マンスリーレポート

お客様向け資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）
基準価額および純資産総額の推移

（円）

（億円）

3,000

18,000
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）16,00014,000* 当レポートでは基準価額および分配金を１万口当たりで表示しています。
* 当レポートのグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

設定日
信託期間
決算日

2,500
2,000

12,0008,000

2007年11月30日
2027年11月10日まで
毎年1月、3月、5月、7月、9月、11月の各10日（休業日の場合は翌営業日）

1,500

10,000

基準日 2021年05月31日

基準価額
純資産総額

10,724円
20.78億円

1,000

ファンドの資産配分

6,000

SPARX・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンド

500

4,000
2,000
07/11

スパークス・マネー・マザーファンド
現金等

0
09/11

11/11

13/11

15/11

17/11

19/11

【ご参考】
基準価額変動の要因分解 (月次ベース)
基準価額変動金額
株式等
アジア太平洋地域
中東地域
内訳
為替
その他

* 基準価額は信託報酬控除後の値です。
信託報酬には、投資対象とする投資信託分を含みます。
* 分配金再投資基準価額は、当ファンドに分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものであり、実際の投資家利回りとは異なる点にご留意下さい。

騰落率

98.6%
0.5%
0.9%

1ヶ月

3ヶ月

6ヶ月

1年

3年

設定来

-1.12%

1.11%

18.69%

45.27%

21.59%

71.47%* 基準価額の騰落率は、分配金（税引前）を再投資し、計算しています。

-194円
-357円
45円
174円
-56円

* 金額は対象期間における基準価額(分配金込み)の変動を表したものです。
* 上記は参考情報として当社が算出した概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。

分配金実績（税引前）決算期

第70期 第71期
第72期
19/7/10 19/9/10 19/11/11

第73期
20/1/10

第74期 第75期 第76期 第77期 第78期 第79期 第80期 第81期
20/3/10 20/5/11 20/7/10 20/9/10 20/11/10 21/1/12 21/3/10 21/5/10

分配金

45円

45円

45円

分配金累計

45円

直近12期計
510円

45円

45円

45円

45円

45円

45円

30円

30円

設定来合計
3,645円ポートフォリオの配分
国・地域別配分
国・地域
アジア
太平洋

中東
現金等
合計

台湾
中国
香港
オーストラリア
その他
UAE
サウジアラビア
－

業種別配分

通貨別配分
比率
23.2%
22.5%
13.9%
11.9%
22.1%
1.7%
0.5%
4.2%
100.0%

通貨

比率
93.6%

2.2%

1 香港ドル
2 台湾ドル
3 豪ドル
4 韓国ウォン
5 インドルピー
その他
合計

4.2%
100.0%

比率
33.5%
24.2%
12.4%
8.4%
6.3%
15.2%
100.0%

業種
1 情報技術
2 金融
3 一般消費財
4 コミュニケーション
5 生活必需品
その他
合計

比率
26.7%
19.2%
16.1%
12.3%
9.7%
16.0%
100.0%* 業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。
* スパークス･アジアの内部データを元に、スパークス・アセット・マネジメントが作成。
* 比率はSPARX・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンドを100％とした場合の構成比です。
* P-NOTEやADR等に投資している銘柄の通貨は、現地通貨ベースで算出しています。
P-NOTEとは、株式や株価指数の価格変動に運用成果が連動する債券のことです。
ADRとは、主に米国で取引される、株式を代替する預託証書のことです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファン
ドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。
■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメント
は当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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お客様向け資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・アジア中東株式ファンド（資産成長型）
基準価額および純資産総額の推移

（円）

（億円）

40,000

4.0* 当レポートでは基準価額および分配金を１万口当たりで表示しています。
* 当レポートのグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

純資産総額（右軸）35,000

基準価額（左軸）

3.0

分配金再投資基準価額（左軸）30,000

基準日 2021年05月31日

25,0002.0
20,000

設定日
信託期間
決算日

2008年11月12日
2027年11月10日まで
毎年11月10日（休業日の場合は翌営業日）

基準価額

33,879円

純資産総 額

0.35億円ファ ンドの資産配分

15,000

1.0

10,000SPARX・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンド

92.3%

スパークス・マネー・マザーファンド

0.0%
7.7%

現金等

5,000
08/11

0.0
10/11

12/11

14/11

16/11

18/11

20/11

* 基準価額は信託報酬控除後の値です。
信託報酬には、投資対象とする投資信託分を含みます。
* 分配金再投資基準価額は、当ファンドに分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものであり、実際の投資家利回りとは異なる点にご留意下さい。

騰落率

1ヶ月

3 ヶ月

6 ヶ月

1年

3年

設定来

-1.12%

1.12%

17.95%

43.08%

21.76%

238.79%* 基準価額の騰落率は、分配金（税引前）を再投資し、計算しています。

【ご参考】
基準価額変動の要因分解 (月次ベース )基準価額変動金額
株式等
アジア太平洋地域
中東地域
内訳
為替
その他

-383円
-706円
89円
343円
-109円

* 金額は対象期間における基準価額の変動を表したものです。
* 上記は参考情報として当社が算出した概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。

分配金実績（税引前）
第3期
第4期
第5期
第6期
第7期
第8期
第9期
第10期
第11期
第12期
11/11/10 12/11/12 13/11/11 14/11/10 15/11/10 16/11/10 17/11/10 18/11/12 19/11/11 20/11/10

決算期
分配金

0円

0円

直近10期計
0円

分配金累計

0円

0円

0円

0円

0円

0円

0円

0円

設定来合計
0円

ポートフォリオの配分
通貨別配分

国・地域別配分

アジア
太平洋

中東
現金等
合計

国・ 地域

比率

台湾
中国
香港
オーストラリア
その他
UAE
サウジアラビア
－

23.2%
22.5%
13.9%
11.9%
22.1%
1.7%
0.5%
4.2%
100.0%

通貨

比率

93.6%

2.2%

1 香港ドル
2 台湾ドル
3 豪ドル
4 韓国ウォン
5 インドルピー
その他
合計

業種別配分
比率
33.5%
24.2%
12.4%
8.4%
6.3%
15.2%
100.0%

業種
1 情報技術
2 金融
3 一般消費財
4 コミュニケーション
5 生活必需品
その他
合計

比率
26.7%
19.2%
16.1%
12.3%
9.7%
16.0%
100.0%* 業種は世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。

4.2%
100.0%* スパークス･アジアの内部データを元に、スパークス・アセット・マネジメントが作成。
* 比率はSPARX・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンドを100％とした場合の構成比です。
* P-NOTEやADR等に投資している銘柄の通貨は、現地通貨ベースで算出しています。
P-NOTEとは、株式や株価指数の価格変動に運用成果が連動する債券のことです。
ADRとは、主に米国で取引される、株式を代替する預託証書のことです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）/(資産成長型)
基準日 2021年05月31日

組入上位銘柄
組入銘柄数

NO
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

41

銘柄名
AIA Group Ltd
MediaTek Inc
Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd
Tencent Holdings Ltd
Samsung Electronics Co Ltd
eMemory Technology Inc
Aristocrat Leisure Ltd
CSL Ltd
Transurban Group
Kweichow Moutai Co Ltd

Pnote* 上記の銘柄の中には現株を含みます。
* 個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。
* 上記銘柄については将来の組入れを保証するものではありません。

国・ 地域
香港
台湾
台湾
中国
韓国
台湾
オーストラリア
オーストラリア
オーストラリア
中国

業種
金融
情報技術
情報技術
コミュニケーション・サービス

情報技術
情報技術
一般消費財・サービス
ヘルスケア
資本財・サービス
生活必需品

組入比率
7.5%
7.5%
7.2%
6.4%
6.2%
4.7%
3.8%
3.4%
3.3%
3.0%

配当利回り
1.5%
5.3%
1.8%
0.3%
2.1%
1.7%
1.0%
0.9%
2.7%
1.0%

* 比率はSPARX・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンドを100％とした場合の構成比です。
* 配当利回りは12ヶ月配当利回り（税引前）です。
* 業種は世界産業分類基準(GICS)の分類に基づきます。

地域別組入上位銘柄の概要
アジア・太平洋地域
アジア
太平洋

銘柄名

Pnot e

国・地域

銘柄概要
友邦保険控股［AIAｸﾞﾙｰﾌﾟ］（AIA Group Ltd.）は生命保険および金融サービス会社。個人・企業向け生命保険、傷害疾病保険、年金プランならびに健康管理サービスを提供。

1

AIA Group Ltd

香港

2MediaTek Inc

台湾

3

Taiwan Semiconductor
Manufacturing Co Ltd

台湾

4Tencent Holdings Ltd

中国

5Samsung Electronics Co Ltd

韓国

聯発科技［ﾒﾃﾞｨｱﾃｯｸ］（MediaTek Inc.）は、無線通信およびデジタルマルチメディア・ ソリュー
ションのファブレス半導体メーカー。無線通信、高解像度テレビ、光ディスク、DVD、ブルーレイ
製品向けのSOCシステムソリューションを提供する。
台湾積体電路製造 [TSMC/台湾ｾﾐｺﾝﾀﾞｸﾀｰ] (Taiwan Semiconductor Manufacturing
Company Ltd.) は半導体メーカー。ウエハー製造、プロービング、組み立て、テストのほか、マスクの製造、設計、関連サービスを提供。同社の IC (集積回路) はコンピュータ､通信、消費者向け電子製品、自動車、産業機器などに使用される。
騰訊［ﾃﾝｾﾝﾄ･ﾎｰﾙﾃﾞｨﾝｸﾞｽ］（Tencent Holdings Limited）は投資持株会社。中国、米国、欧州などのユーザーにインターネットおよびモバイル付加価値サービス（VAS）、オンライン広告サー
ビス、電子商取引サービスを提供する。
サムスン電子（Samsung Electronics Co., Ltd）は電子機器・電気製品メーカー｡ 半導体、パソ
コン、周辺機器、モニター、テレビなどをはじめとする民生用ならびに産業用電子機器・製品を製造、販売。エアコン、電子レンジなどの家電製品や、インターネット・アクセス・ネットワーク、
携帯電話などの通信機器システムも製造する。

中東地域
中東

銘柄名

1

First Abu Dhabi Bank PJSC

2

Saudi British Bank/The

Pn ot e

国・ 地域

銘柄概要

ファースト・アブダビ・バンク（First Abu Dhabi Bank PJSC）は銀行。預金、個人向けローン、eUAE
バンキング、貿易金融、外貨取引、その他の銀行サービスを手掛ける。世界各地で事業を展開。
サウジ・ブリティッシュ・バンク（Saudi British Bank）は、預金業務、リテールおよびコマーシャ
ル・バンキング・サービスを提供。消費者・シンジケートローン、仕組み債、プロジェクト金融、証
サウジアラビア
券仲介、ファイナンシャル・プランニング、プライベート・バンキング、ミューチュアルファンド、ファクタリング、財務サービスなどを手掛ける。

* 上記は個別銘柄の取引を推奨するものではありません。
* 上記銘柄については将来の組入れを保証するものではありません。
* 出所：各社ホームページ* 上記はSPARX・アジア・ミドルイースト・エクイティ・インカム・ファンドの組入上位銘柄です。
* ADRとは主に米国で取引される、株式を代替する預託証書のことです。
* P-NOTEとは、株式や株価指数の価格変動に運用成果が連動する債券のことです。
* 中東は全組入銘柄の概要です。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）/(資産成長型)
基準日 2021年05月31日
コメント
■市場環境
《アジア株式》
当月、アジア株式市場のパフォーマンスは、まちまちでした。
日本を除くアジア太平洋市場に使用される一般的な指数であるMSCIアジア太平洋（日本を除く、米ドル建て）指数は、上昇して月を終えました。月前半は物価上昇率の上昇と金利上昇の懸念から株価が軟調に推移しましたが、月半ばから回復に転じました。
インド、台湾、ベトナム、タイ、シンガポール、マレーシアなど複数のアジア諸国で新型コロナウイルスの新規感染者数が再び増加したため、経済の全面的回復は遅れるという見方が広がりました。アジア諸国の多くで新型コロナワクチンの接種が進んでいないこと
も懸念材料となりました。
中国では、5月の黄金周（中国のゴールデンウイーク）に国内旅行者が大幅に増加しましたが、小売売上高は予想を下回り、消費者心理が依然として比較的慎重であることが明らかになりました。中国のインターネット業者、不動産業者、教育関連事業者に対する規制強化は、当月も関連銘柄の株価下落要因となりました。
台湾、韓国、中国の半導体関連企業の価格決定力は、自動車産業をはじめとする様々な産業が半導体チップ不足の渦中にあることか
ら、依然として強力です。ASEAN諸国の消費関連セクターはコモディティ価格の上昇に起因するコスト上昇に直面し、低中所得者層の消費者の支出額が減少しました。
インドでは新型コロナウイルスの新規感染者数が高止まりしていますが、インド株式市場は意外にも底堅く推移しました。これは、市場関係者が同国の長期的かつ構造的な成長性を引き続き強気に見ているためであると考えられます。
《中東株式》
当月、中東株式市場は概ね堅調に推移しました。
原油とコモディティの価格が堅調に推移していること、中東地域で新型コロナワクチン接種が急速に進展していることが相まって、
投資家心理が改善しました。
《通貨》
当月、大半のアジア通貨は対日本円で上昇しました。特にインドルピー、中国人民元、フィリピンペソなどが対日本円で上昇しまし
た。

■運用状況
《アジア株式》
当月、当ファンドが保有する株式のリターンは、マイナスとなりました。
セクター別では、金融セクター、生活必需品セクター、不動産セクターなどがプラスに貢献し、情報技術セクター、一般消費財セクターなどがマイナスに影響しました。
国別では、オーストラリア、インド、香港などがプラスに貢献し、台湾、中国などがマイナスに影響しました。
個別銘柄では、Momo.com（台湾/一般消費財）、Aristocrat Leisure（オーストラリア/一般消費財）、Kweichow Moutai（中国/生活必需品）などが、プラスに貢献しました。一方で、Mediatek Inc（台湾/情報技術）、New Oriental Education & Technology Group（中国/一般消費財）、eMemory Technology（台湾/情報技術）などが、マイナスに影響しました。
当月のパフォーマンスに貢献した銘柄の一つに、SBI Cards & Payment Services（インド/金融）があります。
同社は2020年3月に新規株式公開（IPO）を実施したインドのクレジットカード会社です。IPO当時の時価総額は約70億米ドル（5月末
現在は100億米ドル超）で、新型コロナウイルス感染拡大により、消費者が支出を大幅に手控えた時期でした。当ファンドは同社を調査した結果、同社には長期的かつ構造的な成長力があると考え、2020年7月に投資を決定しました。
インドのクレジットカード業界はまだ黎明期にあり、カード発行枚数は人口13億人に対しわずか6,200万枚に過ぎません。同社はインド国内では業界第2位で、発行枚数は1,200万枚弱、市場シェアは約20%です。クレジットカードのターゲットユーザーは、購買力が高い高所得層です。クレジットカード業界は比較的寡占化が進んでおり、上位二社で市場シェアの44%、上位四社では72%を占めています。同業界は過去5年間、年率平均で約22%成長しています。インド国内のクレジットカード普及率の低さから、同社は普及率が成熟状態になるまで長年にわたって成長を続けるでしょう。
同社に長期的かつ構造的な成長力があると考える理由は、以下のとおりです。
(1) クレジットカードユーザー数の増加
同社は、新規ユーザーの約50%を親会社であるState Bank of India（同社株式の約69%を保有）経由で獲得しています。StateBank of Indiaはインド最大級の銀行で、デビットカードの利用者はおよそ3億人に達しています。同社親会社State Bank ofIndiaの顧客は、同社にとってはクレジットカード利用者の有力な「見込先」です。さらに、同社は小規模銀行や小売店数社が加盟する共同ブランドカード事業も主導しており、クレジットカード発行枚数が今後5年で倍増する可能性があると考えます。
(2) 取引件数と平均支出額の増加
インドでは、クレジットカードで料金の決済を行う習慣がまだ根付いていません。カード保有者の中で、クレジットカードを30
日に1回以上使用する人は50%にすぎません。クレジットカードをほぼ毎日使用している人が多い先進国と比較すると格段の差です。したがって、キャンペーン（特典やポイントシステムなど）や取扱店舗の増加によってクレジットカードの利用が根付けば、取引件数と平均支出額も次第に増加するでしょう。取引件数と支出額が増加すれば、同社の手数料収入も増加することになります。
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投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）/(資産成長型)
基準日 2021年05月31日

コメント（前ページより）(3) 与信額の増加
利用者数と支出額が増加すると、金利収入が次第に拡大します。同社の貸付残高の内訳は現在、カード処理者の未収債権（ユーザーは期日に支払い、金利の支払いは不要）が約35%、リボルビングローン（ユーザーは年利約42%を支払う）が約30%、分割払い（ユーザーはローン残高を分割払いのローンに転換することができ、年利14%を支払う）が約30%です。貸付の預貸利鞘は約16%で、収入の約50%に相当します。
与信限度額は通常、月給の1ヵ月から2ヵ月分程度なので、不良債権の水準は1%前後と、かなり低くなっています。利用者の多くはそのような少額の返済を怠り、信用度が傷つくのを嫌がります。将来的に住宅や事業向けにより高額の資金が必要になっても融資が受けられなくなるためです。
同社は財務体質が健全で、株主資本利益率（ROE）が20%強と高いことから（新型コロナウイルス感染拡大前）、今後数年にわたって
高成長を遂げ、投資に見合ったリターンをもたらすと、当ファンドは考えます。
当ファンドは、引き続き既存の投資先を注視し、また今後の投資先候補の企業に関する調査も継続することで、優れたビジネスモデ
ル、良好なバランスシート、持続的な成長の見通しを備えた「優良企業」を選別してまいります。
《中東株式》
当月は、景気見通しのよさとMSCI指数への組入比率の引き上げが材料視され、First Abu Dhabi Bank（アラブ首長国連邦/金融）が上昇しました。一方、Saudi British Bank（サウジアラビア/金融）は横ばいで推移しました。中東地域の景気回復によって貸付残高が拡大する一方で、コストは引き続き改善する見通しです。
《通貨》
当月、アジア地域と中東地域の通貨は、対日本円で概ね上昇し、全体として当ファンドのリターンにプラスに貢献しました。

■今後の見通し《アジア株式》
アジア地域では、「コロナ禍」後の経済回復の状況は国によって異なると考えられます。
台湾、タイ、ベトナムなど数ヵ国では、新型コロナウイルス新規感染者数が再び急増しており、経済の回復が遅れる見込みです。先進国では新型コロナワクチン接種が進展しているため、経済回復によってコモディティ価格が上昇し、物価の上昇や利上げを予想する声が上がるでしょう。企業の多くは原材料費の増加によるコスト上昇圧力を受け、2021年下期に利益率が減少する見込みです。物価上昇率の上昇と利上げが見込まれる中、株式市場の不安定な値動きは今後数ヵ月続くと考えられます。
世界中で新型コロナワクチン接種がさらに進めば、当ファンドは「コロナ禍」後を見通し、アジア地域における長期的かつ構造的な投資機会に注目して調査を進めていく予定です。
中国は当月、中国国内の労働力が今後10年間で減少する模様であるとの最新の国勢調査の結果を発表しました。これによって中国の長期的な生産性が低下する可能性があります。したがって、この問題に対処するため、自動化やデジタル化などの分野でさらにイノベーションや需要が生まれると考えられます。
ASEAN諸国とインドについては、安価な労働力が利用できることから、同地域に工場を設立する企業が増えるでしょう。米中両国の貿易関係を踏まえると、サプライチェーンにおける中国離れもASEAN諸国とインドへの生産能力の移行を後押しする力となるでしょう。
当ファンドはこうした動向や、そこから恩恵を受ける企業を注視してまいります。
当ファンドの目的は、配当収益とキャピタルゲインを通じて長期的にリターンを上げることにあります。当ファンドのポートフォリ
オはバランスがとれており、短期的なマクロイベントやスタイル・ローテーションにも耐えることができると、私どもは考えています。
当ファンドは、グロース株、バリュー株、その他の分類といった市場認識に関係なく、キャッシュフローまたは配当金を生成する能力がある企業のファンダメンタルズを重視しています。アジア経済の興隆とアジア企業の地位向上という長期的な投資テーマは健在で、今後も続くと考えられます。当ファンドの使命は、信頼する企業への投資を継続しつつ、私どもが選好する次の優良成長企業になる潜在性を示している、アジア地域の新興企業を継続的に探し求めることにあります。
《中東株式》
原油市場の価格変動が激しく、地政学的リスクがあることから、当ファンドは中東の株式市場を慎重にみています。政府による景気刺激策により、今後数年間は銀行セクターの貸し出しが増加する可能性があります。当ファンドは、金融セクターの保有銘柄を引き続き楽観視しています。
《通貨》
通貨は短期的には資本フローの影響によって大きく変動すると思われますが、長期的観点でみるとアジア地域および中東地域の経済のファンダメンタルズに力強さがみられることから、両地域の通貨は対日本円で上昇すると、私どもは考えます。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■
投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マンスリーレポート

スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）/（資産成長型）
ファンドの目的
各ファンドは、主として投資信託証券への投資を通じて､アジア太平洋諸国（除く日本）と中東諸国の株式に実質的に投資し､投資信託財産の中長期的な成長を図ることを目的に運用を行います。

ファンドの特色
１. アジア太平洋諸国（除く日本）と中東諸国の株式を実質的な主要投資対象とし、投資信託財産の中長期的な成長を図ることを目的に運用を行います。
 世界経済を牽引しているアジア太平洋諸国と今後急速な発展が期待される中東諸国の株式に注目します。
 アジア太平洋諸国および中東諸国の株式への投資にあたっては、コーポレート・ガバナンスに着目しつつ地域特性を勘案し、配当収益の確保を目指します。また投資機会を広げることで、キャピタル・ゲインの獲得も目指します。
 実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

２. 『隔月分配型』と『資産成長型』の２つの種類をご用意しました。
３. アジアのオルタナティブ運用において世界最大級のＳＰＡＲＸグループの一員であるスパークス・ア
ジア・キャピタル・マネジメント・リミテッドが実質的に運用を行います。
 アジア地域に特化したオルタナティブ運用で培った運用力を活用し、徹底した企業調査に基づき投資を行います。
 香港に拠点を構え､アジア中東諸国に根ざした投資活動を行います。

ファンドの仕組み
各ファンドはファンド・オブ・ファンズ形式で運用を行います。
主に投資信託証券への投資を通じて、アジア太平洋諸国（除く日本）と中東諸国の株式等に実質的に投資を行います。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）/（資産成長型）

投資リスク
基準価額の変動要因
各ファンドは、主に投資信託証券に投資を行います。投資対象とする投資信託証券は、値動きのある外国株式などを投資対象としているため、基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。
従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
価格変動リスク各ファンドは、実質的に外国株式を主要な投資対象としますので、各ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等の様々なリスクが伴うことになります。各ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。

カントリーリスク
一般的に海外の株式などに投資する場合、投資対象国・地域の政治、経済、社会情勢の変化等により金融・証券市場が混乱して株式などの価格が大きく変動する可能性があり、基準価額が大きく下落する要因となります。また、新興国市場への投資は先進国への投資と比較して価格変動、流動性、為替変動、政治要因等のリスクが高いと考えられています。また、情報の開示などの基準が先進国とは異なることから投資判断に際して正確な情報を十分に確保できない場合があります。国有化、資産の収用、あるいは通貨の回金の制限等により、かかる国への投資はリスクを増大させることがあり、その結果、重大な損失が生じる場合があります。

為替変動リスク各ファンドは原則として為替ヘッジを行いませんので、投資対象国の通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を行う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を生じる場合があります。

※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。
詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

その他の留意点●法令・税制・会計方針などの変更に関する事項

・ 各ファンドに適用される法令・税制・会計方針などは、今後変更される場合があります。また、投資対象とする地域の中では、金融市場
や証券市場にかかる法令・制度などが先進国と比較して未整備であったり先進国とは異なったりすること、法令・制度・税制・決済ルールに変更が加えられる可能性が先進国よりも高いと考えられること、市場取引の仲介業者等の固有の事情から、投資行動に予期せぬ制約を受けたり、様々な要因から投資成果への悪影響や損失を被ったりする可能性があります。

●購入・換金等に関する留意点

・ 委託会社は、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるとき・・

は、購入・換金（スイッチングを含みます。）申込受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金（スイッチングを含みます。）の申込受付を取り消すことができます。
信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込には制限を設ける場合があります。
信託期間中の香港の金融商品取引所の休業日および銀行休業日、英国の金融商品取引所の休業日および銀行休業日、ケイマンの銀行休業日等には、購入・換金（スイッチングを含みます。）申込の受付は行いません。

●その他の留意点

・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）/（資産成長型）
収益分配金に関する留意事項● 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当
分、基準価額は下がります。

● 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）/（資産成長型）
収益分配金に関する留意事項● 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、元本払戻金（特別分配金）部分
は非課税扱いとなります。

（注）普通分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）/（資産成長型）

お申込メモ（お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。）
ファンド名
商品分類

スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）（資産成長型）

追加型投信／海外／株式

信託期間

2007 年 11 月 30 日から
2027 年 11 月 10 日

2008 年 11 月 12 日から2027 年 11 月 10 日

決算日

毎年 1 月、3 月、5 月、7 月、9 月、11 月の各月 10 日
（休日の場合は翌営業日）

毎年 11 月 10 日
（休日の場合は翌営業日）

収益分配

原則として毎決算時にファンドの基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合
等は、分配を行わないこともあります。

お客様にご負担いただく手数料等について※下記手数料等の合計額については、お申込金
額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料
お申込受付日の翌営業日の基準価額に 3.3%（税抜3.0%）を上限として、販売会社が定める手数料率を乗じて得た額【ご解約時】■信託財産留保額なし■解約手数料なし

お申込単位

販売会社が定める単位

お申込価額

お申込受付日の翌営業日の基準価額

お申込
不可日

販売会社の営業日であっても、以下に該当する日は、取得のお申込の受付（スイッチングを含みます。）は行いません。
・香港の金融商品取引所の休業日および銀行休業日等
・英国の金融商品取引所の休業日および銀行休業日
・ケイマンの銀行休業日※詳しくは販売会社までお問い合わせください。

解約価額

解約請求受付日の翌営業日の基準価額■実質的な負担■その他の費用等

ご解約
不可日

販売会社の営業日であっても、以下に該当する日は、解約のお申込みの受付（スイッチングを含みます。）は行いません。
・香港の金融商品取引所の休業日および銀行休業日等
・英国の金融商品取引所の休業日および銀行休業日
・ケイマンの銀行休業日※詳しくは販売会社までお問い合わせください。

解約代金の
受渡日

解約請求受付日から起算して、原則として 7 営業日目からお支払いします。

【保有期間中】(信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬
純資産総額に対して年率 0.9405%(税抜 0.855%)■「ＳＰＡＲＸ・アジア・ミドルイースト・エクイティ・イ
ンカム・ファンド」における運用報酬
純資産総額に対して年率 1%。
その他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費用がかかります。
年率 1.9405%程度（税込）(1)監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対し上限年率 0.11%（税抜 0.10%））(2)投資対象ファンドの組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管費用等を信託財産でご負担いただきます。投資対象ファンドにおいては上記の他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費用がかかります。これらの費用は運用状況等
により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。

【課税上の取扱い】
課税上の取扱いについては投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アジア中東株式ファンド（隔月分配型）/（資産成長型）

ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき株式会社日本カストディ銀行に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行
います。
加入協会
販売会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
金融先物取引業 日本投資顧問業 第二種金融商品
協会
協会
取引業協会

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第 2251 号○○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第 44 号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第 624 号○○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第 195 号○○

PayPay 銀行株式会社

楽天証券株式会社

○

○

○

○

○

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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