北東北地方における地方鉄道沿線の土地利用と輸送人員に関する考察
H05202 荻野 有理
指導教員 岩倉 成志てクラスター分析を行い，各駅の類型化を試みた．

1．研究の背景と目的
近年の地方旅客鉄道（以下，地方鉄道）の多くは，3．主成分分析による駅の特性把握

公共交通機関として本来持っている役割を果たしき

用途地域 11 種類（準住居地域は対象地域内に存在れないまま存廃の危機にあり，また廃止された路線しない）と，市街化調整区域と白地地域を加えた 13も少なくない．平成 19 年度より，「地域公共交通の種類の地域の駅勢圏内における面積より，主成分分活性化及び再生に関する法律」を国が策定した．こ析を行った．各主成分の主成分負荷量を表 1 に示す．の中で地方鉄道に関しては，単独での存続が難しい

第 1 主成分は，市街化調整区域と白地地域のみに路線について，沿線自治体と鉄道事業者が協力して負の係数がついており，市街化区域と農用地との対再生計画を策定することとなった．しかし，これま比を表わしている．また，店舗や事務所に対して比で地方鉄道事業者と沿線自治体では異なる立場・視較的規制の緩い第一種，第二種住居地域において正点を持っていた．本来，土地利用は鉄道と密接な関に相関が高く，次いで準工業地域を含めた商業系用係にあるが，現在の地方都市では道路沿いの開発が途地域も正に相関が高い．以上から，第 1 主成分は中心であり，一方の地方鉄道事業者は自らの経営に「主に商業系の市街地を表わしている」と解釈した．

目を向けるばかりで，相互連携は殆ど存在しない．

第 2 主成分では，低層住居専用地域と第１種中高地方鉄道の再生のためには，両者がこれから将来を層専用住居において正の相関が高い．低層住居専用共有する存在として，一体的な立場になって互いの地域では店舗や事務所への規制が厳しいため，第 2問題に取り組むことが必要である．

主成分は「住宅用地を表わしている」と解釈した．

本研究は，地方鉄道の再生のために鉄道事業者と第 3 主成分は市街化調整区域が正，白地地域が負

沿線自治体の連携の必要性を示すための基礎的研究の相関をそれぞれ高く示している一方，市街化区域とする．そこで，地方鉄道駅周辺の土地利用計画をは全て低い値であることから「都市計画区域内か区定量的に分析し，輸送量との関連に着目した．

域外か，また都市計画の有無を表わす」と解釈した．
表 1 主成分分析結果（バリマックス法）

2．研究の方法

用途地域（変数）
第1主成分第2主成分第3主成分
商業地域
0.62
-0.01
-0.09
近隣商業地域
0.66
0.19
0.07
準工業地域
0.64
0.02
0.17
工業地域
0.06
-0.02
0.08
工業専用地域
0.02
0.00
0.04
第1種低層住居専用地域
0.19
0.86
0.03
第2種低層住居専用地域
0.10
0.79
0.06
第1種中高層住居専用地域
0.09
0.71
0.02
第2種中高層住居専用地域
0.74
0.15
-0.01
第1種住居地域
0.69
0.15
0.21
第2種住居地域
0.85
0.15
0.02
市街化調整区域
-0.03
-0.05
0.99
白地-0.43
-0.28
-0.80
固有値
4.44
1.58
1.51
寄与率
34.1%
12.1%
11.6%
累積寄与率
34.1%
46.3%
57.9%

本研究では，地方鉄道に対して沿線自治体がどのように都市計画を行っているのかを都市計画図から調査し，沿線の区域区分および用途地域を定量的に分析する．対象地域は国内で最も人口減少が進み，輸送量が減少している東北地方の一部（青森県，岩手県，秋田県，山形県）とする．
研究方法は，半径 1km を駅勢圏内として区域区分および用途地域の種類ごとに面積を測定した．各駅
勢圏および各路線の特徴を把握するために，測定した駅ごとの区域区分と用途地域別の面積に対して主成分分析を行った．さらに，駅勢圏の土地利用計画

4．主成分分析による各路線の特性把握と輸送量との関連を掴むために，主成分得点を用い- 173 -

路線別の平均主成分得点を表 2 に示す．三陸鉄道

と秋田内陸縦貫鉄道は，どの主成分も大きく負の値

D グループは，全グループの中で 2 番目に平均第 1にある．これらの路線は沿線市町村に都市計画が存

主成分得点が高く，地方都市の中心地に位置する駅在しない場合が多く，都市的な土地利用がされていが多い．このグループのみ第 1 主成分得点と第 2 主ないためと考えられる．乗降客数を見ても，相対的成分得点の平均値が共に正の値にある．にどの主成分得点も値が低い三陸鉄道，秋田内陸縦貫鉄道，由利高原鉄道では利用者が少ない．

以上の割合で占める駅が多く，鉄道利用が低いため，

表 2 乗降客数および主成分得点の平均値
会社名

路線名

十和田観光電鉄
弘南鉄道

十和田観光電鉄線
弘南線
大鰐線
津軽鉄道
津軽鉄道線
青い森鉄道
青い森鉄道線
IGRいわて銀河鉄道 いわて銀河鉄道線
三陸鉄道
北リアス線
南リアス線
秋田内陸縦貫鉄道 秋田内陸線
由利高原鉄道鳥海山ろく線
山形鉄道
フラワー長井線

E グループでは，駅勢圏内を市街化調整区域が 70%
駅周辺地域の殆どが農用地と考えられる．

平均主成分得点
年平均乗降
第1
第2
第3客数（人）-0.510.59
0.40
91,0840.64 -0.21
1.07
233,894
-0.25
1.14
0.97
114,750-0.01
0.09 -0.83
52,7350.49 -0.48 -0.41
665,6020.05 -0.11
0.62
561,971-0.08 -0.38 -0.29
94,903-0.26 -0.32 -0.16
64,877-0.23 -0.28 -0.61
30,5630.07 -0.16 -0.24
54,7150.40
0.19 -0.13
44,688

F グループは，駅勢圏内を市街化調整区域が 50%以上の割合で占めており，用途地域の指定は第１種住居地域の割合が高い．人口が 1 万 5 千人前後の町の中心部の駅や，その近隣の駅が多く見られる．
G グループは，駅勢圏内を白地が 80%以上占めている駅が多い．市街化調整区域と白地のみで構成されている駅も多く，このような駅は都市計画区域の境界付近に存在する駅であり，鉄道利用が低い．

5．クラスター分析による駅の類型化
次に，主成分分析で得られた主成分得点を用いてクラスター分析を行った．分析方法は平方ユークリ

H グループは，駅勢圏内において第一種低層住居専用地域が 20%以上を占めているものが目立つ．

ッド距離，ウォード法による．駅勢圏内が全て市街

I グループは全て弘南鉄道大鰐線の駅であり，駅勢化調整区域（NU）・白地（W）・都市計画なし（NP）

圏内において第一種中高層専用住居地域と第一種低を除いた 79 の駅は 9 グループに分類できた．表 3 に，層住居専用地域の占める割合が高い．

各グループの主成分得点と駅別乗降客数の平均値をNU（駅勢圏内が全て市街化調整区域）の駅は，平掲載する．以下より，グループごとに考察を述べる．

均第 3 主成分得点が最も高い．一般的に市街化調整

表 3 乗降客数および主成分得点の平均値

区域は人口が少なく，殆どの駅で利用者が少ない．

グル－プABCDEFGHINUW
NP

W（駅勢圏内が全て白地地域），NP（都市計画が存

平均主成分得点
年平均乗降
代表的な第1第2第3客数（人）駅
3.19 -0.92 -0.63
1,719,856 弘前,八戸
1.78 -0.57
0.56
706,053 盛岡,鷹巣-0.11
0.78 -0.31
209,358 黒石,十和田市
2.88
1.18 -0.25
197,767 角館,羽後本荘-0.59 -0.17
1.58
179,975 田舎館,岩手川口
0.6 -0.12
0.85
152,271 二戸,長井,大鰐-0.38 -0.36
0.11
132,872 厨川,羽前成田-0.15
2.24 -0.36
97,125 三沢,弘高下
-0.93
4.49
0.47
96,615 弘前学院大前-0.57 -0.42
1.92
68,172 津軽大沢,館田-0.4 -0.33 -0.8339,953 阿仁マタギ,金木-0.4 -0.33 -0.83
38,204 津軽中里,普代在しない）駅では全ての主成分得点が低く負の係数が付いており，都市的な土地利用がされていないことを示している．また，これらの駅は都市計画区域外に存在するため，居住人口は少ないと考えられる．
6．結論①A～I グループと NU，W，NP グループを比較す
ると，駅勢圏内での土地利用計画の有無が乗降客数

A グループには青森県の主要都市が含まれている．と関係があることがいえる．

B グループは，比較的第 1 主成分得点の高い駅が②第 1，第 2 主成分が共に正の値である D グルー多い．A，D グループでは駅勢圏内で商業地域の占めプでは由利本荘市など地方都市の中心駅が目立ち，る割合が高いのに対し，商業系用途としても活用で乗降客数が多い．これらの駅勢圏内では土地利用計きる非商業系用途地域の占める割合が高い．また，画が地方鉄道に有効に作用しており，利用者増進策

どの駅も駅勢圏内で市街化調整区域が 30%以上を占のヒントがあると考えられる．

めている．これは，市街化区域に含むことのできない河川が駅付近に存在している駅が多いためである．
C グループは駅勢圏内で第一種低層住居専用地域，第一種中高層専用住居が高い割合で占める駅が多い．

以上の考察を踏まえ，今後は現地調査などにより，的確な現状把握・分析を行う必要がある．
【謝辞】本研究は国土交通省東北運輸局鉄道部長岸谷氏に大変お世話になりました．この場を借りて深く感謝致します．

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