（別紙様式４）【職業実践専⾨課程認定後の公表様式】
令和元年7⽉31⽇※１（前回公表年⽉⽇：平成30年7⽉31⽇）

職業実践専⾨課程の基本情報について
学校名

設置認可年⽉⽇校⻑名

所在地〒192-0983

⽇本⼯学院⼋王⼦専⾨学校

昭和62年3⽉27⽇

前野

⼀夫

設置者名

設⽴認可年⽉⽇

代表者名

東京都⼋王⼦市⽚倉町1404番地1他（電話） 042-637-3111
所在地〒144-8650

学校法⼈⽚柳学園
分野

昭和31年7⽉10⽇

千葉

茂

認定課程名

⼯業

⼯科技術専⾨課程

東京都⼤⽥区⻄蒲⽥5丁⽬23番22号（電話） 03-3732-1111
認定学科名

専⾨⼠

⾼度専⾨⼠

平成22年⽂部科学⼤⾂

応⽤⽣物学科−告⽰第153号

常に時代にあった⼈材を必要とする社会に対応しバイオテクノロジーを基盤とする分野において技術者としての実⼒を備えた社会の中堅たる⼈
学科の⽬的

材を養成する。特に医薬品・⾷品を始めたとした健康関連分野での製造・品質管理などに携わる⼈材を育成し、実務に関する知識、技術を教授する為、企業との連携を密にする事により実践的かつ専⾨的な能⼒を有する⼈材を育成する事を⽬的とする。

認定年⽉⽇

平成26年3⽉31⽇

修業年限
2

全課程の修了に必要な総昼夜1800時間

昼間年

講義

授業時数⼜は総単位数

演習

900時間

実験

実技

1050時間
単位時間

⽣徒総定員

⽣徒実員

留学⽣数（⽣徒実員の内数）

専任教員数

80⼈

81⼈

5⼈

2⼈

学期制度

実習

兼任教員数

総教員数

9⼈

11⼈

■成績表：
有
■成績評価の基準・⽅法
授業⽇数の4分の3以上出席し試験を受験する。

■前期：4⽉1⽇〜9⽉30⽇

成績評価■後期：10⽉1⽇〜3⽉31⽇

Ｓ：90点以上

Ａ：80〜90点 Ｂ：70〜79点

Ｃ：60〜69点 Ｄ：59点以下は不合格
Ｐ：単位認定進級要件①各学年の授業⽇数の4分の3以上出席していること■学年始：4⽉1⽇〜
⻑期休み②所定の授業科⽬に合格していること■夏

季：7⽉21⽇〜8⽉31⽇

卒業・進級

■冬

季：12⽉23⽇〜1⽉9⽇

条件■学年末：3⽉18⽇〜3⽉31⽇③期⽇までに学費等の全額を納⼊していること
卒業要件①卒業年次の授業⽇数の4分の3以上出席していること②所定の授業科⽬に合格していること③期⽇までに学費等の全額を納⼊していること■課外活動の種類■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
学修⽀援等

卒業作品展⽰会、ボランティア活動、体育祭、学園祭、

当⽇中に担任から電話（事情によりEメール等）で連絡することを基本とし、状況に応じて、数⽇続いた時点で保護者に連絡課外活動するなどの指導をしている。

プロジェクト活動、⻑期インターンシップ■サークル活動：

有■国家資格・検定/その他・⺠間検定等■主な就職先、業界等（平成30年度卒業⽣）
株式会社 ヤクルト本社（平成30年度卒業者に関する令和元年5⽉1⽇時点の情報）

エージーシー株式会社

資格・検定名種別

受験者数

⽇鉄鉱業株式会社

品質管理検定4級

③

34⼈

33⼈

名糖産業株式会社

中級バイオ技術者認定試験

③

34⼈

33⼈

ジェイティプラントサービス株式会社

品質管理検定3級

③

34⼈

24⼈

■就職指導内容

ビジネス能⼒検定3級 ③

31⼈

30⼈

※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①〜③のいずれかに該当するか記

進路相談や個別相談、OB/OGによる講演、企業を招いての業界
主な学修成果研究、先輩の体験談会、企業⾒学などを⾏っている。
就職等の

■卒業者数

34

⼈

（資格・検定状況※２■就職希望者数

27

⼈

等）

■就職者数

27

⼈

※３

■就職率

100.0

％

77.1

％

■卒業者に占める就職者の割合■その他・進学者数：

7⼈

・東京⼯科⼤学

応⽤⽣物学部編⼊、湘南⼯科⼤学 ⼯学部、他（平成30 年度卒業者に関する
令和1年5⽉1⽇ 時点の情報）

合格者数

載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（⺠間検定等）■⾃由記述欄■中途退学者

■中退率

3名

3.9 ％

（休学者6名含まず）

平成30年4⽉1⽇時点において、在学者76名（平成30年4⽉1⽇⼊学者を含む）
平成31年3⽉31⽇時点において、在学者67名（平成31年3⽉31⽇卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学
の現状

進路変更、健康不安（ドクターストップを含む）、経済的理由

他■中退防⽌・中退者⽀援のための取組
担任と科⻑による⾯談。懇談会・電話等による保護者との情報共有。
担任よる指導のほか経済⾯では学費・奨学⾦相談窓⼝を設け、学⽣⽣活においてカウンセリングルーム等を設け個々の学⽣に適した指導・助⾔・相談等を⾏っている。
また、休学者にも復学（転科等）の指導・助⾔・相談も⾏っている。
有・無■学校独⾃の奨学⾦・授業料等減免制度：
経済的⽀援
制度

・⽚柳学園⼊学⾦免除制度・⽚柳学園給付型奨学⾦制度・再⼊学優遇制度・⽚柳学園奨学⾦制度・留学⽣特別給付制度
・ミュージシャン特待⽣・スポーツ特待⽣・IT資格特待⽣■専⾨実践教育訓練給付：

給付対象・⾮給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載

第三者による■⺠間の評価機関等から第三者評価：
特定⾮営利活動法⼈

有・無

私⽴専⾨学校等評価研究機構、平成25年度(平成26年3⽉31⽇）受審

学校評価

https://www.neec.ac.jp/education/accreditation/

当該学科のhttps://www.neec.ac.jp/department/

ホームページ
ＵＲＬ（留意事項）
１．公表年⽉⽇（※１）
最新の公表年⽉⽇です。なお、認定課程においては、認定後１か⽉以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７⽉末を基準⽇として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた告⽰⽇以降の⽇付を記⼊し、前回公表年⽉⽇は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「⽂部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５⽂科⽣第５９６号）」に留意
し、それぞれ、「⼤学・短期⼤学・⾼等専⾨学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」⼜は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「⼤学・短期⼤学・⾼等専⾨学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を⾏い、⼤学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「⾃営業」「家事⼿伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇⽤契約期間が１年以上の⾮正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採⽤通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための⺟集団となる学⽣等は、卒業年次に在籍している学⽣等とします。ただし、卒業の⾒込みのない者、休学中の者、留学⽣、聴講⽣、科⽬等履修⽣、研究⽣及び夜間部、医学科、⻭学科、獣医学科、⼤学院、専攻科、別科の学⽣は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃⾦、報酬その他経常的な収⼊を得る仕事に就くことをいいます。⾃家・⾃営業に就いた者は含めるが、家事⼿伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数
や進学状況等について記載します。
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得⽬標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（⺠間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。⾃由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学⽣・卒業⽣のコンテスト⼊賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科⽬の開設その他の教育課
程の編成を⾏っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科⽬の開設や授業内容・⽅法の改善・⼯夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本⽅
針
企業が必要とする⼈材を育成する為に、企業へのヒアリングやアンケートを通して実務に関する知識や技術を調査し、授業科⽬の改善や内容の⼯夫を⾏う。更に、授業科⽬のシラバスをもとに科⽬担当教員と企業講師との間で意⾒交換を⾏い、授業内
容や評価⽅法を定める。教育課程編成委員会への報告も⾏い、常に授業内容や⽅法を検証する事により実践的かつ専⾨的な職
業教育を⽬指す。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け
教育課程編成委員会は、校⻑を委員⻑とし、副校⻑、カレッジ⻑、学科責任者、教育・学⽣⽀援部員、学科から委嘱された業界団体及び企業関係者から各３名以上を委員として構成する。
本委員会は、産学連携による学科カリキュラム、本学⽣に対する講義科⽬および演習、実習、インターンシップおよび学内または学外研修、進級・卒業審査等に関する事項、⾃⼰点検・評価に関する事項、その他、企業・業界団体等が必要とする教育
内容について審議する。審議の結果を踏まえ、校⻑、副校⻑、カレッジ⻑、学科責任者、教育･学⽣⽀援部員で検討し次年度のカリキュラム編成へ反映する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
平成31年4⽉1⽇現在

名 前

所

属

林 康夫

⼀般財団法⼈ ⽇本下⽔道施設管理業協会（監事）

島⽥ 雅章

荏原環境プラント株式会社

加藤 史拓株式会社 環境施設コンサルタント

前野 ⼀夫

⽇本⼯学院⼋王⼦専⾨学校 校⻑

⼭野 ⼤星

⽇本⼯学院⼋王⼦専⾨学校 副校⻑

清⽔ 憲⼀

⽇本⼯学院⼋王⼦専⾨学校 カレッジ⻑

⽥中 秀幸

⽇本⼯学院⼋王⼦専⾨学校 学科⻑

渕川 達也

⽇本⼯学院⼋王⼦専⾨学校 教育学⽣⽀援部 係⻑

任期
平成31年４⽉1⽇〜
令和2年３⽉31⽇（１年）
平成31年４⽉1⽇〜
令和2年３⽉31⽇（１年）
平成31年４⽉1⽇〜
令和2年３⽉31⽇（１年）
平成31年４⽉1⽇〜

種別
①
③
③

令和2年３⽉31⽇（１年）
平成31年４⽉1⽇〜
令和2年３⽉31⽇（１年）
平成31年４⽉1⽇〜
令和2年３⽉31⽇（１年）
平成31年４⽉1⽇〜
令和2年３⽉31⽇（１年）
平成31年４⽉1⽇〜
令和2年３⽉31⽇（１年）※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①〜③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知⾒を有する業界団体、職能団体、
地⽅公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知⾒を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期
年２回 （3⽉・9⽉）（開催⽇時（実績））
第１回 平成30年9⽉13⽇（⽊） 10：30〜12：30
第２回 平成31年2⽉27⽇（⽔） 10：00〜12：00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意⾒の活⽤状況
業界の動向を踏まえ、微⽣物学実験や環境・衛⽣学実験に対する授業内容の改善などをご意⾒いただいている。特に学⽣の肌感覚に合った内容を教えた⽅が良いとのご意⾒もいただいており、施設⾒学などの受け⼊れなどについても実施させていただ
いた。また、安全性試験に対する考え⽅が変わっていく中で医薬品業界など専⾨学校⽣に求められる⼈材像が変化している可能性を⽰唆され関連業界にも調査をする事とした。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験⼜は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を⾏っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本⽅針
医薬品、⾷品、環境、バイオテクノロジー分野に関する実践的な実習や演習を⾏うために、各分野で必要となる知識、技術、資格を有している企業から現場での作業に則した形での実習の設計を⾏う。企業等からの派遣講師による実践的な実習・演習を実施後、企業等の派遣講師による評価に基づき、教員が成績評価・単位認定を⾏う。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容
公衆衛⽣分野において実際に現場⾒学なども含めて実施する。実験では項⽬の設定についてアドバイスをもらい、現場で⽤いられるJISに則った基準などを使⽤し実験結果などに関しても⽔処理施設で指標となるような数値を利⽤して測定できているかなども評価対象にすることとし、評価基準に対してのグレード付も連携企業とともに作成することとした。また、⾷⾁取扱い
企業や酒類製造企業などより最新の⾷品衛⽣法、HACCPなどについても取り組むよう連携を⾏っている。
（３）具体的な連携の例※科⽬数については代表的な５科⽬について記載。
科 ⽬ 名
科 ⽬ 概 要さまざまな微⽣物の取り扱い技術や同定⽅法について学びま
微⽣物学実験
す。
医薬品・⾷品分析実験 医薬品・⾷品の品質管理に関わる分析技術を習得します。
環境・衛⽣学実験

作業環境や医薬品・⾷品の品質管理に関わる環境検査・衛⽣
検査法を習得します。

連 携 企 業 等
楯の川酒造㈱㈱ミートコンパニオン
公営事業㈱３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に⾏っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本⽅針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

講義と実習、演習の精度を⾼めるため、学科関連企業の協⼒のもと、企業等連携研修に関する規定における⽬的に沿い、学科の内容や教員のスキルに合わせた最新の技術⼒と技能、⼈間⼒を修得する。また、学校全体の教員研修を実施することにより、学⽣指導⼒の向上を図り、次年度へのカリキュラムや学科運営に反映させる。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「品質管理基礎講座（QC検定3級）講習会」（連携企業等：⼀般財団法⼈ ⽇本規格協会 ）期間：平成30年8⽉10⽇（⾦）
対象：応⽤⽣物学科専任教員
⽇本規格協会が主催する品質管理検定基礎講座（QC検定3級）講習会に参加した。
品質管理の授業およびその活⽤は全実習にまたがる事から品質管理について経験豊富な講師による講習を受け、より業界が求める品質管理についての内容を理解した。特に統計学的⼿法を再度徹底して理解する事で今後必要となるデータ解析についての基礎も⾝に着ける事ができた。

研修名「国産⽣ハムサミット 基調講演」（連携企業等：⼀般財団法⼈ 国産⽣ハム普及協会 ）期間：平成30年9⽉８⽇（⼟）〜9⽉9⽇（⽇）
対象：応⽤⽣物学科 学科⻑ ⽥中秀幸
発酵⾷品としての⽣ハムの可能性とその美味しさと微⽣物的⽣理活性についてのエビデンスについて発表した。
また⽇本における⽂化背景や地域との連携についても⾔及し、⽇本ならではの発酵⾷品のつくり込みを提案した。さらに微⽣物の安全性に関するディスカッションや、全国のカーヴの特徴と考え⽅やよりよい品質の⽣ハムの作り⽅などについて意⾒交換も⾏った。特に
HACCP対応に向けた取り組みなども有意義であった。

②指導⼒の修得・向上のための研修等
研修名「テクノロジーカレッジ夏期教員研修会 STEAM教育とIoT技術を学ぶ」（連携企業等：ネッツトヨタ多摩 ）期間：平成30年8⽉24⽇（⾦）
対象：テクノロジーカレッジ専任教員（応⽤⽣物学科専任教員）
⼋王⼦キャンパスにて今後各分野で導⼊されてくるであろうIoT技術の講習を⾏った。
さらに、IoT技術を学ぶに当たりプログラミングについてもマイクロビットを⽤いて基礎的なプログラミング教育を受けた。またプリウスPHEVをもちいたIoT技術の最先端を体験し、最先端技術についての知⾒を得た。

研修名「⼿帳で引き出す学⽣の主体性について」（連携企業等：NOLTYプランナーズ ）期間：平成31年3⽉27⽇（⽔）
対象：テクノロジーカレッジ専任教員（応⽤⽣物学科専任教員）⼿帳により学⽣が主体的に勉強量や⽬標記⼊などをする事で⾃分のリズムや⽣活習慣を「⾒える化」する事ができるとの事だった。
特に学校向けのスコラ⼿帳は多くの学校・教員・学⽣の意⾒を取り⼊れ勉強・部活・課外活動など時系列で活動を記録する事ができるので、最終的にポートフォリオにまとめる事ができるようになるとの事だった。
就職活動にも有効に働くと共に⾃ら学び、考え、⾏動できる⼈材になるためのツールとして有効であると感じた。

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「医薬品開発における最新の取り組みとその現場」（連携企業等：ニプロファーマ ）期間：令和元年9⽉20⽇（⾦）
対象：応⽤⽣物学科専任教員
医薬品メーカーで医薬品・医療⽤容器の両⽅のノウハウで開発を⾏っている埼⽟⼯場にて製造⼯程を⾒学すると共に、ISOやGMPなど最新の国際規格やそれに付随する品質管理を満たすための取り組みなどを勉強する。特に卒業⽣も⼊職している事から実際に卒業⽣達に求められる技術や知識、⼼構えなどを含めて最新の実情を習得する。
今後、実習等に内容を反映させ教員の専⾨的指導⼒の向上を⽬的とする。

②指導⼒の修得・向上のための研修等
研修名「学⽣相談・学⽣対応とその⽀援」（連携企業等：調整中）
期間：令和元年度中 実施予定
対象：テクノロジーカレッジ専任教員（応⽤⽣物学科専任教員）
多様化する学⽣とともに学⽣⽀援のニーズも多様化している。また、多様な⽀援を受ける学⽣も年々増える中で、⽀援⾃体を教育の⼀環として位置づけ、考える事が求められている。その中で多様化する学⽣達が学習をするうえで学校がどのような⽀援をする事が求められているのか、またどのように対応するべきであるかを知り、学校・カレッジ・学科・教員単独といった様々な階層での⽀援⽅法や現状を検討する事で、より良い学習環境を提供すると共により適切な指導⼒の向上を⽬的とする.

研修名「令和元年度 中堅教員研修会」（連携企業等：⼀般財団法⼈ 職業教育・キャリア教育財団 ）期間：令和元年8⽉1⽇（⽊）〜8⽉2⽇（⾦）
対象：応⽤⽣物学科 学科⻑ ⽥中 秀幸
学校経営の概観を把握することで、中堅教員として学校経営に対する意識を持ち、所属する学校経営と⾃らに課される仕事の理解を深めることをねらいとする。 学校経営における法律や財務をはじめとする様々な知識や⼿法等の必要性に受講者⾃らが気づくきっかけ とする。受講者同⼠で課題に取り組みながら、学校経営に関わっていくための知識と能⼒について演習を通 じて理解し、各⾃のマネジメン
トスキルの課題を認識することで、⾃校の中⻑期の計画策定、将来構想につ いて俯瞰した視点を持てることを⽬標としたい。

研修名「令和元年度 コーチング研修」（連携企業等：公益財団法⼈ 東京都私学財団 ）期間：令和元年7⽉31⽇（⽔）〜8⽉1⽇（⽊）
対象：応⽤⽣物学科 森内 寛
学⽣各々の個性と能⼒を伸⻑するために、教職員として⾝に着けておくべき育成に関するスキルを向上させ、意識改⾰や能⼒開発に役に⽴つ実践的なコーチング研修を受け、よりよい学⽣指導に反映する。

４．「学校教育法施⾏規則第１８９条において準⽤する同規則第６７条に定める評価を⾏い、その結果を公表していること。
また、評価を⾏うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員⼜は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本⽅針
専修学校における学校評価ガイドラインに沿っておこなうことを基本とし、⾃⼰評価の評価結果について、学校外の関係者による評価を⾏い、客観性や透明性を⾼める。
学校関係者評価委員会として卒業⽣や地域住⺠、⾼等学校教諭、専攻分野の関係団体の関係者等で学校関係者評価委員会を設置し、当該専攻分野における関係団体においては、実務に関する知⾒を⽣かして、教育⽬標や教育環境等について評価し、その評価結果を次年度の教育活動の改善の参考とし学校全体の専⾨性や指導⼒向上を図る。また、学校関係者への理解促進や連携協⼒により学校評価による改善策などを通じ、学校運営の改善の参考とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項⽬との対応
ガイドラインの評価項⽬学校が設定する評価項⽬（１）教育理念・⽬標(1)理念・⽬的・育成⼈材像(2)運営⽅針(3)事業計画(4)運営組織(5)⼈事・給与制度(6)意思決定システム(7)情報システム（２）学校運営(8)⽬標の設定(9)教育⽅法・評価等(10)成績評価・単位認定等(11)資格・免許取得の指導体制(12)教員・教員組織（３）教育活動（４）学修成果(13)就職率(14)資格・免許の取得率(15)卒業⽣の社会的評価(16)就職等進路(17)中途退学への対応(18)学⽣相談(19)学⽣⽣活(20)保護者との連携(21)卒業⽣・社会⼈（５）学⽣⽀援（６）教育環境(22)施設・設備等(23)学外実習・インターンシップ等(24)防災・安全管理（７）学⽣の受⼊れ募集(25)学⽣募集活動(26)⼊学選考(27)学納⾦（８）財務(28)財務基盤(29)予算・収⽀計画(30)監査(31)財務情報の公開(32)関連法令、設置基準等の遵守（33）個⼈情報保護(34)学校評価(35)教育情報の公開（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献(36)社会貢献・地域貢献（37）ボランティア活動（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活⽤状況
保護者との連携を強化するために保護者会を継続して実施した⽅が良いとの意⾒から、学内保護者会および学外会場を増やし、学⽣へのサポート体制の充実を図る。学⽣のコミュニケーション能⼒向上のため、⼋王⼦協定ボランティアへの積極的参加を促したり、学科・カレッジを越えた地域連携・企業連携課題などで協働作業を進めコミュニケーション能⼒向上を図っていく。
社会⼈の学び直し講座については、実施時期や内容を精査しながら実証研究事業などを参考に再検討していく。
今年度も引き続き教員の就労環境の改善をはかりながら、⾃発的な能⼒開発及び向上を⽬的とした「学校法⼈⽚柳学園職員⾃⼰啓発⽀援制度」を活⽤し、教員の研修体制を整えていく。また、⼥性管理職育成の取組として、⼥性活躍推進研修を実施した。

（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
平成31年4⽉1⽇現在

名 前
森 健介
⾦⼦ 英明
細⾕ 幸男
三井 隆裕
今泉 裕⼈
才丸 ⼤介
鈴⽊ 浩之
池⽥ つぐみ
⽯川 仁嗣
宮﨑 豊彦

所
属
順天堂⼤学 ⾮常勤講師

任期種別

平成31年４⽉1⽇

学校関連（元⽩梅学園⾼等学校副校⻑）
⽇本⼯学院⼋王⼦専⾨学校 校友会会⻑

〜令和2年３⽉31⽇（１年）（ｾﾝﾄﾗﾙｴﾝｼﾞﾆｱﾘﾝｸﾞ株式会社 ｸﾞﾙｰﾌﾟﾏﾈｰｼﾞｬｰ）〜令和2年３⽉31⽇（１年）

⼋王⼦商⼯会議所

平成31年４⽉1⽇

事務局⻑
株式会社ＮＶＣ(ヌーベルバーグカンパニー)〜令和2年３⽉31⽇（１年）
平成31年４⽉1⽇

クリエイターズ

代表取締役
⼀般社団法⼈コンサートプロモーターズ協会〜令和2年３⽉31⽇（１年）

企業等委員
ミュージック

事務局⻑
株式会社カオルデザイン〜令和2年３⽉31⽇（１年）

執⾏役員 企画戦略室 室⻑
株式会社⽥中建設〜令和2年３⽉31⽇（１年）

取締役 建築部⻑NPO法⼈⽇本ストレッチング協会〜令和2年３⽉31⽇（１年）

理事
医療法⼈社団 健⼼会〜令和2年３⽉31⽇（１年）

みなみ野循環器病院 事務⻑
⼋王⼦市私⽴保育園協会 会⻑

〜令和2年３⽉31⽇（１年）

平成31年４⽉1⽇

卒業⽣／ＩＴ企業等委員

平成31年４⽉1⽇
平成31年４⽉1⽇
平成31年４⽉1⽇
平成31年４⽉1⽇
平成31年４⽉1⽇
平成31年４⽉1⽇〜令和2年３⽉31⽇（１年）
城⼭保育園 園⻑
※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。

（５）学校関係者評価結果の公表⽅法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊⾏物 ・ その他（
URL : https://www.neec.ac.jp/announcement/28523/

）

地域関連

企業等委員
デザイン
企業等委員
テクノロジー
企業等委員
スポーツ
企業等委員
医療
企業等委員
医療・保育
団体等委員

） 平成30年9⽉10⽇

５．「企業等との連携及び協⼒の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本⽅針
教育⽬標や教育活動の計画、実績等について、企業や学⽣とその保護者に対し、必要な情報を提供して⼗分な説明を⾏うこと
により、学校の指導⽅針や課題への対応⽅策等に関し、企業と教職員と学⽣や保護者との共通理解が深まり、学校が抱える課
題・問題等に関する事項についても信頼関係を強めることにつながる。
また、私⽴学校の定めに基づき「財産⽬録」「貸借対照表」「収⽀計算書」「事業報告書」「監事による監査報告」の情報公開を実施している。公開に関する事務は、法⼈経理部において取扱い、「学校法⼈⽚柳学園 財務情報に関する書類閲覧内
規」に基づいた運⽤を実施している。
（２）「専⾨学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項⽬との対応
ガイドラインの項⽬
学校が設定する項⽬（１）学校の概要、⽬標及び計画
学校の現況、教育理念・⽬的・育成⼈材像、事業計画（２）各学科等の教育⽬標の設定、教育⽅法・評価等、教員名簿（３）教職員
教員・教員組織（４）キャリア教育・実践的職業教育
就職等進路、学外実習・インターンシップ等（５）様々な教育活動・教育環境
施設・設備等（６）学⽣の⽣活⽀援中途退学への対応、学⽣相談（７）学⽣納付⾦・修学⽀援
学⽣⽣活、学納⾦（８）学校の財務
財務基盤、資⾦収⽀計算書、事業活動収⽀計算書（９）学校評価
学校評価、平成30年度の項⽬別の⾃⼰評価表（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供⽅法
URL:

https://www.neec.ac.jp/announcement/28523/

授業科⽬等の概要（⼯科技術専⾨課程応⽤⽣物学科）2019年度

分類

配
当

必 選 ⾃
択 由

年

授業科⽬名

授業科⽬概要期

キャリアデザイ
ン１

○

学習技法

○

フレッシュマンセミナー○ ビジネススキル

専⾨教育を活かしたキャリアデザインを考えます。
本学科で学ぶにあたり、学習⽅法を習得します。
本学科で学ぶ意義を理解します。

1・
後
1・
前
1・
前

社会⼈として必要とされるビジネススキルを磨きま 1・す。

○ スポーツ実習１ スポーツを通じ⾝体を鍛え⼈間⼒を⾼めます。

後
1・通

バイオ実験の⽅ 実験の基本的注意事項について学びます。レポー 1・

○

法と考え⽅

○

基礎⽣物学

○

基礎化学

○

基礎数学

○

分析化学

○

微⽣物学

○

応⽤微⽣物学

○

有機化学

○

⽣命科学

○

物質の⽣化学

トや報告書の作成⽅法について学びます。

前

⽣命の成り⽴ちなどの理解に必要な⽣物学の基礎 1・を学びます。

前

物質の性質や化学構造、化学反応式などの基礎を 1・
学びます。

前

バイオ実験に必要な数的処理を理解する為の数学 1・的⼿法の基礎を学びます。

前

バイオ実験に必要な溶液の濃度表記法や酸・塩基 1・の考え⽅、緩衝液について学びます。

前

微⽣物の種類、構造、性質、培養法などについて 1・
学びます。

後

環境衛⽣や⾷品衛⽣、医薬品⽣産など様々な産業 1・における微⽣物の利⽤法について学びます。

後

⽣命反応の理解に必要な有機化学の構造と性質お1・

よび反応の基礎を学びます。

前

有機化学で学んだ内容を活かして、⽣体分⼦の機1・能・役割について学びます。

後

⽣命機能の維持に関わる糖質、アミノ酸、脂質な 1・どの構造と性質を学びます。

後酵素と代謝の⽣ ⽣命機能の維持に関わる代謝系や光合成、⽣体調 1・

○

化学

○

遺伝⼦⼯学

○

統計学

○

基礎バイオ実験

○

⽣化学実験

○

微⽣物学実験

節の仕組みを学びます。

後

遺伝⼦操作技術を学び、有⽤物質などを⼤量に⽣ 1・産する⽅法を学びます。

後

医薬品・⾷品分野に関する実験において必要とな 1・るデータ処理法とその考え⽅について学びます。

前

バイオ実験において必要となる⽣物・化学実験の 1・
基礎知識と基本操作を習得します。

前

⽣物の重要な構成要素であるタンパク質と酵素の 1・取り扱いに関わる実験技術を習得します。

前

さまざまな微⽣物の取り扱い技術や同定⽅法につ 1・いて習得します。

後

遺伝⼦組換え実 ⽣物からのDNA抽出法など遺伝⼦⼯学技術の基礎 1・

○

験

○

インターンシップ１を習得します。
インターンシップに参加して実践⼒を養います。

後
1・
通

授業⽅法

場所

教員

実

講 演

験

校 校 専 兼

・

位

・

数

実

業
等
の

習

数 義 習

企

と

実

時

学

修 修 択

単

業

次
・

必 選

○

授

内 外 任 任

技

30

2

○

○

30

2

○

○

○

15

1

○

○

○

15

1

○

○

○

30

1

30

2

○

○

30

2

○

○

○

30

2

○

○

○

30

2

○

○

30

2

○

○

○

30

2

○

○

○

30

2

○

○

○

30

2

○

○

○

30

2

○

○

○

30

2

○

○

○

30

2

○

○

○

30

2

○

○

○

30

2

○

○

○

○

連
携

○

○ ○
○

○

120 4

○ ○

○ △

120 4

○ ○

○ △

120 4

○ ○

○ △ ○

120 4

○ ○

○ △

30

○

1

○

○

○
○

キャリアデザイ 専⾨技術・知識を⽣かした活躍の場を⼿に⼊れる

2・

ン２

前

為のマナーや⼼構えを⾝につけます。

プ レ ゼ ン テ ー 様々な場⾯で必要とされる、プレゼンテーション能 2・ション

⼒を磨きます。

前○ スポーツ実習２ スポーツを通じ⾝体を鍛え⼈間⼒を⾼めます。
○

分⼦⽣物学

○

植物⽣理学

○

細胞⽣物学

○

衛⽣学

○

免疫学⼊⾨

○

機器分析化学

○

⽣理学

○

薬の作⽤

○

⾷品化学

○

⾷品分析

○ 品質管理○2・
通⽣命現象を分⼦レベルで理解し、それらがどのよ

2・

うに制御されているかを学びます。

前

植物特有の構造を知り、植物を⽤いたバイオテクノ 2・ロジーについて学びます。

後⽣命現象を考える上で重要な⽣物を構成する基本 2・単位である細胞の構造と機能について学びます。

前

健康の維持、増進、疾病の予防・発⾒の⽅法につ 2・
いて学びます。

後

⽣体の持つ防御機能である免疫の仕組みについて 2・
学びます。

前

バイオ実験で⽤いる分析機器の測定原理や分析⽅ 2・
法を学びます。

後

ヒトの体のつくりや形、仕組みを学ぶとともに、 2・器官、組織、細胞と視点を⼩さくしながら学びま後体内に⼊った薬が病気に効く仕組みや、薬の有害 2・作⽤と毒作⽤について学びます。

前

⾷品に含まれる栄養素とその機能について学びま

2・

す。

後

⾷品中の栄養成分の測定法や⾷品の検査法とその2・原理について学びます。

前

品質管理に対する知識を習得すると共に、品質管理 2・検定試験に向けた対策を⾏います。

前

バイオテクノロ ⽣化学、微⽣物学、遺伝⼦⼯学、分⼦⽣物学など

2・

ジー

後

○

実験動物学実験○

植物⽣理学実験○

分⼦⽣物学実験

バイオテクノロジーを総論的に学びます。

実験動物の取り扱いや、動物細胞の培養など動物 2・に関係する技術を習得します。

通

植物特有の取り扱い⽅や、植物の構造を利⽤した 2・実験技術を習得します。

通

遺伝⼦操作や遺伝⼦発現解析実験など分⼦⽣物学 2・
分野の実験技術を習得します。

通医薬品・⾷品分 医薬品・⾷品の品質管理に関わる分析技術を習得 2・

○

析実験

○
○

します。

前

環境・衛⽣学実 作業環境や医薬品・⾷品の品質管理に関わる環境

2・

験

後

インターンシップ２

検査・衛⽣検査法を習得します。
インターンシップに参加して実践⼒を養います。

44

2・
通

15

1

○

○

○

15

1

○

○

○

30

2

○

30

2

○

○

○

30

2

○

○

○

30

2

○

○

○

30

2

○

○

○

30

2

○

○

○

30

2

○

○

○

30

2

○

○

○

30

2

○

○

○

30

2

○

○

○

30

2

○

○

○

30

2

○

○

○

30

2

○

○

○

60

2

○ ○

60

2

○ ○

○

120 4

○ ○

○

120 4

○ ○

○

120 4

○ ○

○ △ ○

30

○

1

○ ○

○

○

○
1950時間科⽬

卒業要件及び履修⽅法

○

授業期間等

卒業時に必修科⽬1710時間(82単位)、選択科⽬90時間(6単位)以上を取得し、合計1800時

１学年の学期区分

2期間(88単位)以上を取得すること。

１学期の授業期間

15週（留意事項）
１

⼀の授業科⽬について、講義、演習、実験、実習⼜は実技のうち⼆以上の⽅法の併⽤により⾏う場合

２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科⽬について○を付すこと。