販売用資料

マンスリーレポート

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）/（資産成長型）
お知らせ

スパークス・アセット・マネジメント株式会社が、「トムソン・ロイター リッパー・ファンド・アワード・ジャパン ２０１７
（最優秀運用会社株式部門）」 を４年連続で受賞しました。
株式部門での４年連続受賞は、世界新記録※です。
※ ４年連続受賞の世界新記録を達成したのは、スパークスを含め世界の運用会社で２社のみ｢トムソン・ロイター リッパー・ファンド・アワード・ジャパン ２０１７｣は、世界各都市で開催している｢Thomson
Reuters Lipper Fund Awards｣プログラムの一環として行われ、日本において販売登録されている国内および外国籍ファンドを対象に、優れたファンドとその運用会社を選定し、表彰するものです。 選定/評価に際しては、トム
ソン・ロイター リッパー独自の投資信託評価システム｢リッパー・リーダー・レーティング・システム (トムソン・ロイ
ター リッパー・リーダーズ、Thomson Reuters Lipper Leaders)｣の中の｢コンシスタントリターン(収益一貫性)｣を用いています。
トムソン・ロイター リッパー・ファンド・アワードの評価の基となるトムソン・ロイター リッパー・リーダーズのファンドに関する情報は、投資信託の売買を推奨するものではありません。トムソン・ロイター リッパー・リーダーズが分析しているのは過去のファンドのパフォーマンスであり、過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではないことにご留意ください。評価結果は、リッパーが信頼できると判断した出所からのデータおよび情報に基づいていますが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。

※当表彰は、スパークス・アセット・マネジメント株式会社が受賞したアワードであり、当ファンドの受賞ではございません。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。
従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元
本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社
までお問い合わせください。

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スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）
基準価額および純資産総額の推移（円）* 当レポートでは基準価額および分配金を１万口当たりで表示しています。
* 当レポートのグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

（億円）

16,0003,000
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）14,0002007年11月30日
2027年11月10日まで

設定日
信託期間
決算日

2,500

12,000

基準日 2017年6月30日

2,000

毎年1月、3月、5月、7月、9月、11月の各10日（休業日の場合は翌営業日）

10,0001,500

9,927円
30.78億円

基準価額
純資産総額

8,000
1,000

6,000

ファンドの資産配分

4,000

500

2,000
07/11 08/11 09/11 10/11 11/11 12/11 13/11 14/11 15/11 16/11

0

スパークス・マネー・マザーファンド
現金等

【ご参考】
基準価額変動の要因分解 (月次ベース)
基準価額変動金額
アジア太平洋地域
株式等
中東地域
内訳
為替
その他

* 基準価額は信託報酬控除後の値です。
信託報酬には、投資対象とする投資信託分を含みます。
* 分配金再投資基準価額は、当ファンドに分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものであり、実際の投資家利回りとは異なる点にご留意下さい。

騰落率

97.5%
0.3%
2.2%

SPARX・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンド

1ヶ月

3ヶ月

6ヶ月

1年

3年

設定来

3.31%

6.49%

14.94%

26.65%

15.07%

41.46%* 基準価額の騰落率は、分配金（税引前）を再投資し、計算しています。

453円
340円
17円
225円
-129円

* 金額は対象期間における基準価額(分配金込み)の変動を表したものです。
* 上記は参考情報として当社が算出した概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。

分配金実績（税引前）
決算期

2期

3期

4期

5期

6期

08年1月 3月

第1期

5月

7月

9月

11月 09年1月 3月

-

分配金
決算期

9期 10期 11期 12期
5月

7月

9月

13期

14期 15期 16期 17期 18期

11月 10年1月 3月

5月

7月

9月

19期

20期 21期 22期 23期 24期

11月 11年1月 3月

5月

7月

9月

11月

65円

65円 45円 45円 45円 45円

45円

45円 45円 45円 45円 45円

45円

45円 45円 45円 45円 45円

第25期 26期 27期 28期 29期 30期

31期

32期 33期 34期 35期 36期

37期

38期 39期 40期 41期 42期

43期

44期 45期 46期 47期 48期

45円

5月

7月

9月

11月 13年1月 3月

5月

7月

9月

11月 14年1月 3月

45円 45円 45円 45円 45円

45円

45円 45円 45円 45円 45円

第49期 50期 51期 52期 53期 54期

55期

56期 57期

16年1月 3月

分配金

8期

65円 65円 65円 65円

12年1月 3月

分配金
決算期

-

7期

45円

分配金累計

5月

7月

9月

45円

7月

9月

11月 15年1月 3月

45円 45円 45円 45円 45円

45円

5月

7月

9月

11月

45円 45円 45円 45円 45円

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

5月

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

45円 45円

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

11月 17年1月 3月

45円 45円 45円 45円 45円

45円

5月

-

2,595円ポートフォリオの配分
地域・国別配分地域
国名香港
オーストラリアアジア
太平洋 台湾
中国
その他
中東
現金等
合計

モロッコ
UAE
-

比率
30.2%
16.3%
12.3%
11.0%
22.1%
1.4%
1.3%
5.4%
100.0%

比率
91.9%

2.7%

通貨別配分
通貨
1 香港ドル
2 豪ドル
3 台湾ドル
4 韓国ウォン
5 シンガポールドル
その他

合計

5.4%
100.0%

比率
42.3%
17.3%
13.0%
8.4%
5.9%
13.1%
100.0%

業種別配分
業種
1 資本財
2 情報技術3 一般消費財
4 金融
5 公益事業
その他
合計

比率
20.3%
16.5%
13.0%
11.9%
10.5%
27.8%
100.0%* 業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。
* スパークス･アジアの内部データを元に、スパークス・アセット・マネジメントが作成。
* 比率はSPARX・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンドを100％とした場合の構成比です。
* P-NOTEやADR等に投資している銘柄の通貨は、現地通貨ベースで算出しています。
P-NOTEとは、株式や株価指数の価格変動に運用成果が連動する債券のことです。
ADRとは、主に米国で取引される、株式を代替する預託証書のことです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファン
ドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。
■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメント
は当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社までお問い合わせください。

1

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スパークス・アジア中東株式ファンド（資産成長型）
基準価額および純資産総額の推移（円）* 当レポートでは基準価額および分配金を１万口当たりで表示しています。
* 当レポートのグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

（億円）

32,5004.0

30,000

設定日
信託期間
決算日

3.6
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）27,50025,0003.2
2.8

22,5002.4

20,0002.0

17,5001.6

15,0001.2

12,5000.8

10,000

0.4

7,500
08/11

10/11

11/11

12/11

13/11

14/11

15/11

2027年11月10日まで
毎年11月10日

27,917円
0.36億円

基準価額
純資産総額

ファンドの資産配分
SPARX・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンド

スパークス・マネー・マザーファンド
現金等

88.0%
0.0%
12.0%

【ご参考】

16/11

* 基準価額は信託報酬控除後の値です。
信託報酬には、投資対象とする投資信託分を含みます。
* 分配金再投資基準価額は、当ファンドに分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものであり、実際の投資家利回りとは異なる点にご留意下さい。

騰落率

2008年11月12日（休業日の場合は翌営業日）

0.0
09/11

基準日 2017年6月30日

1ヶ月

3ヶ月

6ヶ月

1年

3年

設定来

2.98%

6.04%

14.00%

24.22%

12.83%

179.17%

基準価額変動の要因分解 (月次ベース)
基準価額変動金額
アジア太平洋地域
株式等
中東地域
内訳
為替
その他

807円
672円
34円
446円
-345円

* 金額は対象期間における基準価額の変動を表したものです。
* 上記は参考情報として当社が算出した概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。

* 基準価額の騰落率は、分配金（税引前）を再投資し、計算しています。

分配金実績（税引前）決算期

第1期
09年11月

第2期
10年11月

第3期
11年11月

第4期
12年11月

第5期
13年11月

第6期
14年11月

第7期
15年11月

第8期
16年11月

-

-

分配金累計

分配金

0円

0円

0円

0円

0円

0円

0円

0円

-

-

0円

ポートフォリオの配分
通貨別配分

地域・国別配分
地域

国名

比率

アジア
太平洋

香港
オーストラリア
台湾
中国
その他

中東

モロッコ
UAE

30.2%
16.3%
12.3%
11.0%
22.1%
1.4%
1.3%
5.4%
100.0%

現金等
合計

-

業種別配分

比率

通貨

比率

91.9%

1 香港ドル
2 豪ドル
3 台湾ドル
4 韓国ウォン
5 シンガポールドル

42.3%
17.3%
13.0%
8.4%
5.9%
13.1%
100.0%

2.7%

その他

合計

5.4%
100.0%業種
1 資本財
2 情報技術3 一般消費財
4 金融
5 公益事業
その他
合計

比率
20.3%
16.5%
13.0%
11.9%
10.5%
27.8%
100.0%* 業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。
* スパークス･アジアの内部データを元に、スパークス・アセット・マネジメントが作成。
* 比率はSPARX・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンドを100％とした場合の構成比です。
* P-NOTEやADR等に投資している銘柄の通貨は、現地通貨ベースで算出しています。
P-NOTEとは、株式や株価指数の価格変動に運用成果が連動する債券のことです。
ADRとは、主に米国で取引される、株式を代替する預託証書のことです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社までお問い合わせください。

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基準日 2017年6月30日

組入上位銘柄
組入銘柄数
ＮＯ
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

44
銘柄名

国名

P n o teAIA GROUP LTD
TAIWAN SEMICONDUCTOR MANUFAC
TRANSURBAN GROUPCHINA STATE CONSTRUCTION INTGLOBAL LOGISTIC PROPERTIES L
TENCENT HOLDINGS LTD
POWER ASSETS HOLDINGS LTD
ZHEJIANG EXPRESSWAY CO-H
GUANGDONG INVESTMENT LTD
HAIER ELECTRONICS GROUP CO

香港
台湾
オーストラリア香港
シンガポール
中国
香港
中国
香港
香港

* 上記の銘柄の中には現株を含みます。
* 個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。
* 上記銘柄については将来の組入れを保証するものではありません。

業種
金融
情報技術
資本財
資本財
不動産
情報技術
公益事業
資本財
公益事業
一般消費財

組入比率

配当利回り

6.4%
6.1%
5.0%
4.9%
4.4%
4.3%
4.3%
3.9%
3.7%
3.7%

1.8%
3.5%
4.4%
2.9%
2.3%
0.3%
4.1%
4.4%
4.4%
1.2%

* 比率はSPARX・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンドを100％とした場合の構成比です。
* 配当利回りは12ヶ月配当利回り（税引前）です。
* 業種は世界産業分類基準(GICS)の分類に基づきます。

地域別組入上位銘柄の概要
アジア
太平洋

銘柄名

Pno te

国名

銘柄概要

1

AIA GROUP LTD

香港

友邦保険控股［AIAｸﾞﾙｰﾌﾟ］（AIA Group Ltd.）は生命保険および金融サ ービス会社。 個人・企業向け生命保険、傷害疾病保険、年金プランならびに健康管理サービスを提供。

2

TAIWAN SEMICONDUCTORMANUFAC

台湾

台湾積体電路製造 [TSMC/台 湾ｾﾐｺﾝﾀﾞｸﾀｰ] (Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd.) は半導体メーカー。ウエハー製造、プロービング、組み立て、テストのほか、マスクの製造、 設計 、関連サービスを提供。同社の IC (集積回路) はコンピュータ､通信、消費者向け電子製品、自動車、産業機器などに使用される。

3

TRANSURBAN GROUP

オーストラリア

トランス ア ーバン・ グループ (Transurban Group) は道路建設会社 。Melbourne City Linkと有料道 路 Hills
Motorway M2 を運営する。料金所システムの電子化と設営も手掛ける｡

4

CHINA STATE CONSTRUCTION INT

香港

中 国建築国 際集団［ ﾁ ｬ ｲﾅ･ ｽﾃｰﾄ･ｺﾝｽﾄﾗｸｼ ｮﾝ･ｲﾝﾀｰﾅｼｮ ﾅﾙ ･ﾎｰﾙ ﾃﾞｨﾝｸﾞｽ］ （China State Construction
International Holdings Limited）は建設会社。子会社を通じて、香港でビル建設や土木工事に従事する。

5

GLOBAL LOGISTIC PROPERTIES L

シンガポールグローバル・ロジスティック・プロパティーズ （Global Logistic Properties Limited） は、 物流施設 会社。中国・
日本において近代的物流施設を所有・リースする。主な顧客は、 世界 規模の小売業者および第三者物流企業。顧客のサプライチェーン効率化のための各種ソリューションを提供するほ か、 戦略的事業拡 大をサポート
する。

中東

銘柄名

Pnote

国名

銘柄概要

1

MAROC TELECOM:(DB)(P
NOTE)(EXP11DEC2017)

*

モロッコ

マロックテレコム（Maroc Telecom）はモロッコ大手の地元電気通信サービス 企業。ア フリ カと中東の電話会
社と提携。

2

EMIRATES NBD PJSC(DB)(P
NOTE)(EXP11DEC2017)*

UAE

エミレーツNBD（Emirates NBD PJSC）は銀行・金融サービス 会社で法人、 個人向け銀行業務を手がけている。

3

AIR ARABIA (UH)(DB) PNOTE(31JUL2017)*

UAE

エア・アラビア（Air Arabia PJSC）は格安航空会社。中東地域内のほか、欧州、 北米、南アジ ア路線サービ
スを提供する。

* 上記は個別銘柄の取引を推奨するものではありません。
* 上記銘柄については将来の組入れを保証するものではありません。
* 出所：各社ホームページ* 上記はSPARX・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンドの組入上位銘柄です。
* ADRとは主に米国で取引される、株式を代替する預託証書のことです。
* P-NOTEとは、株式や株価指数の価格変動に運用成果が連動する債券のことです。
* 中東は全組入銘柄の概要です。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社までお問い合わせください。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）/(資産成長型)
基準日 2017年6月30日

コメント
■市場環境
《アジア株式》
6月のアジア株式は概ね堅調に推移しました。
FRB（米国連邦準備制度理事会）は0.25％の追加利上げに踏み切り、米国経済の底堅さに対する自信を示しました。OPEC（石油輸出国機構）の減産合意が世界的な原油供給量の抑制に効果を発揮しなかったことから、原油価格は下落しました。そうした中で市場をけん引したのは、テクノロジーセクターと金融セクターでした。中国A株（中国本土で上場される人民元建て株式）のMSCI指数（Morgan Stanley Capital International指数）への組み入れが発表され、中国金融市場が国際市場への統合に向けてさらなる一歩を踏み出したという見方が広がりました。香港証券取引所のストックコネクトやボンドコネクト（中国と香港の証券取引所の相互開放）の効果とあいまって、資本や投資資金の中国市場への流入、中国市
場からの流出は、ますます増大するでしょう。こうした動きと中国の一帯一路構想の影響で、ASEAN諸国に多額の対外直接投資（FDI）が行われ、アジア地域のインフラ投資が加速しています。タイでは観光産業と政府のインフラ投資による経済の下支えがあったものの、消費支出は依然低調でした。フィリピンでは低所得者の所得税率引き下げを目的とする税制改革の第一弾が議会下院を通過し、これを受けて中低所得層の消費支出が増加しました。韓国と台湾のテクノロジー企業はデータサーバ、有機ELディスプレイ、人工知能、IoT（モノのインターネット）デバイスから生まれるトレンドや需要の恩恵を受けました。インドの株価は、7月1日付で物品サービス税（GST）が導入されることもあり、当月は小幅の下落に終わりました。

《中東株式》
6月の中東株式市場は、まちまちでした。
サウジアラビアを中心とする4カ国がカタールに国交断絶を通告したことで、中東地域の地政学的リスクが高まり、カタールの株式市場が軟化しました。サウジアラビアのサルマン国王は31歳のムハンマド・ビン・サルマン副皇太子を正式に皇太子に昇格させ、同氏の権力強化によって石油依存からの脱却を模索する動きを鮮明にしました。米国MSCI社がサウジアラビアを新興国株式指数の構成銘柄に組み入れることを検討中との報道を受け、サウジアラビア市場は堅調に推移しました。

《通貨》
当月、日本円は、ほとんどのアジアおよび中東通貨に対して下落しました。
オーストラリアドル、中国人民元、シンガポールドルが対日本円で上昇し、カタールリヤル、韓国ウォン、フィリピンペソが対日本円で下落しまし
た。

■運用状況
《アジア株式》
当月、当ファンドが保有するアジア株式のリターンはプラスでした。
国別では、中国、台湾、オーストラリアなどがプラスに貢献し、韓国などがマイナスに影響しました。
セクター別では、情報技術および資本財セクターなどがプラスに貢献しました。
情報技術セクターでは、Taiwan Semiconductor Manufacturing Company（台湾/情報技術）とTencent（中国/情報技術）などが引き続き堅調に推移しました。革新的なテクノロジーを利用したソリューションに対する需要やデジタルを活用したライフスタイルへのシフトは、テクノロジーのサプラ
イチェーン全体を下支えし、とりわけ同セクターのリーダーである半導体大手のTaiwan Semiconductor Manufacturing Companyやオンラインゲー
ム等の大手のTencentに恩恵をもたらしました。
資本財セクターでは、富裕層の多い浙江省一帯に資産を有する高速道路運営企業Zhejiang Expressway（中国/資本財）が、上海・杭州周辺の経済の活況を背景に、5月の売上が順調に増加したと発表しました。同地域では昨年から厳格な重量オーバー規制（商業用トラックの荷重を制限する規制）が敷かれており、これを受けてトラックの交通量と料金収入が継続的に増加しています。証券子会社のZheshang Securities社が待望の上場を果たし、初日に株価が大幅に上昇したことも、同社の企業価値を押し上げました。当ファンドは交通量の増加でキャッシュフローが堅調であること、証券子会社の今後が有望であること、中国の政策が高速道路セクターに有利に働く可能性があることを踏まえ、同社を注視しています。
一方、Kangwon Land（韓国/一般消費財）などは、韓国国内のセンチメント軟化によるカジノ入場者数の減少により、当月のパフォーマンスにマ
イナスに影響しました。韓国新政権のカジノ事業に対するスタンスも依然不透明です。

当ファンドは、引き続き既存の投資先を注視し、また今後の投資先候補の企業に関する調査も継続しています。質の高い企業に投資し、バランス型で分散投資を行うことを特徴とする当ファンドは、今後も優れたビジネスモデル、良好なバランスシート、平均以上の配当支払い
能力、持続的な成長の見通しを備えた優良企業を選別していきます。

（次ページへ）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内
容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社までお問い合わせください。

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販売用資料

マンスリーレポート

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）/(資産成長型)
基準日 2017年6月30日

コメント（前ページより）《中東株式》
当月、当ファンドが保有する中東株式は、市況や政治情勢の不安定さにもかかわらず、リターンにプラスに貢献しました。中でも、Maroc
Telecom（モロッコ/電気通信サービス）などがプラスに貢献しました。

《通貨》
当月、ほとんどのアジアおよび中東通貨が対日本円で上昇しました。
全体として、当月の為替動向は当ファンドのリターンに対して、プラスに貢献しました。

■今後の見通し《アジア株式》
2017年上半期のアジア市場は、堅調に推移しました。アジアの株式市場では、内需の底堅さと域外諸国の経済成長を原動力とする輸出の好調
さが、今後も株価の下支え要因になると考えられます。アジア諸国では物価上昇率の制御がうまくいきさえすれば、金利の上昇ペースは落ちてくるというのが当ファンドの予想です。原油価格の下落は、インド、インドネシア、フィリピンといった国にとっては概して好材料です。短期的にみると、朝鮮半島における地政学的リスクの高まりやASEAN諸国における国際テロの拡大により、市場の振れ幅が大きくなる可能性はありますが、アジ
アで長期的な投資機会や成長が損なわれることはないでしょう。
アジア地域ではテクノロジーセクターの力強い成長が続く見込みです。韓国のSamsung Electronics社は設備投資予算を引き上げ、全事業部門（メモリ、半導体、ディスプレイ）で生産能力を拡大しました。人工知能、IoT、自動運転技術、その他応用技術の需要が増加傾向にあることから、
テクノロジーのサプライチェーン上にある企業の多くに成長機会がもたらされるでしょう。アジアでは電子商取引も市場シェアを拡大しています。中国ではこのところ「ｅグローサリー」が注目を集めており、食料品のネット通販が電子商取引の巨大企業であるAlibaba社と京東商城（JD.com）社の新たな主戦場となっています。オンライン決済や電子商取引はASEAN市場にも浸透し始めています。
インフラは今後もASEAN諸国に大いに寄与するでしょう。中国が一帯一路構想を推し進めていることから、ASEAN加盟国のインフラ投資が加速するというのが当ファンドの見方です。そのためASEAN諸国の長期的な生産性が向上し、所得が増大し、消費支出が伸びる見込みです。人々は体験型の娯楽や安心感を求めるようになるので、この傾向は特に観光業界や保険業界の追い風になるはずです。当ファンドの組み入れ銘柄の中ではSydney Airport（オーストラリア/資本財）やAIA Group（香港/金融）が恩恵を受けると考えます。
アジア地域には人口構成の推移や消費行動の変化、インフラ投資、新たなセクターや市場の興隆といった構造的な下支えがあることから、投資家にとっては長期的な観点で投資を行って利益を得る機会が豊富に存在すると考えられます。当ファンドは、インフラや消費関連銘柄など長期的なテーマの恩恵を受ける優良銘柄を重視することで、非理性的かつ非合理的な取引の回避に努めています。アジアはこうした長期的な構造の変化を捉えることができる質の高い投資先候補銘柄が多く存在する地域であると考えられます。当ファンドは日本と韓国における投資経験を生かし、アジアの投資ダイナミクスをうまく乗り切ることができると考えています。

《中東株式》
原油価格の低迷が長引き、中東諸国の間で外交問題が続いているため、当ファンドは中東市場を慎重にみています。
当ファンドは引き続き中東地域の大型株および優良株を保有しており、公益事業、電気通信サービス、銀行といった戦略的に重要なセクターにポジションの大半を充当していきたいと考えています。

《通貨》
長期的観点でみると、アジアおよび中東の経済のファンダメンタルズに力強さがみられることから、アジアと中東の通貨は対日本円で上昇すると考えられます。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内
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マンスリーレポ
ポート

スパ
パークス・アジア中
中東株式
式ファンド
ド（隔月分
分配型）//（資産成
成長型）
ファンドの
の目的
各フ
ファンドは、主として投投資信託証券券への投資資を通じて､ア
アジア太平洋諸国（除 く日本）と中
中東諸国の株
株式に実実質的に投投資し､投資信託財産のの中長期的 な成長を図図ることを目的に運用をを行います。
。

ファンドの
の特色
１.
１ アジア太
太平洋諸国
国（除く日本）と中東諸国
国の株式をを実質的な主主要投資対対象とし、投投資信託財産の中長期的的な成長をを図ることを目的に運用用を行いますす。
 世界
界経済を牽引引しているア
アジア太平洋洋諸国と今後後急速な発展展が期待されれる中東諸国
国の株式に注
注目し
ます
す。
 アジ
ジア太平洋諸諸国および中中東諸国の株
株式への投資資にあたってては、コーポレ
レート・ガバナ
ナンスに着目
目しつつ地
地域特性を勘勘案し、配当収益の確保保を目指しますす。また投資資機会を広げげることで、キキャピタル・ゲゲインの獲獲得も目指しします。
 実質
質的な組入外外貨建資産にについては、 原則として為為替ヘッジをを行いませんん。

２.
２ 『隔月分
分配型』と『資資産成長型型』の２つの種
種類をご用用意しました。
３.
３ アジアののオルタナテティブ運用ににおいて世世界最大級ののＳＰＡＲＸググループのの一員であるるスパークスス・ア
ジア・キ
キャピタル・マ
マネジメントト・リミテッドがが実質的にに運用を行いいます。
 アジ
ジア地域に特特化したオルタナティブ運運用で培った運用力を活用し、徹底しした企業調査査に基づき投
投資を
行い
います。
 香港
港に拠点を構構え､アジア中
中東諸国に根根ざした投資資活動を行い
います。

ファンドの
の仕組み
各フ
ファンドはフファンド・オブブ・ファンズ形
形式で運用用を行いますす。
主にに投資信託託証券への投投資を通じじて、アジア太太平洋諸国
国（除く日本本）と中東諸 国の株式等
等に実質的に投資をを行います。

■当資
資料は販売用資料としてスパ
パークス・アセッット・マネジメント
ト株式会社（以下下当社）が作成
成したものでありり、金融商品取取引法に基づく開開示書
類でははありません。当ファンドの取取得のお申込をを行う場合にはは、投資信託説明書（交付目論論見書）をお渡しししますので、必ずお受け取りの上
詳細ををご確認いただだき、ご自身でごご判断くださいい。■当ファンド は値動きのあるる有価証券に投投資しますのでで、基準価額は変動します。従
従って、元本が保証されていいるものではななく、組入れた有有価証券の価格
格が下落する場
場合や、基準価
価額の下落によより、損失を被りり、投資元本を割り込
む場合
合もあります。また、これらのの運用による損益は全て受益者者の皆様に帰属します。■投投資信託は預貯貯金・金融債または保険商品ではな
く、預預金保険や保険
険契約者保護機機構の保護の対対象ではありませせん。また、証証券会社で購入した場合を除き
き、投資者保護
護基金の規定にに基づく支払いいの対象ではあありません。■投資信託の設設定・運用は、投投資信託委託会
会社が行いますす。■当資料に記
記載の内容は将将来の運用結果
果を保証もししくは示唆するものではありまません。■当資資料に含まれていいる過去の実績
績の数値およびび市場動向等にについてのコメ
メントは当資料作作成時点のもものであり、市
市場動向や個別
別銘柄の将来のの動きを保証す るものではありりません。■当資資料の正確性 や完全性について当社が保証証するものでではありませんん。また記載内容
容は予告なく訂訂正が行われるることがありますす。■当資料はは目的によらず 、当社の許可ななしに複製・複写写をすることとを禁じます。■■当ファンドに関関する投資信託
託説明書（交付 目論見書）のごご請求、お問合せは販売会社
社まで。

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成長型）
投資リスク
投
ク
基準
準価額の変
変動要因
各ファ
ァンドは、主にに投資信託証証券に投資をを行います。 投資対象とすする投資信託託証券は、値
値動きのある外
外国株式などどを投資対対象としているるため、基準価
価額は変動します。また 、外貨建資産
産に投資しまますので為替
替の変動によりり、基準価額額は変動しまます。従ってて、投資者の皆
皆さまの投資資元金は保証
証されているもものではなく、基準価額のの下落によりり、損失を被りり、投資元
元金を割り込む
むことがありまます。ファンドドの運用によよる損益はすすべて投資者の皆さまに帰帰属します。ままた、投資信信託は預貯貯金と異なりまます。
価格
格変動リスク各ファ
ァンドは、実質
質的に外国株
株式を主要な投投資対象としまますので、各ファンドへの投投資には、株
株式投資にかかかる価格変動動等の様々なリスクが伴伴うことになりまます。各ファン
ンドに組入れらられる株式のの価格は短期的または長期期的に下落ししていく可能性
性があり、こ
これらの価格変変動または流流動性に予想外外の変動がああった場合、重
重大な損失が生生じる場合ががあります。
新興
興国市場への投資リスク
各ファァンドは、実質
質的に新興国
国市場への投資資も行いますす。新興国市場
場への投資はは先進国への投投資と比較して価格変動、流動性、為
為替変動、政政治要因等のリリスクが高いと考えられて います。また、情報の開示
示などの基準がが先進国とはは異なることかから投資判断に際して正
正確な情報を十十分に確保でできない場合ががあります。国
国有化、資産の収用、あるるいは通貨の回
回金の制限等
等により、かかかる国への投投資はリスクを増大させるることがあり、そその結果、重大
大な損失が生生じる場合がああります。
為替替変動リスク各ファ
ァンドは原則ととして為替ヘッッジを行いませせんので、投投資対象国の通通貨と日本円との間の為替替変動の影響
響を受けます。外国為替相場の変動ににより投資を行行う投資対象
象国の通貨建建て資産の価格格が変動し、ここれにより基準
準価額が変動
動し、損失を生生じる
場合があります。
※基
基準価額の変動要因（投資資リスク）は、上上記に限定さされるものではありませんん。
詳しくは、投資詳
信託説明書（交付目論見見書）をご覧く ださい。

その
の他の留意
意点
●法
法令・税制・会計方針などのの変更に関すする事項
・ 各ファンドに適適用される法
法令・税制・会計計方針などはは、今後変更さされる場合ががあります。また
た、投資対象
象とする地域のの中では、金融市場
場や証券市場
場にかかる法令
令・制度などがが先進国と比比較して未整備備であったり先
先進国とは異異なったりするること、
法令・制度・税
税制・決済ルールに変更がが加えられる可可能性が先進進国よりも高い
いと考えられるること、市場取取引の仲介業
業者等の固有の事情情から、投資行
行動に予期せせぬ制約を受 けたり、様々なな要因から投投資成果への悪
悪影響や損失失を被ったりすする可能性がありまます。
●購
購入・換金等にに関する留意意点・ 委託会社は、、金融商品取取引所等におけ
ける取引の停停止、外国為替替取引の停止止、決済機能のの停止、その他やむを得なない事情があるとききは、購入・換換金（スイッチン
ングを含みますす。）申込受付
付を中止することおよびすででに受付けたた購入・換金（ススイッ
チングを含みみます。）の申込受付を取りり消すことがでできます。
・ 信託財産の資資金管理を円円滑に行うためめ、大口の換金
金申込には制
制限を設ける場
場合がありますす。
の香港の金融融商品取引所
所の休業日およよび銀行休業
業日、英国の金
金融商品取引引所の休業日および銀行休
休業日、
・ 信託期間中のケイマンの銀銀行休業日等には、購入・換換金（スイッチ
チングを含みまます。）申込の受付は行いまません。
●その他の留意点
点
・ 当ファンドのお当
お取引に関してては、金融商品取引法第337条の6の規定
定（いわゆるク
クーリング・オオフ）の適用はありません。
詳しく
くは、投資信託
託説明書（交付付目論見書）ををご覧くださいい。
■当資資料は販売用資料としてスパ
パークス・アセッット・マネジメント
ト株式会社（以下下当社）が作成
成したものでありり、金融商品取取引法に基づく開開示書
類でははありません。当ファンドの取取得のお申込をを行う場合にはは、投資信託説明書（交付目論論見書）をお渡しししますので、必ずお受け取りの上
詳細ををご確認いただだき、ご自身でごご判断くださいい。■当ファンド は値動きのあるる有価証券に投投資しますのでで、基準価額は変動します。従
従って、元本が保証されていいるものではななく、組入れた有有価証券の価格
格が下落する場
場合や、基準価
価額の下落によより、損失を被りり、投資元本を割り込
む場合
合もあります。また、これらのの運用による損益は全て受益者者の皆様に帰属します。■投投資信託は預貯貯金・金融債または保険商品ではな
く、預預金保険や保険
険契約者保護機機構の保護の対対象ではありませせん。また、証証券会社で購入した場合を除き
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会社が行いますす。■当資料に記
記載の内容は将将来の運用結果
果を保証もししくは示唆するものではありまません。■当資資料に含まれていいる過去の実績
績の数値およびび市場動向等にについてのコメ
メントは当資料作作成時点のもものであり、市
市場動向や個別
別銘柄の将来のの動きを保証す るものではありりません。■当資資料の正確性 や完全性について当社が保証証するものでではありませんん。また記載内容
容は予告なく訂訂正が行われるることがありますす。■当資料はは目的によらず 、当社の許可ななしに複製・複写写をすることとを禁じます。■■当ファンドに関関する投資信託
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ド（隔月分
分配型）//（資産成
成長型）
収益
益分配金に
に関する留意意事項● 分配金は、預分預貯金の利息ととは異なり、投投資信託の純純資産から支払払われますのので、分配金がが支払われる
ると、その金額
額相当分、基準価額分
額は下がりますす。

● 分配金は、計分
計算期間中に発発生した収益（経費控除後後の配当等収益益および評価価益を含む売買買益）を超えてて支払われる場合があります。そがその場合、当期期決算日の基
基準価額は前前期決算日と比比べて下落すすることになりまます。
また、分配金
まの水準は、必必ずしも計算期期間におけるフ
ファンドの収益益率を示すもののではありませせん。

■当資
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従って、元本が保証されていいるものではななく、組入れた有有価証券の価格
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場合や、基準価
価額の下落によより、損失を被りり、投資元本を割り込
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収益
益分配金に
に関する留意意事項● 投資者のファ
投ァンドの購入価
価額によってはは、分配金の一
一部または全全部が、実質的的には元本のの一部払戻しにに相当する場場合があります。ファあァンド購入後のの運用状況により、分配金額
額より基準価
価額の値上がり
りが小さかった
た場合も同様様です。

※元
元本払戻金（特別別分配配金）は実質的にに元本 の払戻しとみなされれ、その金額だけけ個
別 元本が減少しま
す 。また、元本払戻
金
金（特別分配金）部
部分
はは非課税扱いと なり
まます。

（（注）普通分配
配金に対する課
課税について は、投資信託託説明書（交付付目論見書）ををご覧くださいい。

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従って、元本が保証されていいるものではななく、組入れた有有価証券の価格
格が下落する場
場合や、基準価
価額の下落によより、損失を被りり、投資元本を割り込
む場合
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お申込込メモ（お申込の
の際には
は投資信託
託説明書
書（交付目
目論見書
書）をご覧
覧下さい
い。）
ファンド名
商品分
分類

スパークス・アジジア中東株式
式ファンド
（隔月分配
配型）

（（資産成長型）

追加型投信
信／海外／株
株式

信託期
期間

平成
成 19 年 11 月 30 日から
平成
成 39 年 11 月 10 日

平成 20 年 11 月 12 日から日
平成 39 年 11 月 10 日

決算
算日

年 1 月、3 月、5 月、7 月、毎年
9 月、11 月の各月 10 日
（休
休日の場合はは翌営業日）

毎年 11 月 10 日
（休日の場
場合は翌営業
業日）

収益分
分配

原則
則として毎決算算時にファンド
ドの基準価額水水準、市況動動向等を勘案して分配金額をを決定します。
。ただし、分配配対象額が少額の場合は、分配を行わわないこともあ
あります。
等は

お申込
込単位

販売会社
社が定める単位
位

お申込
込価額

お申
申込受付日の翌営業日の基
基準価額

お申込
不可
可日

売会社の営業
業日であってもも、以下に該当
当する日は、取得のお販売
申込込の受付（スイイッチングを含みます。）は行
行いません。
・香
香港の金融商商品取引所の休業日およびび銀行休業日等
・英
英国の金融商商品取引所の休業日およびび銀行休業日・ケ
ケイマンの銀行休業日※詳
詳しくは販売会
会社までお問い
い合わせくださ
さい。

解約価
価額

解約請求受付日のの翌営業日の
の基準価額

ご解
解約
不可
可日

売会社の営業
業日であってもも、以下に該当
当する日は、解約のお販売
申込
込みの受付（ススイッチングを含みます。）はは行いませんん。
・香
香港の金融商商品取引所の休業日およびび銀行休業日等
・英
英国の金融商商品取引所の休業日およびび銀行休業日・ケ
ケイマンの銀行休業日※詳
詳しくは販売会
会社までお問い
い合わせくださ
さい。

解約代
代金の
受渡
渡日

お客様にご負負担いただく手手数料等について＊下記手数料料等の合計額額については、お申込金額や保保有期間等にに応じて異なります
ので、あららかじめ表示すすることができきません。
【お申込時】■お申込手数数料
お申込受付
付日の翌営業日日の基準価額にに 3.24%（税抜 3.0%%）を上限としてて、販売会社が定める手数料率をを乗じて得た額【ご解約時】■信託財産留留保額なし

解約約請求受付日かから起算して、原則として 7 営業日目か
からお支払
いします。

【課税上
上の取扱い】
課税上のの取扱いにつついては投資資信託説明書書（交付目論見見書）をご覧下下さい。

■解約手数料
料なし【保有期間中中】(信託財産から
ら間接的にご負負担いただきまます)■信託報酬
純 資 産 総 額 に 対 し て 年 率 0.9234% ( 税 抜
0.855%)■「ＳＰＡＲＸ・・アジア・ミドル
ルイースト・エクイティ・インカムム・ファンド」ににおける運用報報酬
純資産総額額に対して年率 1%。
その他、受 託会社報酬、保保管会社報酬などの
費用がかか
かります。

■実質的な負負担
年率 1.92344%程度（税込）■その他の費費用等(1)監査報酬、 投資信託説明
明書（目論見書書）や運用報告書等
等の作成費用ななどの諸費用（純純資産総額に対し上
上限年率 0.108
8%（税抜 0.10%）））(2)投資対象フファンドの組入有有価証券の売買買の際に発生する売売買委託手数料、外貨建資産
産の保
管費用等を
を信託財産でごご負担いただききます。
投資対象ファ
ァンドにおいてては上記の他、受受託会
社報酬、保管管会社報酬などの費用がかかかります。これらのの費用は運用状状況等により変動する
ため、事前にに料率、上限額額等を示すこと
とができ
ません。

〔お
お問い合わせせ先〕 スパーク
クス・アセット・・マネジメント株
株式会社
ホームページ http://www.ssparx.co.jp/ 電話番号：03電-6711-9200（（受付時間：営
営業日 9：00 ～ 17：00）■当資資料は販売用資料としてスパ
パークス・アセッット・マネジメント
ト株式会社（以下下当社）が作成
成したものでありり、金融商品取取引法に基づく開開示書
類でははありません。当ファンドの取取得のお申込をを行う場合にはは、投資信託説明書（交付目論論見書）をお渡しししますので、必ずお受け取りの上
詳細ををご確認いただだき、ご自身でごご判断くださいい。■当ファンド は値動きのあるる有価証券に投投資しますのでで、基準価額は変動します。従
従って、元本が保証されていいるものではななく、組入れた有有価証券の価格
格が下落する場
場合や、基準価
価額の下落によより、損失を被りり、投資元本を割り込
む場合
合もあります。また、これらのの運用による損益は全て受益者者の皆様に帰属します。■投投資信託は預貯貯金・金融債または保険商品ではな
く、預預金保険や保険
険契約者保護機機構の保護の対対象ではありませせん。また、証証券会社で購入した場合を除き
き、投資者保護
護基金の規定にに基づく支払いいの対象ではあありません。■投資信託の設設定・運用は、投投資信託委託会
会社が行いますす。■当資料に記
記載の内容は将将来の運用結果
果を保証もししくは示唆するものではありまません。■当資資料に含まれていいる過去の実績
績の数値およびび市場動向等にについてのコメ
メントは当資料作作成時点のもものであり、市
市場動向や個別
別銘柄の将来のの動きを保証す るものではありりません。■当資資料の正確性 や完全性について当社が保証証するものでではありませんん。また記載内容
容は予告なく訂訂正が行われるることがありますす。■当資料はは目的によらず 、当社の許可ななしに複製・複写写をすることとを禁じます。■■当ファンドに関関する投資信託
託説明書（交付 目論見書）のごご請求、お問合せは販売会社
社まで。

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販
販売用資料

スパークス
ス・アセット・マ
マネジメント株式
式会社

マンスリーレポ
ポート

スパ
パークス・アジア中
中東株式
式ファンド
ド（隔月分
分配型）//（資産成
成長型）
ファンドの
の関係法
法人について●委託会社 スパ
パークス・アセセット・マネジメ
メント株式会社社
金融商品取引業
金業者 関東財財務局長（金商
商）第 346 号
一般社（加加入協会） 一
一般社団法人
人投資信託協会
社団法人日本本投資顧問業協会
一
一般社団法人
人第二種金融商品取引業協協会
信託財産の運用
信用指図、受益権の発行等をを行います。

日本
本証券業協会会●受託会社 三井住友信託銀
銀行株式会社社
委託会社の指図
図に基づく信託
託財産の管理理等を行いま す。なお、信託託事務の一部
部につき日本ト
トラスティ･サービス信託銀
銀行株式会社に委託を式を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファ
ァンドの受益権権の募集・販販売の取扱い、、一部解約請請求の受付、一一部解約金・収収益分配金・ 償還金の支払払いの取扱等
等を行
います。
協会
加入協
販
販売会社

登録番号
号

日本証
証券業
協会
協

一般
般社団法人
金融
融先物取引
業協会

一般社団法人人
日本投資顧問
問
業協会

一般社団法
法人
第二種金融
融商
品取引業協
協会

○

○

ＳＭＢＣ日興証券株
株式
会社
社

金融商
商品取引業者

関東財務局
局長（金商）第 22551 号

○

○

株式
式会社ＳＢＩ証券

金融商
商品取引業者

関東財務局
局長（金商）第 444 号

○

○

髙木
木証券株式会社社

金融商
商品取引業者

近畿財務局
局長（金商）第 200 号○

楽天
天証券株式会社社

金融商
商品取引業者

関東財務局
局長（金商）第 1995 号

○

○

○

○

○

〔お
お問い合わせせ先〕 スパーク
クス・アセット・・マネジメント株
株式会社
ホームページ http://www.ssparx.co.jp/ 電話番号：03電-6711-9200（（受付時間：営
営業日 9：00 ～ 17：00）■当資資料は販売用資料としてスパ
パークス・アセッット・マネジメント
ト株式会社（以下下当社）が作成
成したものでありり、金融商品取取引法に基づく開開示書
類でははありません。当ファンドの取取得のお申込をを行う場合にはは、投資信託説明書（交付目論論見書）をお渡しししますので、必ずお受け取りの上
詳細ををご確認いただだき、ご自身でごご判断くださいい。■当ファンド は値動きのあるる有価証券に投投資しますのでで、基準価額は変動します。従
従って、元本が保証されていいるものではななく、組入れた有有価証券の価格
格が下落する場
場合や、基準価
価額の下落によより、損失を被りり、投資元本を割り込
む場合
合もあります。また、これらのの運用による損益は全て受益者者の皆様に帰属します。■投投資信託は預貯貯金・金融債または保険商品ではな
く、預預金保険や保険
険契約者保護機機構の保護の対対象ではありませせん。また、証証券会社で購入した場合を除き
き、投資者保護
護基金の規定にに基づく支払いいの対象ではあありません。■投資信託の設設定・運用は、投投資信託委託会
会社が行いますす。■当資料に記
記載の内容は将将来の運用結果
果を保証もししくは示唆するものではありまません。■当資資料に含まれていいる過去の実績
績の数値およびび市場動向等にについてのコメ
メントは当資料作作成時点のもものであり、市
市場動向や個別
別銘柄の将来のの動きを保証す るものではありりません。■当資資料の正確性 や完全性について当社が保証証するものでではありませんん。また記載内容
容は予告なく訂訂正が行われるることがありますす。■当資料はは目的によらず 、当社の許可ななしに複製・複写写をすることとを禁じます。■■当ファンドに関関する投資信託
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