束化率Rを検討した。
これは、各年代に市場化されたデジカメのアーキテクチャ数 N と、その年の全モデル数 M の比率で計算され、R= M/N と定義する。たとえば、2002 年には98 モデルが市場化されたが、アーキテクチャは 43 種類あった。ここで、アー
キテクチャ収束化率 R は、98/43=2.279 となる。このようにして算出されたアーキテクチャ収束化率を示したのが表４である。デジカメのモジュール化は、
ハードウエアの面からは、外部メモリーや規格化された充電池の使用、同じサイズの素子を使用することによるシリーズ化を進めることで、範囲の経済や規模の経済を目指している。ソフトウエア的にも、汎用の USB やデータ変換方式を採用することによって製品開発費用の削減が可能になるため、アーキテク
チャ数の削減は、製品開発の面からも重要な課題となることが推測される。モ
ジュール化が進むほど、各企業の製品は類似化しアーキテクチャ数は減少する
ことから、アーキテクチャ収束化率 R は大きいほどモジュール化が進んでいると推定できる。表４では、1998 年以外、毎年、アーキテクチャ収束化率は増加しており、モジュール化が進展している様子が示されている。数字の上では、1995 年から 2002 年の 8 年間にアーキテクチャ収束化率は約２倍になっており、モジュール化の進展を示唆している。
また、このようなアーキテクチャ収束化率を企業ごとに算出したのが表５である。この表からは、モジュール化の程度は企業間で大きなばらつきがあり、

表４．アーキテクチャ収束化率
ｱｰｷﾃｸﾁｬ数13：N

年代
1995
1996
1997
1998
1999
2000
2001
2002

モデル数：M

6
20
29
22
33
41
43
43

7
28
46
47
57
79
91
98

20

ｱｰｷﾃｸﾁｬ収束化率：
R= M/N
1.167
1.400
1.586
2.136
1.727
1.927
2.116
2.279

概して、
カメラ専門企業の方がモジュール化の進展が遅いことが示されている。
たとえば、ソニーは、1996 年の市場参入以来、DSC、MVC といったシリーズ
を 2002 年まで続けており、当初よりデータ変換方式は原色系のみを用い、フロッピー・ディスクやメモリー・スティックといった外部メモリーを長期に渡ってシリーズ化するなど、モジュール化を意図した製品展開を行っている。一方、カメラ専門企業は、一眼レフタイプなど高級機種や低画素数の普及タイプ
まで多くの機種を製品化する傾向があり、モジュール化の意識はやや低いようにも見受けられる。また、ニコンやコダックのように、他社より OEM を受けている企業はアーキテクチャ収束化率が低く、モジュール化の進展が遅い。
図９は構成ごとにアーキテクチャ収束化率を計算したものである。図中、その値は、構成 A から構成 C、構成 D へと大きくなることが示されている。一方、構成 B はやや小さな値となっている。構成ごとのアーキテクチャ収束化率
が表４と比較してかなり大きな値となっているのは、表４は年代ごとに区切っているため、同じアーキテクチャでも年代が変わるたびに、別々に数えることによる重複が起こるためである。表４、図８、図９を詳細に比較検討すると、1995 年より構成 A は急激に構成 C に置き換わっていることが分かる。このようなアーキテクチャの変化は、
構成 A から構成 C へのアーキテクチャ収束化率が上がる、つまりモジュール化が進行するベクトルが存在しており、これをモジュール化ベクトル１とする。次に、図８より、1998 年から構成 C が急激に構成 D に置き換わっていくことがわかり、このような変化は、図９が示すようにアーキテクチャ収束化率の増加を伴っていることから、モジュール化ベクト
ル２とする。このように、デジカメのアーキテクチャのダイナミクスは、

表５．企業ごとのアーキテクチャ収束化率
企業名
富士写真フィルム
オリンパス
ニコン
キャノン
ソニー
コダック
リコー
カシオ

アーキテクチャ収束化率：R
53/31 = 1.710
53/28 = 1.893
24/16 = 1.500
32/16 = 2.000
56/20 = 2.800
22/16 = 1.375
24/13 = 1.846
34/17 = 2.000

212 段階の変化、つまり２つのベクトルによって示される。この 2 段階の変化を詳細に見てみよう。
まず、モジュール化ベクトル１は、構成 A と構成 C の差分から導かれる。図５に示される因子空間によって説明される構成 A から構成 C への変化は、
素子が CMOS から CCD へ，メモリーは内臓から外部メモリーへという変化と液晶
モニターの採用を表している。これらの変化は、1995 年にデジカメが市場化された時期には、安価で低消費電力を特徴とする CMOS を用いた機種が出されたが、その後、ビデオカメラで大量に使用されるようになった CCD の高感度化が進み、もともと低ノイズという特徴を有していた CCD が標準になっていったことを示している。
また、小型で軽量なメモリーカードの高容量化が進み、このようなカードを使用するためのアダプターなど、周辺部品の入手が容易になったことから、内臓メモリーは一気にメモリーカードといった外部メモリーに置き換わっていった。さらに、デジカメで必要とされる小型カラー液晶モジ
ュールも採用され始めた。このような変化は主に、ハードウエア・モジュールの採用によって起こっており、このことはアーキテクチャ収束化率が 1.824 から 3.170 に増加していることからも裏付けられる。このようにモジュール化ベ
クトル１は、ハードウエアのモジュール化、すなわち、ハードウエア設計のオープン化を表す可能性が高い。
次に、モジュール化ベクトル２については、構成 C から構成 D への変化の差分によって説明できる。図５より、データ変換方式が補色系から原色系へと変化し、専用充電池から汎用充電池の採用へ、また、USB ポートや AV 端子がモジュール化ベクトル２

構成 C

構成 D

モジュール化ベクトル１

RC = 149 / 47
= 3.170

RD = 202 / 58
= 3.483

RA = 62 / 34
= 1.824

RB = 40 / 20
= 2.000

構成 A

構成 B

図９．構成ごとのアーキテクチャ収束化率22

標準で採用されるようになった。
さらに、素子サイズは画素数の増加に伴って、大型化し、大きさのばらつきは固定化してきている。つまり、使用される CCDの種類は固定化してきている。このような変化は、デジカメで撮られた画像データ方式が JPEG という方式に固定され、USB ポートによりデータの受け渡しをする方式に統一されてきたこと、充電回路やその制御を行うソフトウエア
を専用に開発する代わりに汎用の充電ユニットを使用するようになったこと、
ビデオ用と共有していた CCD 素子が高感度のデジカメ専用の素子に置き換わるようになり、高度な計算が要求される補色系から、単純な計算を行う原色系
へデータ変換方式が変わるなど、ソフトウエアのモジュール化を示唆する。つまり、モジュール化ベクトル２はソフトウエアのオープン化を表している。

６ まとめ
本稿の締めくくりとして、デジカメのケースを基に、システム・アーキテク
チャのダイナミクスのモデル化を試みよう。ある産業の立ち上がり時期の製品は、多分にシステム多面的となる（楠木 [1997]）。市場での「やってみることによる学習（learning by doing）」の蓄積が無いためである。しかし製品化
後、市場からのフィードバックが可能になると、次期製品ではさまざまなニー
ズに合わせ、市場細分化への戦略が検討される。分析結果からも明らかなように、一度に複数の製品が発売されることも珍しくはない。つまり、製品開発にはシステム単面性の色合いが出てくる。電子機器の製品化には多くの部品が必要であり、設計はハードウエア、ソフトウエアともに複雑になり、次期モデルの性能・機能を向上させていくには、モジュール化・オープン化を進め、少しでも安価な部品を市場から調達することが有力な手段となる。言い換えると、要素技術、モジュールを全て自社開発することは効率が悪い。
市場細分化が進み市場が拡大すると、主要な機能を担うモジュールを生産する企業が固定化してくる。たとえば、デジカメのケースでは、CCD はソニー
が、液晶はシャープが水平分業構造の一端を担っている。こうして、専門モジ
ュール企業とのネットワーク化やアライアンス化が進展する。特にソフトウエ
アの場合、規格化が進むことにより、ネットワークの外部性が働くことがある。

23たとえばデジカメのケースでは、JPEG という画像規格が標準となり、また、
出力も USB 規格が標準となっており、今日ではほとんどの機種がこのような規格を採用している。
それでは、デジカメのケースを基に製品アーキテクチャのダイナミクスをモデル化していくことにする。ここでの分析は、第１章で規定したシステム・アーキテクチャのフレームワークを用いる。図１で規定したシステム・アーキテ
クチャは、IT 機器をはじめ、ソフトウエアとハードウエアが統合された多くの電子機器のアーキテクチャを分類するためのものである。つまり、製品におけるソフトウエアとハードウエアの関連性を見るための枠組みである。システ
ム・アーキテクチャを表した図１と、デジカメの因子分析から得られた図９を比較してみよう。図９では、因子分析結果によって分類された構成 A から構成
D までのアーキテクチャ収束化率と、その変遷を表すベクトルが示されている。
本稿のはじめに規定したシステム・アーキテクチャの概念を用いれば、ハードウエアもソフトウエアもクローズな構成はセット・バインドと命名した。図９の構成 A は、モジュール化の程度を表すアーキテクチャ収束化率が最も小さい、つまり、モジュール化が進んでいないことが示されており、さらに、モジュール化ベクトル１は、ハードウエアのオープン化を表すベクトルと規定したことから、規定したシステム・アーキテクチャでは、セット・バインドの構成と同義と考えられる。同様に、構成 D は、ハードウエア、ソフトウエアともに

コンポーネント・バインド

コンテンツ・バインド

ソフトウエアオープン化ベクトル

経路Y

ハードウエアオープン化ベクトル

経路

ハードウエアオープン化ベクトル

X

ソフトウエアオープン化ベクトル

セット・バインド

メディア・バインド

図１０．システム・アーキテクチャのダイナミクス

24オープンな構造を取るということから、コンテンツ・バインドの構成と考えられる。以下、同様に構成 B はメディア・バインド、構成 C はコンポーネント・
バインドに相当すると考えることにする。このように規定したシステム・アー
キテクチャのダイナミクスを表したものが図１０である。図では、ハードウエ
ア、ソフトウエアともにオープン化が進む、つまり、セット・バインドからコ
ンテンツ・バインドへの経路は２つ示されている。経路 X は今回のデジカメの事例が示すようにコンポーネント・バインドを経由するルートであり、経路 Y
は、今回の事例では存在しなかったが、ソフトウエアのオープン化がハードウ
エアのオープン化に優先する場合である。市場の立ち上がり時に、使用される
デジタル地図の業界標準が決定していたカーナビ市場の事例（伊藤〔2003〕）などでは、このような経路でシステム・アーキテクチャが変化することもある。
それでは、このように規定したシステム・アーキテクチャの変化の経路、つまりダイナミクスの特徴をまとめると：（１） 初期市場のシステム・アーキテクチャは、機能間の統合度が高いセット・バインドの形態を取るが、製品の成熟度が進むにつれ、ハードウ
エア、ソフトウエアともにオープンな構造をもつコンテンツ・バイン
ド化が進む。
（２） システム・アーキテクチャは、企業間、企業内を含めて同質化していく。つまり、モジュール化が顕著となっていく。
（３） ハードウエアとソフトウエアのオープン化のスピードは均一ではない。
理由は、ハードウエアのオープン化は要素技術・部品市場に、ソフト
ウエアは規格化のタイミングに依存するためである。ただし、製品開発においては、両者は互いに関連し合っており、また、企業の製品戦略という内生的な要因にも依存するため、そのダイナミクスは企業によって異なる。
上記のようになる。
規定したシステム・アーキテクチャのモデルを、Utterback and Abernathy[1975]の製品・技術進化モデル、および、Rosenberg [1976]の技術進化モデルと比較してみよう。本稿で述べてきたシステム・アーキテクチャの議論では、
ソフトウエアとハードウエアという性質の異なる要素を含む製品についてのア25

ーキテクチャの変化、すなわち、技術経路が示されてきた。このような事実か
ら技術進化は外生的ではなく、企業による内生的な要因によるものと捉えることができる。この点が、Utterback and Abernathy のモデルとの相違点である。
このような相違は外生的な影響を受けにくい、つまり、ハードウエアのように市場調達可能な構成部品による技術進化の影響を受けることがないソフトウエ
アの開発は、企業内の戦略を反映しやすいことに起因する。しかしながら、その意味するところは大きく異なるものの、Utterback and Abernathy の技術進
化は製品革新から工程革新へというダイナミクスを持つという指摘は、システ
ム・アーキテクチャもダイナミクスを持つという点で共通性を認めうる。
異なった技術の組み合わせによる影響について述べた Rosenberg [1976]、[1982]の理論は、システムのアーキテクチャがモジュール化し、それぞれのモ
ジュールの相互作用を考えるとき、非常に重要な意味を持つ。Rosenberg は、技術が相互依存性を持つ要素から構成されるシステムについて、その要素技術
間に技術レベルの不均衡が生じるとき、その技術不均衡(Technology
Imbalance)は、それが解消されるように技術革新活動を集中させる焦点化装置(Focusing Device) として重要な役割を果たすと説いた。Rosenberg の技術革新のメカニズムは、サブシステムを有するアーキテクチャにおいて、より促進されるパワーが内蔵されており、コンポーネント・バインド、コンテンツ・バ
インドといったアーキテクチャがそのような条件に合致すると思われる。
逆に、ハードウエアもソフトウエアもクローズなセット・バインドのアーキテクチャ
では技術不均衡の顕在化が十分ではなく、技術革新を促進するメカニズムは働きにくい。メディア・バインドは、確かにソフトウエアの技術革新を目指した
アーキテクチャと言えるため、技術不均衡の顕在化を促進する潜在力は弱いが、コンテンツ・バインドへの移行にしたがって、このような潜在力は顕著化してくる。したがって、システム・アーキテクチャにおける、セット・バインドからコンテンツ・バインドへのダイナミクスには、技術不均衡を顕在化させることによる技術革新を促進するメカニズムが内包されていると理解することができるのである。以上、システム・アーキテクチャのモデルは、モジュール、サ
ブモジュール間の技術不均衡を顕在化させるメカニズムにより技術革新を促進するという Rosenberg の技術革新モデルと比較しても、システム・アーキテク26

チャはダイナミクスを有するという性質は相違するものではない。
最後に、本稿で行った分析の限界と問題点、および、今後の課題について述べる。まず、本稿では、製品アーキテクチャの変遷を分析するために、過去から現在までのデジカメの機能、全てをプーリングし、そのデータを因子分析することによって製品の分類を行った。この手法では、絶対的というよりは相対的な分類になるため、オープンかクローズかという、本来、厳格に区別するべき線引きがあいまいになる可能性がある。さらに、全てのデータをプーリング
した後に解析を行うため、データ更新ごとにデータをプーリングするため、分そのたびに、分析結果が変化する可能性を否定できないという問題を含んでいる。また、モジュール化の程度を製品機能分析によって計測、すなわち、機能とモジュールを同義として扱っているため、モジュール化を正確に捉えていない可能性を完全に否定できない。今後の課題として、このような分析手法としての限界・問題点を克服しつつ、他の産業でも同様の分析を行い、結果を蓄積することにより、システム化された製品、すなわち、ハードウエアとソフトウ
エアからなる IT 関連製品の製品競争力の分析を行い、本稿のデジカメのケースとの比較を行っていきたい。

27

－注－

1 国領（1999）、楠木（2001）の議論などを参照。
2 その他の企業には、アップルコンピュータ、チノン、NEC、ポラロイド、セガ、プラス、ペンタックス、

ビクター、三菱電機、トミー、高木産業、タカラ、バンダイ、ニチメン、日立製作所、無印良品、マクセル、ライカ、以上の 18 社のモデルが含まれる。
3 多くのアプリケーションソフトから共通して利用される基本的な機能を提供し、コンピュータシステム

全体を管理するソフトウエア。「基本ソフトウェア」とも呼ばれる。ソフトウェアの開発者は、OS の提供する機能を利用することによって開発の手間を省くことができ、アプリケーションの操作性を統一することができる。OS には、パソコン用のものと IT 製品などに用いられる組み込み型のものがある。
4 分析対象企業の 453 機種のカタログ値をもとに、筆者が作成した。
5 デジタルカメラにおける画素数は、使用している CCD の受光部である素子の数を表す。光を信号に変換する素子の数は、デジタルカメラの性能を測る重要な要素で、その素子が多いほど光を受けてデータに変換される画素の数が多く、より多くの情報を記録することができる。デジタルカメラが発売された
当初は、30 万画素のものが主流だった。しかし今では、メガピクセルモデルと呼ばれる 300 万画素を超える高画素数の CCD を搭載したモデルも開発されている。
6 JCIA : 日本写真機工業会 2001 年度資料を基に、筆者が作成。
7 CCD: Charge Coupled Device 光エネルギーを電気信号に変換し、映像を電子化する素子。デジカメの主要部品の一つである
8 デジカメで使用される CCD は基本的に白黒画像しか記録できない。そのためにフィルターを併用し色を再現している。原色系フィルターとは、CCD の一素子ごとにフィルターをつけ、R（赤）、G（緑）、B（青）それぞれの光のみを通過させ画像の色を再現している。一方、補色系フィルターは、RGB の補色にあたるフィルターをかけたものである。補色系フィルターは補色を用いることから光の透過量が多くなるため、感度が高くなるという利点があるが、色の再現のために複雑なデータ処理が必要になるという欠点もある。一方、原色系フィルターは、発色が綺麗でその再現に複雑なデータ処理が必要ないという利点があるが、感度は高くない。近年の傾向としては、大口径のレンズと原色系フィルターの組
み合わせが増えてきている。
9 光学式ファインダーとは、撮影時にのぞくカメラの窓。フィルムカメラでは単に「ファインダー」と呼ぶが、デジカメでは液晶モニタをファインダーとして利用できるので、区別するために光学式と付けている。ここでは、撮影画像と連動したフィルター、つまりレンズを通した画像が見えるファインダーを光学式ファインダーと呼ぶ。たとえば、ズームをした場合、ファインダーの画像もズームされるようなファインダーである。つまり、素通しのガラスファインダーは光学式ファインダーと区別している。
10 分析結果を基に筆者が作成。
11 分析結果を基に筆者が作成。
12 分析結果を基に筆者が作成。
13 アーキテクチャ数は、基本機能の組み合わせの種類を数えたものである。たとえば、素子の種類、素子

サイズ、データ変換方式などの 12 の基本機能が全く同じであれば、アーキテクチャの種類は１つと数える。したがって、アーキテクチャ数は、全モデル数から重複するアーキテクチャ数分少なくなる。

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