公益社団法人 全国工業高等学校長協会

Ⅵ 資料集

第 2 回実践研究校会議 報告書中間発表 ･･････････････････････････････ 101

北海道苫小牧工業高等学校･･････････････････････････････････････････ 102

栃木県立足利工業高等学校･･････････････････････････････････････････ 105

長野県蘇南高等学校････････････････････････････････････････････････ 127

委員会設置要項 ･･･････････････････････････････････････････････････ 133

実践研究校 ･･･････････････････････････････････････････････････････ 135

委員名簿 ･････････････････････････････････････････････････････････ 135- 100 -

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評価手法研究委員会 第 2 回実践研究校会議 報告書中間発表- 101 -

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北海道苫小牧工業高等学校- 102 -

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北海道苫小牧工業高等学校- 103 -

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北海道苫小牧工業高等学校
北海道苫小牧工業高等学校- 104 -

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栃木県立足利工業高等学校- 105 -

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栃木県立足利工業高等学校- 106 -

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栃木県立足利工業高等学校- 107 -公益社団法人 全国工業高等学校長協会

栃木県立足利工業高等学校- 108 -

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栃木県立足利工業高等学校- 109 -

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栃木県立足利工業高等学校- 110 -

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栃木県立足利工業高等学校- 111 -

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栃木県立足利工業高等学校- 112 -

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栃木県立足利工業高等学校- 113 -

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栃木県立足利工業高等学校- 114 -

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栃木県立足利工業高等学校- 115 -

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栃木県立足利工業高等学校- 116 -

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栃木県立足利工業高等学校- 117 -

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栃木県立足利工業高等学校- 118 -

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栃木県立足利工業高等学校- 120 -公益社団法人 全国工業高等学校長協会

栃木県立足利工業高等学校- 121 -

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栃木県立足利工業高等学校- 122 -

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栃木県立足利工業高等学校- 123 -

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栃木県立足利工業高等学校- 124 -

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栃木県立足利工業高等学校- 125 -

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栃木県立足利工業高等学校- 126 -

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長野県蘇南高等学校- 127 -

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長野県蘇南高等学校- 128 -

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長野県蘇南高等学校- 129 -

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長野県蘇南高等学校- 130 -

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長野県蘇南高等学校- 131 -

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長野県蘇南高等学校- 132 -

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評価手法研究委員会設置要項（設置）第１条 平成 25～27 年度に実施された文部科学省委託事業「工業高校生の専門的職業人として必要な資質・能力の評価手法の調査研究」を本協会主催で継続することを目的に評価手法研究委員会(本委員会と略称)を設置する。
本委員会は６名（委員長１名、委員５名）で構成される。
（活動）
第２条 工業高校教育の「質の保証」を担保するために、工業高校で成果をあげている多面的評価を各学校における妥当性のある評価に転換し、学習の成果に妥当性を与える活動をする。
工業高校教育を特色づける分野（専門科目、実習、課題研究、地域と連携など）における評価手法及び指導方法の実践研究を通して、求められる資質･能力の評価手法を向上させる。
（組織）
第３条 下図の組織構成で本委員会の活動を実施する。
運営会議
事務局

①専門科目･実習②課題研究③地域と連携

先行研究校
継新
続
規研
研
究究校
校

先行研究校
継新
続
規研
研
究究校
校

先行研究校
継新
続規研研
究究校校

（運営会議）
第４条 運営会議(本会議と略称)は本委員会活動に必要な事項を検討し、理事会の承認を得て実施する。
第５条 本会議の構成員は理事会の承認を得て委嘱する。
（事務局）
第６条 事務局は全工協会内におき、局長、次長、委員１名で構成し、活動に必要な連絡、調整をする。
（研究校）
第７条 実践研究校は、新規研究校、継続研究校そして先行研究校で構成し、年度ごとに委嘱される。
実践研究校の活動は「実践研究」、「研究深化」、「普及活動」、「研究支援」で構成される。
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新規研究校は、公募により委嘱され、該当年度から新規に評価手法を実践研究する。
継続研究校は、新規研究校から継続して研究を深化させ、成果を校内外に普及させる。
先行研究校は、必要に応じて運営会議が委嘱し、主に普及活動や他校の研究を支援する。
（研究）
第８条 研究は三つの分野(①専門科目･実習、②課題研究、③地域と連携)とする。
第９条 各研究分野は原則として継続研究校１校と新規研究校 1 校の計２校で構成する。
（活動報告）
第 10 条 本委員会の活動成果は報告冊子にまとめられるとともに、総会研究協議会等で報告する。
（期間）
第 11 条 評価手法研究委員会は令和３年度末まで活動する。
(次期学習指導要領改訂 高校は平成 34 年度から年次進行により実施予定 H27.11 文部科学省 HP)（付則）
この要項は平成 28 年６月 21 日から施行する。
平成 29 年２月３日 一部(研究校)を改正し、平成 29 年４月１日から施行する。
令和 １年５月１日 第 11 条の平成 33 年度末を令和３年度末に改元する。

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実践研究校
職名は学校教育法 60 条による

カテゴリー

①
専門科目･実習

②
課題研究

③

実践研究校

学校代表

研究代表者

北海道苫小牧工業高等学校

宮岡 勝郎 校長

板坂 浩毅 主幹教諭

栃木県立足利工業高等学校

大崎 逸夫 校長

片山 正人 教諭

千葉県立千葉工業高等学校

江口 敏彦 校長

長野県蘇南高等学校

小川 幸司 校長

藤城 亘陽 教諭

福岡県立福岡工業高等学校

市川 仁士 校長

清原 隆光 教諭

京都市立京都工学院高等学校

砂田 浩彰 校長

高知県立高知工業高等学校

北村 晋助 校長

東京都立北豊島工業高等学校

中里 真一 校長

宮城県私立仙台城南高等学校

中川西 剛 校長

大下 哲生 教諭
青栁 昭教頭井尻 達也 教諭
大下 寛司 教諭
藤原 章弘 教頭
上村 正博 教諭
渡部 颯人 教諭
森田 雅弘 教諭

地域と連携
樋代 直人 教諭

評価手法研究委員

氏 名職 名原田 昭

元日本工業大学・教授

小山 宣樹

元和 歌 山 県 立 和 歌 山 工 業 高 校 ・ 校 長

鳥居 雄司

元東京都教職員研修センター・教授

鈴木 賢二(公社)全国工業高等学校長協会・局長

渡邉 隆(公社)全国工業高等学校長協会・次長

湯澤 修一(公社)全国工業高等学校長協会・次長

柏木 崇ベネッセコーポレーション VIEW21 編集部 統括責任者- 135 -

備 考委員長

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空白

令和２年度
工業高校生の専門的職業人として必要な資質･能力の評価手法の実践研究
令和３(2021)年３月 31 日
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株式会社 ベネッセコーポレーション- 136 -