（別紙様式４）
令和6年7月31日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

あいちビジネス専門学校

昭和53年9月1日

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人電波学園

昭和34年3月31日（愛知県）
昭和61年12月23日（文部省）

小川 明治

所在地
460-0026
愛知県名古屋市中区伊勢山二丁目13番28号
052-331-7888
所在地
456-0034〒（住所） 愛知県名古屋市熱田区神宮四丁目7番21号（電話） 052-681-2299
専門士認定年度
高度専門士認定年度
〒
（住所）
（電話）

竹下 啓太

分野

認定課程名

認定学科名

商業実務

商業実務専門課程

販売ビジネス科

平成21(2009)年度

職業実践専門課程認定年度-

平成26(2014)年度

商品知識とともに常に人とかかわる「販売職」に求められる接客技能を身につけるため、学内だけでなく現場での実習も加え、専門知識と豊かな人間性を兼ね備えた人材を育成することとする。

学科の目的

学科の特徴（主なリテールマーケティング（販売士）検定、ファッション販売能力検定、色彩技能パーソナルカラー検定、手話検定、Microsoft Office Specialist(Word・Excel・Power Point)、教育内容、取得可 POP広告クリエーター技能審査試験、サービス接遇実務検定、簿記検定などの資格取得が可能。
能な資格 等）
修業年限2

昼夜全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員80 人

就職等の状況

生徒実員(A)

講義

実習

実験

実技

2,160 単位時間

684 単位時間

1,044 単位時間

720 単位時間

0 単位時間0 単位時間単位単位単位単位単位単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

留学生割合(B/A)

中退率0%

12 %

0人
7人
■卒業者数 (C)：8
■就職希望者数 (D)：6■就職者数 (E)：6
■地元就職者数 (F)4■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
67■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
75
■進学者数
0
■その他
アルバイト

（令和演習人人人人％％％人

5 年度卒業者に関する令和６年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）

販売系企業など■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://www.aichi-bc.jp/department/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

2,448 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数
うち必修授業時数

1,872 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

144 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総単位数

教員の属性（専任教員について記入）

0 単位時間
144 単位時間単位
うち企業等と連携した実験・実習・実技の単位数

単位

うち企業等と連携した演習の単位数

単位

うち必修単位数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の単位数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の単位数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの単位数）単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

2人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

0人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

2人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

0人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
販売士関連団体との連携や、学生就職先連企業を中心に現場からの要請を組み入れた教育課程の編成を行っている。また授業においては机上の知識のみならず、現場実務を意識して展開し、販売現場で必要とされる知識・技術を実践的な教育を行うことで、即戦力として求められる人材育成を目標に連携することを基本方針としている。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程の原案は学科にて策定し、到達目標（資格取得目標）を明確にしている。教育課程編成委員会は校長直轄で組織され、到達目標が妥当であるかや、また資格取得結果等について精査し、現場において現在また今後求められる知識・技術や実践的かつ専門的な能力を養成する授業科目の開設等について提言を行う。学科は、これら教育編成委員会の提言を鑑み教育課程の変更、策定を行い校長に上申し決定する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和6年7月31日現在

名 前所

属

任期

種別

日本チェーンドラッグストア協会 ヘルス・アンド・ビューティケア人材育成センター 事務局長
NPO日本医師事務作業補助者協会
愛知・岐阜支部 世話人
株式会社 コネクティボ
営業Ｇ プランニングディレクター

令和6年4月1日～
令和8年3月31日(2年)①

令和5年4月1日～
令和7年3月31日(2年)①

令和6年4月1日～
令和8年3月31日(2年)③

ポイント・フォワード株式会社 代表取締役

令和6年4月1日～
令和8年3月31日(2年)③医療法人 贈恩会 事務局長

令和6年4月1日～
令和8年3月31日(2年)③医療法人徳洲会 名古屋徳洲会総合病院
医事課 課長
社会医療法人 蘇西厚生会 松波総合病院
経営企画部 課長

令和5年4月1日～
令和7年3月31日(2年)③

令和5年4月1日～
令和7年3月31日(2年)

③

宮崎 義明

株式会社サンドラッグ 人事部 採用課 主任

③

竹下 啓太

あいちビジネス専門学校 校長

小栗 宏之

あいちビジネス専門学校 教務科長

舟橋 孝光

あいちビジネス専門学校 渉外科長

林 久實

あいちビジネス専門学校 指導主任

粥川 暁仁

あいちビジネス専門学校 教務主任

成田 和弥

あいちビジネス専門学校 広報主任

令和5年4月1日～
令和7年3月31日(2年)
令和6年4月1日～
令和8年3月31日(2年)
令和6年4月1日～
令和8年3月31日(2年)
令和6年4月1日～
令和8年3月31日(2年)
令和6年4月1日～
令和8年3月31日(2年)
令和6年4月1日～
令和8年3月31日(2年)令和6年4月1日～
令和8年3月31日(2年)

篠原 陽子
高柿 幸代
内田 広幸
永田 るり子
川崎 景一朗肆矢 幸輝
松岡 祐也－－－－－－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （7月、11月）（開催日時（実績））
第１回 令和5年7月24日 14：30～15：05
第２回 令和5年11月28日 14：20～15：10（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

教育課程編成委員から、登録販売者の実習体験をしたときに、自分が体験した又は見た接客例の良い例、悪い例などを、他の学生にも紹介してほしい。また、接客やコミュニケーションを学ぶ時にもロールプレイングで実践力をつけていただきた
いとの意見があった。ビジネスマナーなどの授業で、接客の事例研究・発表、ロールプレイングの充実を図ることとした。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
販売現場で必要とされる人材となるため、学内では、販売業界に精通し現場において実務経験豊かな講師による授業を展開している。校内へ企業の教育担当者を招いて実習を実施し、実際の実務を経験することにより習得した知識・技術・心構えなどを学び、学内での教育と連動して即戦力として活躍できる人材を育成する体制を整えることを基本としている。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

販売・小売関連企業から講師を招いて実習・演習を実施している。販売・小売業界で必要な接客術、接遇マナーやラッピング技術など実践的に実習・演習を行っていただくことで、学生の接客スキルの向上を図っている。本校の教育方針を伝えると共に、企業からは学生の評価及び本校本科に対して授業内容や指導方法の工夫や最新の販売技術への取り組みなどの意見をいただいている。いただいたご意見は学内で協議され次年度の教育課程編成の参考としている。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
企業連携の方法科 目 概 要
販売実務Ⅱ

２．【校内】企業等から 販売のプロとして必要なより高度の講師が一部の授業 の知識・技能を実践を交えながらのみを担当身につける。

連 携 企 業 等
紙の温度株式会社

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

日々変化進歩を続ける販売・小売業界のニーズに対応するため、教員のスキルアップは欠かすことのできないことと認識しており、関連団体の公式研修や小規模の会合にまで積極的に参加する体制をとっている。実施にあたっては本校の職員研修規程の定めに従って行っている。毎年、実施される日本ケアフィット共育機構が実施するサービス介助士インストラクター
ブラッシュアップ研修への参加を年度初めに計画している。また、研修参加後は、他の教員との情報共有のため学内での報告会を実施する。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： サービス介助士インストラクターブラッシュアップ研修
期間：

令和6年2月9日（土）インストラクションの維持とスキル向上等
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 教職員研修期間：

令和5年8月17日（木）連携企業等： 日本ケアフィット共育機構
対象： サービス介助士インストラクター

連携企業等： リクルートパートナーズ、株式会社学び等
対象： 教員等

アクティブラーニング、コミュニケーション研修、アンガーマネジメント等
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等連携企業等： 日本ケアフィット共育機構
研修名： サービス介助士インストラクターブラッシュアップ研修
期間：

令和7年2月インストラクションの維持とスキル向上等
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 教職員研修期間：

令和6年8月20日（火）内容

傾聴力向上研修

対象： サービス介助士インストラクター

連携企業等： ALL DIFFERENT株式会社
対象： 教職員４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
社会から求められる人材を育成し社会経済発展に寄与できる学校となるため、学校内部に関する点検、評価、改善が不可欠である。本校の教育理念・学校運営・教育活動等ついて行った学校自己評価を基に、学校関係者による評価を実施し、より適切に学校運営がなされると共に社会から必要とされる学校とすることを基本方針としている。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標（１）教育理念・目標（２）学校運営（２）学校運営（３）教育活動（３）教育活動（４）学修成果（４）学修成果（５）学生支援（５）学生支援（６）教育環境（６）教育環境（７）学生の受入れ募集（７）学生の受入れ募集
（８）財務
（８）財務
（９）法令等の遵守（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校関係者評価委員から、学校自己評価の法令等の順守は個人情報のことがメインとなってるが、昨今の報道にあるとおり、思わぬことが社会問題となるリスクがある。教職員の遵守の取組みはもちろん必要であるが、学生のうちからコンプライアンスについて学べられるようにした方が良いという意見を基に、教職員の個人情報取り扱いに対する取り組みの見直し、徹底を行うと共に、学生に対しても授業内での取り組みを検討、実施することとした。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前所属

任期

種別

日本チェーンドラッグストア協会 ヘルス・アンド・ビューティケア人材育成センター 事務局長
NPO日本医師事務作業補助者協会
愛知・岐阜支部 世話人
株式会社 コネクティボ
営業Ｇ プランニングディレクター

令和6年4月1日～
令和8年3月31日(2年)

業界団体

令和5年4月1日～
令和7年3月31日(2年)

業界団体

令和6年4月1日～
令和8年3月31日(2年)永田 るり子

ポイント・フォワード株式会社 代表取締役

令和6年4月1日～
令和8年3月31日(2年)川崎 景一朗医療法人 贈恩会 事務局長

令和6年4月1日～
令和8年3月31日(2年)

医療法人徳洲会 名古屋徳洲会総合病院
医事課 課長
社会医療法人 蘇西厚生会 松波総合病院
経営企画部 課長

令和5年4月1日～
令和7年3月31日(2年)

株式会社サンドラッグ 人事部 採用課 主任

令和5年4月1日～
令和7年3月31日(2年)

企業等委
員
企業等委
員
企業等委
員
企業等委
員
企業等委
員
企業等委
員

篠原 陽子
高柿 幸代
内田 広幸

肆矢 幸輝
松岡 祐也
宮崎 義明

令和5年4月1日～
令和7年3月31日(2年)※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.aichi-bc.jp/about/assessment/
公表時期：
令和6年1月24日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
学生、家族（父母等）、業界関係者、進学検討者等の理解を深めるため、学校概要、学科内容、就職実績、資格実績、募集要項等について、ホームページ、パンフレット、募集要項等にて情報提供を行っている。
また企業には、教育目標、教育内容、就職支援体制等の情報を提供し、企業の採用判断に役立てると共に、本校並びに本校学生の状況を理解いただく等、本校の教育活動を幅広く周知することを基本方針としている。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画（１）７つの魅力・校長メッセージ・沿革・等（２）各学科等の教育（２）学科・コース・各学科ページ・資格実績・就職実績等（３）教職員（３）あいビの先生（４）キャリア教育・実践的職業教育（４）就職・高い就職率の理由・キャリアサポート・就職実績（５）様々な教育活動・教育環境（５）イベントカレンダー・施設・設備（６）学生の生活支援（６）暮らしサポート（７）学生納付金・修学支援（７）入学生学納金・学費サポート（８）学校の財務（８）学校法人電波学園事業報告・財務情報（９）学校評価（９）学校評価に関する情報（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.aichi-bc.jp/about/disclosure/
公表時期：
令和6年4月15日

授業科目等の概要（商業実務専門課程 販売ビジネス科）
分類

必 選 自択 由
必 選修 修 択

1 ○

2 ○

授業科目名

授業科目概要

授業方法
配 授
実
当単
験
年 業講 演 ・次位
実・ 時習
学
数 義 習 ・期 数
実
技１通ビジネスマ
・ 144
ナー
２
通
１
全てのお客様に適切な接遇を行うために言 通
国際コミュニ
語だけでなく、趣味趣向・習慣など文化に ・ 144
ケーション
２
ついても学ぶ。
通社会人として働くためのビジネスマナーを身につけ、好ましい人間関係をつくり、仕事に役立てられるようにする。

3 ○カ ラ ー コ ー 色の性質・特性など、色彩の知識を身に付１
ディネート講 けることで、色の持つ効果を生活やビジネ 通 72
座スシーンに活かします。

4 ○自己分析からエントリーへの対応、SPI対 通・ 108
就職対策講座策、面接指導などの演習を行う。
２場所

教員

企
業校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

１

通

仕訳の基本から始まり、貸借対照表と損益１計算書の作成ができるまでを学び、検定取 通 108得を目指す。

5 ○

簿記会計

6 ○

Word、Excelのアプリケーションソフトを使アプリケー１いこなすための技術を習得するとともに、 通 72
ション実習様々なビジネス文書作成技術を習得する。

7 ○

販売実務Ⅰ

メ イ ン 資 格 の 日商 販売 士検 定合 格を 目指 通す 。 販 売 士 検 定科 目の 「小 売業 の類 型」 ・ 144「マーチャンダイジング」の内容を学ぶ。 ２8 ○販売実務Ⅱ

販売のプロとして必要なより高度の知識・ １
技 能 を 、 実 践 を交 えな がら 身に つけ る。 通・ 144「ストアオペレーション」「マーケティン ２グ」「販売・経営管理」についても学ぶ。 通9 ○ＰＯＰ広告クリエーター技能審査試験の取 通
ＰＯＰ広告制得を目指す。手書きによる制作、およびパ ・ 180
作
２
ソコンによる制作も行う。

○○

○

○

○

○

○ ○

○ ○

○

○

１

○

通

○

１

○

通10 ○

メンタルヘルス不調に陥る原因やメカニズ
心理カウンセ１
ム 、 対 処 方 法 、周 囲の 人々 との 良好 なコ 通 72
リング
ミュニケーションの取り方について学ぶ。

11 ○帳票計算と商業計算について学び、経理担企業の計数管
１
当、仕入担当等にとって重要な技術である 通 72
理
計算実務能力を身に付ける。

○○

○

○

○

○

社 会 に 入 り 、 障碍 者の 方と スム ーズ にコ
１ミュニケーションがとれるよう技能を身に 通 72つける。

12 ○

手話

13 ○

貯蓄、株式、投資信託など将来の財産形成
オンライント１のための手法を、シミュレーションを通じ 通 36
レーディングて学び、経営感覚を身につける。

14 ○「論理的な物の見方、考えのまとめ方、意プレゼンテー 見の出し方」を基本から学び、実践的なプ ２
72
ション
レゼンテーション能力を身につけるための 通学習を行う。

○

○

15 ○

マーケティングリサーチの意義や手法につト レ ン ド リ いて学び、ライフスタイルはどう変化して ２108
サーチいるのかといった切り口で、その結果をプ 通レゼンする。

○

○

16 ○

インターネットの活用方法とセキュリティ
ネットショッ２について学ぶとともに、仮想店舗の出店に 通 72
プ実習ついても学ぶ。

○

○

○

17 ○

中国語の聞く・読む・書くなどの練習を重ビジネス中国２
ね、単語や会話文を覚え、中国語による顧 通 72
語
客対応について学ぶ○○18 ○

ライセンス取各種資格試験の対策授業を行う。
得講座

２通 72

○

○

19 ○

販売実務で学んできたことを生かして商品マネジメント
２の企画、仕入、販売までの流れをゲーム形 通 36
ゲーム式でシュミレートしていく。

○

○20 ○

卒業研究

1年次に学んできた知識を活かしながら、グ ２通 72
ループ単位でプレゼン発表を実施する。

○○○

○

○

○

○

21

○

22

○

23

○

24

○25

○

１
ファッション アパレル業界で必要なファッション販売に 通・ 144
ビジネス演習 関する専門的な知識を基礎から学ぶ。
２通
１
いろいろな種類の素材を使ったモノづくり 通
雑貨・アクセを通し、流行を意識した雑貨デザインのス ・ 144
サリー実習
２キルを習得する。
通１
ビジネスで使われる基本的な文書が書ける 通ビジネススキように、礼状や案内文など一定の型や特有 ・ 144
ル２の言い回しを習得する。
通○○

○

○

○

○

○

○

仕入・在庫管理や売場づくり、接客マナー
マーケティン１に関する知識、人事・労務を含む経営管理 通 72
グ手法などの内容を学ぶ。

○○

高齢者や身体の不自由な方などを正しく理２
サービス介助 解し、どのようにサービスを行うか、その 通 72
介助知識・技能を身に付けます。

○○

合計25 科目

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

2448 単位（単位時間）

卒業要件及び履修方法
すべての学科目について、100点満点で評価を行い60点以上であるこ
卒業要件：と。出席すべき日数の5分の4以上出席していること。

授業期間等
１学年の学期区分

2期

必修科目すべてを履修。
講義科目は、出席点20点満点、試験成績80点満点で評価。演習科
履修方法： 目・実習科目については、出席点20点、筆記試験、実技実習、作
１学期の授業期間
18 週
品・課題などを80点満点で評価。学科目ごとに合計100点満点で評価し、60点以上を合格とする。
（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。