仲裁

判

断

公益財団法人日本スポーツ仲裁機構
JSAA-AP-2018-018
申 立 人：X申立人代理人：弁護士 湯尻 淳也
被 申 立 人：公益財団法人 日本自転車競技連盟（Y）
被申立人代理人：弁護士 畑 敬
同

小池 修司

主文
本件スポーツ仲裁パネルは次のとおり判断する。
1. 被申立人の本案前の抗弁を却下する。
2. 申立人の請求を棄却する。
3. 申立料金 54,000 円は、申立人及び被申立人が各々27,000 円ずつ負担する。
理由
第１ 当事者の求めた仲裁判断
1. 申立人は、以下のとおりの仲裁判断を求めた。
（1） 被申立人が 2018 年 9 月 6 日に決定し、同月 7 日に発表した第 32 回オリンピッ
ク競技会（2020 東京）（以下「本大会」という）の選手選考基準のうち、女子
ロードレースに関する選手選考基準（以下「本件選考基準」という）を取り消す。
（以下「請求の趣旨」という）（2） 仲裁申立料金は被申立人の負担とする。
2. 被申立人は、以下のとおりの仲裁判断を求めた。
（1） 本案前の答弁（1）本件申立てを却下する。
（2）仲裁申立料金は申立人の負担とする。
（2） 請求の趣旨に対する答弁（1）申立人の請求を棄却する。
（2）仲裁申立料金は申立人の負担とする。
第2

仲裁手続の経過
別紙の記載のとおり。
1

第3

事案の概要

本件は、本件選考基準が男子ロードレースの選考基準と異なり、UCI ポイントを考慮することなく原則として順位を基準とする選考方法を採用していることは、オリンピック憲
章等の定める男女平等の原則に反し不合理であること、また、そうでないとしても、本件選考基準の内容自体著しく不合理なものであることにより、被申立人の選考基準制定の裁量権を著しく逸脱しているものであるとして、本件選考基準の取り消しを求めるものである。
第4

判断の前提となる事実両当事者間で争いのない事実、証拠及び弁論の全趣旨により認められる事実は、以下のとおりである。
1. 申立人（1）申立人は、現在イタリアのプロチームに所属する自転車競技の選手であり、2018
年の全日本選手権個人タイム・トライアル及び個人ロードレースで優勝した選手である。
（2）申立人は、スポーツ仲裁規則第 3 条第 2 項に定める「競技者等」である。
2. 被申立人（1）被申立人は、日本国内における自転車競技を統括する公益財団法人である（2）被申立人は、スポーツ仲裁規則第 3 条第 1 項五に定める「競技団体」である。
3. 仲裁合意
被申立人の登録者規程（甲 5）第 5 章第 7 条に「本連盟の事業に関して行った決定事
項に対する不服申立については、公益財団法人日本スポーツ仲裁機構（以下「日本ス
ポーツ仲裁機構」という）の『スポーツ仲裁規則』に従ってなされる仲裁により解決されるものとする。
」との規定があるので、スポーツ仲裁規則第 2 条第 3 項により両当事者間に仲裁合意があるものと認められる。なお、被申立人は、本件申立てにつき仲裁合意は存在しない旨主張するので、後記第 5 第 2 項「申立てに対する判断」（1）において仲裁合意が存在すると判断した理由を述べることとする。
4. 本件選考基準の作成・決定及び本申立てに関する経緯（1）2018 年 6 月、被申立人ロード部会が開催され、A ロード部会長から東京オリンピックの代表選考基準の策定について話があり、B 女子ロード監督（以下「B 監督」という）が原案を作成することが決定された（乙 28）。
（2）B 監督は、作成した原案を 2018 年 7 月 12 日にロード部会員に提示し、部会員からの意見を参考にして本件選考基準を決定した（乙 28、乙 32）。
（3）B 監督の作成した原案は基本的には本件選考基準と大きく変わらないものであり、作成にあたって同監督は次のような要素を重要視した（乙 28）。
① 日本女子選手の過去 4 年間の国際大会の記録。
② 東京オリンピックの女子ロードレースのコースは厳しい山岳コースになるとの情報に基づき、山岳コースに適性のある選手が選ばれるような基準とすること。
③ 女子ロードレースの目標は東京オリンピックで 3 位以内のメダルを獲得することであるので、世界の強豪と対等に戦える選手を選出すること。
（4）B 監督は、原案作成にあたって次のような事実を前提にした(乙 4、乙 5、乙 7、乙8、乙 28)。
① 女子のロードレースは男子と比べて歴史が浅く選手層も男子ほど厚くない上に、女子のワールドツアー（以下「WWT」という）の UCI ポイントは、男子の UCI
2

ポイントがレースのレベルによって差があるのに対し、一律 200 ポイントであること。
② WWT のレースには、世界の有力選手が多く集まるレベルの高いレースから、それほど有力でない選手が多く参加するレースまで含まれること。
③ WWT のレースには、山岳レースであっても山岳ポイント級数によって登坂力が試されるものとそうでないレースがあること。
（5）被申立人は、2018 年 9 月 6 日東京オリンピックにおける男女のロードレ－スの代表を決定するための選考基準を決定し、同月 7 日に公表した(甲 1)。
（6）本件選考基準は以下のとおりである＜女子ロードレース＞
下表の 1 から 9 の優先順位で選考する。
なお同優先順位内に複数の者が居る場合は、異なる大会であっても同優先順位内でより上位の成績を挙げた者を上位とする。
・優先順位 1 から 4 において複数の者が同じ優先順位内で同順位の場合は、A から B-C-D の順に上位とする
2019,2020 年の同じ大会で別の者が同順位の場合は 2020 年の成績を上位とする。
・優先順位 2 から 4 のステージ成績において同年に同順位の者が複数名出た場合は、2020 年 5 月 31 日に近い大会での成績を上位とする。
・優先順位 6 から 8 について複数の者が同優先順位の場合は 2020 年 5 月 31 日に近い大会をより上位とする。
選考対象期間：2019 年 6 月 1 日～2020 年 5 月 31 日
・参加枠が 3 以上になった場合は、3 人目以降は 2019 年 10 月 27 日時点での UCI ポイン
ト獲得上位者を選考する。
優先順位

対象レース

A

2019 World Championships roadCM

B

2019 Giro d'Italia internazinale

2.WWT 総合１５位以内

C

2019,2020 Liege-Bastogne-Liege

1.WWT １５位以内

D

2019,2020 Amstel Gold Race

1.WWT １５位以内

E

2019,2020 La Fleche Wallone

1.WWT １５位以内

F2020 Strade Bianche

1.WWT １５位以内

A

2019,2020 Emakumeen XXX1.Bira

2.WWT 総合１０位以内

B

2019 OVO Energy

2.WWT 総合１０位以内

C2019 Giro d'Italia internazinale

2.WWT １級山岳ステージ１０位以内

D2020 Trofeo Alfredo Binda

1.WWT １０位以内

A

2019,2020 Amgen Tour of California

2.WWT 総合６位以内

B

2019,2020 Tour de Yorkshier2.1

総合６位以内C

2019,2020 Durango-Durang Emakumeen Saria

1.2

６位以内

1

2

3

基準

3

１５位以内

A

2019 Giro d'Italia internazinale

2.WWT ２級山岳ステージ３位以内

B

2019,2020 Emakumeen XXX1.Bira

2.WWT ２級山岳ステージ３位以内

C2019 OVO Energy

2.WWT ２級山岳ステージ３位以内

D

2019,2020 Amgen Tour of California

2.WWT ２級山岳ステージ３位以内

E2019 Tour de Yorkshier

2.1

２級山岳ステージ３位以内

52019 全日本選手権ロードレース

CN

優勝

6

1～4 以外のヨーロッパで開催された WWT

WWT

優勝

7

1～4 以外のヨーロッパで開催された 1.1・2.1

Class1 優勝（2.1 は総合優勝）

8

1～４以外のヨーロッパで開催された 1.2・2.2

Class2 優勝（2.2 は総合優勝）

92019 全日本選手権ロードレース

4

CN

２位

（7）申立人は、2018 年 11 月 8 日付内容証明郵便によって、被申立人に対し、被申立人
選手強化部に本件選考基準および 2020 年の全日本選手権のコースについて質問した
ところ選考の公平性が害される等の理由により回答を拒否されたので、本件選考基準が男子の選考基準と異なる理由、本件選考基準の表の優勢順位 1 につき 15 位以内とした理由等について、14 日以内の回答を求めた（甲 2）。
（8）被申立人は、2018 年 11 月 20 日付内容証明郵便によって、申立人に対し、（7）記載の質問につき、選考基準の決定理由についての個別の問い合わせに答えることは選手選考の公平性を害するおそれがあるとして回答を拒否した（甲 3）。
（9）被申立人は、2019 年 1 月 25 日に、被申立人のウェブサイトにおいて、ロード部会
部会長 A 名で、選手宛に、「2019 年ロード強化方針」と題する文書で、東京オリン
ピックの男女のロードレースの選考基準を決定した背景、理由等を説明した（甲 4）。
（10）申立人は、被申立人を相手方として、日本スポーツ仲裁機構に対し、本件選考基
準に関し調停（JSAA-MP-2018-003）を申し立てたが、調停は不調により、終了した。
（11）申立人は、2019 年 2 月 27 日、被申立人を相手方として、日本スポーツ仲裁機構
に対し、本件仲裁を申し立てた。
（12）被申立人は、2019 年 3 月 12 日、「2020 東京オリンピック女子ロードレースの選考基準について（補足説明）」と題する文書を発表し、本件選考基準について申立人の（7）記載の質問の一部に回答した（甲 6）。
第5本件スポーツ仲裁パネルの判断

1. 判断の基準について
競技団体の決定の効力が争われたスポーツ仲裁における仲裁判断基準として、日本ス
ポーツ仲裁機構の仲裁判断の先例によれば、「日本においてスポーツ競技を統括する国
内スポーツ連盟（被申立人もその一つである）については、その運営について一定の自律性が認められ、その限度において仲裁機関は国内スポーツ連盟の決定を尊重しなければならない。仲裁機関としては、①国内スポーツ連盟の決定がその制定した規則に違反している場合、②規則には違反していないが著しく合理性を欠く場合、③決定に至る手
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続に瑕疵がある場合、または④規則自体が法秩序に違反しもしくは著しく合理性を欠く場合において、それを取り消すことができると解すべきである。
」と判断されており、
本件スポーツ仲裁パネルもこの基準が妥当であると考える。よって、本件においても、
上記基準に基づき判断する。
2. 申立てに対する判断（1）
本件申立てに対して、被申立人は本案前の抗弁として、本件申立ての却下を求めているので、最初に、本案前の抗弁について判断する。
被申立人は、申立人が仲裁合意の存在の根拠として主張する登録者規程（甲 5）
第 7 条について、次のように主張する。即ち、登録者規程は、登録者である自転車競技の競技者（3 条）及び役員（5 条）の遵守事項や資格に関して定めた規程であるので、登録者資格の審査または競技規則に基づく懲戒処分について審査委員がなした決定に不服がある場合に被処分者から日本スポーツ仲裁機構に仲裁申立てを認めるものであり、したがって競技者または役員を名宛人としてなされる決定ないし処分に関してこれをスポーツ仲裁の対象とするものであるのに対して、本件申立ては被申立人の定めた選考基準それ自体の効力を争うものであり、申立人の競技者としての資格に関わるものではないので、前記第 7条に基づく仲裁合意の対象外であるとの主張である。
これに対し、申立人は、前記第 7 条は、「本連盟の事業に関して行った決定事
項に対する不服申立てについては、日本スポーツ仲裁機構の『スポーツ仲裁規則』に従ってなされる仲裁により、解決されるものとする。
」と規定するだけであり、文言上、不服申立ての対象となるのは「本連盟の事業に関して行なった決定事項」であり、競技者としての資格に関わる決定に限定していないし、第 7条が「登録者規程」に追加されたことを告知する 2014 年 7 月 15 日の被申立人のホームページ（甲 15）においても、競技者の資格に関わる決定に限定していない。本件選考基準が、「スポーツ競技又はその運営に関して競技団体又はその機関が行った決定」であることは明らかであり、本大会の代表となるべき競技者を選定する基準であるから、「競技者」に対して行われた決定であると主張する。
本件選考基準は、競技者に対し、本大会におけるロードレース女子の代表として選考されるために充足されなければならない基準を明確にしたもので、被申立人の選手強化本部において最終決定がなされ、理事会で承認されたものであること、ロード部会長から競技者に対して本件選考基準の趣旨が文書により説明されていること（甲 4）、第 7 条には不服申立ての対象が競技者の資格についての決定に限定される旨の文言はなく、また第 7 条の追加を告知するホームページ（甲 15）にもその趣旨の限定がある旨の説明は何らなされていないことから、本件選考基準は「本連盟の事業に関して行った決定事項」に該当すると判断せざるを得ない。
さらに、スポーツ仲裁における仲裁判断基準の一つとして、前記のとおり、「規則自体が法秩序に違反しもしくは著しく合理性を欠く場合には規則自体を取り消すことができる」とされており、本件選考基準は「規則」に該当すると解されるので、本件選考基準が著しく合理性を欠く場合には、仲裁機関は本件選考基準を取り消すことができると解される。
なお、被申立人は、本件申立ては、「日本代表選手選考のための基準の定立」
を求めた申立てと解すべきであり、同趣旨の申立てを、スポーツ仲裁規則第 2
条第 1 項の競技団体またはその機関のなした決定に含まれないとして却下した
5

日本スポーツ仲裁機構の先例（乙 1）に反すると主張する。しかし、本件申立ては、新たな規則の定立を求めるものではなく、既に定立された選考基準の取消を求めるものであり、競技団体又はその機関のなした決定の当否について仲裁
人の判断を求めるものと解することができるから、前記先例に反するものではない。
したがって、被申立人の本案前の抗弁は認められない。
（2） 請求の趣旨に対する判断申立人は、第一に、本件選考基準が男子ロードレースの選考基準と異なるのは男女平等の原則に反し不合理であることを、第二に、本件選考基準の内容自体著しく不合理なものであることを理由として、本件選考基準の取り消しを求めるので、これらの理由について判断する。
ところで、被申立人は、申立人の請求が認容された場合、本件選考基準が取り消されて消滅することになるが、そのことによって申立人の競技者としての地位に変動が生じるわけではないので、救済すべき申立人の利益は存在しないので本件申立てを却下すべきであると主張する。しかし、本件選考基準が無効である場合には、仮に申立人が本件選考基準によって代表として選出されたとしても後日取り消される可能性がある以上、申立ての利益は存在するというべきである。
次に、被申立人は、本件選考基準が取り消された場合、本件選考基準に基づいて行ってきた選手の努力が無に帰することになり選手の選考に多大の悪影響が及ぶことになるので、本件申立てを棄却すべきであると主張する。被申立人のこの主張はもっともなものであるが、仮に本件選考基準が著しく不合理であるのに取り消されずに放置されれば、後日、本件選考基準によって代表に選出された選手が選出されなかった他の選手から無効な選考基準によって選出されたとして選出の取り消しを求めることが可能となり、その場合における競技団
体の混乱は一層深刻な状況になる。したがって、選考基準自体の取り消しについてはより慎重な配慮が要求されることを踏まえ、本件選考基準は、社会通念
上著しく合理性を欠き制定権者の裁量権の範囲を逸脱してこれを濫用したと認められる場合に限り、違法であると判断すべきものと解するので、この見地に基づいて判断する。
（3） 本件選考基準は男女平等の原則に反するとして取り消されるべきか。
申立人は、本件選考基準が男女平等の原則を定めたオリンピック憲章（甲 8）
及び競技者間の性に関する平等を定めた国際自転車競技連合（以下「UCI」という）の定款（甲 36）に反することを理由として取り消されるべきものと主張する。UCI 定款第 2 条(a)は、UCI の目的の一つとして、「世界中の全ての自転
車競技の指導、発展、規制、管理および統制を行うこと」と定めているので、被申立人は UCI の定款を順守すべき義務があると考えられる。UCI 定款第 2 条（g）は「自転車競技のすべての面において性平等と公平を促進すること」と規定し、第 3 条（a）にも同趣旨の規定があり、第 3 条（c）に「オリンピック競技大会の自転車競技への参加に関するオリンピック憲章の順守」を規定する。
オリンピック憲章は、国際オリンピック委員会（以下「IOC」という）がオリ
ンピック・ムーブメントの最高機関とし、「IOC の役割」として、「適切な手段により、あらゆる階層及び組織において女性のスポーツ振興を強く奨励する。
とりわけ国内並びに国際スポーツ組織の執行部においてこれを推進し、男女平等の原則の完全実施を目指す。
」と規定する。この規定はその文言からも、国の6

内外のスポーツ機関による男女平等の原則の順守を抽象的に定めたものであり、
オリンピックの代表選手の選考基準など具体的な事案を念頭において定められたものと解することはできないし、UCI 定款の規定も、抽象的に「男女平等の促進」を目的としたもので、具体的な選手の選考基準の違法性を判断するための規定と解されるべきではない。したがって、申立人が男子ロードレースの代表選考基準を合理的なものと判断したうえで、本件選考基準がそれと異なるものであることを理由として、オリンピック憲章及び UCI 定款に規定する男女平等の原則に反し違法であるとする申立人の主張を正当と認めることはできない。
以上により、本件において、本件選考基準が実質的に男女平等の原則を侵害するようなものである場合には、本件選考基準自体の合理性を判断する際の基本的な原理としてこれらの規定の趣旨を考慮すれば足りると解する。
なお、申立人は、本件選考基準が男子の選考基準と異なることにより男女雇用機会均等法違反として取り消されるべきであると主張するが、同法は企業における被用者の募集・採用における男女平等に反する差別を違法とするもので、選手選考に関して適用されるものではないと解すべきであるので主張自体失当である。
（4） 本件選考基準自体著しく不合理であるとして取り消されるべきか。
(ア) 被申立人は、既述のとおり、本件選考基準の作成にあたり、東京オリンピックにおいて 3 位以内でメダルを獲得することを目標とし、女子ロードレースの東京オリンピックのコースを考慮して、山岳コースに適性のある選手で世界の強豪選手と対等に戦える選手が選考されるような基準となることを念頭に置いた旨述べている（乙 28、甲 4、甲 6）。また、ロードレースの代表選
考基準を作成する際に、女子の本件選考基準と男子のそれとを基本的に統一したものとしなかった一つの理由として、男子の場合、日本選手の現状及び東京オリンピックのコースを前提にすると、上位入賞の可能性がほとんど考えられないのに対し、女子の場合にはメダルの可能性も否定できないことを前提に（乙 32、甲 4）、女子のロードレースの歴史が男子に比べて浅く、選手層も男子ほど厚くないこと、UCI ポイントが基準として有用であるとしても、男女間におけるポイント取得の要件を考慮して採用しなかったとした（乙 28、
甲 4）。被申立人は、以上の前提に基づいて、過去 4 年間の日本選手の国際大会での記録を勘案して、オリンピックにおいてメダルを目指せるだけの実力が反映される順位と、日本女子選手が達成可能と思われる WWT 等の順位とのバランスを考慮して、本件基準を決定したと主張する。その上で、選考に際し対象となるレースを具体的に特定して、前記のとおり、優先順位 1 から 9までの表を作成し、基準となる順位を達成した者から優先順位にしたがって自動的に代表として選考されることとしたものであり、本件選考基準自体合理的なものであると主張する。
これに対し、申立人は、第一に、本件選考基準が男子のロードレースの選考基準と異なるのは、それ自体不合理であると主張する。これに対し、被申立人は、前述のとおり、男子のロードレースの代表の選考基準の作成については、東京オリンピックにおける男子のコースが平坦コースであれば上位入賞の可能性もあったが、厳しい山岳コースとなったため、世界の強豪に伍して上位に入賞することは相当困難と予想されるとして、そのような日本男子
選手の現状を考慮し、可能な限り上位をうかがうことのできる選手が選考されるような内容とするために、シーズンを通じてトップレベルの選手と同じ
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条件の下で安定した成績を残すことにより UCI ポイントを積み上げた選手が選考されるような基準を設定したのに対し、女子については前述のとおり、メダル獲得の目標達成のために本件選考基準を定立したものであり、本件選考基準は不合理なものでないと主張する。
当仲裁パネルは、男女の選手状況の差異に基づいて異なる選考基準を定立したことには、それなりの合理性が認められ、男女平等の原則に反するとは認められないので、本件選考基準が取り消されるべきであるとの申立人の主張は採用できない。
(イ) 申立人は、また、UCI ポイントは自転車競技において最も公平かつ妥当な基準として世界的に広く通用している（この点について、被申立人が否定するとは考えられない）のに本件選考基準を決定する際に UCI ポイントを考慮することなく原則として順位を基準とする選考方法を採用したことは不合理であると主張する。これに対し、被申立人は、男子はレースのレベルによってポイントに差があるのに、女子は選手層が男子ほど厚くなく、WWT のレースには有力選手の参加が少ないものもあり、レース展開次第で実力の低い選手がポイントを獲得することがあり得る（乙 28、甲 4）にもかかわらず、女子の WWT は一律 200 ポイントであること（乙 8）などの理由でポイントで女子選手を評価すると実力の評価を誤る危険があるので採用しなかったと主張する。女子の選手層が薄いといえるかどうかについては疑問があるが、女子の WWT が一律 200 ポイントであるため、全日本選手権で今年も含めて 4連覇し（乙 33）自他ともに日本女子選手の中で現時点において最上位であるとみなされる申立人が UCI ポイントにおいて日本選手の 2 位になっていること（乙 34）を考えると、被申立人の主張を否定することは難しいと言わざるを得ない。
また、日本の過去 3 回のオリンピックにおけるロードレースの男女の代表
選考基準を検討すると、2008 年（北京）と 2012 年（ロンドン）の基準は男
女とも UCI ポイントランキングに基づくもので実質的に男女同一であるといえるが、2016 年（リオデジャネイロ）では、女子は UCI ポイント上位者 3名のうち全日本選手権の上位順で選考されるのに対し、男子は分類された 4ツアーのランキング上位者から選考されるものとされ（乙 31）、男女同一の基準ということはできない。
2016 年の選考基準と本件選考基準との間で一貫性を欠くことは否定し難く、その差異について十分な説明がなされているとも言い難いが、そのことを考慮しても上記の点からすれば、UCI ポイントを考慮することなく順位を基準とする選考方法を採用した本件選考基準が著しく不合理であるということはできない。
(ウ) 申立人は、本件選考基準の優先順位 1 の対象レースについて、15 位以内で選考されるとすることは、日本の女子選手にとってこれまで達成されたことのない厳しすぎる基準であって、実現可能性が極めて乏しい不合理な基準であることを理由に取り消しを求める。優先順位 1 の対象レースにおいて 15 位
以内の成績を獲得することの実現可能性については、申立人が 2019C（本件選考基準の表記載のレース）で 13 位になっていること、2015 年に D 選手がE（本件選考基準の表記載のレース）でステージ優勝し（乙 3）、総合でも 17位となった事実及び両選手が現在も現役として活躍していることに鑑みれば、優先順位 1 のレースで 15 位以内を獲得することが困難なことであるとしても、8実現可能性が極めて乏しく不合理であるとまでいうことはできない。
(エ) 申立人は、以下のいくつかの理由により、本件選考基準が合理的な根拠によって作成されたものでないので裁量の範囲を逸脱しているとして取り消されるべきであると主張する。即ち、被申立人は「登りの強い選手を選考した
いので、この基準を作った」として優先順位 1 乃至 4 のレースを定めている
けれども、優先順位 1 の Strade Bianche について 2019 のコースは起伏が激しいコースであるのに平坦なコースとして除外したこと、定義されていない 1級山岳ステージ、2 級山岳ステージの用語を使用していること、各対象レースの獲得標高を比べても対象レースが選択された根拠が理解困難であること等が不合理な理由として示されている。申立人はまた、「オリンピック直近の仕上がりを見るために 2020 年の Strade Bianche を対象レースに加えた」とする（甲 6）被申立人の主張に対し、直近の仕上がりを見るためには 2020 年の全日本選手権を対象レースに加えるべきであるのに 6 月最終週に行われることを理由にこれを除外したのは過去の例から合理的とは言えないことを理由に、本件選考基準を取り消すべきであるとも主張するのでこれらについて検討する。
優先順位 1 乃至 4 の対象レースが決定された具体的な根拠および 2019
Strade Bianche が除外された理由が、必ずしも明確でなく、また定義されていない用語が使用されたとしても、対象レースとして規定されたレースが現実に存在し、選手にとってどのレースにおいてどれだけの順位を達成すれば代表選手に選出されるかを認識することができるので、選考基準として機能することは否定できず、本件選考基準が被申立人の持つ裁量権限を逸脱しているとまではいえない。
また、2020 全日本選手権を本件選考基準に加えないことにつき過去 3 回のオリンピックにおいては少なくとも選手選考の参考にするとされているので、疑問は残るけれども、代表選考期限との関係で 2020 年全日本選手権を選考対象レースに加えることができなかったという被申立人の説明にも一定の合理性があり、2020 全日本選手権が選考対象レースに加えられてないことをもって本件選考基準が著しく合理性を欠くとはいえず、本件選考基準が取り消されるべきであるということはできない。
その他の申立人の主張する点を考慮しても、本件選考基準は著しく不合理であり、被申立人の裁量の範囲を超えたものとして取り消されるべきものであるとは考えられないので、申立人の主張は採用できない。
3. 付言
申立人を含むロードレースの女子選手にとって、地元で行われる東京オリンピックの代表として選出されることは名誉なことでもあり、是非とも出場したいと考えるのは当然のことである。したがって、選手にとって代表として選出されるための要件がどのようなものであるかを知ることは非常に重要である。
（1） 被申立人は、2018 年 9 月 7 日に自らのウェブサイトにおいて本件選考基準を公表したところ、申立人から被申立人選手強化部に、本件選考基準および 2020 全日本選手
権のコースに関する質問がなされたことに対し、同強化部は、「選考基準の決定理由の詳細等について回答すると選考の公平性を害するおそれがあることを理由に回答を控える」旨回答した（甲 2）。そこで、申立人は、同年 11 月 8 日付内容証明郵便により、被申立人に対し、同趣旨の質問をしたところ、被申立人は、選手選考や選手間の公平
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性を害するおそれがあるとして再度回答を拒否した(甲 3)。
（2） ところで、被申立人の B 監督は、女子ロードレースはメダル獲得の可能性もある
ことや東京オリンピックのコースが山岳コースであることを考慮し、山岳コースに適性があり、世界の強豪と対等に戦える選手が代表として選出されるように本件選考基準を作成したと述べており、その際、WWT のレースを調査し、UCI ポイントの状況も十分検討したと述べている(乙 28、B 監督証人尋問の結果)。
以上の事実から、被申立人は、本件選考基準を公表した 2018 年 9 月 7 日以降は、本件選考基準に関する質問に回答することは十分可能であったと考えられる。
（3） しかるに、被申立人が本件選考基準に関する質問に対し、選考の公平性を害する
おそれがあること等を理由に回答を拒否したことは誠実な対応ということはできない。
（4） ところで、被申立人は、2019 年 1 月 25 日に被申立人のウェブサイトに「2019 年
ロード強化方針」と題する書面を選手宛に発信し、2019 年 3 月 12 日に「2020 東京オ
リンピック女子ロードレースの選考基準について(補足説明)」と題する文書を発表している。これらの公表が申立人の前記質問事項と関連しているかどうか不明であるが、被申立人が本件選考基準に関する質問について申立人だけに回答することが公平性を害すると考えたのであれば、ウェブサイト等第三者も確認できる方法で回答することは、可能であったと考えられる。また、申立人の通知書（甲 2）の記載内容から申立人がこのような方法による回答を否定するとは考えられない。
（5） 申立人は本件仲裁申立てをする前に、日本スポーツ仲裁機構に調停申立てをしているので、被申立人が、申立人に対し、上記のような方法で可能な限り回答することの提案をしていれば、申立人が本件仲裁申立てをしなかった可能性も十分考えられる。
（6） 以上のことから、当仲裁パネルは、申立料金については、申立人と被申立人が折半して負担するのが公平であると思料するものである。
第６ 結論
以上のことから、本件スポーツ仲裁パネルは、被申立人の本案前の抗弁を却下し、申立人の請求を棄却すべきものと認め、申立料金については、申立人と被申立人が各自 27,000円ずつ負担するものとし、主文のとおり判断する。
以上2019 年 7 月 24 日
スポーツ仲裁パネル
仲裁人 竹之下 義弘
仲裁人 角

紀代恵

仲裁人 手塚裕之

仲裁地 東京10（別紙）
仲裁手続の経過1.

2019 年 2 月 27 日、申立人は公益財団法人日本スポーツ仲裁機構（以下「機構」と
いう。
）に対し、
「仲裁申立書」「仲裁申立書（別紙）」「証拠説明書」「委任状」「上申書」
及び書証（甲 1〜5 号証）を提出し、本件仲裁を申し立てた。
2.
同年 3 月 22 日、機構は、スポーツ仲裁規則（以下「仲裁規則」という。
）第 15 条第1 項に定める確認を行った上、同条項に基づき仲裁申立てを受理した。
3.
同月 26 日、申立人は、機構に対して、「仲裁人選定通知書」を提出した。
4.
同年 4 月 1 日、申立人は、機構に対して、「主張書面（1）」「証拠説明書（2）」及び書証（甲 6～8 号証）を提出した。
5.
同月 4 日、被申立人は、機構に対して、「委任状」及び「仲裁人選定通知書」を提出した。
6.
同年 4 月 8 日、機構は、申立人及び被申立人が提出した「仲裁人選定通知書」に基づき、それぞれ記載の仲裁人候補者に対し「仲裁人就任のお願い」を送付したが、両候
補者より仲裁人就任を承諾しない旨の回答がなされた。
7.
同年 4 月 9 日、申立人は、機構に対して、「仲裁人選定通知書」を再提出した。
同日、申立人が提出した「仲裁人選定通知書」に基づき、申立人側仲裁人として角紀代恵を選定し、「仲裁人就任のお願い」を送付した。
8.
同月 11 日、被申立人は、機構に対して、「答弁書」、「証拠説明書」、「仲裁人選定通知書 2」及び書証（乙 1 号証）を提出した。
9.
同月 15 日、被申立人が提出した「仲裁人選定通知書」に基づき、被申立人側仲裁人として手塚裕之を選定し、「仲裁人就任のお願い」を送付した。
同日、申立人は、機構に対して、「主張書面（2）」を提出した。
10.
同月 16 日、手塚裕之は仲裁人就任を承諾した。
11.
同月 18 日、申立人は、機構に対して、「証拠説明書（3）」及び書証（甲 9 号証）を
提出した。
12.
同月 20 日、角紀代恵は仲裁人就任を承諾した。
13.
同月 22 日、機構は、角仲裁人及び手塚仲裁人に対し、「第三仲裁人選定のお願い」を送付した。
14.
同月 23 日、申立人は、機構に対して、「主張書面（3）」「証拠説明書（4）」及び書証（甲第 10～14 号証）を提出した。
15.
同月 24 日、角仲裁人及び手塚仲裁人は、機構に対し、「第三仲裁人選定通知書」を提出した。
同日、機構は、「第三仲裁人選定通知書」に基づき、竹之下義弘を第三仲裁人に選定し、「仲裁人就任のお願い」を送付した。
同日、竹之下義弘は、仲裁人長就任を承諾し、竹之下仲裁人を仲裁人長とする、本件
スポーツ仲裁パネルが構成された。
16.
同月 26 日、被申立人は、機構に対して、「準備書面 1」、
「証拠説明書（2）」及び書証（乙 2～12 号証）を提出した。
17.
同年 5 月 7 日、申立人は、機構に対して、「主張書面（4）」「証拠説明書（5）」及び書証（甲 15～30 号証の 3）を提出した。
18.
同月 9 日、申立人は、機構に対して、「主張書面（5）」「証拠説明書（6）」及び書証（甲 31～33 号証）を提出した。
19.
同月 10 日、本件スポーツ仲裁パネルは、事案の明確化に関する「スポーツ仲裁パネ
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ル決定（1）」を行った。
20.
同月 13 日、申立人は、機構に対して、「主張書面（6）」「証拠説明書（7）」及び書証（甲 34～39 号証の 2）を提出した。
21.
同月 24 日、被申立人は、機構に対して、「準備書面 2」、「証拠説明書（3）」「証人尋問申請書」及び書証（乙 13～27 号証）を提出した。
22.
同月 28 日、申立人は、「主張書面（7）」「証拠説明書（8）」及び書証（甲 40～46 号証）を提出した。
23.
同月 29 日、本件スポーツ仲裁パネルは、審問の時期及び証人尋問申請に関する「スポーツ仲裁パネル決定（2）」を行った。
24.
同年 6 月 5 日、申立人は、機構に対して、「証人申請書」を提出した。
25.
同月 12 日、被申立人は、機構に対して、「証拠説明書（4）」及び書証（乙 28 号証）を提出した。
26.
同月 17 日、本件スポーツ仲裁パネルは、審問の詳細、証人の採用及び証拠提出に関する「スポーツ仲裁パネル決定（3）」を行った。
27.
同月 18 日、機構は、仲裁専門事務員として椿原直を選任し、「仲裁専門事務員就任のお願い」を送付した。
同日、椿原直は仲裁専門事務員就任を承諾した。
28.
同月 21 日、申立人は、機構に対して、「証拠説明書（9）」及び書証（甲 47 号証）を
提出した。
29.
同月 28 日、被申立人は、機構に対して、「証拠説明書（5）」及び書証（乙 29～32 号証）を提出した。
30.
同年 7 月 1 日、被申立人は、機構に対して、「準備書面 3」、「証拠説明書（6）」及び書証（乙 33 及び 34 号証）を提出した。
31.
同年 7 月 2 日、申立人は、機構に対して、「主張書面（8）」「証拠説明書（10）」「証
拠説明書（11）」及び書証（甲第 48～50 号証）を提出した。
32.
同月 3 日、本件スポーツ仲裁パネルは、東京において審問期日を開催し、審理を終
結した。
以上

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以上は、仲裁判断の謄本である。
公益財団法人日本スポーツ仲裁機構
代表理事（機構長） 山本 和彦
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