国名:
主要な言語1)

英国（United Kingdom of Great Britain and Northern Ireland）
英語（ウェールズ語、ゲール語等使用地域あり）

人口学的データ1)2)3)4)5)6)

総人口（人）1)
2)
15歳未満人口割合2)
65歳未満人口割合
平均寿命3)
5歳未満児死亡率（出生千対）5)30)
妊産婦死亡率（出生10万対）
6)
中等教育就学率

主要な死因(2019)7)

1位
2位
3位
4位
5位

主要な民族

8)

約6,708万(2020)
17.9%(2018)81.7%(2018)
男性80歳(2022) 女性83歳 (2022)
4(2019)10(2020)
男性95%(2021) 女性96%(2021)

虚血性心疾患
脳血管疾患
慢性閉塞性肺疾患
肺がん
下気道感染

白人92.1％（アングロ・サクソン系、ケルト系）、黒人2.0％（カリブ系1.0％、アフリカ系0.8％、その他0.2％）、インド人1.8％、パキスタン人1.3％、混血1.2％

主要な宗教(2021)9)

キリスト教46.2%、イスラム教6.5％、ヒンズー教1.7％、その他2.5％、無宗教 37.2%

日本在留外国人（2020)10)

16,163人（0.59%）

文化社会的特徴
1.特徴的な価値観・行動・ ・英国人の食事回数は1日3食（伝統的には量が多い朝食がメインだったが、最近は簡便な食事で済ませる人が多い）。
生活習慣11)・多くの量の野菜を好む。メニューの中で、前菜に野菜を数品、メインに少なくとも1品の野菜料理を用意しておくとよい。料理にも多くの量の野菜を提供するとよい。
・食事中に、水とパンを常に提供すると喜ばれる。
・肉、魚、卵に火が通っていないことが嫌われる。特に生魚に抵抗感を感じる人は多い。
・音を立てて食事をすることは厳禁である（スープ、麺類など）。
・お皿は持ち上げない。
・主食にあたるものはジャガイモである。
・ベジタリアン、ユダヤ教徒、ヒンドゥー教徒が存在するため、食べられない食材について必ず確認する。
・鼻をすする行為が嫌われる。
・レディーファーストが重要視される。
・スコットランド人、ウェールズ人、北アイルランド人は、「English」（＝英国人）と呼ばれることをとても嫌う場合が多い。総称して「British」と呼ぶ方がよい。
・喫煙がもたらすニコチン中毒に対して非常に敏感なため、喫煙席の管理（分煙）を徹底した方がよい。

2.重要な意思決定にあたっ ・終末期の意思決定では、本人の自律性・自己決定が重要視されている。
12)13)
・治療に関する意思決定では、家族は意思決定者と位置付けられていない（非家族主て留意すること義）ことが特徴的である。
・重大な医療行為について、意思決定能力を失っている人に、支援や代弁をしてくれる家族や友人がいない場合、当人の最善の利益を代弁する仕組みが導入されている。

3.食文化11)①食に対する意識・ 食の長い歴史を持ち、異国の料理が大好きな国民である。
・ 自然食品、低脂肪など、健康によい食べ物に対する関心が非常に高い。
②日常の食事パターン例
・ 英国人は1日に平均7回程度、紅茶を飲む時間を取る。昼食と夕食の間には「アフタヌーンティー」が供される。
・ 週末、朝食と昼食間に「ブランチ」が供される。
・ 動物の原形が残る料理を好まない。
・ 馬肉、鯨肉は、野蛮な料理として嫌悪される。
・ 狂牛病や口蹄疫の流行以来、ベジタリアンになる英国人が増大している。
・ 家庭料理では、冷凍食品が充実していることから、よく使用される。
・ 仕事帰りにパブでアルコールを楽しむ習慣がある。ビールの人気が高い。
・ 英国はベジタリアンがとても多く、多数のベジタリアン向けレストランが存在し、また一般のレストランでもベジタリアンメニューがある・ 英国では様々な民族が暮らしていることから、世界中の様々な料理を楽しむことができる。エスニック料理の中でも、インド・パキスタン系の料理と中華料理が最も多くみられる。

4.衛生に関する価値観31)

・水道水：イギリスの水道水は、石灰分が多いものの先進国の水質基準は満たしており、通常はそのまま飲んでも問題ない。ただし、配水管が古い場合や、貯水タンクに問題がある可能性がある場合は、市販のミネラルウォーターの利用や浄水器の使用が推奨される。
・食物：過去、生卵によるサルモネラ感染症や生焼けの肉によるトキソプラズマ症の発生が報告されたことがある。食品は十分に加熱してから食すよう注意する。

5.受療および病人のケアに ・多くの国民は、国民保健サービス（NHS：National Health Service））を利用して関する価値観・行動医療機関を受診する。
14)15)16)17)・GP（General Practitioner）と呼ばれるかかりつけ医の診断を受け、必要に応じて専門の病院を紹介してもらう。長期にわたる投薬が必要な場合は、受診なく処方箋発行のみ依頼することが可能である。
・国民は、平均的に約5回/年ほどかかりつけ医の診察を受ける。
・かかりつけ医の医療には満足しているが、病院の医療には不満を感じている国民が多い。
・患者の個性を尊重し、患者のパートナーとして継続的に付き合う「人間中心のケア」が大事にされている。
・病気だけでなく、その人個人及び家族も含む「全人的アプローチ」が重要とされている。
・鍼灸医療は補完代替医療の中で人気が高い。
・鍼灸が、がんの疼痛緩和やうつ病など、治療薬が効かない患者への新たな選択肢として期待されている。
・病気になった人がすぐに病院に行くのではなく、まずコミュニティや家の中でケアされる傾向にある。

6.妊娠・出産に関する価値 ・NHSが運営する分娩施設での出産はすべて無料である。
・出産は緊急医療の対象ではなく、正常な出来事と捉えられており、母親とその家族観・行動17)18)が出産方法や出産場所を選ぶことが尊重されている。
・水中出産やフリースタイル出産が推奨されている。
・病院やバースセンターはあくまでも産むところであり、産後を病院や助産所で過ごすことはない。
・出産後、経過に問題がなければ6時間で退院し、最長48時間滞在できる。大多数が24時間以内に退院する。
・産前産後で最長52週間の休暇取得が認められている。
・父親は、産後8週目までに1週間または2週間の休暇を1回取得することが可能である。

7.育児に関する価値観・行 ・親が子どもを抱くことや、一緒に遊ぶことが大切であると考えられている。
・乳幼児については、決まった時間に食事を与え就寝させることは非常に大切である
動19)20)と考えられている。
・子どもは簡単な決まりきったものを食べさせられ、早めに寝かしつけられる。
・大人と子どもとが厳格に区別される。
・大人同士の社交やくつろぎの時間は子ども抜きで過ごしたいという気持ちを強くもっている大人が多く存在するため、子どもを残して夫婦だけで出かける習慣も多く見られる。
・低年齢児の30％が祖父母によってケアされている。

8.高齢者に関する価値観・ ・高齢者の約４割が継続的にボランティア活動をするボランティア大国である。
・地域行事に参加し、地域活性化の役割を担う高齢者が増えている。
行動16)21)22)
・地域のボランティア活動には、ガーデニング、アート、音楽、ゲーム、トークセラピー、ウォーキングなどがある。
・かかりつけ医、地域看護師、救急、地域のメンタルヘルスチームが、高齢者にボランティア活動について紹介したり本人からの相談にも対応する。
・充実した地域生活のための活動と、介護予防・孤立防止のための政策とが充実している。
・高齢者介護の主な担い手は、主に中年層の女性であるとされる。
・民間の高額な介護サービスを利用できる経済状況にない中産階級の人々は、介護の問題を家族で解決しようとする傾向にある。

9.終末期・葬儀に関する価 ・近代ホスピス運動の発祥地であり、ホスピスケアは多くのチャリティ団体によって支えられている。
値観・行動12)23)24)25)
・近年、病院死が減少し、自宅死への選好が強く見られ、ホスピスサービスの提供場所も、建物（入院）から患者自宅へと移行している。
・英国における緩和ケア需要は大きいが、その供給は十分ではない。
・安楽死と幇助自殺と、治療の差し控え又は中止（不作為）による患者の死亡は、明確に区別されている。
・宗教上や民族の問題から、火葬率は70％台で停滞している。
・早くから終末期を認め、人工栄養を使用しない傾向にある。

10.本国の医療職・医療サービスに関する特徴
18)26)27)28)31)

・医療サービスには、自由診療のプライベート医療サービスと、国民保健サービスのNHS（National Health Service）がある。
・NHSは税金で運営され、自己負担なく医師の診察を受けることができる。処方箋、眼鏡、視力検査、歯科治療など、一部のサービスには一定料金がかかる。
・NHSは、かかりつけ医などに無料で通訳を提供することが義務付けられている（128言語）。
・NHSは常に混雑状態にあり予約が取りにくく、専門的な医療を受けにくい。
・現在、多くのかかりつけ医診療所が遠隔診療を取り入れており、オンラインで自身の症状やこれまでの治療歴、服用中の薬などについて報告すると、必要に応じ処方箋の発行も受けることが可能になってきている。
・プライベート医療は、短時間で診察を受けられるが、診察費が高額となる。
・看護師は、薬剤処方（抗生物質など約180種）・検査・診断・治療（心電図による診断、静脈注射）なども行う。
・保健師(Specialist Community Public Health Nurse:SCPHN)の免許は､大学で看護師教育課程を終え､数年の看護師経験を経てから、選抜試験を受けて，1年間の学習を積み上げて免許を取得する。
・助産学は、大学において、看護学とは違う専門領域として位置づけられている。
・助産師教育は、看護師教育は受けずに３年間で助産師資格を取得するコースと，看護師免許を取得した後18か月の教育を受け取得するコースとがある。
・助産師は高度な器械や設備を入れない代わりに，快適で家庭のような雰囲気を持つ
ローリスク産婦のためのバースセンターを運営している。
・地域で活動する助産師は、妊婦健康診査，産後の家庭訪問，自宅分娩を担当する。
・重篤な救急患者に対する救急医療の提供はNHSのみで行われている。
・救急時、救命救急士の判断に従って病院に運ばれ、自分で病院を指定することはできない。

11.その他の保健医療に関する特徴31)・小児予防接種はNHS医療の一環として全て無料で提供される。
・MMR混合ワクチンの接種が推奨され、麻しん・おたふくかぜ・風しんの単独ワクチンは、基本的に流通していない。
・ヒトパピローマウイルスの予防接種対象者は男女全員である。
・2～10歳の小児に対し、毎年秋にインフルエンザ予防接種が無償提供される。注射ではなく、鼻腔に噴霧される。
・成人の定期予防接種がある（肺炎球菌・インフルエンザ・帯状疱疹・百日咳など）。

12.教育制度29)

・就学前教育は、保育学校や初等学校付設保育学級、プレスクールなどにおいて主に3-4歳児を対象に行われる。
・義務教育は、5-16歳の11年間である。また、16-18歳の2年間、教育又は訓練の継続（パータイムも可）が義務付けられている。
・初等教育は、6年間、初等学校で行われる。
・中等教育は、義務教育の5年間と、その後の2年間（シックスフォーム）の計7年間、中等学校で行われる。無選抜の中等学校（コンプリヘンシブ）を基本とし、ファーストスクール、ミドルスクール及びアッパースクールの3段階に分ける地域もある。シックスフォームは、主に中等学校に付設されているが、シックスフォーム・カレッジとして独立している場合もある。継続教育カレッジは、職業教育を中心に多様なプログラムを提供する。なお、パブリックスクールは、公費補助を受けない私立である。
・高等教育は大学で行われる。継続教育カレッジの中には高等教育課程を置くものもある。大学には、分野により、3-6年の第一学位（学士）、1-2年の修士課程、3年以上の博士課程が置かれている。第一学位取得者を対象とする学卒サーティフィケイトや学卒ディプロマ（いずれも1年）もある。

13.その他の特徴

14.出典1)外務省, 英国（グレートブリテン及び北アイルランド連合王国）,
https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/uk/data.html#section1 アクセス日2023.2.27
2)国立社会保障・人口問題研究所, 人口統計資料集(2022) 主要国の年齢（３区分）別人口割合および年齢構造に関する主要指標：最新
https://www.ipss.go.jp/syoushika/tohkei/Popular/P_Detail2022.asp?fname=T0214.htm アクセス日2023.2.27
3)国立社会保障・人口問題研究所, 人口統計資料集(2022) 主要先進国の平均寿命：
1950～2019年,
https://www.ipss.go.jp/syoushika/tohkei/Popular/Popular2022.asp?chap=5 アク
セス日2023.2.27
4)日本ユニセフ協会, 世界子供白書2021 国別に見た5歳未満児死亡数と5歳未満児死亡率（2019年）,
https://www.unicef.or.jp/sowc/pdf/UNICEF_SOWC_2021_data_U5MR.pdf?221208. ア
クセス日2023.2.275)日本ユニセフ協会, 世界子供白書2021 母親と新生児の健康指標（2017年）,
https://www.unicef.or.jp/sowc/pdf/UNICEF_SOWC_2021_table2.pdf アクセス日
2023.2.276)日本ユニセフ協会, 世界子供白書2021 教育指標（2019年）,
https://www.unicef.or.jp/sowc/pdf/UNICEF_SOWC_2021_table11.pdf アクセス日
2023.2.277)The Institute for Health Metrics and Evaluation, United Kingdom Whatcauses the most death?,https://www.healthdata.org/united-kingdom,アクセス日 2023.2.278)国土交通省, 海外建設・不動産市場データベース,
https://www.mlit.go.jp/totikensangyo/kokusai/kensetsu_database/unitedkingdom/index.html
9)Office for National Statistics Religion, England and Wales: Census 2021,
https://www.ons.gov.uk/peoplepopulationandcommunity/culturalidentity/religio
n/bulletins/religionenglandandwales/census2021#religion-in-england-andwales. アクセス日2023.2.2710)総務省統計局, 世界の統計 2022 2-19 在留資格別在留外国人数(2020年),
https://www.stat.go.jp/data/sekai/pdf/2022al.pdf.アクセス日2023.2.2711)国土交通省, 10.英国 https://www.mlit.go.jp/common/000116961.pdf アクセス
日2023.2.2712)小寺正一, “英国における終末期ケア―近年の政策・制度の動向―,” レファレンス（The Reference）, 第 843, pp. 27-56, 2021-3-20.
13)中島民恵子, 国際比較調査① 各国の終末期に関する制度と動向,
https://www.ilcjapan.org/chojuGIJ/pdf/18_02_1.pdf. アクセス日2023.2.27
14)一圓光彌, “イギリスの家庭医制度,” セミナー年報, 巻2012, pp. 49-58,
2013-03-31. http://hdl.handle.net/10112/8090 アクセス日2023.2.27
15)鈴木聡，直本美知, “イギリスにおける鍼灸事情,” 鈴鹿医療科学大学紀要
No.22, 2015.
16)斉藤康洋, “イギリスのプライマリケアから日本の在宅医療を考える,” JRIレビュー, 巻7, 第68, 2019.
17)長寿社会開発センター, 軽度者に向けた支援についての制度運用に関する国際比較調査研究報告書 : 老人保健健康増進等事業による研究報告書, 長寿社会開発セン
ター国際長寿センター, 2020.3.
18)神谷摂子，山名香奈美，上野文枝，松岡悦子, “英国のNHS管轄のマタニティケ
ア・システムとバースセンターの実態,” 愛知県立大学看護学部紀要, 巻21, pp. 89−97, 2015.
19)上野文枝, “イギリスのNHSにおけるバースセンターの役割 : 出産と子育ての連
続性の視点から,” 皇學館大学紀要, 巻53, pp. 50-68, 2015-03.

20)松本亜弓, “イギリスの各種就学前教育施設とナニーについての考察,” コミュ
ニケーション文化 = COMUNICATION IN CULTURE, 巻10, pp. 241-267, 2016-03.
21)大石亜希子, “平成27年度少子化社会に関する国際意識調査報告書 第４部 各国の少子化対策施策 第３章 イギリス,” 内閣府, 2015.
https://www8.cao.go.jp/shoushi/shoushika/research/h27//zentaipdf/pdf/s4_3.pdf.アクセス日2023.2.27
22)独立行政法人労働政策研究・研修機構, “資料シリーズ No.186 ヨーロッパの育児・介護休業制度 第４章 イギリスにおける仕事と介護の両立支援,” 2017.
https://www.jil.go.jp/institute/siryo/2017/documents/186_04.pdf. アクセス日
2023.2.2723)内閣府, “令和2年版高齢社会白書 第1章 高齢化の状況（第3節 トピックス3）,” 2020. https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w2020/html/zenbun/s1_3_topics3.html.アクセス日2023.2.27
24)石井 良次, 八木澤 壯一, “イギリスにおける火葬場及び火葬炉などの変容について,” 日本建築学会計画系論文集, 巻72, 第618, pp. 33-40, 2007.
25)長寿社会開発センター, 理想の看取りと死に関する国際比較研究報告書, 長寿社
会開発センター国際長寿センター, 2012.3.

26)鏑木奈津子, “イギリス緩和ケア体制の動向,” 日本社会福祉学会 第58回秋季大会, 2003.
https://www.jssw.jp/archives/event/conference/2010/58/abstract_58/independen
t-research/H15_1_1.pdf アクセス日2023.2.27
27)厚生労働省 医政局 総務課 医療国際展開推進室, “医療通訳の現状と課題 第２回 訪日外国人旅行者等に対する医療の提供に関する検討会,” 2019.
https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000472213.pdf. アクセス日2023.2.27
28)岡本玲子, “イギリスにおける保健師教育の現状―卒前・卒後教育,” 公衆衛生,
巻74, 第7, pp. 571-575, 2010.
29)文部科学省, “世界の学校体系（欧州） 英国（グレートブリテン及び北アイルランド連合王国）,” 2017.
https://www.mext.go.jp/component/b_menu/other/__icsFiles/afieldfile/2017/10/02/1396864_007_1.pdf.アクセス日2023.2.27
30）unicef, Data Maternal mortality, Trends in estimates of maternalmortality ratio(MMR) maternal death and lifetime risk of maternal death,
2000-2020.
https://data.unicef.org/topic/maternal-health/maternalmortality/#:~:text=Maternal%20mortality%20refers%20to%20deaths,to%20UN%20int
er%2Dagency%20estimates.アクセス日2023.2.2731)外務省, 世界の医療事情 英国,
https://www.mofa.go.jp/mofaj/toko/medi/europe/uk.html アクセス日2023.2.27

担当者：鈴木恵（横浜創英大学）
承認日：2023年3月28日