スパークス･アセット･マネジメント株式会社

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド

マンスリーレポート

お知らせ

スパークス・アセット・マネジメント株式会社が、「トムソン・ロイター リッパー・ファンド・アワード・ジャパン ２０１７
（最優秀運用会社株式部門）」 を４年連続で受賞しました。
株式部門での４年連続受賞は、世界新記録※です。
※ ４年連続受賞の世界新記録を達成したのは、スパークスを含め世界の運用会社で２社のみ｢トムソン・ロイター リッパー・ファンド・アワード・ジャパン ２０１７｣は、世界各都市で開催している｢Thomson
Reuters Lipper Fund Awards｣プログラムの一環として行われ、日本において販売登録されている国内および外国籍ファンドを対象に、優れたファンドとその運用会社を選定し、表彰するものです。 選定/評価に際しては、トムソ
ン・ロイター リッパー独自の投資信託評価システム｢リッパー・リーダー・レーティング・システム (トムソン・ロイター
リッパー・リーダーズ、Thomson Reuters Lipper Leaders)｣の中の｢コンシスタントリターン(収益一貫性)｣を用いています。
トムソン・ロイター リッパー・ファンド・アワードの評価の基となるトムソン・ロイター リッパー・リーダーズのファンドに関する情報は、投資信託の売買を推奨するものではありません。トムソン・ロイター リッパー・リーダーズが分析しているのは過去のファンドのパフォーマンスであり、過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではないことにご留意ください。評価結果は、リッパーが信頼できると判断した出所からのデータおよび情報に基づいていますが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。
※当表彰は、スパークス・アセット・マネジメント株式会社が受賞したアワードであり、当ファンドの受賞ではございません。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債
または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド 基準日 平成29年4月28日【運用実績】【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(％)
ファンド TOPIX配当込

直近の分配実績（円）

基準価額
15,330 円

過去1ヵ月間

1.60

1.27

過去3ヵ月間

4.84

1.63

過去6ヵ月間12.33

11.17 第1期 2014/08/25

過去1年間

14.38

16.72 第2期 2015/08/25

250 16,000

過去3年間

47.46

40.08 第3期 2016/08/25

56.32

48.44 設定来累計

0 15,000
250 14,000

設定来0※ファンド、TOPIX（配当込）の過去のパフォーマンスは月末値により算出。尚、決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマンスは、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って 実際の投資家利回りとは異なります。

【資産別構成】
資産種類

比率(％）

株式
投資信託証券その他株式関連証券
現金その他

95.0
0.0
0.0
5.0

※比率は対純資産総額

17,000※設定日前営業日（2013/08/29）を10,000として指数化 （億円）
400
純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）TOPIX配当込み（左軸）基準価額（左軸）

350
300
250
200

12,000150

11,00010,000

100

9,000

50

8,000
0
13/08 14/02 14/08 15/02 15/08 16/02 16/08 17/02※当ファンドはTOPIX配当込みをベンチマークとするものではありません。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

【組入有価証券 上位10銘柄】

市場

比率(％)

東証１部
ジャスダック
その他市場
株式組入比率

88.2
2.8
4.0
95.0

(銘柄数: 32)

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

※比率は対純資産総額【株式業種別構成】

業種

純資産総額
11.15 億円

13,000【株式市場別構成】

化学
機械
不動産業
建設業
卸売業
その他

解約価額
15,285 円

比率（％）
16.3
15.3
12.3
6.4
6.4
38.3

基準日: 3月31日 ※

銘柄

比率（％）

オープンハウス
ＴＰＲ
トーセイ
三浦工業
ＭＡＲＵＷＡ
山洋電気
東洋建設
アリアケジャパン
シップヘルスケアホールディングス
レンゴー

7.3
4.8
4.5
4.3
4.0
3.8
3.8
3.7
3.6
3.6

※組入上位10銘柄については、ファンドの特性を鑑み、開示基準日を前々月末として開示を行っております。
※比率は対純資産総額※比率は対純資産総額※上記記載のうち、運用実績、基準価額および純資産総額の推移（設定来）以外は当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。
従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元
本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容
は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド 基準日 平成29年4月28日【市況状況】
4月の日本株式市場は引き続き外部要因に動かされる展開となりました。
月の前半には、3日に発表された米自動車販売台数が市場予想を下回り、好調なペースで拡大していた米自動車市場の販売の失速が示唆されたことを受け、米国の経済に対する楽観的な見方が後退しました。また、米連邦準備制度理事会(FRB)が、2017年以内にバランスシートの縮小開始の可能性の高まりや北朝鮮やシリア情勢の緊迫化による地政学リスクへの懸念から、リスクオフの姿勢が見られました。その上、12日にはトランプ米大統領の「ドルは強くなり過ぎている」との発言を受けて、外国為替市場では米ドルが主要通貨に対して下落しました。さらに、14日には米軍がアフガニスタンに爆弾を投下したことで、米ドルが一層下げ幅を拡大しました。これらの影響で日本株式市場は軟調に推移し、11日から5営業日連続の下落となりました。
月の後半には、20日のムニューシン米財務長官の発言で、大型の税制改正期待が再燃しました。また、23日に実施された仏大統領選の第1回投票の結果を受けて、EU（欧州連合）の重要性を主張するマクロン氏が決選投票へ進みフランスのEU離脱リスクも低下し、投資家のリスクオンの姿勢が強まりました。さらに、25日には懸念されていた北朝鮮による核実験やミサイル発射等の挑発行為がなく、地政学リスクへの懸念も後退しました。これらを受けて、
欧州株式市場は上昇し、独DAX指数は史上最高値および仏CAC指数は9年振りの高値を記録しました。また、米株式市場でもナスダック総合指数が初めて6,000ポイントの大台に乗せ史上最高値を更新しました。日本株式市場も20日から5営業日連続で上昇し堅調に推移しました。しかしながら、26日にトランプ米政権が発表した税制改革案には新味や財源確保の具体策が含まれていないことが嫌気され、外国為替市場では米ドルが売られ、日本株式市場の上値も抑えられました。
4月の日本株式市場は、前月末比でTOPIX(配当込み)がプラス1.27%、日経平均株価もプラス1.52%となり2か月ぶりの上昇となりました。東証33業種の騰
落率ベスト３はその他製品、建設業、不動産業になった一方で、ワースト３は石油・石炭製品、海運業、鉱業となりました。東証1部の規模別指数は、外需銘柄の比率が相対的に低い小型株(TOPIX Small)が大型株(TOPIX100)をわずかにアウトパフォームしましたが、小型株比率の高い東証マザーズ指数やJASDAQインデックスは軟調に推移しました。
4月の第3週までの東証名証投資部門別売買動向では、海外投資家は約4,705億9,600万円の買い越しに対し、個人投資家は約1,387億7,500万円、ならびに信託銀行は約836億9600万円の売り越しとなりました。1月から3月までにおよそ1兆2,386億円売り越していた海外投資家は、4月に入り3週連続で買い越しとなりました。一方、個人投資家は2週連続で売り越しとなり、海外投資家の姿勢と対照的になりました。

【運用状況】
当月、当ファンドのパフォーマンスは前月末比1.60%のプラスとなりました。一方、参考指数のTOPIX（配当込み）は1.27%の上昇でした。
当月、ファンドパフォーマンスに対してプラスに貢献した銘柄は、トーセイ、山洋電気などでした。一方、マイナスに影響した主な銘柄は IDOMなどでした。
以下に、パフォーマンスへの影響が大きかった主要な組入れ銘柄についてご報告させていただきます。
トーセイは、不動産開発および、J-REIT（不動産投資信託）を含む不動産ファンドの運営管理を行う企業です。不動産仕入れの厳格さや、財務体質が強みです。当ファンドでは、同社の在庫不動産価値や、不動産市況に頼らない利益成長を考えれば、株価は割安であると判断し、投資しております。当月、同社の株価は当ファンドのパフォーマンスに対してプラスに貢献しました。4月初旬に2017年11月期 第1四半期決算が発表されました。7.3%の営業減益でしたが、昨年同期に大型案件が含まれていたことを考えると、健闘した内容と考えられます。加えて、日米を中心に、長期金利が下落基調に転じたことも株価上昇の背景であると思われます。同社は、不動産を多く保有する中小零細企業を買収するなど、他の不動産企業とは違った戦略で事業を拡大させており、安定的に成長できると当ファンドでは考えております。
山洋電気は、無停止冷却用ファンを中心としたクーリングシステム事業と、機械向けのサーボアンプを中心としたサーボシステム事業を利益の軸としている会社です。当ファンドでは、サーバー向け冷却ファンの需要が拡大していること、サーボシステムは、世界的な製造現場での自動化の恩恵を受けていることを評価して、同社に投資しております。当月、同社はファンドのパフォーマンスに対してプラスに貢献しました。4月下旬に2016年度決算、及び2017年
度の業績ガイダンスが発表されました。実績にはサプライズはありませんでしたが、2017年度の業績ガイダンスでは、20.6%の営業増益が示され、市場に好感されました。中国でロボット需要が拡大しており、当ファンドでは、来期以降も業績拡大基調となると判断しております。
IDOMは、中古車買取の最大手企業です。元々は買い取った車をオークションで転売しておりましたが、近年では、自社で中古車販売店舗を展開し、買い取りから販売まで手掛ける体制を構築しています。2014年の消費税増税後、国内新車販売が低迷し、結果として、中古車市場も低迷しておりました。同社は中古車市場でシェアを維持するため、広告費を増やしました。この広告コストが利益を圧迫したため、株価が低迷したと思われます。しかし、当ファン
ドでは、国内の新車販売が底打ちを見せ始めていることや、現在注力している小売事業の成長性を考えれば、株価は割安であると判断し、投資を開始しました。当月、同社の株価は当ファンドのパフォーマンスに対してマイナスに影響しました。4月中旬に発表された2017年度の業績ガイダンスが市場期待を下回ったためと当ファンドは考えます。当ファンドでは、2017年度の会社計画は保守的と判断し、強気の見方を継続しております。

【運用方針】
日本にとって最大の地政学リスクである北朝鮮問題が、急速に台頭しました。しかし、米中が北朝鮮を抑える行動をとっている以上、北朝鮮の挑発は、口先だけで終わる可能性が高いと考えられます。北朝鮮のリスクを嫌気して、株式市場が乱高下するのであれば、当ファンドにとっては、成長できる企業の株を安く買うチャンスとなりうると考えます。
また、4月下旬より、2016年度決算シーズンがスタートしました。安定しない為替レートを保守的に見積もって、業績ガイダンスが発表されていると感じます。ここでも、注目すべきは真の収益力です。短期的な市場変動や、保守的な業績予想に左右されず、長期的な視点で事業を評価していきたいと思います。引き続きボトムアップ・リサーチを通じ、投資魅力のある銘柄を発掘して行きます。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・少数精鋭・日本株マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）
を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とします。

ファンドの特色
１. 株価と実態価値が大幅に乖離（バリューギャップ）している日本企業を中心に２０～４０社程度に、集中投資いたします。
 主として、中小型株への投資を中心に行います。また、株式市場の状況を勘案し、大型株により多くの投資機会があると考えられる場合には、大型株にも投資を行います。
 中長期的視点に基づいて実態価値を計測し、投資判断いたします。

２. 逆張り的発想で徹底した調査から銘柄を選別し、市場参加者の悲観・無視によって広がったバリュ
ーギャップを探し出します。
 下落リスクが小さく、上昇余地が大きいと考えられる銘柄を選別します。

３. 日本の中小型株の集中投資戦略で、長期の経験を有するスパークス・アセット・マネジメントが運用いたします。
 当戦略は、１９９９年からの長期の運用実績があります。また、スパークス創業以来２０年超の中小型株の運用経験が充分に活用されます。

ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
集中投資リスク当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄数を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。
流動性リスク当ファンドは、中小型株式等に集中投資することを想定しています。こうした株式は、比較的新興であり、発行済株式時
価総額が小さく、売買の少ない流動性の低い株式が少なくありません。その結果、こうした株式への投資はボラティリティ(価格変動率)が比較的高く、また流動性の高い株式に比べ、市況によっては大幅な安値で売却を余儀なくされる可能性があることから、より大きなリスクを伴います。また、大口の解約及び設定が発生し、有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下で取引を行えない場合または取引が不可能となる場合、市場実勢から期待される価格より不利な価格での取引となる可能性があります。その結果として、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
信用リスク
組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生ある
いは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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お申込メモ（お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。）
ファンド名スパークス･少数精鋭・日本株ファンド

商品分類

追加型投信／国内／株式

信託期間

平成 25 年 8 月 30 日から平成 35 年 8 月 25 日

決算日

毎年 8 月 25 日
（休日の場合は翌営業日）

収益分配

原則として毎決算時にファンドの基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

お申込時間

各販売会社で毎営業日お申込いただけます。お申込時間は、
原則として午後 3 時までとします。
当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。

お申込単位

販売会社が定める単位

お申込価額

お申込受付日の基準価額

解約のご請求販売会社の毎営業日に販売会社が定める単位で解約を請求することができます。お申込時間は、原則として午後 3 時までとします。当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。
※委託会社は金融商品取引所における取引の停止、決済機
能の停止、その他やむを得ない事情があるときには、解約請求の受付を中止することおよびすでに受付けた解約請求の受付を取り消すことができます。

解約価額

解約請求受付日の基準価額から信託財産留保額を差し引い
た価額

解約代金の
受渡日

解約受付日から起算して、原則として 5 営業日目からお支払いします。

お客様にご負担いただく手数料等について＊下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なります
ので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料
お申込受付日の基準価額に 3.78%（税抜3.5%）を上限として販売会社が定める手数
料率を乗じて得た額【ご解約時】■信託財産留保額
解約請求受付日の基準価額に 0.3%の率を乗じて得た額■解約手数料なし【保有期間中】(信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬
純資産総額に対して年率 1.998%（税抜1.85%）■その他の費用等(1)監査報酬、投資信託説明書（目論見書）
や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対し上限年率 0.108%（税抜 0.10%））(2)有価証券売買時の売買委託手数料等
は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

【課税上の取扱い】
課税上の取扱いについては投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド
ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本トラスティ･サービス信託銀行株式会社に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行
います。
加入協会
販売会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会○○

エイチ・エス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第35号○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第 2251 号○○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○○

岡三オンライン証券株
式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第52号○○○

髙木証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第20号○

ふくおか証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第5号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号○○○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

○

スパークス･アセット･マ
ネジメント株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第346号

○

○

○

○

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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