2019 年度

点検シート（個別の視点）
作成日2019 年 7 月4 日

学科・専攻名国文学専攻

教育課程・学習成果
１. 教育課程編成・実施の方針に基づき、各学位課程にふさわしい授業科目を開設し、教育課程を体系的に編成していますか。
【現状説明】
博士前期課程では、教育課程の編成・実施方針に基づき、それぞれの時代の国文学・国語学・漢文学についての各「演習」と、それぞれの時代の国文学・国語史・漢文学および古代文化・仏教文化史・中国文学史についての各「特論」とを開設し、教育課程を体系的に編成している。また、「演習」はすべて I（1 年次対象）と II（2 年次対象）と 2 種類開設しており、順次高度な内容へと移行するシステムになっている。なお、特に各学生の専門分野の「演習」においては、それぞれの学位論文作成へ向けた研究指導を随時行ってもいる。
博士後期課程では、やはり教育課程の編成・実施方針に則り、それぞれの時代の国文学・国語学・漢文学の「特殊研究」
各 2 種類と古代文化特殊研究、指導教員による研究指導を適切に開設・配置して、教育課程全体を体系的に編成している。
さらに、研究指導などにおいて個々の学生の状況を見ながら順次ステップアップを図っている。
教育目標・学位授与方針・教育課程の編成・実施方針の適切性については、毎年度に発行される『大学院要覧』の内容を確認・検証する際に専攻会議において確認・検証している。

【成果および向上施策】※無い場合は「特筆すべき事項なし」と記入。
特筆すべき事項なし。

【課題および改善施策】※無い場合は「特筆すべき事項なし」と記入。
特筆すべき事項なし。

２.学生の学習を活性化し、効果的に教育を行うための措置を講じていますか。
【現状説明】
博士前期課程も博士後期課程も、国文学・国語学・漢文学についての科目と、それら領域の周辺領域の科目を開設しており、それは研究領域が国文学・国語学・漢文学の 3 つに分かれていることに対応するものである。また、いずれの課程にも古代文化に関する科目を配置しているのは、京都に所在するという特性を生かしたものともなっている。シラバスによるに、それらいずれの科目においても、教育課程の編成・実施方針に基づいて、各分野・各段階に相応しい教育内容が提供されている。ただし、博士後期課程において、自らの専門とする、もしくは近接する分野の科目を 1 年次に取ってしまうと、内容的に重ならないものであっても 2 年次以降の重複履修が不可となるのは、高度の専門性を要求される博士後期課程としては、実情にそぐわない点である。また、学生総数が少ないため、受講者数の少ない授業となることで、学生間の切磋琢磨の機会が不十分であることも課題である。
論文作成にあたっては個別指導を行うと共に、修士論文中間報告会などにおいては、指導教員以外の教員も指導を行っている。
なお、大学院生はティーチングアシスタントとして、授業の準備や後輩の指導補助を行うことで自らの学修到達度の確認と指導スキルの向上を図る制度があり、効果を上げているところである。

【成果および向上施策】※無い場合は「特筆すべき事項なし」と記入。
特筆すべき事項無し。

【課題および改善施策】※無い場合は「特筆すべき事項なし」と記入。
特筆すべき事項無し

2019 年度

点検シート（個別の視点）

３.学生の学修成果を把握し、教育課程及びその内容、方法の適切性についての点検・評価を行っていますか。また、その結果をもとに教育の質向上に向けた取り組みを行っていますか。
【現状説明】
教育課程及びその内容、方法の適切性について、主としてカリキュラム編成、教育方法、成績評価の観点から、大学院生アンケートなどを踏まえて検証している。現行のカリキュラム編成が適切であることを確認するとともに、教育効果を一層上げるために更なる検討を積み重ねていくことで一致している。また、毎年度、次年度の時間割を作成する作業の際に、各科目の受講者数の確認、カリキュラムの妥当性、担当者の選定などを検証している。
その他の改善に結びつける取り組みとしては、全学の FD 講演会、FD 交流会（事例発表）への参加などがあげられる。

【成果および向上施策】※無い場合は「特筆すべき事項なし」と記入。
特筆すべき事項無し。

【課題および改善施策】※無い場合は「特筆すべき事項なし」と記入。
特筆すべき事項なし。

教員・教員組織、FD
１.

教員組織の編成（募集・採用・昇任等）にあたって、職位構成および年齢構成の偏りに配慮した編成をおこなっていますか。また、カリキュラムに基づく教員組織となっていますか。

【現状説明】
国文学専攻は、文学部国文学科を言わば母体として設置されており、その教育課程は国文学科の教育課程を反映・展開したものとなっている。したがって、教員組織も国文学科の担当者を軸としたものになっているが、その研究科国文学専攻担当教員としての資格については、専攻内の教員による検討・討議、さらには研究科委員会の承認を経た選考委員会による検討・討議が、編制方針に基づいて十分に行われている。そして、それら専任の教員に、やはり資格審査を経た非常勤の教員も加えて、それぞれが、各自の専門分野に適した形でカリキュラムの中に配置されている。2018 年度の年齢構成
は、60 代２名、50 代５名、40 代１名で、職位はすべて教授である。なお、退職者の後任を補充する際には、学科・専攻の運営などを考慮した教員組織のあり方を話し合い、必要に応じて改善を図るようにしている。

【成果および向上施策】※無い場合は「特筆すべき事項なし」と記入
特筆すべき事項なし。

【課題および改善施策】※無い場合は「特筆すべき事項なし」と記入。
国文学専攻の教員の職位がすべて教授という、現行の教員組織の適切性については、国文学専攻カリキュラムのあり方、また、他専攻の状況なども鑑み、今後、専攻会議などで検討していく必要がある。

２.

学科・専攻独自の FD 活動を実施し、教員の資質向上に取り組んでいますか。

【現状説明】
個々の学生に関する情報や指導法について教員間で共有し話し合うことは、必要に応じて行われている。加えて、修士論文の中間報告会では、教員が指導下の学生以外の院生の学修状況を把握できると共に、院生の研究状況に対して教員間で意見を提示しあうことで、分野外の教員の意見も参考にしながら、各教員が指導のあり方・方法などを見直す機会になっている。また、大学院文学研究科紀要『国文論叢』や国文学会会誌『女子大国文』に教員の研究成果が発表され、それらが所属の全教員に配布されるので、自ずと教員の研究評価の場となってもいる。あるいは、教員業績データベースに毎2019 年度

点検シート（個別の視点）

年各教員が研究業績を入力しているので、それも各教員の研究評価の方途となっている。2016 年度からは「京都女子大学
教員業績評価に関する規程」に基づき、前年度業績の評価を行い、学部長・学長による評価を受けて改善活動等に取り組んでいる。

【成果および向上施策】※無い場合は「特筆すべき事項なし」と記入。
2018 年度大学院アンケート結果について、専攻単位の集計はされておらず文学研究科全体での数値となるが、「授業の内容を知る方法として、シラバスは役に立った」について、「大変当てはまる」「やや当てはまる」の回答割合が 60％で前年度の 57.9％よりアップ、「授業内容は期待していた通りであった」について、「大変当てはまる」「やや当てはまる」の回答割合が 93.４％で前年度の 89.5％よりアップ、「履修指導は適切であった」について、「大変当てはまる」「やや当てはまる」の回答割合が 93.3％で前年度の 89.4％よりアップしていた。以上の項目については、専攻における取り組みが一定の成果を上げているといえる。

【課題および改善施策】※無い場合は「特筆すべき事項なし」と記入。
2018 年度大学院アンケート結果について、専攻単位の集計はされておらず文学研究科全体での数値となるが、「教員の研究指導は、適切であった」について、「大変当てはまる」「やや当てはまる」の回答割合が 93.3％で前年度の 100％よりダウン、「授業に対する担当教員の熱意を感じた」について、「大変当てはまる」「やや当てはまる」の回答割合が 93.3％で前年度の 94.7％よりダウンしていた。このような状況を踏まえ、専攻では、演習・特論・論文指導における指導内容や方法、自身が担当する大学院生の学修成果について、教員間で報告して情報共有するとともに、大学院生からの意見も聴取し、大学院における指導法について、従来以上に専攻の会議等で頻繁に話し合う機会を持ち、教員の資質向上に努める。

内部評価委員会からの評価結果（内部評価結果レポート）
一般的なコメント（総評）・現状が具体的に説明されるとともに、問題点の認識も的確になされており、改善に向けた活動が推進されていると評価できます。
・教員組織の編成については、専攻会議の検討を積み重ねられて、次年度に進捗を報告してください。
改善勧告コメント（具体的な改善の指示）
・FD 活動に関して、指導法に関する教員間の話合いは、今後、具体的にどのように進めて行かれるのか説明してください。

内部評価結果レポートの改善勧告コメントに対する点検単位の意見
意見・「教員・教員組織・FD」の２の【現状説明】と【課題および改善施策】に加筆しました。
なお、現在、学部の方では、「各学科・専攻でのＦＤの取り組み」に経費が必要となる場合は、ＦＤ推進委員会で審議・確認の上、予算を配分していただいていますが、大学院については、そのような制度がないのが現状です。しかし、大学院の指導法について検討し、教員の資質向上をおこなうにあたっては、学部と同様に、経費が必要となることも予想されますので、予算を配分していただく制度を設けることをご検討いただければ有り難いという要望も申し添えます。