Press 67
Published by Graduate Institute for Entrepreneurial Studies

事業創造大学院大学

Vol.

2022年4月発行

社 会と大 学 院を結ぶ 情 報誌

c ontent s

学長就任
挨拶

❶トピックス❷誌上講義❸修了生の活躍❹インフォメーション

次代を担う「アントレデザインNo.１プロフェッショナル」人材育成
新学長

五月女 政義現在、日本は少子高齢化、低成長経済が常できるわけではありません。従来のビジネス

会人学生の豊富な経験に接することができま態化する中で、国、産業・業界の枠組みを超スクールの教育はこうした起業／事業創造意す。また、日本人の社会人学生にとっては、えて非連続的な変化に直面しています。企業

欲旺盛な人材にいかに経営の専門知識を修得

多様な価値観の留学生から大きな刺激を受けは先が見えない中で、これまでに経験したこさせるかということに注力してきました。しるとともに、地域企業にとっても、本学修了とがない課題に対していかに自ら解を創造しかしながら、起業／事業創造を実践していく

生のネットワークはグローバル展開を推進すていくかということが求められています。

ためには一人よがりの「思い」や「アイデるに際しても、橋頭保を築く上でかけがえのこのような時代の流れを見極め、本学は開ア」、机上の空論だけではなく、従業員や仕ない財産になっているのではないかと考えて設以来、建学の精神と目的に則り、本質的な入先・販売先などパートナー／ステークホルいます。

課題と次代の潮流を的確に捉え、創造的な事ダーを含めて、「共感」「納得性」が得られな

本学では、こうした起業／事業創造への取業を実践する人材の育成、すなわち自ら起業ければ成功に結びつきません。
「アントレデり組みを飽くなき追求することにより、「日または組織内における事業創造・革新を通じザイン」はこうした起業／事業創造意欲旺盛

本海沿岸で唯一のビジネススクール」として、日本経済とグローバル経済の相互発展にな人材の「志」「思い」を多様な価値観を持って、「アントレデザインNo.1プロフェッショ貢献する人材の育成に努めてきました。このたチームでのディスカッションや市場での実ナルスクール」と言えば「事業創造大学院大ため「研究に基づいた実践、実践に基づいた践を通じて、「共感」「納得性」を得ながら、学」というブランドを確立し、日本経済とグ研究」を理念に掲げ、起業／事業創造を実現

起業／事業創造の実現に向けて事業コンセプ

ローバル経済の相互発展に貢献する次代の起し発展させるにふさわしい高い能力と識見とトやビジネスモデルをブラッシュアップし、業／事業創造を担う人材の育成に努めてまい

専門性を備えた事業創造実践家の育成に取り成功に導いていくというプロセスを提供するります。

組んできました。

教育の方法論です。

本学ではこれを実現するために、研究者教このため、本学では「アントレプレナー員と経験豊富な実務家教員を最適に配置し、シップ」の醸成や「デザインシンキング」に基礎科目、発展科目というカリキュラムを提必要なディスカッションや実践の機会を提供供するとともに、少人数制の演習（ゼミ）にするために様々な取り組みを行っています。

おいてきめ細かな指導を行ってきました。

演習指導の一貫としてEIT（Entrepreneurship2019年に策定した将来計画においては、本Intensity Track：起業特別演習）制度を設け、学の原点とこれまでの取り組みを踏まえて、起業意欲旺盛な院生に対して、演習（ゼミ）「アントレデザインNo.1プロフェッショナルの枠を超えてそれぞれの専門分野の教員が指スクール」というコンセプトを掲げ、本学独導・アドバイスを提供する環境を整備すると自の起業／事業創造を担う人材育成・教育方

ともに、正課外として「アントレデザイン塾」法論の確立を目指しています。
「アントレデ「女性起業家育成塾」など、具体的な仕入・ザイン」とは、「アントレプレナーシップ」

調達先や販売先とのマッチング、起業のためと「デザインシンキング」を掛け合わせた造の資金調達や会社設立に関する手続きの支援

語で、現時点では、「アントレプレナーシッなど、自治体や地域企業などと連携しながプの醸成と具体的なイノベーション創出に向ら、より実践的な起業／事業創造の場・機会けたコンセプト創りを含めた戦略的なデザイを提供しています。こうした実践に基づく教ン思考を併せ持つ、実践的な教育」と定義し育成果を適宜、正課の科目などにも取り入れています。ていくように努めています。

起 業 ／ 事 業 創 造 は、「 ア ン ト レ プ レ ナ ー

また、本学は日本人の社会人学生とともシップ」として求められる起業意欲や行動力に、成長著しい国々の優秀な留学生が多数在が必要不可欠ですが、それだけで実現・成功籍しています。留学生にとっては日本人の社学長・教授

五月女 政義【担当科目】●経営戦略●ビジネスモデル・イノベーション●演習Ⅱ
慶應義塾大学大学院経営管理研究科修了(経営学修士)。消費財メーカー、外資系コンサルティング会社を経て、㈱三菱総合研究所に入社、主任研究員、経営戦略研究室長、主席研究員等を歴任。30年以上にわたり、上場企業を中心にメーカーから流通・サービス業に至るまで幅広い分野で戦略ビジョン、中長期事業戦略／ビジネスモデル革新、新規事業戦略などに関する戦略コンサルティングを実施。2014年～事業創造大学院大学 教授、2016年～教学担当副学長 事業創造研究科 研究科長。STMコンサルティングオフィス代表。早稲田大学 非常勤講師。

J Press Vol.67 2022.4❶

FACULTY
誌上講義

なぜ今、学び直しか ─学び直しで生き抜く─
教授「学び直し」とは浅野 浩美

るしくみがある。

ことができた。
しかし、経済社会の変化が激しくなるにつ何をどう学べばよいのか、どう学ばせれば「社会人の学び直し」が必要だと言われるれて、それだけでは十分でなくなってきた。

よいか、は難しいところだが、学び方についようになって久しい。

OJTもポストなどが見直されるとともに、女て言えば、大学、大学院、専門学校やその講「学び直し」という言葉自体は昔から使わ性や非正規雇用労働者など多様な人材が働く座に通う通学系の学びが、通信やセミナーなれていた言葉だが、リンダ・グラットンらがようになる中で機能しにくくなってきた。

どによる学びよりも効果があることは実証されている 4 。

2016年に執筆した『LIFE SHIFT（ライフ・シフト）―100年時代の人生戦略』がベスト

働く側を学ぶ気持ちにさせる「学びのスイッチ」は企業が握っているとの調査結果も時代構想会議において「人づくり革命 基本「成長」を求める若手、学びの満足度は高いのに学ばないミドル・シニア構想」が取りまとめられたあたりから、急に世の中が変化する中、企業は先を読んで、伊藤レポートでは、経営における人材や人材事業自体を変化に応じたものにしていく必要戦略の重要性はこれまで以上に増しているとセラーとなり、日本でも2018年に人生100年よく使われるようになった（図）。

ある。2020年に経済産業省が公表した人材版

言葉の意味合いも変わった。かつては、高がある。しかし、OJTや目の前の仕事から学指摘されている。企業内の学び・学び直しを等教育を受けられなかった社会人を対象に学ぶだけではそこまでは期待しにくい。事業自促進するためのガイドラインの策定も予定さべなかったことを学ぶという意味合いで使わ体を変化させるためには、組織の中にないこれている。さらに、国の「成長戦略フォローれることが多かったが、今は、学び続け、変とを学ぶことが必要だ。

アップ（2021年6月18日閣議決定）」では、人化に対応し続けるといった文脈で使われるよ

働く側はどうか。株式会社リクルートマネ
1

的資本情報の「見える化」を推進するとされうになり、しっかり学んだ人にも改めて学んジメントソリューションズの調査 によるている。
「見える化」の議論はこれからだが、でもらうことを指すようになった。と、新入社員が仕事をする上で重視すること学びの機会の提供を含めるべき、などといっは、「社会貢献」と「成長」である。ミドル・た議論もあるようだ。

今日はこの学び直しについて、働く側、企業側、両方から見てみたい。

仕事からの学びだけでは十分でなくなったシニアはどうだろう。年齢とともに、OJTに先が見えない今だからこそ、人生100年時よる学びの機会は減少する。チャレンジング

代を生き抜いていくために、働く側も企業のな仕事の機会は若手に回りがちで、仕事自体側も、学び直しに向け、一歩前に踏み出してからの学びの機会も減少する。職場外での学はどうだろうか。

びの必要性は高まるはずだが、年齢とともに組織の中で地道に仕事をし続けること自体自ら学ぶ者の割合は減少している 2 。一方、にも「学び」はある。代表的なもののひとつ学んだことへの満足度はどの年齢層でも高は、先輩や上司などからのOJTによる学びだい。ミドル・シニアは特に高く、大学等で学が、それだけではない。

んだ40代以上の95.6％が良かったと答えてい世の中が変化する中で、仕事も変化している。だいぶ前から、ほとんどの仕事においる（「とても良い）66.8％ +「まあまあ良い」
28.8％）3 。て、システムの活用は不可欠となった。カ
バーすべき業務の領域も広がった。働いている以上、これに対応していく必要がある。働
く側は、目の前の仕事を一生懸命していれば、知らないうちに学び、変化についていく学ぶため、学ばせるためにどうすればよいのか

1：株式会社リクルートマネジメントソリューションズ「2021年 新入社員意識調査」
2：厚生労働省「令和2年度能力開発基本調査」
3：文部科学省（2016）「社会人の大学等の学び直しの実態把握に関する調査研究（委託調査）」
4：内閣府（2018）「働き方・教育訓練等に関する企業の意識調査」によると、約4割の企業は学び直しによって処遇を変えないと言っている。
一方、内閣府「平成30年度財政経済白書」では、学び直した者とそうでない者の年収変化の差について、1年後は有意差なしだが、2年後は有意差があるという分析結果も紹介している。学んだことにより力は付き、評価につながっているということであろう。

振り返ってみると、これまでにも資格ブームや自己啓発ブームがあったが、今ひとつ定着しなかった。学んでも評価されなかった
り、学んだことを使えなかったりしたからである。
ここに来て、学ぶことに力を入れる企業が増えてきつつあるが、例えば、株式会社大和

図：「学び直し」が登場した記事件数（日経新聞朝・夕刊）
出所：日経テレコンにより筆者作成❷ J Press Vol.67 2022.4

証券グループ本社には学びを処遇に反映させ教授

浅野 浩美【担当科目】●人材マネジメント／
人的資源管理論●市場調査法●演習Ⅰ・Ⅱ筑波大学大学院ビジネス科学研究科修了。修士（経営学）、博士（システムズ・マネジメント）。厚生労働省
で人材育成、人材ビジネス、キャリア支援、就職支援、女性活躍等の政策立案に従事。労働局長として働き方改革を推進。社会保険労務士。日本キャリアデザイン学会理事、経営情報学会理事、日本人材マネジメント協会執行役員等。ライト工業株式会社社外取締役。

修了生の活躍
MBAを取得された修了生に、入学経緯や大学院で学び得たこと、今後の抱負や目標などについて語っていただきました。

旭カーボン株式会社取締役常務執行役員
経営企画管理室室長

鈴木 修さん（2012年3月修了）【業務内容】●カーボンブラックの開発、製造、販売

会社経営を担える人材への挑戦
間違いなく学んだことが現在のスキルに

最後に3つ目は、修了までたどり着けたことだと思います。知識ゼロから始めて100ページに及ぶ事業計画を書き上げたこと、これを達成できたことだけでも大きな学びだったと思います。

修了後と今後、入学を検討している皆様へ
修了後、会社は大きな変革を迫られました。
2013年には5か年計画の経営改革プロジェクトを立案、実行するというミッションが課せられます。そのプロジェクトリーダーに私が抜擢されました、まさに実践です。これはかていたところ、机の上にそっとパンフレットなり痛みの伴う改革でした、失敗すれば会社と入学申し込み用紙が置かれていたことを思がなくなるかもしれないという危機感もありました。内容は割愛しますが、2019年にプロ皆さんこんにちは、この3月で大学院を修了い出します。もう逃げ道は無い、上司も同僚してちょうど10年になります。本誌への投稿はも家族も協力するからと背中を押され決心しジェクトは無事完了し経営体質は格段に向上

2013年7月1日発行のJ-press Vol.32以来の2回目て入学したという感じです。理系一筋だったしました。それと同時に、時代も大きく動いになります。10年ひと昔と言いますが、この10ので、何か違うことが学べそうな予感はありていました。自動車産業100年に一度の変革、年間はあっという間でした。その間、会社自体ましたが、まったく勉強したこともない分野SDGsに代表される世界的課題の解決。経営も私自身も激動の中で忙しく過ごし、なかなかでしたので不安だらけの入学でした。

改革も完遂し、さあこれから新たな波へ挑戦できると思った矢先にコロナ感染の拡大、東大学院に足を運ぶ間も無く時が経ってしまいました。先回書かせていただいた時は、修了後1年目でしたのでまだ勉強したことが頭の中に欧で紛争と、その影響への対応に四苦八苦し学んだことの一つは「何かを変えてそれに挑むこと」ている状況です。しかし、足元の対応はしっ残っていたと思います。たまに仕事でも教科不安だらけの入学から、カリキュラムが進かり行いながら、2030年、2050年に向けた将書をひっくり返して活用していました。2年間

んでいくと、まずは生活が変わってそれに慣来構想を現在展開中です。この数年の変化はで作成した事業計画書の「工場排熱を利用しれてきます。仕事をほぼ定時で切り上げ、そ非常に大きく、その影響もあっていろいろなた熱輸送ビジネス」は検討を続けましたが採の後本学に通う、週末は課題をやる。これがことがリセットされて、みんなが強制的にス算が合わず実行には至っておりません。修了

生活リズムになってきて少し楽しくなってきタートラインに並ばされたような気がしてい後10年、どれだけ身についているかは学校のますが、決して楽ではありません。しかし一ます。ここから、本学で学んだことを生かし勉強を全て忘れた後に残っているものと思って緒に学んでいる同窓生は同じ社会人、留学生て事業を発展させていきたいと思っています。

います。それが間違いなく現在の私のスキルにもいます。みんな同じように学校に通い、課今まさに入学を検討している方がいたら、なっています。在学当時は開発の課長でした。

題を提出して頑張っていましたのでその流れまずは事業創造大学院大学に飛び込んでみて現在は会社役員として経営企画・製造・開発に何とか乗ることができたのだと思います。

ください。修了までは楽ではありませんが、を管掌する立場になりました。時代も大きく変「何かを変えてそれに挑むこと」それが本学必ず成し遂げることができると思います。起

わり、私自身も課長時代とは見る目も大きく変で学んだ1つ目でしょう。

業するという目的があるのであれば尚良いとわり、先が見通せないこの時代において先を学んだことはもちろんそれだけではなく、事思いますが、会社の組織の中で働く人にとっ見据え会社を引っ張っていく必要があります。

業計画、会計、マーケティング、世界のお金ても必ず役に立つと思います。あまり偉そう

そういう意味で、課長時代に事業創性大学院の流れ、などなど授業でたくさん学びました。

なことは言えませんが、ひと踏ん張り頑張っ大学で学べたことは大変ありがたく、指導してしかし、それらのスキルは必要な時に本を頂いた先生方と背中を押してくれた会社に感読むことで得られることと思い謝したいと思います。それでは少し当時を振ります。

返りながら筆を進めることにしましょう。てみてはいかがでしょうか。

しかし、必要な時に的確に何を読めばいいかというのは難し

理系一筋から新たな分野への挑戦いことです。一度教えてもらったことは全部覚えていなくても、入学のきっかけは、まったくの受け身からあそこに書いてあるということでした。当時の社長に指名され、ほぼ強制的を知っているという引き出しをに入学する運びとなりました。仕事も忙し持つことも重要だと思います。

く、子供も小さかったので絶対無理だと思っこれが2つ目に学んだことです。

J Press Vol.67 2022.4❸

仙石正和学長

最終講義

開催報告

10～20年後の起業分野の予想～独断と偏見～本学では、2022年3月19日（土）に仙石正和学長による最終講義をオンラインで開催し、学内外から約160名の方々にご参加頂きました。
「10～20年後の起業分野の予想～独断と偏見～」と題した講義では、起業など新しい分野を切り開く人物の条件は強い好奇心を持っている人が鍵になることや、将来の国内起業は生命科学分野が中心となる可能性があると予想し、参加者に資料を共有しながら分かり易く説明しました。仙石学長は2014年に本学の学長に就任し2022年3月を持って退任となります。これまで長年に渡り、ご尽力頂きましたことに教職員一同感謝の意を表します。

新潟の産業・企業を知る講座 開催報告
本学は新潟県の事業「令和3年度 新潟の産業・企業を知る講座」の業務委託を受け、2021年7月～2022年1月にかけ、食品・流通・ITなど様々な業界の県内企業7社から講師を迎え、マーケティング戦略・人事制度・ITを活用したビジネスなどに関する講義・講演を実施しました。県内企業への理解を深めることにより、受講したのべ約300名の学生に対する就職活動の動機づけや地域経済に関する意識の向上をはかることができました。
講義概要は次の通りです。
・定年、再雇用制度などの人事制度、人事管理（食品）・デジタルマーケティングの実践的な事例と県外及び海外への事業拡大のマーケティング戦略（IT）
・ITを活用した交通、安全を例としたビジネス（IT）
・国際フランチャイズ店舗展開方法（流通）・新潟を住みやすい街にするためのクラウドの活用事例（IT）
・コミュニティビジネス社内創業およびブルワリーのジョイントベンチャー（セレモニー）
・外国人の視点による県内企業で働く魅力や業務内容、就職に至った行程等（食品）I N F O R M AT I O N
2022年4月OPEN！ 東京サテライト3つの活用術
東京駅直結、八重洲北口徒歩2分に位置するサピアタワーの10階に東京サテライトがOPENします。本学は忙しい社会人学生のための利便性を強力サポートしていきます。
活用術1 ▶事業計画書、研究論文等作成のために必要不可欠な対面によるゼミナール指導が新潟本校に来校しなくとも東京サテライトで直接受けられる！（※半年間で全15回中、3回は対面指導が必須）
活用術2 ▶首都圏在住の方や首都圏出張中の社会人学生にとって自習室として利用できる！
活用術3 ▶仕事の移動途中などで自宅等からの受講が困難なときにオンライン受講の場として利用できる！

場所を問わずご自宅や会社からオンラインでMBA取得が可能
本学は、通学時間を気にせずご自宅や会社からオンラインでMBA取得することができます。社会人の方が学びやすいように居住地を問わず好きな場所から講義の受講や研究指導を受けることができます。
対 象：職業を持っている又は遠隔地に居住するため、本学に通学することに困難を伴う方（個人・企業団体等を問わない）
学び方：在学中2年間の講義受講はすべてオンライン、研究指導（ゼミナール）
は入学後半年間から修了時までの間、半年毎に全15回中計3回相当を対面による通学指導を受講。
※2022年10月入学よりオンライン履修に関して適用条件がございますので、事前にお問い合わせ下さい。

事業創造セミナーのご案内

2022年５月21日（土）13：30～（予定）経験者から学ぶ本学修了生による新規事業支援セミナー※詳細は決定次第、HP等でお知らせ致します。

JPress 編集・発行／事業創造大学院大学 広報委員会〒950-0916 新潟市中央区米山3-1-46
TEL 025-255-1250 FAX 025-255-1251
URL https://www.jigyo.ac.jp/
e-mail info@jigyo.ac.jp❹ J Press Vol.67 2022.4