〈世界秩序 2.0〉のその後
─ R.N. ハースの〈中国〉への盲点をめぐって ─

鈴

木

規

夫

はじめに
〈コロナ禍〉の発生、広がり、その対処法をめぐる physical distancingなどの事項がグローバルな均一情報として拡散される一方で、それはまた一つのグローバリズムの意識の変化を促すようにも作用している。人新世とも呼ばれるように、従来、グローバリズムとは純粋な人為の拡張現象であるかのように認識されてきたのだが、それは現実とは大きく異なっていた。実際のグローバリズムは、文字どおりの地球環境全体の諸条件が人類の存立を決定していることを意味する。少なくとも〈コロナ禍〉は、そうした意識の広がりと深化を新たに生じさせている。パンデミックが文明の興亡に決定的な影響を及ぼしたことを体系的に叙述したマクニール（2007）が世界史認識の前提になり、そこにはさらにグローバルな気候変動などがファクターとして加わり、人類史の変動の兆候が人為的現象を超えたところにおいてこそリアルに考察されざるをえないと、より自覚化されている。そのため、現在の〈コロナ禍〉を、次のグローバル化世界への移行期と解釈する議論は多い。しかし、人為的現象を超えたものを正確に記述する科学的言説を、われわれは未だに多く持ち合わせてはいない。
それはあたりまえであるといえばあたりまえのことなのではあるが、「今日までのあらゆる社会の歴史は、階級闘争の歴史である」（マルクス =
エンゲルス 1848）ことを、科学的言説において捉えようとすることは、
141

核エネルギーばかりでなく、コロナ・パンデミックさえもコントロールできずにいる人類にとって、なおいっそう難しいということなのでもある。
むろん、難しいからといって不可能であると断言することにあまり意味はない。ただ、19 世紀における「階級」概念が 21 世紀にそのまま当てはまる訳ではなく、「社会」には偏差があり、ヨーロッパにおけるそれがアジアに適合する訳でもない。
スラヴォイ・ジジェクは、ジョージ・オーウェルの『ウィガン波止場への道』（1937 年）を引きながら、次のように指摘している。
……「私たちはみな階級差別を猛烈に非難するが、階級差別が本当になくなることを望む人はほとんどいない。革命的な意見は何も変わらないだろうという密かな確信から、その力の一部を引っぱってくる。階級差別がなくな
ることを望んでいるだけでは、何の進展もない。階級差別をなくすためには、自らの一部をあきらめなければならない。結局は同じ人間なのか分からなくなるほど、自分自身を変えなければならない」。オーウェルは、革命的な変化を語る人々が、実際には変化を起こさせるのではなく、変化を阻止していることを指摘した。まるで資本主義の文化帝国主義を批判する左派研究者たちが、実際には自分の研究分野である文化帝国主義が本当に崩壊しはしないかと焦っているようにだ。
「階級差別」を「地球温暖化とコロナ」に変えてオー
ウェルの文章を読んでみればよい。それこそ今の状況だ（ジジェク 2021）。
人類史の変動の兆候は人為的現象を超えたところにおいてこそリアルに考察されざるをえないはずなのであるが、人為の限界を取り敢えず棚に置いて、分析したり、解釈したりするのも同様で、これまで「宗教」と集約的に近代的理性が取り纏めて封じ込めてきたようなものたちの復古や跋扈を呼び起こさないようにと、実に慎重なのである。
例えば、〈世界秩序〉という概念も、その一つの典型的事例であると言142

〈世界秩序 2.0〉のその後える。
言うまでもなく〈秩序〉という order の翻訳語が日本に登場するのは19 世紀後半で、物事の正しい順立て、筋道、きまり、といった意味を表現したものであり、その order の語源であるラテン語の ordin- ： L.ordo =a row（列）, order（序列）を反映している。また、それが「命令」をも意味する如く、序列が成り立つには、その前提に作用されるべき一定の力のベクトルの存在が想定されている。
では、〈世界〉とは何かといえば、仏語にも元々衆生の住む時間と空間との全体をいうのであるが、world にこの翻訳語が当てられたのは偶然ではない。world の語源でもあるラテン語 mundus を、アウグスティヌ
スは、「言葉は世（コスモス）にあった。世は言葉によって成ったが、世は言葉を認めなかった」と『ヨハネによる福音書』にある最初の二つの「世」は、神によって創造され神的秩序をそなえた世のことを指し、3 番目の「世」が人間によって秩序を与えられた世間を指しているとして、被造物の全体としての世界と、世俗的な世間としての世界を区別して考えたという（cf. 岩波 1988）。
そもそも古代ギリシア語では kosmos コスモスという言葉は〈世界〉を意味し、美しい飾りや秩序の意味も備わって、カオス概念と対比されつつ「美しい秩序をそなえた世界」を意味したそうであるが、現代においてこの〈世界〉が意味するものは、むしろそのカオスとしてのジャングルの法則が前提とされるホッブズ的自然状態であり、そこに〈秩序〉をもたらすものが、主権国家システム（ウェストファリア体制）による〈国際秩序〉ということになっている。ただ、〈世界秩序〉という表現は〈国際秩序〉という言葉と同じような意味で用いられるが、むしろ〈国際秩序〉が変質していくプロセスをも描写しようとして用いられることが多いようである。
いずれにせよ、〈世界秩序〉は「階級」や「社会」と同様に、人為的思考に有用であるよう〈想像されたもの〉であることに違いはない。それはあくまで一種の概念であり、イデオロギーの一端なのである。
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そこで本稿では、かつて、オーウェルが指摘したように、〈世界秩序〉の変化を語る人々が、実際には変化を起こさせるのではなく、変化自体を阻止しているということを、外交問題評議会（CFR）会長リチャード・ハースの〈世界秩序 2.0〉をめぐる言説を軸に、以下で検討していくことにしたい。

1 ．リベラル世界秩序の破綻という認識の拡散
まず、従来論じられてきた〈国際秩序〉とは何かについて、簡単に振り返っておくことにしよう。
かつてヘドリー・ブルは、それを、主権国家から成る社会あるいは国際社会の主要な基本的目標を維持する活動様式である、と定義したが（ブル 2000）、彼によれば〈秩序〉とは、生命の保全、契約の遵守、公・私有財産の安定という、三つの基本的な、主要な、普遍的な目標を維持する人
間活動の様式を意味している（ブル 2000：5）。したがって、〈秩序〉ある「近代国際社会」とは、次の三つの原則を含んでいるものとされる（ブル2000：87-89）。
第一に、「世界政治の基本的・構造的諸原則」であり、世界帝国、個人からなる世界市民社会、あるいはホッブズ的自然状態すなわち戦争状態、といった代替的観念とは異なる「主権国家からなる社会」という観念を、
人類の政治的組織の最高規範原則として認めるもの。第二に、一般国際法
あるいは国家関係に通常受け入れられている道徳概念に具現されているところの「国家共存に関する諸原則」。そして第三に、社会的・経済的分野
における国際協力をも推進する各種の規則から成り立っている、「世界的規模、あるいはより限定的な規模で、国家間の協力を規律する諸原則」である。
そこでは一定の共通利益と共通価値が自覚されなければならないであろ
うし、それらが広く諸国家間で認識されていることが不可欠であろう。し144

〈世界秩序 2.0〉のその後たがって、「共通の文化や文明を基礎」（ブル 2000：17）とした〈国際秩序〉は、畢竟、デモクラシーや人権、国際貿易制度、環境問題、大量破壊
兵器拡散問題などといった諸問題における利益や価値の共有がどれほどなされるのかという問題にしばしばすり替えられることになり、その「秩序」を攪乱しうるものとしての特定勢力が、「共通の敵」として次々に作られていくことになる。
その一方で、ブルの検証するようなリベラルな〈国際秩序〉（=〈世界秩序〉）はすでに終わった、という議論が広がっている。その象徴的な画期
は、アメリカにおける 2017 年トランプ政権の成立であるが、それ以前から、さまざまなメディアでリベラルな〈世界秩序〉の終焉を説く宣教者の如き役割を果たしているのが、先述のハースに他ならない。
彼はʻLiberal World Order, R.I.P.ʼと題するエセーにおいて、皮肉たっ
ぷりにこう語り始める。
フランスの哲学者であり作家であるヴォルテールは、「千年近く続いた
神聖ローマ帝国は、神聖でもローマでも帝国でもない」と言い放った。約
2 世紀半後の今日、ヴォルテールの言葉を借りれば、衰退しつつあるリベ
ラル世界秩序は、リベラルでも、世界的でも、秩序立ってもいないということが問題となっている（Haass 2018）。
これに続けて、ハースは、第二次大戦後の米国をリベラルな世界秩序の確立者としてスケッチしつつ、その〈世界秩序〉のありようを、「デモクラシー諸国」が「法の支配に基づき、国家の主権と領土の保全を尊重するという意味で、リベラルな国際体制を作り上げることに着手し」、人権は保護されるべきもので、そうした諸々は全地球規模で適応されるべきものとされると同時に、そこに参加することがすべての国に開かれ、自由意思に任され、国際機関が平和、経済発展そして貿易と投資を促進するために設立され、それを支える軍事力にも基礎を置いていたのだという（Haass1452018）。
もちろん、これは多分にたんなる跡づけに過ぎないのだとも言えよう。
それほど明確な設計プランが元々存在して、この〈世界秩序〉が構築されてきたわけではない。したがって、「冷戦が終わり、ソビエト連邦が崩壊してもこのリベラルな世界秩序は堅固であるかに見えたが、それから四半世紀が過ぎた今日、その未来は不確か」（Haass 2018）であるのは、ある意味で当然である。
「堅固であるかに見えた」とするほどに「共通利益と共通価値」が自覚されていたのかどうかも怪しいばかりでなく、逆に、その間にこの〈リベラル世界秩序〉は、イスラーム的なるものを意図的に「非共通価値」へと仕立て上げてきたのであるから、〈世界秩序〉としての不確かさそのものは、むしろ自ら構築してきたのだと言っても過言ではない。
ハースは、〈リベラル世界秩序〉の現況での困難性を三つの構成要因において説く。
その第一が、リベラリズムそれ自体の後退である。ハースは、ポピュリ
ズムがそれを脅かしているとして、ヨーロッパにおける難民排斥など、それぞれのイシューに過激な政党の伸張や、アメリカにおけるように大統領が自らの国のメディア、法廷、法執行機関を非難するという前代未聞の事態をあげている。
そこで肝心なところは、ハースがこれを「エリートの影響力が失われたこと」（Haass 2018）に見ているということである。
これはグローバルに侵食される「反知性主義」の問題であるとも言えるが、そこで肝心なのは、普遍性への思考が閉ざされる、という第二の困難性である。「世界のことを全体として話すこと」がますます困難になっているというのである。尤も、それは逆に言えば、アングロサクソンのエリートたちが「世界のことを全体として話すこと」は、そもそも「ローカルな出来事」であったのだということでもある。
中東の秩序融解状況とは、すなわち、欧米帝国主義がパリやロンドンで線引きした、列強のコントロール可能で人為的な国境線や地域政治権力が146

〈世界秩序 2.0〉のその後

消えゆく過程であり、地球規模の枠組みを作ろうとする試みはそもそも幻想に過ぎず、保護主義の台頭もサイバー空間利用の統制ルールが定められないでいることも、〈リベラル世界秩序〉を拡張していた米国が、世界統治に必要な、より大きな権力を持ちえなかったというに過ぎないのだとも言えるのである。となれば、それは元々主権国家間の勢力均衡により成り立っていた国家間関係に回帰しているに過ぎない。
したがって、大国同士の競争が復活し、〈リベラル世界秩序〉の秩序の維持自体が困難になっているのも当然であるといえよう。これが第三の秩序維持の困難性である。国際政治は再びホッブズ流の自然状態に回帰して、ロシアがヨーロッパでの国境変更のために武力を用いたり、2016 年の米大統領選挙に影響を及ぼそうとして米国の主権を侵害することも、北朝鮮が、核兵器拡散に反対する国際社会の強い意見の一致を嘲笑したり、シリアやイエメンで繰り広げられる非人道的な悪夢を傍観し、シリア政府の化学兵器の使用に対してほとんど何もせずにいたり、ベネズエラは破綻しつつあり、世界で 100 人に 1 人が難民か国内非難民となっているといった、ハースのあげる秩序維持の困難性（Haass 2018）は、そもそもこの〈リベラル世界秩序〉がさまざまなダブルスタンダードで出来上がっていることを考えれば、実に尤もなことであり、何も新奇な現象ではない。
とはいえ、ハースは、こうした〈リベラル世界秩序〉が脆弱になっている最も主要な要因を、「米国が態度を変えたこと」に置いている。
……ドナルド・トランプ大統領の下で、米国は環太平洋パートナーシッ
プへの不参加を決め、パリ気候協定からの離脱を決定、北米自由貿易協定とイラン核合意からの離脱をちらつかせた。一方的に鉄鋼とアルミの関税を課し、他国も使用できる安全保障という正当化に頼って、世界を貿易戦争の危険に晒している。NATO や他の同盟関係に対する関与にも疑問を提起し、またデモクラシーや人権についてめったに語ることはないのである。「アメリカ・ファースト」とリベラル世界秩序は相容れないものであるようだ（Haass 2018）。

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米国が 70 年以上果たしてきた役割を放棄すると決断するなら、〈リベラル世界秩序〉に転機がもたらされ、それ自体では存続できず、自由がな
く、豊かさもなく、平和のない世界となる、とハースは述べるのだが、果たしてそうなのであろうか ?
そこで、〈リベラル世界秩序〉の衰退へハースはどのように対処するというのか、これを次に確認しておくことにしよう。
その場合においてもなお、先述のように〈世界秩序〉の概念は、言うな
れば極めてフィクショナルなイデオロギーであるのだということも看過せずにいるべきであろうことは言うまでもない。

2 ．予め失われた構築的な〈世界秩序 2.0〉
ハースは、グローバル化された世界では、主権の尊重のみを前提とした
グローバルなオペレーティング・システム（世界秩序 1.0）がますます不十分になっているとして、〈世界秩序 2.0〉を唱えることになる。
〈世界秩序 2.0〉とは何か。ハースによれば、「主権国家には権利だけでなく他者に対する義務もあるという「主権義務」に基づいて、更新された
オペレーティングシステム」（Haass 2017）に他ならない。その新たな国際秩序では、何が国家であるのか、一連の規範と取り決めを拡張して合意を得たところを基礎とするのだという。既存の政府でも、歴史的正当性、説得力のある根拠、民衆の支持があってはじめて、国際秩序を構成する国家として認められるというのであるから、この〈世界秩序 2.0〉は、そも
そも秩序構築的なシステムのようである。
そして、「テロリズムの遂行またはいかなる方法による支援禁止」「大量破壊兵器の拡散や使用禁止」「気候変動に対する協力」などを予め含んで合意された諸国家によって、この〈世界秩序 2.0〉は構成される。
ハースによれば（Haass 2017）、さらにそのシステムが機能することが148

〈世界秩序 2.0〉のその後期待される領域は、第一に、協力と対立の両方が特徴的な、国際活動の最も新しい領域である「サイバースペース」である。その目標は良い方向でのサイバースペース利用を奨励し、悪意のある利用を阻止する国際的な取り決めを作ることにある。第二に、「グローバル・ヘルス」の領域である。
グローバル化した世界では、SARS、エボラ出血熱、ジカ熱のように（現況からすればコロナも当然含まれるであろうが）、ある国で感染症が発生するとすぐ他の国の健康に対する深刻な脅威へと発展する可能性があるが、この領域では、すでに「主権義務」という考え方が進んでおり、国は感染症の発生を察知して適切に対応し、世界中の人々に通知する責任を負っている。第三に、「難民」については、そもそも大規模な難民の流入を引き起こすような事態を防ぐことを目的とした、効果的な現地での行動に代わるものはないが、それは原則的に、選択的な状況下での人道的介入を主張することになる。この原則を実践に移すことは依然として困難であろうが、たとえコンセンサスが得られなくても、〈世界秩序 2.0〉として機能するオペレーション・システムが、難民への資金援助を増やし、人道的な扱いを確保し、再定住のための公正な割り当てを設定することができるという。第四に、関税と非関税障壁に関する相互の主権的義務を取り決めた「貿易協定」で、適切な主権的義務を定義し、政府に責任を負わせるメ
カニズムを構築することが課題とされる。
この〈世界秩序 2.0〉の要は、「主権義務」sovereign obligations という概念の確立にあるという。主権を尊重し、そのために必要な力の均衡を維持することだけを前提とした国際秩序のあり方ではもはや十分ではない、
グローバリゼーションは今後も続くのであるから、「主権義務」を伴う新しい国際秩序〈World Order 2.0〉に移行することが、最善の対処法であり、それは現実主義から生まれたものであるというのが、ハースの説くところである（Haass 2017）。
この〈世界秩序 2.0〉は、機能的なシステムであるのかもしれないが、しかし、価値観の変質や人為的要因を超えたパンデミックや気候変動など
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への対応に臨むダイナミックな世界秩序の構築とは、どうもほど遠いとこ
ろにあるように思えるのはなぜか。
それはおそらく、台頭する中国を世界政治にとってどのような存在として考えるのか、相変わらず曖昧だからなのではないか。旧〈世界秩序〉の崩
壊と新たな〈世界秩序〉の形成をめぐる議論は、中国ファクターを外してはすでに不可能なのではないか、という認識がすでに広くあるからである。
さらにいえば、今回は、かつて「ジャパン・アズ・ナンバーワン」などと煽てられて米国の覇権との移行を取り沙汰されるなどといった「新世界秩序」論争とは、明らかに問われるべき様相が異なっており、リアル・ポ
リティクスの領域に実際上踏み込むばかりか、この四百年にわたる「ウェストファリア・レジーム」を陰に陽に支えた政治哲学的基礎をどのように解体構築するのかという理論上の問題とも、それは交錯している。
昨年上梓した The World と大胆なネーミングの著書の中でも、ハースはこの中国の台頭をめぐった現実の対応において曖昧なスタンスのままである。
「アジアは、この時代の大国が定期的に直接接触する場所である」と指摘するハースは、米中関係が、冷戦初期の敵対関係、ニクソン政権下の雪解け、1991 年以降の経済連携、そして現在の新たな対立関係と、「第 4 の段階」を迎えているという。それが今後どのようなものになるのか、アメリカ人はどのようにアプローチすべきなのかについては、大きく二つの議論あるとする。一つは、1940 年代の日本との戦争の二の舞にならないよう、西太平洋の勢力圏を中国に譲るべきだという考え方、もう一つは、ソ連と同じように中国を扱い、その地政学的な影響力を封じ込めるべきだという考え方である。だが、ハースの結論は、米中関係の方向性は、この地域の将来にとって極めて重要であり、アジアの安定は可能だが、決して保証はない（Haass 2020）、というものでしかない。
ましてや、そうしたアジアから新たな〈世界秩序〉を構築するような可能性を見ることも一切ないのである。
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〈世界秩序 2.0〉のその後

なぜか。それは、一定のサークルの中で共有されているハースの〈世界秩序〉概念が、いわばイムレ・ラカトシュのいう〈堅い核〉（ラカトシュ
1985）に覆われているからなのではないかと考えてみてもよいであろう。
思考そのものが他者を包摂して行なわれるわけではない近代的思惟の特徴
を、それは端的に反映しているのである（一）。
これについては、また機会をあらためて議論するが、ハースには中国の何が見えていないのか、次に考えていくことにしたい。

3 ．視界から外れた〈中国〉
近代アジアの知識人たちが、〈世界〉について思考するという問題に直面する際に、まず嫌疑を受けてしまうのは、その〈普遍性〉である。これは彼らの言説がそうした世界をめぐる言説空間へ適切な位置を占めることが難しいからに他ならない（鈴木 1999）。
現代中国には、そのパワーの痕跡は至る所にありながら、〈リベラル世界秩序〉においては、何がそのパワーを決定づけているのか、ほとんど理解も認識もされていない。〈リベラル世界秩序〉が相対的に衰退しているという認識が広がってはいても、中国のグローバル・ガバナンスを議論す
るには時期尚早であるとして、欧米の中国に関する議論と中国の知識人が自分自身について考えてきた方法との間の不協和音は、相変わらず深い。
その場合、ウェストファリア体制が構築されたのが、ユーラシア大陸の〈他の岬〉（デリダ 1993）であったという単純な事実は、看過されるべきではないだろう。「ヨーロッパを悩ませているテロリズムの背景には、ヨーロッパがもたらした価値そのものに対する強烈な拒絶反応」があり、「ヨーロッパは岬に過ぎない」という言明も、そうした反応の中ではおそらく、謙遜を装った傲慢な言葉として受け止められるであろう（國分2016）、といった懸念は、実はあまり意味はない。
問題は、むしろそうした〈ヨーロッパ性〉がオリエンタリズム（Said1978）
151

を発動し、普遍性を装ってきたこと自体の中にある。なぜ、そうした装いが必要であったのかといえば、まさにヨーロッパがユーラシア大陸の岬にしか過ぎなかったからなのであって、「ヨーロッパがもたらした価値そのものに対する強烈な拒絶反応」なるものも、「テロリズム」自体を構築した〈ヨーロッパ性〉に内在している現象であるに過ぎない。
今日ヨーロッパと呼ばれている地域全体の地理的面積（1,018 万 km2）
は、中華人民共和国（960 万 km2）一国とほぼ同じである（ロシア連邦は。ちなみに、アフ
1,709 万 km2、カナダ 998 万 km2、アメリカ 983 万 km2）
リカ大陸は 3037 万 km2、ユーラシア大陸全体では 5,476 万 km² であるので、ヨーロッパというユーラシア大陸の〈他の岬〉の絶妙な空間的拡張バ
ランスにおいて、デモクラシーなどの諸価値を独自に展開できた可能性があったからといって、翻って大陸のその他の地域にヨーロッパ性が基層となるとは限らない。むしろ、考え方によっては、普遍性を説くヨーロッパ
性は特殊事例であるのだと言える。事実、さまざまな気候変動とその影響も受けたパンデミックなどによる人口変動なども経て長らく維持されてきたのは、ユーラシア大陸に勃興してきた、緩やかな多様性を内包するさま
ざまな〈帝国〉なのであった（二）。人類の存在形態としては最高であるはずのウェストファリア体制、つまり、その基礎があってはじめて近代文明が成り立つという祖型をもつハースの〈世界秩序 2.0〉の議論には、そうした〈帝国〉は省みられることはなく、結果、中国も見えないことになる。
しかし、その〈中国〉自体も、〈中華民族〉の構築と言ったような、国民国家の擬制の再構築を掲げる政策を基本としていることから、自己防衛
的〈主権〉の維持に未だ留まり、〈帝国〉としての〈世界秩序〉構築主体への道を自覚化している訳ではない。覇権主義（「覇道」─武力や策略による統治）は、理論上はむしろ慎重に避けられ、かつて「王道」と儒家により唱えられたところの現代的言説空間構築に勤しんでいるものの、未確立なまま、現況では、「国民国家」論へのアンチテーゼとしてかつて登場した諸理論への関心を高めている。
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〈世界秩序 2.0〉のその後とまれ、ヴィンセント・ガートンによれば（Garton2020）、改革期には、現実的でイデオロギーにとらわれない人が中国人には多いとか、「中国の特徴を備えた社会主義」などという「公式用語」は空虚で無意味であるな
どと言いながら、注目しないでいることを正当化するのが常識であり、欧米の社会主義者の中には、中国共産党の実際の理論を無視しつつ、既存の中国の政治経済を資本主義システムの完全な代替物であるという具合に正当化しようとする傾向もあった。また、中国の党理論家の中には、欧米
におけるポストコロニアル的理論動向を否定し、オリエントには資本主義に先行する独自の発展の道があると考えるような人もいるが、それぞれがそれぞれには知られぬままにいるという。そうした関心の低さの例外として、ガートンは、現代中国の政治哲学に関わる最も有益で徹底した試みの一つである Reading the China Dream プロジェクト（中国の著名な知識人の共同翻訳を継続的に発表しているプロジェクト）を紹介している。
以下、その Garton（2020）に拠りながら、ハースの視界から外れた現代中国における議論を垣間見ていくことにしよう。
ガートンは、主に、現代中国の儒家で、ヨーロッパのリベラルデモクラ
シーの影響を強く受け、「政治儒学」を唱える蔣慶（1953 年〜）や中国憲法論で国家権力論などを展開している强世功（1967 年〜）を紹介している。
むろん、そうした理論動向が知られたからといって、CFR 会長のハースなどの言説が容易に変わるものでもないことは上述の通りであり、現代
中国の〈世界秩序〉をめぐる理論現況について、われわれはすでにいる多くの中国研究プロパーの成果を待つべきであるのかもしれないのだが、いうまでもなく、グラムシも説くように、文化ヘゲモニーの趨勢は「長征」にも似た時間を必要とされる。
ガートンはまた、たとえば、强世功は、中国における自由主義批判の第一人者としての地位を確立している憲法学教授であり、香港問題をはじめ中央政府の政策立案に直接貢献し「習近平思想」を最も権威あるものとして説いてきた人物であり、このような知識人の思想をより詳細に研究する
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ことは、欧米人が偏見を持って見ている中国リベラリズムの傾向を修正す
るのに役立つだろうとし、さらに、中国の政策を説明したり、西洋主導の世界秩序から政治的・知的に独立した中国の可能な未来を描いたりするだけでなく、現代の西洋政治思想において体系的に検討されてこなかった問題を提起しているという点で検討に値するものである、としている（Garton 2020）。
そこで興味深いのは、そうした現代中国知識人たちがカール・シュミッ
トなどの影響を強く受けているという現象である。いうまでもなく、シュ
ミットはフランクフルト学派とも関わる。したがって、そこにはカール・
ウィットフォーゲルやリヒアルト・ゾルゲなどの中国研究（八木 2021）
も間接的に関わってくることになるであろうが、どのようなシュミット受
容がなされているかが問題となる。これもまた中国研究プロパーの成果を期待したいところであるが、中国が視野に十分入ることのないハースには、シュミットのステレオタイプ的評価と断定を短絡した全体主義国家批判に陥らないことが求められる。
それはそれとして、アディース・ゴールドマンはʻWhy Carl Schmitt
Matters to Chinaʼ
（Goldman2021）と題して、現代中国における「シュミット熱」をスケッチしている。ゴールドマンは、なぜシュミットなのか、について、「シュミットの法律・政治理論への概念的貢献と、中国の世界秩序や人間の統治に対する考え方との間に、自然な親和性があるから」だとしている。シュミット自身の中国への関心と現代中国知識人のシュミットへの関心には相補的な関係があるようにも考えられるのだが、ここではゴールドマンの分析を整理しておくに止めよう。
ゴールドマンは、「シュミットの評判がいかに悪いものであったとしても、彼の思想は政治的スペクトラムを超えて思想家たちに影響を与え続けており、その例は一筋縄ではいかない」という。そして、左派思想家によるシュミットの流用は、特に注目を集め、すでに 1950 年代には、オットー・キルヒハイマーのようなフランクフルト学派の理論家が「左派シュ154

〈世界秩序 2.0〉のその後

ミット主義者」と呼ばれ、ポスト・マルクス主義者のアントニオ・ネグリとマイケル・ハートは、シュミットを引き合いに出してグローバル・ガバナン
ス体制の「法人格構造」を批判していることを指摘しつつ、マシュー・ス
ペクターが、シュミットの戦時中および戦後の著作が「国際法とヨーロッ
パ中心の世界秩序に対するポストコロニアルな批判を先取りしている」と述べていることを取り上げ、9.11 の後、ジョルジョ・アガンベンをはじめとする数多くの人々が、シュミットの「例外の状態」という概念を用いて、ブッシュ政権の対テロ戦争遂行を非難した（Goldman2021）という。
つまり、現代中国の理論家たちがシュミットへ繋がるルートは、いくつもあったわけである。
権威主義的なポピュリズムと反動的な保守主義の時代に、シュミット
は新鮮な魅力を持ち、レジェップ・タイップ・エルドアンのトルコ・イス
ラーム系アイデンティティ・ポリティクスから、ウラジーミル・プーチンのロシア・キリスト教系ナショナリズム、そしてドナルド・トランプ、ロド
リゴ・ドゥテルテ、ジャイル・ボルソナロの排外主義的なデマゴギーまで、「非自由主義」が台頭しているとした上で、ゴールドマンは、中国でのシュミット人気を次のように紹介している。やや長くなるがそのまま引用しておこう。
……哲学者の劉暁峰が 1990 年代にシュミットの主要著作の翻訳を発表して以来、中国の有力な法学者や中国共産党の思想家の間で「シュミット熱」が高まっている。中国のケースは、シュミットの他のどの事例よりも、
最もセンセーショナルな報道の対象となっている（Chang Che,ʻThe Nazi
Inspiring China's Communistsʼin Atlantic に代表されるように）
。／一見
すると、
「皇室の法律家」が中国で威信をかけているように見えるが、それには単純な理由がある。それは、シュミットの法律・政治理論への概念的貢献と、中国の世界秩序や人間の統治に対する考え方との間に、自然な親和性があるからである。香港中文大学の法学部教授であるライアン・ミッ155

チェルがʻChinese Receptions of Carl Schmitt Since 1929ʼで見事に論じているように、政治、文化、法律、社会に関するシュミットの思想の本質は、中国では「国家の権力を全面的に強化し、市民社会からの挑戦を排除することを正当化するもの」として、あるいは「西洋の自由主義が与えてくれる可能性に対する不満を明確にするものとして」展開されている。／
ミッチェルによれば、ベルリンやケルンで教育を受けた著名な中国の法学者、たとえば蒋介石の高官であった張俊明や徐葆光は、「国家の正当性の基
本的な根拠」を前提として、「安定した政治的・法的構造のための具体的な前提条件に関するシュミットの基本的な問題の定式化を評価していた」という。冷戦時代には、1949 年に中華人民共和国が成立し、シュミットも尊敬していた毛沢東の下でマルクス主義が知的生活を支配するようになった
ため、シュミットの思想はやや見過ごされていた。／ 1980 年代から 90 年
代にかけての鄧小平の「改革開放」では、シュミットの思想が「西洋の経済思想を取り入れた、国家主導だが市場重視の発展主義」を生み出した。
……ここ数十年の間に、15 億人の国民は信じられないほど豊かで強力になり、海外ではより大胆になり、国内ではより抑圧的になっている。その「台頭」は専門家の目まぐるしい分析を引き起こし、近年では「テクノ・デモクラシー」と「テクノ・オートクラシー」の画期的な対決を予感させる「新冷戦」についての議論も多くなっている。中国が国際的な非難を浴びるようになったのは、国内の国家運営と外交の両面において、断固としてシュミット的な姿勢をとるようになったからである。……（Goldman2021）
この「国内の国家運営と外交の両面において、断固としてシュミット的Schmittian な姿勢をとるようになったからである」というゴールドマンの記述に従えば、中国の〈世界秩序〉へのスタンスも、あたかもシュミッ
トが負っているかのような状況を呈している。しかし、これは中国を全体主義、国家主義体制であると非難する勢力にとっても好都合になっているという皮肉な現象もみられる。
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〈世界秩序 2.0〉のその後

この文脈において、ゴールドマンが「王滬寧」をめぐる議論を纏めているところは、実に興味深い。それがまたシュミットと交錯するところはさらに意味するところが深いのではないかと考える。それは王滬寧の独特の経歴と現在の位置と関わっている。王滬寧はかつて復旦大学から党中央政策研究室へ出るに際して、それまでの自己の研究業績をすべて封印したとされている。そのため中国で出版された数冊の書籍は絶版になっている。
ゴールドマンが、どのように王滬寧の書籍などを入手し検証したのか定かではないのだが、彼はそれを簡潔に纏めているので、ここに引いておくことにしよう。わずかこれだけの叙述であっても、かなり中共中央の戦略ベクトルが鮮明になるように考えるからである。
ゴールドマンは、王滬寧についての、「習近平の黒幕」、「新権威主義」の先駆者、新保守主義者などと、欧米メディアのレッテルを紹介しながら、その経歴を以下のように記している。
……王は 1980 年代初めに復旦大学で、フランスの政治哲学者ジャン・ボダン、フランスのカトリック哲学者ジャック・マリタン、そして主権概念について修士論文を書いた。マリタンは 1941 年に「自由の進歩は権威の衰退を意味する」と書いている。また、16 世紀の君主主義者で、フランス
王の「絶対」で「永久」の支配を唱えたボダンは、1576 年に文字通り『主権について』という本を著している。西洋の退廃に対する特別な叫びである『アメリカに対するアメリカ』（1991 年）の中で、王は、自由とデモクラシーを「自滅的」な概念であるとし、「アメリカ精神」の中に「止まることのない危機の底流」を感じ取っている。／王は、2021 年に国民教育の全レ
ベルで「習近平思想」の教育を義務付ける中心人物である。習近平は、国民一人一人の血管に「中華民族の血」が流れており、「中華文化」と「文明」という独特のブランドを持っているとしている。王は、「習近平思想」
を学ぶことで、「中国の知恵」に対する「愛国心」を養い、「有機的統一による調和」を確立することができるとしている。……（Goldman2021）
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大学でフランス語履修者であった王滬寧が、どのような経緯でボダンに辿り着き、近代ヨーロッパの主権概念の何たるかを確実に認識した上で、新トマス主義者で共通善に基づく政治を追求したマリタンにどのような共感を見出したのか、それだけでも実に興味深いのだが、そこから中国共産党の基本戦略がどのように構築可能であるのか。可能ではあると推論できるが、そのプロセスをさらに詳しく分析したいところではある。
近代西欧の「核」を深くとらえた「アメリカ精神」に「止められない危機の底流」を感じると考えている王滬寧のその後の近代西欧に関する研究の展開には、日本における南原繁、丸山眞男、福田歓一らの同様の研究との比較は非常に重要であろう。
ゴールドマンは、中国におけるシュミットの「有名な代理者」と評される強世功などへも拡げ、シュミット現象についてさらに説明を加えている。
……強世功は、「習近平思想」の素晴らしさは「現代の法思想を用いて党の国家指導を完成させる」ことにあるとして、フリードリヒ・ニーチェ、
ミシェル・フーコー、マックス・ウェーバーなどの著作にも言及し、中国の民族中心主義、監視体制、国家による暴力の独占を正当化している。
……中国共産党は、香港、南シナ海、台湾などの中国の「重要な」関心領域についても、同じように考えているはずだ。このような場合、中国共産党の立場は、国家主権と国家安全保障を irredentism（国に属していた領土の回復を主張する政策、民族統一主義）と結びつけている。2020 年に施行された香港国家安全法を精力的に擁護し、“国家の生存が第一であり、憲法はこの基本的な目的に奉仕しなければならない”と彼は主張した。また、
習近平の行動を、アメリカ南北戦争時にリンカーンが法の支配を停止したことになぞらえた。国家を「倫理的総体」と考え、香港を併合して「主権の残存」がない状態にする「包括的管轄権」を認めたホワイトペーパーの作成に携わった。/ 南シナ海の場合、中国共産党は、中国人民が長年にわ158

〈世界秩序 2.0〉のその後たってこの紛争の多い水域の「主人」であったと主張している。サミュ
エル・ハンチントンの『文明の衝突』（1996 年）を参照しながら、西洋の「文化的拡張主義」に対して、中国の「文化的主権」の主張によってのみ対抗するというシュミットの極論を展開している。台湾の場合、習近平とその国家主義者の軍隊は、中国の安全保障上の利益を実存的な言葉で定義するために、明らかにシュミット的な友軍・敵軍の姿勢をとっている。
（Goldman2021）。
さらに、ゴールドマンは、習近平が、地域的な利益を超え、新しい大国
関係モデルに基づく「人類運命共同体」という国際システムを構想していることへ言及し、それが「平等と公正を重視する中国の権力理解を具現化する」「ウィンウィンの競争」を特徴とするものであるとして、古代中華
帝国は「普遍的で均質なもの」ではなく、「違いを維持しながら平和的に共存することを追求する」ことにより定義されている、と指摘する。そして、今日これは「生かさず殺さず」の外交ドクトリンと解釈されてしまう
が、シュミットが中世の地政学的秩序や文明的多元主義に訴えていたことと密接に関連しているのだというのである（Goldman2021）。
ゴールドマンは、国際システムを中国のイメージ通りにすることは可能であるが、当面、習近平は近代国家体制の限界を歓迎しているのだという。中国共産党は、中国の自決権を守るためにウェストファリアの主権を振りかざしているのだが、中国を中心とした地域秩序のビジョンが今、さまざまに呼び戻されているのだという。そして、ハルフォード・マッキン
ダーの「ハートランド理論」、シュミットの「グロースラウム」などに光を当てるのである（Goldman2021）。

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むすびに
以上本稿では、ここ数年〈世界秩序 2.0〉を唱え、リベラル世界秩序の崩壊を論じているハースの議論を皮切りに、その議論では新たな〈世界秩序〉形成の主要拠点と考えられている当の中国において、どのような、彼らの構築する〈世界秩序〉イメージが形成されているのかを探って来た。
ハースが言う〈世界秩序 2.0〉を今一度繰り返し確認しておけば、グ
ローバル化した世界では、主権の尊重だけを前提としたグローバルな運営
システムはますます不適切になってきており、観光客、テロリスト、難民から電子メール、病気、ドル、温室効果ガスに至るまで、ありとあらゆるものがほとんどどこにでも届く事態となった結果、ある国で起こっていることは、もはやその国だけの問題ではなくなり、現代における現実は、「主権国家には権利だけでなく、他者に対する義務もある」という考え方、
すなわち「主権義務」に基づく、最新のオペレーティングシステム =〈世界秩序 2.0〉が必要とされるということであった。
もちろん、この〈世界秩序 2.0〉には、〈世界秩序 1.0〉が先行する。それは、1648 年のウェストファリア条約によってヨーロッパの 30 年戦争が終結して以来約 4 世紀にわたって、「主権」という概念（独立した存在と自治に対する国の権利）が国際秩序の核心を形成したものである。だが、国境が強制的に侵される世界は不安定で紛争が絶えない世界であり、この〈世界秩序 1.0〉は、何世紀もの間、安定してはいなかったのだが、第二次世界大戦後の約 70 年間に、米国を軸とした〈リベラル世界秩序〉として辛うじて構築されてきた。だが、それはすでに機能不全に陥り〈世界秩序2.0〉が求められることになったのだ、とハースは説いたのであった。
先述したように、ハースは別のところで、衰退するリベラルな世界秩序の問題は、自由でも世俗でも秩序でもなく、そもそもその唯一の目的は、30 年の間に 2 度の世界大戦を引き起こした状況を二度と惹起しないようにすることであったという。つまり、アメリカのリベラルな世界秩序が衰
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〈世界秩序 2.0〉のその後退しても、主権と動的平衡によって維持される世界秩序は基本的に継続するという事実は変わらないのである。そうすると、〈主権的義務〉という概念は、米国の衰退によって新たな覇権国が出現するという発想からではなく、あくまで多極化した世界秩序の調整という考え方を支持することになる。そう考えれば、ハースが中国をどう位置づけているかも理解しやすくなる。彼はまた、次のようにも言及している。
安定した世界秩序はまれなものである。安定した世界秩序が生まれるとすれば、それは何か新しいものを求める条件と欲求の両方を生み出すような大きな動乱の後に訪れることが多い。そのためには、権力の安定的な配分と、国際関係の遂行を規定するルールが広く受け入れられることが必要である。また、秩序は生まれるものではなく、作られるものだから、巧みな国家運営が必要である。そして、どんなに出発条件が整っていても、また最初の願望が強くても、秩序を維持するには、創造的な外交、機能する制度、そして状況が変化したときに秩序を調整し、困難が生じたときにそれを補強する効果的な行動が必要となるのである。（Haass 2019）
ここで、興味深いのは、ハースが「秩序は生まれるものではなく、作られるものだ」と強調していることである。〈世界秩序 1.0〉を支える基本的な理論装置は、「我々が作る世界 World of Our Making」という西洋近代を築いたものと同じ基本原理であることに変わりはないと考えているのであろう。それが故に、彼は新たな世界に求められているシステムを〈世界秩序 2.0〉と名づけるのである。現在世界を覆っているコロナ禍が、〈世界秩序〉概念そのものを変えることはないとハースが考えるのはこのためである。
ハースは次のようにも語っている。
我々は今、あらゆる意味で大きな危機を経験している。だから、それが161

現代史の転換点となることが証明されると考えるのは自然なことだ。新型
コロナウイルスによる感染症 COVID-19 の出現以来、このパンデミックがどのような世界をもたらすかについては、アナリストの間でも意見が分かれている。しかし、ほとんどの人が、私たちがこれから迎える世界は、
以前とは根本的に異なるものになると主張している。パンデミックは中国が主導する新しい世界秩序をもたらすと予測する人もいれば、中国の崩壊を引き起こすと考える人もいる（Haass 2020）。
本当にそうなのだろうか。ハースの世界秩序は、17 世紀から存在する「近代世界資本主義システム」に基づいており、「近代世界資本主義システム」の始まりは、14 世紀のペストによる世界的なパンデミックであった。
それまで存在していた、いわゆる 13 世紀型の世界システムなしには「近代世界資本主義システム」は存在し得なかったのであると同時に、14 世
紀のペスト禍は世界に決定的な変化をもたらした。
今日、我々が直面している状況が、この現代世界資本主義体制に他ならないとすれば、ハースの主張はそれを脅かす〈世界秩序〉の登場を想像の外に置いている。資本主義の終焉を想像することは、世界の終焉を想像すること以上に困難なことであるが、その意味で、ハースの議論は、暗黒の啓蒙主義者ニック・ランドの「加速度主義」とパラレルな関係にあるのかもしれない。
とまれ、そうしたハースの議論には、原理的に異なる新たな〈世界秩序〉の形成の可能性について触れるところがない。これを本稿では問題としたのであった。
キショール・マフバーニー大使が言及するように、現代の中国について考えることは、人類全体について考えることに他ならない（Mahbuban2021）。現況では、これをいわゆるリベラルな世界秩序の従来の考え方やイメージから引き離すことは困難である。
世界政治の中で台頭する中国をどう考えるかという問題は、すでに古い
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〈世界秩序 2.0〉のその後〈世界秩序〉の崩壊と新しい〈世界秩序〉の形成をめぐる議論につながっている。これは、これまで続いてきた新〈世界秩序〉論議とは明らかに問題位相が異なるものであり、実は現実政治の領域にかなり踏み込んでいる。この 400 年間ウェストファリア体制を支えてきた哲学的基盤をいかに解体し、構築するかという理論的な問題が、そこにはまだ残されている。
現在の中国の〈世界秩序〉構想をある程度実体化しているのは〈一帯一路〉構想であるが、奇しくもその〈一帯一路〉構想が拡充展開されている地域は、「一三 ─ 一四世紀アフロ・ユーラシアにおけるペストの道」をカヴァーしている。また、それまで米中経済摩擦といった枠組みで起こっていた米中関係の諸現象は、「新冷戦」や覇権国の交代といったレベルをさらに超え、ある種の文明論的思考をめぐる議論へと、その様相を一変させていることにも注目しておかなければならない状況にある。
そのような意味においても、〈コロナ禍〉後の世界秩序の行方を探るには、米中関係における世界規範の変容をどう捉えるのかが、まさに問われているのであり、それは単に「新冷戦」や覇権国交代といった前提では語り得ない事態なのであって、より広い文明動態論的視座からの考察が求められる。
現在の〈コロナ禍〉を過小評価する事なく、これが巨大な規模をもった
人類史上の出来事であると想起する事なしに、もはや米中関係はおろか〈世界秩序〉そのものの動きを記述できない状況下にわれわれはいる。六〜七世紀に地中海世界を襲ったペスト被害は、六三四年に突如としてアラ
ビア半島から勃興したイスラームの、空前の成功への理解を容易にする。
ムスリムの攻勢にビザンツ帝国およびササン帝国はほとんど抵抗を示す事はなかったからである。それと同様に、その起源が河北であるのかチベッ
ト高原北東部青海地方であるのかはともかく、一四世紀アフロ・ユーラシ
ア規模でのペスト流行による世界の人口動態と生産活動、交易ネットワー
クの変質が、それから数世紀を経て資本主義とそれを支える主権、国家、市場など一連の新概念を含む世界システムを構築させたのであるならば、163

この〈コロナ禍〉は、資本主義システム自体の変質を促す契機としても位置づけられるべきかもしれない。ただそれが、資本主義システムそれ自体の変質であるのか、資本主義システムの拡張に伴う主体交代プロセスを加速させる契機なのか、あるいはその両方であるのかが問題となる。
そして、こうした文脈における新たな〈世界秩序〉にとっては、19 世
紀帝国主義のもたらしたさまざまな人間集団に潜む矛盾や軋轢を和解へと導き、新たな世界システムを共に担う〈人類運命共同体〉を構築していくという企図を、極めて明確に示しておく必要があるのだといえよう。
* なお、本稿は、ʻShanghai Forum 2021： Join Hands for a Sustainable
Future,ʼRoundtable 12： Solution of the World’s Deficit of Trust： A
Perspective from the Community of Shared Future for Mankind,30
Oct. 2021 における報告を元に加筆調整したものである。当日さまざまにご意見賜った諸氏ならびに本稿草稿へさまざまにご意見賜った諸氏に記して感謝したい。

註（一）『方法の擁護』（ラカトシュ 1986）の中で、ラカトシュは、「研究プログラ
ム」は「堅い核」とその防御帯となる「補助仮説」からなるとしている。
「変則事例」が見つかっても、それがすぐに「反証事例」となり、「研究プ
ログラム」が反証されるわけではない。その古典的実例として、ニュートンの重力理論を挙げているが、その後の議論において、量子力学と特殊相対性理論の形成史が取り上げられている。
（二） ただ、ここでいわゆるネグリ = ハートの〈帝国〉論（ネグリ = ハート2003）で国民国家というヨーロッパ性の相対的状況を議論する訳ではない。尤も、ハースによる〈世界秩序 2.0〉の議論は、このネグリ = ハートの〈帝国〉論をふまえて立論されているともいえるのであるが、それはまた機会を改めて論じることにする。

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〈世界秩序 2.0〉のその後

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