第４4期事業計画

専務理事

杉山公信

◆第44期事業計画の方針
基本的には43期事業計画に定めた事項を必要に応じて継続して行いますが、一方で今期より「変化に対応できるものが生き延びる」を念頭におき、すぐに必要な事は速やかに行い、いずれ必要になる事はしっかりと議論を行い、勇気をもって実施する事を目指します。
もちろん我々の責務は、スノースポーツ愛好者が冬山の自然の中で「安全にスノースポーツを楽しむ為」の技術力向上にいかに寄与するかであり、その為の指導法を練磨する必要があることは言うまでもありませんので、会員皆様の練磨の為にオンラインも含めた有意義な研修の機会提供は継続して努めます。
そうした中で、SIAの良き伝統と理念を守りながらも、多くの一般企業でも行なわれているように、タブーを恐れず慎重に議論しながらも、変化に対応できないであろう仕組みは変えるという決断も加速する必要があると考えております。
●SIA創立から５５年、現在のデジタル技術の普及に伴う予約受付や広報宣伝方法の多様化、顧客へのレッスンとコミュニケーション方法の選択肢が増えている事への対応。
●交通インフラの発達による顧客の行動範囲と滞在日数の変化、我々指導者側も行動範囲を広げやすくなっている事と顧客ニーズの変化への制度対応。
●日本人口減少の中で多くのスキー場が期待しているインバウンドへの対応による生き残りと我々の存在意義を増すこと。
●会員諸氏の冬季賃金アップの必要性と夏季就労環境確保への不安、少子高齢化と公認校現役校長の方々の平均年齢上昇と公認校数維持増加のための施策。
●会員減少に歯止めをかけるために必要な制度改革の検討。
●教育旅行の維持発展への対応。
●環境問題への対応。
●国内外組織との連携強化。
以上が大きな方針でありますが、実際には各部における細かな対応の積み重ねが重要であります。詳
細は各部事業計画をご覧ください。
いずれにしましても、ある種の変革を進める時には痛みを感じる様な事もあるかと思います。執行部
においては、会員皆様の声に耳を傾けながら、我々を取り巻く様々な環境の情報収集を行い、皆様の現在と将来に向けて執務にあたります。
どうぞご理解ご協力の程、よろしくお願い申し上げます。

第４４期

総務部事業計画○方針：①ガバナンスの強化②財務体質の健全化③変動する世情への迅速な対応④本部支部との連携強化⑤スノースポーツの普及⑥広報活動の推進＜総務委員会＞
１．ガバナンスの強化①啓蒙活動の強化②時代・社会情勢に合わせた定款・規程の見直し、改正
２．プロスノースポーツ教師としての組織と環境づくり①他のスポーツ諸団体との友好親善関係を構築②会員にとって有益な情報収集③非公認校是正にむけ諸官庁への働きかけ④会員実情把握・アンケートの実施及び結果の集計と対策⑤コロナ対策⑥(新)会員証の発行
３．永年会員の表彰＜財務委員会＞
１．財務体質の健全化①経費節減を目指した予算案の作成および実行②予算執行状況の早期確認と対応③会費収入の減少に伴う他の収入源の確保＜国際委員会＞
１．ＩＳＩＡとの関係強化①ＩＳＩＡ総会、理事会に参加②環太平洋地域の親睦強化③ISIA加盟国によるオンラインセミナー開催
２．国際環境との連動①インバウンドへの取り組み・公認校の外国人雇用を推進②外国人有資格者の活用＝外国人へのステージⅠ取得推進（アルペンスキーのみ）③外国人の入会後の円滑な活動をサポート
３．インタースキーへの参加①2023年インタースキーへの選手派遣＜支部委員会＞
１．支部との連携強化①支部長会議の開催・関連のアンケート実施②支部の事業計画・予算案の報告・中間報告・決算報告③状況に合わせた支部の再編成の検討及び協議＜広報委員会＞
１．スノースポーツの活性化を図る事業の実施①一般愛好者を対象に、ＳＩＡデモンストレーターによる講習会を実施②スノースポーツの普及を図る事業への参加及び実施
２．協会事業の広報・宣伝及び事業実施等の促進①スキー専門誌に活動・宣伝記事掲載②機関誌「SIAニュース」を年2回（1月、6月）発行③SNSを活用したSIAの認知度を高める活動
３．賛助会員・プレス関連事業①法人、個人賛助会員の入会促進②賛助会員懇談会・懇親会・情報発信を実施
４．協会ホームページの充実及び活用①ホームページの利便性の向上＜デジタル委員会＞
１．協会事業のデジタル化①利便性向上の為のデジタル化②経費削減の為のデジタル化

総 務 部（案）
定款の目的
事 業 内 容１．スノースポーツ教師 １）支部活動の促進
及び一般愛好者・青少年の育成と普及

２）スノースポーツ教師及び一般愛好者対象の各種講習会の開催
２．我が国を代表して国際スキー教師連盟(ISIA)へ加盟

１）ＩＳＩＡ加盟国との交流

３．その他目的を達成するための必要な事業

１）啓蒙活動２）予算執行状況の確認

３）会員の表彰
４）広報活動５）賛助会員・プレスとの協力

６）デジタル化事業
計画■支部との連携強化
・支部長会議の開催・関連のアンケート実施
・支部の事業計画・予算案の報告・中間報告・決算報告
・状況に合わせた支部の再編成の検討及び協議■スノースポーツの活性化を図る事業の実施
・一般愛好者を対象に、ＳＩＡデモンストレーターによる講習会を実施
・スノースポーツの普及を図る事業への参加及び実施■ＩＳＩＡとの関係強化
・ＩＳＩＡ加盟各国との交流、情報交換を行い、必要な情報を会員に伝達
・環太平洋地域の親睦強化
・ＩＳＩＡ加盟各国によるオンラインセミナー開催■国際環境との連動
コロナ禍、国際情勢に合わせて下記内容を検討
・インバウンドへの取り組み・公認校の外国人雇用を推進
・外国人有資格者の活用＝外国人へのステージⅠ取得推進（アルペンスキーのみ）
・外国人の入会後の円滑な活動をサポート■インタースキーへの参加
・2023年インタースキーへの選手派遣■ガバナンスの強化
・すべての行事において、SIA理念を唱和し啓蒙活動に努める・時代・社会情勢に合わせた定款・規約規程の見直しをする。
■プロスノースポーツ教師としての組織と環境づくり
・プロスノースポーツ教師、SIAの認知度を上げる活動
・他のスポーツ諸団体との友好親善関係を構築
・夏期の仕事情報など会員にとって有益な情報収集
・非公認校是正にむけ諸官庁への働きかけ
・会員実情把握・アンケートの実施および結果の集計と対策
・コロナ対策・（新）会員証の発行■財務体質の健全化・理事会等、会議のオンライン化の推進
・経費削減を目指した予算案の作成および実行
・毎週月末、事業の執行状況、未実施事業の見通しを報告
・赤字事業の見直し
・会費収入の減少に伴う他の収入源の確保
・広報と連携し、新規会員の増加（正会員・法人賛助会員）
・業界外の法人賛助会員を積極的に探す■永年会員の表彰■協会事業の広報・宣伝及び事業実施等の促進
・スキー専門誌に活動、宣伝記事を掲載
・機関誌「ＳＩＡニュース」を年2回（1月、6月）発行
・SNSを活用したSIAの認知度を高める活動■協会ホームページの充実
・ホームページの利便性の向上■賛助会員・プレス関連事業
・案内冊子(SIAの概要)の新規作成等、法人及び個人賛助会員の入会促進・賛助会員懇談会・懇親会・情報発信を実施■協会事業のデジタル化
・利便性向上の為のデジタル化
・経費削減の為のデジタル化

第４４期

教育部事業計画○方針：「会員の指導力・技術の向上」＜資格委員会＞
１．スノースポーツ教師資格検定会①各ステージⅠ検定は各学校、支部にて実施②各ステージⅡ、Ⅲ検定会を支部と連携して実施③アルペンステージⅣは 4 月に実施（スノーボード、テレマークはフェスティバル時に実施）④ステージⅢ・Ⅳ基礎理論検定会は WEB で講習、試験を 4 会場で実施⑤ステージⅠ検定資料（新教程に合わせた）の更新＜研修委員会＞
１．スノースポーツ全般の指導・技術の研鑽に努めるための事業①指導力・技術向上を目的とした研修会を実施②用具知識向上を目的とした研修会を実施③デジタルに対応した教師力の幅を広げる研修会を実施④各支部との協力のもと、会員の地域性や年齢別、性別、目的別など様々な要望に応じた内容で設定し、参加意欲の向上を図る
２．山岳スキー関連事業①オフピステ（管理区域内）滑走のための安全講習
３．語学力向上のための研修会①インバウンド対応のための語学研修会を実施
４．他団体で行われている事業に参加①SBB(スキー・ビンディング・ブーツ取付け調整)認定整備技術者セミナー②プロスポーツ指導者連絡協議会主催「プロスポーツティーチングセミナー」③日本赤十字社主催の「救急法一般講習」及び消防署主催の「普通救命講習」④公益財団法人日本スポーツ協会主催研修会＜技術委員会＞
１．スノースポーツ教師のレベルアップの為の教材作成①レーシングメソッド教本の作成②指導力・技術向上を目的とした動画を作成し,SNS,YOUTUBE 等で発信する③国際技術検定合否基準動画作成
２．SIA デモンストレーター関連事業①デモンストレーターによるレッスンワンポイントを YouTube 等で発信
②2023 年インタースキーへのデモンストレーター派遣
３．SIA デモンストレーター・イグザミナーの研鑽に努めるための事業①チーフイグザミナー及びイグザミナーを強化する研修を実施
４．技術力向上を目的としたコンテストの開催事業①4 月に教師力向上を目的としたコンテストを開催（長野県）
５．SIA 会員の技術指導力の向上を目的とした事業①SIA 会員の技術指導力の認知度を上げるため、JAL の機内動画配信の準備＜障がい者スキー委員会＞
１．障がい者の受入れ基盤を整備するための事業①障がい者スキー認定教師数を拡大するための認定会②チェアスキー等の、用具の整備と配置を行い各スクールが利用しやすい態勢を整える。
各支部への配置、取り扱いに関する説明会、メンテナンス。
２．障がい者対応の知識と技術を広げるセミナーの実施
身体障がい者に関する基礎知識の習得（障がい者スポーツに携わる講師の方によるセミナー）
３．公認校における障がい者の受け入れをサポートする事業①障がい者スキーに関する動画の制作配信
４．SIA の取り組みを伝える事業①岩手県障がい者スポーツ協会への教師派遣②スポーツ他団体との情報交換や交流

教 育 部（案）

定款の目的
１．スノースポーツ教師
及び一般愛好者・青少年に対する検定・認定

事 業 内 容１）各種検定会の開催

２）検定員の養成と認定

２．スノースポーツ教師
及び一般愛好者・青少年の育成と普及

１）各種研修会の開催

３．スノースポーツの普及・発展のため競技会の開催
４．スノースポーツの指導及び技術並びに安全確保に関する研究

１）競技会の開催

５．スノースポーツに関する刊行物の発行及び映像等教材の製作

１）教育部に係わる教材

６．その他目的を達成するために必要な事業

１）会議等への派遣

１）ＳＯＭの研究・伝達

２）会議の開催

事業計画■スノースポーツ教師資格検定会
・各ステージⅠ検定会の実施（令和 3年12 ～各学校・各支部）
・各ステージⅡ･Ⅲ検定会を3年ローテーションで支部と連携して実施（令和 4年12 ～各支部）
・各ステージⅢ･Ⅳ基礎理論検定･講義をオンラインで実施(令和 4年11～12月上旬）
・各ステージⅢ･Ⅳ基礎理論検定･試験を４会場（北海道・長野・東京・関西）で実施予定（令和 4年12月上旬）
・各ステージⅣ実技検定の実施（令和 5年 4 長野エリア）
・新教程に合わせたステージⅠ検定資料の更新■イグザミナー認定事業
イグザミナー認定事業は2年に1回とし、フェスティバル開催時に行う■障がい者スキー教師認定会と質の向上を図るための講習会
志賀高原（令和4年12月）※助成金対象
長野県（令和5年4月）■スノースポーツ全般の指導・技術の研鑽に努めるための事業・指導力・技術向上を目的とした研修会を実施（令和 4 年 12～令和 5 年 3）
・用具知識向上を目的とした研修会を実施(令和 5 年 9）・デジタルに対応した教師力の幅を広げる研修会を実施
・各支部との協力のもと、会員の地域性や年齢別、性別、目的別など様々な要望に応じた内容の設定をし、参加意欲の向上を図る
・バックカントリーセミナー（令和4年11 WEB）
・八甲田山岳スキー講習会（令和 5年 4 八甲田）
・発達障がい者に関する基礎知識講習会を実施(令和 4年10. WEB）
■語学力向上のための研修会
・インバウンド対応のための英語セミナー（令和 5 年夏季 東京&WEB 2 ヶ所）
・インバウンド対応のための中国語セミナー（令和 5 年夏季 WEB 1 ヶ所）■他団体で行われている事業に参加
・S-B-B認定整備技術者セミナー（令和 5年）
・プロスポーツ指導者連絡協議会主催「プロスポーツティーチングセミナー」
・日本赤十字社主催の「救急法一般講習」及び消防署主催の「普通救命救急」
・公益財団法人日本スポーツ協会主催研修会■コンテストの開催
4月に教師力向上を目的としたコンテストの開催（令和5年４ 長野）■デモンストレーター・イグザミナーの研鑽に努めるための事業を実施
・チーフイグザミナー研修会（令和 4年12. 北海道）
・イグザミナー研修会（令和 4年12. アルペンスキー 3会場
スノーボード2会場
テレマークスキー 2会場）
■デモンストレーター関連事業
・デモンストレーターによるレッスンワンポイントを YouTube 等で発信
・会員の技術指導力の認知度を上げるため、JAL の機内動画配信の準備・2023 年インタースキーへのデモンストレーター派遣■スノースポーツ教師のレベルアップの為の教材作成
・レーシングメソッド教本の作成・指導力・技術向上を目的とした動画を作成し,SNS,YOUTUBE 等で発信する
・国際技術検定合否基準動画作成
・障がい者スキーに関する動画の制作・配信
・障がい者対応テキストの配備■プロスポーツ指導者連絡協議会へ役員派遣■岩手県障がい者関係行事へ役員派遣■障がい者を受け入れているプロスポーツ他団体との情報交換や交流■教育部会、各委員会の開催

第４４期

学校部事業計画○方針：変容した社会や人々の行動様式に対応できる公認校を目指すために①健全な公認校運営の推進②会員の活動しやすい環境づくり③安全指導の強化④各種技術検定の普及強化＜学校委員会＞
１．学校長研修会の開催①社会の動向に即した学校運営のための情報交換を目的とし、志賀高原一ノ瀬にて開催
２．学校運営への協力①新規開校および継続開校への支援②社会情勢の変化に対応した学校運営への支援③公認校及び所属会員への各種情報発信④調査資料の収集と有効活用⑤学校情報発信への協力
３．運営管理の強化①各種届け提出の管理徹底及び運用
４．公認スキー学校での技術検定の普及強化①各種技術検定の推進②技術検定の実施上位校の表彰③検定促進の各種制作配布④各種検定に関する調査実施⑤ゴールド合格者の雑誌媒体への掲載＜安全委員会＞
１．安全指導の徹底①有資格者による指導活動の推進②「安全指導のガイドブック」の制作・配布③安全用具の積極的な活用と普及④スキー学校賠償責任ほか各種保険の理解⑤事故事例の情報共有⑥全国スキー安全対策協議会との連携⑦FIS10 か条の周知⑧新型コロナウイルス感染拡大防止の実行

学 校 部（案）
定款の目的
事 業 内 容１．スノースポーツ教師 １）一般愛好者対象の各種及び一般愛好者・青 技術検定の実施
少年に対する検定・認定

２．スノースポーツ教師及び一般愛好者・青少年の育成と普及
３．スノースポーツの指導及び技術並びに安全確保に関する研究

１）教育研修の実施

１）学校運営への協力

２）運営管理３）安全指導の徹底

４．その他目的を達成するために必要な事業

１）会議の開催２）関連団体への協力

事業計画■公認スキー学校での技術検定の普及強化
・各種技術検定の推進
・技術検定の実施上位校の表彰
・検定促進の各種小冊子の制作配布
・各種検定に関する調査実施
・各種メダルの在庫数調査
・ゴールド合格者の雑誌掲載■学校長研修会の開催
・健全な学校運営・情報交換を目的とし、志賀高原一ノ瀬にて開催。
■学校運営への協力
・公認校の継続および新規開校の支援
・公認校校長継承者不足への協力対応
・社会情勢の変化及び災害等に対応した学校運営への支援
・公認校及び所属会員への情報発信
・調査・アンケートの収集とその有効活用
・現行の公認校制度（規約）の運用状況の確認と将来に向けた検討。
・スクール情報（SIA ホームページ）の充実
・適正な雇用環境整備への指導・支援
・各種届け提出の管理徹底（移動教室届・他）■安全指導の徹底・様々な情報提供を通じて、安全なレッスンの実施を促す。
・有資格者によるレッスンの徹底
・「安全指導のガイドブック」を制作し配布
・安全用具の積極的な活用と普及、ヘルメット着用の推奨、SBB へ参加
・スキー学校賠償責任ほか各種保険の理解・事故事例の情報共有
・全国スキー安全対策協議会との連携
・FIS10 か条の周知
・新型コロナウイルス感染拡大防止の実行■学校部会議の開催■全国スキー安全対策協議会・日本鋼索交通協会・日本スポーツ用品工業協会・日本スポーツ産業振興協会等の各機関に協力して活動する