使用開始日 2024年6月25日

投資信託説明書（交付目論見書）
特化型

6827・6828−②

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）

マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし
追加型投信／内外／株式／特殊型（絶対収益追求型）

追加型投信／内外／株式ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。
当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として運用を行います。
＜委託会社＞［ファンドの運用の指図を行う者］

金融商品取引業者＜受託会社＞［ファンドの財産の保管及び管理を行う者］

三井住友信託銀行株式会社

関東財務局長
（金商）
第346号

［照会先］
ホームページ https://www.sparx.co.jp/
電 話 番 号 03-6711-9200（受付時間：営業日の9：00～17：00）※本書は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）
第13条の規定に基づく目論見書です。
※ファンドに関する投資信託説明書（請求目論見書）を含む詳細な情報は上記の委託会社ホームページで閲覧、ダウンロード
することができます。請求目論見書については、販売会社にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。また、本書には投資信託約款の主な内容が含まれておりますが、約款の全文は請求目論見書に掲載されております。

＜スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり＞
商品分類

属性区分

単位型・ 投資対象 投資対象資産
補足分類
追加型
地域 （収益の源泉）
追加型

内外

株式

投資対象
資産

決算頻度

特殊型
その他資産
（絶対収益 （投資信託証券 年2回
追求型） （株式 一般））

投資対象
投資形態
地域

為替
ヘッジ

特殊型

ファンド・
オブ・
ファンズ

なし

絶対収益
追求型

日本
アジア

＜スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジなし＞
商品分類

属性区分

単位型・ 投資対象 投資対象資産
追加型
地域 （収益の源泉）
追加型

内外

株式

投資対象
資産

決算頻度

その他資産
（投資信託証券 年2回（株式 一般））

投資対象
投資形態
地域

為替
ヘッジ

ファンド・
オブ・
ファンズ

なし

日本
アジア

※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
◆上記の商品分類及び属性区分の定義について
詳しくは、一般社団法人投資信託協会のホームページ【https://www.toushin.or.jp/】
をご参照ください。

■この投資信託説明書（交付目論見書）
により行う「スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケッ
トヘッジあり」
及び「スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジなし」の募集については、委託会社は、金融商品取引法第５条の規定により、有価証券届出書を2024年5月27日に関東財務局長に提出しており、その届出の効力は2024年5月28日に発生しております。
■ファンドは、商品内容に関して重大な変更を行う場合に、投資信託及び投資法人に関する法律に基づき、事前に受益者の意向を確認する手続きを行います。
■ファンドの信託財産は、受託会社により保管されますが、信託法によって受託会社の固有財産等との分別管理等が義務付けられています。
■金融商品取引法第15条第3項に規定する交付の請求があったときに直ちに交付しなければならない目論見書（以下「請求目論見書」といいます。）
は、投資者から請求された場合に販売会社から交付されます。なお、請求目論見書の交付を請求した場合には、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。
◆本書では、各ファンドの略称として、それぞれ以下のとおり記載することがあります。
スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり：マーケットヘッジあり
スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジなし：マーケットヘッジなし＜委託会社の情報＞
委託会社名

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

資本金

25億円

設立年月日

2006年4月3日

運用する投資信託財産の6,289億円
合計純資産総額	 

（2024年2月29日現在）

1

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

1. ファンドの目的・特色ファンドの目的「マーケットヘッジあり」
   当ファンドは、主として投資信託証券を通じて、日本を含むアジアの株式に投資するとともに、株価指数先物取引等を活用し、日本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図りつつ、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
「マーケットヘッジなし」
   当ファンドは、主として投資信託証券を通じて、日本を含むアジアの株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。

ファンドの特色
当ファンドは、投資信託証券を通じて、ファンド・オブ・ファンズ形式で実質的な運用を行います。
なお、外国投資信託証券の組入れは原則として高位に保つことを基本とします。

1	日本とアジアの株式の中から、『魅力的』と判断した銘柄に投資します。
◆『魅力的』な銘柄とは、高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期
待出来、成長していく日本とアジアの企業（新・国際優良企業）をいいます。
＊」の採用国及び地域の株式を中心◆当ファンドは、「MSCI AC Asia Index（円ベース）に実質的に投資します。ただし、当該指数への追従を意図した運用は行いません。当
ファンドの主要投資対象国は日本、中国、香港、台湾、韓国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、インド、インドネシアなどです。

※投資対象国の制度等により、上記投資対象国の株式へ投資ができない場合があります。
※日本やアジア地域に本社のある企業で日本やアジア地域以外の上場株式も投資対象に含まれます。
※全ての採用国及び地域に投資するとは限りません。また、主要投資対象国は今後変更される場合があります。
※株式のほか、株式に関連する資産として、投資信託証券、転換社債ならびに転換社債型新株予約権付社債、DR（預託証書）、新株引受権証券および新株予約権証券、ならびに株価もしくは株価指数に価格が連動する証券等に対して投資する場合があります。
＊「MSCI AC Asia Index（円ベース）」は、MSCI Inc.が発表しているMSCI AC Asia Index（米ドルベース）をもとに委託会
社が円換算したものです。また、MSCI AC Asia Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。またMSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。MSCI Inc.は、当ファンドの運用成果等に関して一切責任を負うものではありません。

当ファンドの投資対象▶ 当ファンドは、成長著しいアジア市場で強固なビジネスモデルを持ち、品質の向上とブランド認知により今後グローバルで高いシェアを獲得する可能性の高い「新・国際優良企業」に投資いたします。

―― 日本を含むアジアの「新・国際優良企業とは」――①強固なビジネスモデル

長期的、安定的なキャッシュフロー②グローバルでの圧倒的な成長
需要の拡大と高度化③品質の向上とブランド認知
アジア水準から世界水準へ

2

2

ベンチマークや業種にとらわれず、『厳選』した少数の投資銘柄群に集中的に投資を行うことを基本とします。
※当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に10％を超えて投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

（ご参考）投資プロセス
当ファンドの投資対象ファンドである外国投資信託証券における投資プロセスは、以下の通りです。

日本とアジアの公開株式調査候補銘柄選定
仮説構築
実地調査
投資決定

ポートフォリオ

3①企業訪問や調査活動を通じて、投資仮説や投資アイデアを検討
投資仮説・投資アイデア、流動性を配慮し調査対象銘柄の絞り込み。企業訪問による調査、決算書類（有価証券報告書、決算短信等）、アニュアルレポート、プレスリリース、経営者の書物など、あらゆる関係書類・書物を徹底的に調査。

②３つの着眼点から企業の実態価値を計測
経営者との面談等を通じたボトムアップ・リサーチにより、3つの着眼点（経営者の質、企業収益の質、市場の成長性）から、経営者の哲学や企業経営に関する考え方などを徹底的に調査。

③実態価値と市場価格（株価）の差、
バリュー・ギャップを計測
過去の株主資本の成長の実績などから、将来の株主資本の積み上がりを予測し、株価水準を勘案し投資決定。

原則として短期的な銘柄の入れ替えは行わず、長期保有することを基本とします。
※実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

3

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

4「マーケットヘッジあり」と「マーケットヘッジなし」の2つのファンドがあります。
「マーケットヘッジあり」
株式市場の変動リスクの低減を図るため、株価指数先物取引等を活用します。
「マーケットヘッジなし」
株式市場の変動リスクの低減を図るための株価指数先物取引等は、原則として行いません。
◆ファンドのパフォーマンスに影響を与える要因は大きく3つ（運用固有の要因、その他の要因、株式市場要因）に分けられます。

◆「マーケットヘッジあり」では運用固有の要因とその他の要因、「マーケットヘッジなし」では3つの要因が主にパフォーマンスに影響を与えます。

運用固有の要因

超過収益獲得のために運用上取るリスク（銘柄選択、為替、国、その他の要因運用上意図していないリスク、売建てヘッジで取り除ききれないリスク等

株式市場要因株式市場の変動リスク

業種など）「マーケットヘッジあり」のパフォーマンス要因
現物株式
ポートフォリオ部分「マーケットヘッジなし」のパフォーマンス要因
現物株式
ポートフォリオ部分

株価指数先物取引等の売建てヘッジ

株価指数先物取引等の売建てヘッジ

運用固有の要因

運用固有の要因

運用固有の要因

運用固有の要因

その他の要因その他の要因その他の要因その他の要因株式市場要因株式市場要因株式市場要因株式市場要因株価指数先物取引等の運用固有の要因と、活用により、株式市場のその他の要因による収益
変動リスク（株式市場要因）の の獲得を目指します。
低減を図ります。

株価指数先物取引等の活用は行いません。

3つの要因による収益の獲得を目指します。

※上記は当ファンドの運用への理解を深めていただくためのイメージ図です。全てのケースに当てはまるものではなく、当ファンドの将来の結果をお約束するものではありません。
出所：スパークス・アセット・マネジメント

4（ご参考）「マーケットヘッジあり」におけるヘッジ運用について
・「マーケットヘッジあり」

では、株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として株価指数先物取引等の売建てによる株式ヘッジを行います。
・株価指数先物取引等の売建てを行う場合、売建てる株価指数先物とほぼ反対の損益が発生します。
株価指数先物が上昇した場合には、株価指数先物取引等の売建てによる損失が発生し、株価指数先物が下落した場合には、株価指数先物取引等の売建てによる利益が発生します。

損益のイメージ
利益が発生するケース

損失が発生するケース

株価上昇

株
価
上
昇

株
価
下
落

株式

株価上昇 株価指数
先物

利益の幅

株価指数
先物

株式による
利益

株価指数先物取引等の売建てによる損失

株式

株式の価格上昇による利益が株価指数先物の価格上昇による損失より大きい場合、利益が発生します。

株式

株式による
損失

株価指数先物取引等の売建てによる損失

株式の価格上昇による利益が株価指数先物の価格上昇による損失より小さい場合、損失が発生します。
株価指数
先物

株価指数先物取引等の売建てによる利益
利益の幅

株式

株価指数
株価下落
先物

損失の幅
株式による
利益

株式による
損失

株価指数先物取引等の売建てによる利益
損失の幅

株価下落

株式の価格下落による損失が株価指数先物の価格下落による利益より小さい場合、利益が発生します。

株式の価格下落による損失が株価指数先物の価格下落による利益より大きい場合、損失が発生します。

「マーケットヘッジあり」が外国投資信託証券を通じて投資を行う現物株式の価格が下落し、株価指数先物の価格が上昇する場合、基準価額の下落幅が拡大することがあります。また、外国投資信託証券は原則として為替ヘッジを行いませんので、投資対象国の通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を行う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を生じる場合があります。
※上記は「マーケットヘッジあり」の運用への理解を深めていただくためのイメージ図です。全てのケースに当てはまるものではなく、「マーケットヘッジあり」の将来の結果をお約束するものではありません。
出所：スパークス・アセット・マネジメント

ファンドの資金動向や市場動向等によっては、前述のような運用ができない場合があります。
※運用体制等の詳細につきましては、請求目論見書に掲載しております。

5スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし
ファンドの仕組み
当ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ形式で運用を行います。
主として、投資対象ファンドである以下の投資信託証券への投資を通じて、実質的な運用を行います。

お申込み金
投資者
分配金、償還金、一部解約金等（当ファンド）（投資対象ファンド）

スパークス・ベスト・
ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）

外国投資信託証券

マーケットヘッジあり（実質的な投資対象）【ケイマン籍外国投資法人】
SPARX・日本アジア・
ベスト・ピック・ファンド
投資

株価指数先物取引等

投資ヘッジありクラス／ 円建

損益

スイッチング ※

損益
投資
損益

投資

マーケットヘッジなし

ヘッジなしクラス
／円建

損益

投資

日本を含むアジアの株式等

損益

国内証券投資信託
投資
損益

スパークス・マネー・
マザーファンド

投資損益

日本の公社債など※販売会社によっては、「マーケットヘッジあり」と「マーケットヘッジなし」との間で、スイッチング（乗換え）を行うことができます。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社

・ 一貫した投資哲学と運用プロセスを実践する独立系運用会社です。

・ スパークスは、1989 年の創業以来、株式市場を取り巻く環境がいかに厳しくとも「マクロはミクロの集積である」という投資哲学の下、ボトムアップ・リサーチを行っております。
・ 親会社であるスパークス・グループ株式会社は 旧JASDAQ 市場（銘柄コード 8739）に 2001年12月に運用会社として初めて上場いたしました。

主な投資制限◆ 投資信託証券への投資割合には制限を設けません。
◆ 株式への直接投資は行いません。

◆ 外貨建資産への直接投資は行いません。
◆ デリバティブの直接利用は行いません。

◆ 一発行体への投資割合は信託財産の純資産総額の35％以内とします。

分配方針
年2回の決算時（原則として毎年2月27日および8月27日、休業日の場合は翌営業日）に、原則として以下の方針に基づき分配を行います。
・分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当等収入および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
・分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合等は、分配を行わないこともあります。
・留保益の運用については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。

※上記の分配方針は将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

6

追加的記載事項
投資対象とする投資信託証券の概要
１．外国投資信託証券「ＳＰＡＲＸ・日本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジありクラス／円建）」「ＳＰＡＲＸ・日本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジなしクラス／円建）」（注）各クラス固有の場合は、個別記載しております。それ以外は、各クラス共通事項です。

形態／表示通貨

ケイマン籍外国投資法人／円建

主な投資対象＜（ヘッジありクラス／円建）＞
日本を含むアジア企業の株式または日本を含むアジア地域の金融商品取引所に上場している株式（これに準ずるものを含みます。
）を主要投資対象とするとともに、当クラスにおいては日本を含む投資対
象国の株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、株価指数先物取引等を活用します。
＜（ヘッジなしクラス／円建）＞
日本を含むアジア企業の株式または日本を含むアジア地域の金融商品取引所に上場している株式（これに準ずるものを含みます。
）
を主要投資対象とします。

投資方針＜（ヘッジありクラス／円建）＞
ボトムアップ・リサーチによる個別銘柄調査に基づき、魅力的なビジネスと卓越した経営陣を併せ持つ企業で、企業価値に対して割安と考えられる銘柄の中から厳選して集中的に投資を行うとともに、当クラスにおいては日本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、株価指数先物取引等を活用します。
＜（ヘッジなしクラス／円建）＞
ボトムアップ・リサーチによる個別銘柄調査に基づき、魅力的なビジネスと卓越した経営陣を併せ持
つ企業で、企業価値に対して割安と考えられる銘柄の中から厳選して集中的に投資を行います。

主な投資制限一発行体への投資割合は、原則として純資産総額の35％以内とします。

為替ヘッジ

外貨建資産については、
原則として為替ヘッジは行いません。

運用報酬等

純資産総額に対して年率0.80％程度。
その他、
受託会社報酬、
保管会社報酬などの費用がかかります。

管理運用会社

スパークス・アジア・キャピタル・マネジメント・リミテッド

投資助言会社

スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッド

スパークス・アジア・キャピタル・マネジメント・リミテッドについて
投資対象ファンドである外国投資信託証券の管理運用会社◆ SPARXグループ傘下のファンド運営子会社であり、投資対象ファンドである外国投資信託証券の運営管理       を担当しています。

スパークス・アジア・インベストメント・アドバイザーズ・リミテッドについて
投資対象ファンドである外国投資信託証券の投資助言会社◆ SPARXグループの一員であり、アジア地域への投資やオルタナティブ投資を強みとする投資助言会社です。
◆ スパークス・アジア・キャピタル・マネジメント・リミテッドに対して投資助言を行っています。
◆ 香港に拠点を構え、多数の投資プロフェッショナルを有しています。

２．
国内証券投資信託
形態／表示通貨
基本方針
主な投資対象投資方針
主な投資制限「スパークス・マネー・マザーファンド 」

親投資信託／円建
この投資信託は、
信託財産の着実な成長をはかることを目標として安定運用を行います。
わが国の公社債を主要投資対象とします。
主としてわが国の公社債に投資を行い利息等収益の確保をはかります。
・株式（新株予約権証券を含みます。）への投資は、信託財産の純資産総額の30％以下とします。
・外貨建資産への投資は行いません。

信託報酬

該当事項はありません。

委託会社

スパークス・アセット・マネジメント株式会社※上記の概要は、
当該各投資信託証券固有の事情により、今後、内容が変更される場合があります。
7

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

2. 投資リスク
基準価額の変動要因「マーケットヘッジあり」においては、主として投資信託証券への投資等を通じて、内外の株式などの値動きのある有価証券に投資するとともに、株価指数先物取引等を活用しますので、ファンドの基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。なお、「マーケットヘッジあり」固有の投資リスクとして株式ヘッジに伴うリスクもあります。
「マーケットヘッジなし」においては、主として投資信託証券への投資等を通じて、内外の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。また、
外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。
従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
（注）各ファンド固有の場合は、個別記載しております。それ以外は、各ファンド共通事項です。

価格変動リスク当ファンドは、実質的に内外の株式などを主要な投資対象としますので、当ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等の様々なリスクが伴うことになります。当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動
または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。

カントリーリスク
一般的に海外の株式などに投資する場合、投資対象国・地域の政治、経済、社会情勢の変化等に
より金融・証券市場が混乱して株式などの価格が大きく変動する可能性があり、基準価額が大きく下落する要因となります。また、新興国市場への投資は先進国への投資と比較して価格変動、流動性、為替変動、政治要因等のリスクが高いと考えられています。また、情報の開示などの基準が先進国とは異なることから投資判断に際して正確な情報を十分に確保できない場合があります。国有化、資産の収用、あるいは通貨の回金の制限等により、かかる国への投資はリスクを増大させることがあり、その結果、重大な損失が生じる場合があります。

為替変動リスク当ファンドは、原則として為替ヘッジを行いませんので、投資対象国の通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を行う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を生じる場合があります。

集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。

8「マーケットヘッジあり」固有の投資リスク：株式ヘッジに伴うリスク「マーケットヘッジあり」においては、実質的に日本を含む投資対象国の株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、株価指数先物取引等の売建てを行いますので、株式ヘッジに伴うリスクがあります。そのため、日本を含む投資対象国の株式市場全体が上昇しても必ずしも基準価額が上昇するわけではありません。また、完全に株式市場全体の動きの影響を排除できるものではありません。組入投資信託証券の株式ポートフォリオの価格上昇の寄与が株
価指数先物の価格上昇の寄与より小さい場合、または、組入投資信託証券の株式ポートフォリ
オの価格下落の影響が株価指数先物の価格下落の影響より大きい場合等には、基準価額が下落する可能性があります。組入投資信託証券の株式ポートフォリオの価格が下落し、株価指数
先物の価格が上昇する場合、基準価額の下落幅が拡大することがあります。

信用リスク●組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。なお、株式等の値動きに連動する債券については、債券の発行者に起因するリスクのほか、対象とする企業の株価の変動の影響を受けますので、対象とする企業が倒産や大幅な業績悪化に陥った場合には、当該債券の価値が大きく下落
し、基準価額が大きく下落する要因となります。
●当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、組入投資信託証券を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に10％を超えて集中投資することが想定されています。
そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、
大きな損失が発生することがあります。

その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場および外国為替市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、
政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に設定・解約等ができないこともあります。また、これらにより、一時的に当ファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
●法令・税制・会計方針などの変更に関する事項
当ファンドに適用される法令・税制・会計方針などは、今後変更される場合があります。
また、投資対象とする地域の中では、金融市場や証券市場にかかる法令・制度などが先進国と比較して未整備であったり先進国とは異なったりすること、法令・制度・税制・決済ルールに変更が加えられる可能性が先進国よりも高いと考えられること、市場取引の仲介業者等の固有の事情から、投資行動に予期せぬ制約を受けたり、様々な要因から投資成果への悪影
響や損失を被ったりする可能性があります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

9スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし
その他の留意点◦当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
◦収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
◦当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

リスクの管理体制◦委託会社では、投資リスクを適切に管理するため、運用部門ではファンドの特性に沿ったリスク範囲内で運用を行うよう留意しています。また、運用部門から独立した管理担当部
門によりモニタリング等のリスク管理を行っています。
◦委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行います。
◦取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。

10参考情報＜スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり＞■ 当ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移（2019年3月〜2024年2月）■ 当ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較（2019年3月〜2024年2月）

（％）
100

（％）
100

80

80

15,00060

60

10,000

40

40

5,000

20

20

（円）
25,00020,000ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）02019/32020/32021/32022/32023/3

0

0

-20

-20

-40

-40

62.7

59.8
42.1
28.4
17.3

9.9

8.0

-0.6

-5.5

-11.4

-12.4

日本株

先進国株

7.0

4.1

-0.7

-6.1

-4.2

先進国債

新興国債

-19.4

-26.5

当ファンド

14.9

14.8

5.4

新興国株

日本国債

＜スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジなし＞■ 当ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移（2019年3月〜2024年2月）■ 当ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較（2019年3月〜2024年2月）

（％）
100

（％）
100

80

80

15,00060

60

10,000

40

40

5,000

20

20

（円）
25,00020,000ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額
（左軸）

0

0

2019/32020/32021/32022/32023/3

-40

17.3

9.9

7.2

-20

-40

※‌上記グラフは、2019年3月～2024年2月の5年間の各月末における分配金再投資基準価額の直近1年間の騰落率および分配金再投資基準価額の推移を表示したものです。
※‌分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しており、実際の基準価額と異なる場合があります。
※‌当ファンドは2019年10月15日に設定しているため、年間騰落率は2020年10月以降の騰落率を表示しています。また、分配金再投資基準価額については2019年10月末より表示しています。

42.1

0

-20

62.7

59.8

54.8

-11.4

-12.4

日本株

先進国株

8.0

-5.5

14.9

14.8

5.4
-0.7

7.0

4.1
-6.1

-4.2

先進国債

新興国債

-19.4

-29.7

当ファンド

新興国株

日本国債

※‌当 ファンドは2019年10月15日に設定しているため2020年10月～2024年2月の期間、他の代表的な資産クラスは2019年3月～2024年2月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の平均値・最大値・最小値を表示したものです。当ファンドについては、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しており、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
※全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。

＜代表的な資産クラスにおける各資産クラスの指数＞
日本株：東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
東証株価指数（TOPIX）
は、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。
TOPIXは、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社
（以下
「ＪＰＸ」
といいます。
）の知的財産であり、
ＪＰＸはTOPIXの算出
もしくは公表の方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。
先進国株：MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCIコクサイ・インデックスは、MSCI Inc．が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。また、MSCIコクサ
イ・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、
MSCI Inc.に帰属します。
円換算ベース）
新興国株：MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、
MSCI Inc．が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。
また、
MSCIエ
マージング・マーケット・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、
MSCI Inc.に帰属します。
日本国債：NOMURA-BPI国債
NOMURA-BPI国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社（以下「NFRC」といいます。）が公表している
指数で、NOMURA-BPI国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、NFRCおよびその許諾者に帰属します。
NFRCは、ファンドの運用成果等に関し、一切責任ありません。
先進国債：FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed
Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
新興国債：FTSE新興国市場国債インデックス（円ベース）
FTSE新興国市場国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed
Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。

※上記指数はファクトセットより取得しています。

11

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

3. 運用実績（マーケットヘッジあり）（2024年2月29日現在）

基準価額・純資産総額の推移、分配の推移■ 基準価額・純資産総額の推移■ 基準価額と純資産総額

当初設定日（2019年10月15日）～2024年2月29日（円）
18,00016,000

（億円）
100

純資産総額
（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）
基準価額
（左軸）

80

14,00010,064円

純資産総額

5.3億円

■ 分配の推移（1万口当たり、税引前）

60

12,000

基準価額（1万口当たり）

2024年2月
該当事項はありません。

0円

2023年8月

0円

2023年2月

0円

2022年8月

0円

2022年2月

0円

設定来累計

360円

40

10,000

20

8,000
6,000
2019/10/15

2020/102021/1002023/10 2024/2/29

2022/10※ ‌分配金再投資基準価額は信託報酬控除後のものであり、税引前分配金を再投資したものとして計算したものです。

※直近５期分の分配実績を記載しております。

主要な資産の状況■ 資産配分

資産
SPARX・日本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジありクラス／円建）
スパークス・マネー・マザーファンド
現金等※比率は対純資産総額

比率
97.2%
0.0%
2.8%

■ 組入外国投資信託証券の資産の状況（SPARX・日本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジありクラス/円建））
通貨別配分（株式）業種別配分（株式）
国・地域別配分
通貨
日本円
台湾ドル
香港ドル
インドネシアルピア
韓国ウォン
その他
合計

組入上位10銘柄

比率
35.8％
13.6％
13.1％
12.7％
12.2％
6.6％
94.0％

業種

比率

情報技術
金融
資本財・サービス
一般消費財・サービス
生活必需品
その他
合計

21.7％
17.1％
17.1％
17.0％
7.4％
13.7％
94.0％

No
銘柄名
1 Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd
2 日立製作所
3 Mitra Adiperkasa Tbk PT
4 Samsung Electronics Co Ltd
5 CNOOC Ltd
6 セブン＆アイ・ホールディングス
7 Classys Inc
8 東京海上ホールディングス
9 ソニーグループ
10 Bank Mandiri Persero Tbk PT

国・地域
日本
台湾
インドネシア
韓国
その他
現金等
株式先物
（売建）

国・地域
台湾
日本
インドネシア
韓国
中国
日本
韓国
日本
日本
インドネシア

比率
35.8％
13.6％
12.7％
12.2％
19.7％
6.0％
-57.5％

業種
情報技術
資本財・サービス
一般消費財・サービス
情報技術
エネルギー
生活必需品
ヘルスケア
金融
一般消費財・サービス
金融※国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。
※業種は、世界産業分類基準(GICS)の分類に基づきます。
※比率は、当該外国投資信託証券の純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。

比率
11.1％
6.3％
6.3％
6.1％
5.1％
4.9％
4.7％
4.5％
4.4％
4.3％

年間収益率の推移

（％）
30
20
10
0
-10
-20
-30

21.3％
2.3％

2015

2016

2017

2018

2019

2020

0.1％

1.0％

2021

－19.3％
2022 2023※年間収益率は税引前の分配金を再投資したものとして計算したものです。
※2019年は設定日（2019年10月15日）から
2.3％
12月 末 ま で の 収 益 率 を 表 示 し て お り、
2024年は1月1日から2月末までの収益率を表示しています。
2024（年） ※当ファンドにベンチマークはありません。

※上記の運用実績は過去のものであり、将来の運用成果等を予想あるいは保証するものではありません。
※最新の運用実績については別途開示しており、表紙に記載の委託会社ホームページにおいて閲覧することができます。

12

3. 運用実績（マーケットヘッジなし）（2024年2月29日現在）

基準価額・純資産総額の推移、分配の推移■ 基準価額・純資産総額の推移■ 基準価額と純資産総額

当初設定日（2019年10月15日）～2024年2月29日（円）
22,00020,00018,000

（億円）
100

純資産総額
（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）
基準価額
（左軸）

80

16,00014,200円

純資産総額

0.8億円

■ 分配の推移（1万口当たり、税引前）

60

14,000

基準価額（1万口当たり）

2024年2月
該当事項はありません。

0円

2023年8月

0円

2023年2月

0円

2022年8月

0円

2022年2月

0円

設定来累計

0円

40

12,00010,000

20

8,000
6,000
2019/10/15

2020/102021/102022/1002023/10 2024/2/29※ ‌分配金再投資基準価額は信託報酬控除後のものであり、税引前分配金を再投資したものとして計算したものです。

※直近５期分の分配実績を記載しております。

主要な資産の状況■ 資産配分

資産
SPARX・日本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジなしクラス／円建）
スパークス・マネー・マザーファンド
現金等※比率は対純資産総額

比率
98.2%
0.0%
1.8%

■ 組入外国投資信託証券の資産の状況（SPARX・日本アジア・ベスト・ピック・ファンド（ヘッジなしクラス/円建））
通貨別配分（株式）業種別配分（株式）
国・地域別配分
通貨
日本円
台湾ドル
香港ドル
インドネシアルピア
韓国ウォン
その他
合計

組入上位10銘柄

比率
37.2％
15.0％
12.7％
12.6％
11.9％
6.7％
96.1％

業種

比率

情報技術
資本財・サービス
一般消費財・サービス
金融
生活必需品
その他
合計

23.2％
17.2％
17.1％
16.9％
8.6％
13.1％
96.1％

No
銘柄名
1 Taiwan Semiconductor Manufacturing Co Ltd
2 日立製作所
3 Mitra Adiperkasa Tbk PT
4 Samsung Electronics Co Ltd
5 セブン＆アイ・ホールディングス
6 ソニーグループ
7 CNOOC Ltd
8 Classys Inc
9 東京海上ホールディングス
10 Bank Mandiri Persero Tbk PT

国・地域
日本
台湾
インドネシア
韓国
その他
現金等

国・地域
台湾
日本
インドネシア
韓国
日本
日本
中国
韓国
日本
インドネシア

比率
37.2％
15.0％
12.6％
11.9％
19.4％
3.9％

業種
情報技術
資本財・サービス
一般消費財・サービス
情報技術
生活必需品
一般消費財・サービス
エネルギー
ヘルスケア
金融
金融

※国・地域は、本社所在国等に基づいたスパークス・アセット・マネジメントによる分類です。
※業種は、世界産業分類基準(GICS)の分類に基づきます。
※比率は、当該外国投資信託証券の純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。

比率
12.1％
6.3％
6.0％
5.9％
5.8％
4.8％
4.6％
4.5％
4.3％
4.2％

年間収益率の推移

（％）
40
30
20
10
0
-10
-20
-30
-40

31.4％
6.1％

2015

2016

2017

2018

2019

2020

※年間収益率は税引前の分配金を再投資したものとして計算したものです。
16.1％ 9.8％
※2019年は設定日（2019年10月15日）から
3.3％
12月 末 ま で の 収 益 率 を 表 示 し て お り、
2024年は1月1日から2月末までの収益率－22.7％
を表示しています。
2021 2022 2023 2024（年） ※当ファンドにベンチマークはありません。

※上記の運用実績は過去のものであり、将来の運用成果等を予想あるいは保証するものではありません。
※最新の運用実績については別途開示しており、表紙に記載の委託会社ホームページにおいて閲覧することができます。

13

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし

4. 手続・手数料等
お申込みメモ
購入単位

販売会社が別に定める単位とします。
※詳しくは販売会社までお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

購入代金

販売会社が指定する期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が別に定める単位とします。 ※詳しくは販売会社までお問い合わせください。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として午後3時までに販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日のお申込み分とします。

購入の申込期間2024年5月28日から2024年10月25日まで

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込には制限を設ける場合があります。

スイッチング（乗換え）

販売会社によっては、「マーケットヘッジあり」と「マーケットヘッジなし」との間で、スイッチン
グ（乗換え）ができます。
※詳しくは販売会社までお問い合わせください。

購入・換金
申込不可日

販売会社の営業日であっても、以下に該当する日は、購入・換金（スイッチングを含みます。
）申込の受付は行いません。
①香港の金融商品取引所の休業日および銀行休業日等②上記①のほか、一部解約金の支払い等に支障を来すおそれがあるとして委託会社が定める日※ただし、当ファンドの運営および受益者に与える影響を考慮して受付を行うことがあります。
※詳しくは販売会社までお問い合わせください。

委託会社は、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止そ
購入・換金申込受付の他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込受付を中止することおよびすでに受付けの中止及び取消し
た購入・換金申込受付を取り消すことができます。
信託期間2024年10月29日まで（2019年10月15日設定）

繰上償還●委託会社は、各ファンドが主要投資対象とする外国投資信託証券が存続しないこととなる
場合は、この信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）させます。
●委託会社は、各ファンドが次のいずれかに該当する場合には、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）することがあります。
・受益者のために有利であると認めるとき・受益権口数が30億口を下回った場合
・やむを得ない事情が発生したとき

決算日

毎年2月27日および8月27日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年2回の決算時に収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
ただし、分配対象額が少額の場合等には分配を行わないこともあります。
※販売会社との契約によっては、収益分配金の再投資が可能です。

信託金の限度額

各ファンドとも5,000億円を上限とします。

公告原則として電子公告の方法により行い、ホームページ【https://www.sparx.co.jp/】に掲載します。

運用報告書

ファンドの毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、原則として、販売会社を通じて受益者へ交付します。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
当ファンドは、NISAの対象ではありません。

14ファンドの費用、税金＜ファンドの費用＞
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。
※詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購入時手数料は、商品の説明、販売の事務等の対価として販売会社が受け取るものです。

信託財産留保額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に対して0.15％の率を乗じて得た額をご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）
各ファンド

信託報酬の
配分

日々の信託財産の純資産総額に対して年率0.968％（税抜0.88％）を乗じて得た額とします。
運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの計算期間を通じて毎日計上され、毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から支払われます。
運用管理費用（信託報酬）＝運用期間中の基準価額×信託報酬率
支払先内訳（税抜）

主な役務

委託会社

年率0.15％ファンドの運用、開示書類等の作成、基準価額の算出
等の対価

販売会社

年率0.70％

購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続き等の対価

受託会社

年率0.03％ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実
行等の対価「SPARX・日本アジア・ベスト・ピック・ファ
投資対象と ンド」
における運用報酬は純資産総額に投資対象とする外国投資信託証券に係る信託財産のする外国投資 対して年率0.80％程度。
運用、基準価額の計算、運用財産の管理等の対価
信託証券
その他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費用がかかります。
受益者が実質的にご負担いただく運用管理費用（信託報酬）の年率（概算）は年率1.768％程度（税込）となります。ただし、当該年率はあくまでも実質的な運用管理費用（信託報酬）の目安で実質的な負担あり、ファンドにおける実際の当該ファンドの組入れ状況や純資産総額によっては、実質的な運用管理費用（信託報酬）は変動します。
監査費用
印刷費用

監 査 費 用、印 刷 費 用 な ど の 諸 費 用 は、フ ァ ン ド の 純 資 産 総 額 に 対 し て 年 率0.11 ％（ 税 抜
0.10％）を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎日計上され、毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から支払われます。
※監査費用：ファンドの監査人に対する報酬および費用
印刷費用：有価証券届出書、目論見書、運用報告書等の作成、印刷および提出等に係る費用

その他の費用・
手数料

投資対象ファンドの組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、外貨建資産の保管費用等を信託財産でご負担いただきます。
投資対象ファンドにおいては上記の他、受託会社報酬、保管会社報酬などの費用がかかります。
これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
※組入有価証券の売買委託手数料：有価証券の売買の際、売買仲介人に支払う手数料
信託事務の諸費用：‌投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用および受託会社の立替えた立替金の利息※当該手数料等の合計額については、ファンドの購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。

15

スパークス・ベスト・ピック・ファンドⅡ（日本・アジア）
マーケットヘッジあり／マーケットヘッジなし＜税金＞◦税金は表に記載の時期に適用されます。
◦以下の表は個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

時期

項目

税金

分配時

所得税及び地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％

換金（解約）時及び償還時

所得税及び地方税

譲渡所得として課税換金（解約）時及び償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※上記は、2024年2月末日現在のものです。
※法人の場合は上記とは異なります。
※税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。   税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

（参考情報）ファンドの総経費率

直近の運用報告書作成対象期間におけるファンドの総経費率は以下の通りです。

ファンド名

総経費率（①+②）①運用管理費用の比率②その他費用の比率

マーケットヘッジあり

6.49%

0.96%

5.53%

マーケットヘッジなし

6.37%

0.97%

5.40%

（比率は年率、表示桁数未満四捨五入）※対象期間：2023年8月29日～2024年2月27日※各ファンドの対象期間中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として購入時手数料、売買委託手数料および有価証券取引税は含みません。）を対象期間の平均受益権口数に平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）です。
※投資対象とする投資信託証券（以下、投資先ファンドといいます。マザーファンドを除く。）にかかる費用は、「②その他費用の比率」に含まれております。
※各ファンドの費用と投資先ファンドの費用は、計上された期間が異なる場合があります。
※投資先ファンドの総経費率には、ファンドにより購入時手数料、売買委託手数料および有価証券取引税以外にも計算に含まれない費用が存在する場合があります。
※費用の詳細につきましては、対象期間の運用報告書（全体版）をご覧ください。

16

PR.2024.6