Ⅴ がん診療業務概要

1 地域がん診療連携拠点病院としての役割
認定病院に求められる様々な要件整備とがん診療関連業務の拡充を行ってきた。2010年2月に施設認定が更新された。
2008年10月からは化学療法認定看護師が、また1. がん診療業務を支える院内体制

2010年1月からは日本腫瘍学会及び日本化学療法

がん診療はまさにチーム医療の原点であり、「地学会の認定指導医が専従で勤務している。2010年

域がん診療連携拠点病院」としての診療提供機能維11月からはこの認定指導医と認定看護師が外来・入持に求められる要件は多岐にわたる。そのため、院

院がん患者を対象にがん患者カウンセリングを開始

内における中心的・統括的組織としての「がん診療し、2011年4月までに32症例に対してカウンセリ

連携業務委員会」を設立し、その下部に個々の業務ングを行った。

を集約する放射線治療、化学療法、がん相談支援、センターに隣接した薬剤調整室では、専任薬剤師がセンターで行う外来患者の抗がん剤のみならず、

がん登録、4の小委員会を設置している。

入院患者に対する抗がん剤調整業務も行っている。

2. がん化学療法及び外来化学療法センターの現状

2010年度は入院症例で3,982件、外来症例で7,850
件の薬剤調整を行った。2012年度末に完成予定の2007年1月に「外来化学療法センター」を新設し、新北館には、より快適な化学療法実施環境を目指し

2009年4月には消化器内科、呼吸器内科、血液内科、て、現在の10床から16床に増床した新しい外来化

泌尿器科、小児科、婦人科、整形外科、腎臓内科の学療法センターを開設する計画である。

合計10診療科領域の疾患に適応を拡大した。開設

院内で行われる化学療法内容（レジメン）はすべから2011年3月までにセンターで実施した化学療て化学療法小委員会で検討したうえで承認・登録さ法件数の推移を図1に示す。2010年4月より外科症れている。これまでに登録されたレジメンは9診療

例を乳腺外科と消化器外科に分けて示している。実科の235種類である。あらかじめ承認登録されたレ

施症例数は順調に増加し2009年の後半には1 ヶ月

ジメンフォルダーから処方オーダーすることにより、

平均200件を超えるようになった。

薬剤、容量や投与回数、日数などの間違いを防ぎ、より高い安全性を確保している。

外来化学療法センターにおける治療実施数の推移

（件数）
250

小児科など

200

婦人科
血液内科
消化器内科

150

呼吸器外来

100

乳腺外科
外科

50
消化器外科

年

11

1

1

1

1

1

年

年

10

月

月

年

09

月

08

月

07

月

年

0

京都市立病院診療概要 97

がん診療業務概要 地 域 が ん 診 療 連 携 拠 点 病 院 と し て の 役 割

当院は2007年1月28日に「地域がん診療連携拠点病院」に認定され、高度ながん診療を提供するために、

がん診療業務概要 地 域 が ん 診 療 連 携 拠 点 病 院 と し て の 役 割

3. 放射線治療体制の充実

4. がん相談支援業務の現状

2007年度の厚生労働省による放射線治療機器緊

がん診療には、地域の医療機関からがん患者を受急整備事業で、当院にリニアック緊急整備補助金がけ入れ、当院での高度ながん治療を行った後に治療交付され、2009年8月に最新鋭リニアックが配備さの継続として地域の医療機関に紹介する、いわゆるれた。このリニアックにはガントリーにkV管球と切れ目のない地域連携業務が重要である。この業務

フラットパネル検出器が取り付けられており、kVの中心的役割を果たす地域医療連携室では、病院間ビームによる明瞭な画像による骨照合や、透視像での転院調整（病病連携）、在宅療養に向けた介護サーの照射目的病巣の描出、コーンビームCTの撮像もビス担当者との調整、在宅療養の中心的役割を担う

可能となり、最先端の外照射が可能となった。この診療所との調整（病診連携）や、患者や家族の精神的・高性能リニアックにより、通常照射においても腫瘍

経済的不安に対する対応などを行っている。2010

に対する線量集中性の向上や、正常組織への線量軽

年度には延べ349名への相談・支援業務を行い、面減が図れているが、さらにハイテク照射の極みであ接、電話、ファックスによる相談業務の延べ件数はる高精度放射線治療も可能となった。2009年10月

2,219件であった。

からは肺癌や肺転移、肝癌や肝転移に対するいわゆ

年2回定期開催している「京都市立病院地域医療

るピンポイント照射である体幹部定位照射、2010

フォーラム」では、1回はがん診療関連テーマを取

年2月からは脳腫瘍や脳転移に対する脳定位照射、り上げており、地域住民はもとより地域の医療施設

2011年2月からは保険診療として強度変調放射線

職員に対する教育・啓蒙活動を行っている。2011年

治療（IMRT）を開始した。またIMRTの中でも最新

2月12日には第14回として「婦人科がんをめぐる鋭治療とされている強度変調回転照射（VMAT）も最近のトピックス」を開催した。

同時に開始した。現在IMRT・VMATの対象は前立腺がん患者と家族の会「みぶなの会」は2009年6

癌、脳腫瘍であるが、今後診療体制をさらに充実さ月に発足したが、2010年10月には回数を月1回かせ、子宮頸癌術後や頭頸部癌、肺癌などの根治症例

ら2回に増やして定期開催している。患者間の情報や、骨転移、再照射症例などへの緩和的放射線治療

交換の場所としてのみならず、2回に1回の割合でへの適応・導入も目指している。

頭髪ケア、抗がん剤の副作用、インフルエンザ対策、また最新鋭治療のみならず、すでに2007年から緩和ケア、サプリメント、フットケア、放射線治療

開始している子宮癌等に対するCTやMRIを併用しなどに関するミニ教育講演を同時開催しており参加た先進的な画像誘導の高線量率（HDR）腔内照射、者から好評を得ている。発足以来これまでに187名

2008年から開始した前立腺癌に対するヨード125が参加した。また2010年11月に始まった乳癌患者

シード永久挿入術、前立腺癌や子宮頚癌、乳癌術後の会「ビスケットの会」の運営も支援している。当等に対するHDR組織内照射、多発性骨転移に対す院は京都府がん診療連携事業のがん相談支援部門のるメタストロン治療などの充実した内治療、内用治中心的施設として、京都府下の支援病院・協力病院療を行っている。

の相談支援事業の指導的役割を担っている。

当院はこのように充実した外照射、内照射、内用治療を、自在に最適に組み合わせることによって、患者さんに優しいがん治療を目指しており、さらに98

5. がん登録業務の現状

地域がん診療連携拠点病院として技術・知識・経験の2006年後半より診療情報管理室が管理する形式

蓄積を行い、地域医療機関との連携をさらに深め、で国立がんセンターの登録様式に則った院内がん登国内有数の総合的包括的放射線治療施設を目指して録制度を全診療科に適応し、このデータを基に京都いる。

府へのがん登録を行っている。院内がん登録（国立1 地域がん診療連携拠点病院としての役割

2008年：940症例・865症例、2009年：1,005症例・

がん診療に限らず医療全体を充実させるためには

887症例と年々増加しており、2010年の京都府へ

チーム医療を担う専門知識や技術を持ったコメディの登録数は1,045症例である。これまでの手書き記

カルの養成が必須である。

載方式は、2008年5月の電子カルテ導入により簡看護部門では2010年度までに7名の看護師が、①

素化・自動化され、複数診療科からの重複登録が無がん化学療法看護、②緩和ケア、③皮膚排泄ケア、

くなり、より正確で迅速な登録が可能になった。こ

④摂食・嚥下障害看護、⑤集中ケア、⑥感染管理、のような登録制度の充実を受けて、予後調査業務も⑦がん放射線療法看護部門の認定看護師資格を取得

診療情報管理室が一括して実施している。2009年した。この中でも特にがん診療に関連が深い①がんから始めた住民票照会による調査では、2010年3

化学療法看護、 ②緩和ケア、 ③皮膚排泄ケア、 ④

月末現在、京都市在住で1年以上当院外来受診がな

摂食・嚥下障害看護、⑦がん放射線療法認定看護師

かった342症例に住民票照会による予後調査を行っは、外来化学療法センターの専従看護師としてがんた。その結果170名の生存確認と126名の死亡確認

患者カウンセリングを担当し、その他の認定看護師はが行われた。今後もより精度の高い予後調査を目指

緩和ケアラウンド、NSTラウンド、褥瘡管理ラウンド

して住民票照会による予後調査を行う計画である。

などのチーム医療のメンバーとして深く関与している。
放射線治療体制の充実には放射線治療の専門知識

6. 緩和医療の充実を持った放射線技師の配置が必須であり、現在放射

2006年4月に設立された緩和ケアチームは、医療品質管理士や医学物理士などの認定資格取得を目師4名、看護師4名、薬剤師2名と歯科衛生士1名で線治療専門技師1名が従事している。現在放射線治
指して研修に励んでいる。

チームを構成し、これまでに約100症例で約600回

薬剤科ではがん専門薬剤師1名、がん薬物療法認

の診療ラウンドと緩和ケア外来を行ってきた。さら定薬剤師1名が、がん診療に関するチーム医療に従に院内外の医療従事者を対象に緩和ケア研修会を事して専門性を発揮している。

行ってきた。院外では厚生労働省と日本緩和医療学会の開催指針に準じ、主として医師を対象とした研修会を2010年6月までに2回開催し、2011年も6月

8. 院内Cancer Board Meetingの現状

24日と25日に開催予定である。また、院内職員とがん診療はチーム医療の原点であるとの観点か

地域の医療従事者を対象にした6回連続の研修会をら、従来の診療科医師による症例カンファレンスを、

3クール行い、延べ約1,000名の受講者があった。6

2008年に臨床病理検査技師、放射線科技師、看護回の研修会を全て受講した職員は、各職場での診療師、薬剤師などの多職種が参加するCancer Boardのリーダー的な役割を担っている。また地域住民

Meeting に再編成した。現在、消化器、呼吸器、を対象とした緩和医療の啓蒙活動をこれまでに4回

泌 尿 器、 婦 人 科、 肝 臓、 乳 腺、 血 液 の 各Cancer

行ってきた。緩和ケアは医療従事者にも周知できて

Board Meetingが活動しているが、2010年度の開いない部分があり、今後も癌診療に携わっている催実績（開催回数；検討症例数）は、消化器：91回；

すべての医師・看護師のみならず、医療従事者全員

177症 例、 呼 吸器：41回；172症例、 婦人 科：12回；にその本質を知ってもらえるよう、勉強会や研修会

84症例、肝臓：26回；58症例、乳腺：43回；126症例、を通じて積極的な働きかけを行っていく計画である。

血液：18回；61症例、小児造血細胞移植：7回；17症

2013年度に完成予定の新北館には10床の緩和病床例などであった。

が設置される計画であり、緩和医療のさらなる充実に向けた積極的な医療を提供していく。

京都市立病院診療概要 99

がん診療業務概要 地 域 が ん 診 療 連 携 拠 点 病 院 と し て の 役 割

府に報告）総数は、2007年：773症例・710症例、7. がん診療専門コメディカルの育成と認定資格修得に向けて

がんセンターに報告）総数・地域がん登録（京都Ⅴ がん診療業務概要

2 平成22年度疾患別がん診療機能、診療実績、認定資格、治療指針、治療成績等について
治療内容

診療実績（件数）

医師の専門分野：認定資格

使用している
ガイドライン等

化学療法

112例

胃がん・胃腫瘍
大腸がん・大腸腫瘍
肝がん・肝腫瘍

年 度 疾 患 別 が ん 診 療 機 能︑診 療 実 績︑認 定 資 格︑治 療 指 針︑治 療 成 績 等 に つ い て

66例

セカンドオピニオンへの対応

3例

内視鏡的切除術（EMR・ESD）

52例

セカンドオピニオンへの対応

2例

手術

EBMの 手 法による肺診療科統括部長（呼吸器外科、肺癌、縦隔腫瘍、 癌 診 療 ガ イド ラ イ ン
2003年 版 及 び2005
胸腔鏡手術）
年版（日本肺癌学会）◦日本胸部外科学会指導医

大迫

努◦日本呼吸器外科学会専門医 ◦日本外科学会指導医◦日本呼吸器内視鏡学会指導医◦日本呼吸器学会専門医◦日本がん治療認定医機構暫定教育医

90例（腹腔鏡下手術47例）

内視鏡的切除術（EMR・ESD）

171例

化学療法

72例

放射線治療

12例

セカンドオピニオンへの対応

1例

手術

11例

化学療法

20例

穿刺療法（PEI/RFA）

51（31/20）例

肝動脈塞栓術（TAE）

107例

吉波 尚美 総合内科部長（消化器病、肝臓病、内視鏡）◦日本内科学会専門医◦日本消化器病学会専門医（指導医）◦日本消化器内視鏡学会専門医（指導医）◦肝臓学会専門医（指導医）◦日本内科学会専門医、日本がん治療認定医機構認定医桐島寿彦 消化器内科副部長（消化器病、肝臓病、がん薬物療法）◦日本消化器病学会専門医 ◦日本肝臓学会専門医◦日本内科学会認定医 ◦日本がん治療認定医機構認
定医◦日本消化器内視鏡学会専門医◦日本臨床腫瘍学会がん薬物療法専門医

山下 靖英 内視鏡室副部長（消化器病、内視鏡）◦日本消化器病学会専門医◦日本消化器内視鏡学会専門医（指導医）、◦日本内科学会認定医 ◦日本がん治療認定医機構認
定医元好 貴之 消化器内科医長（消化器病）◦日本内科学会認定医 ◦日本消化器病学会専門医◦日本がん治療認定医機構認定医◦日本消化器内視鏡学会専門医
高井 孝治 消化器内科医員（消化器病）◦日本内科学会認定医 ◦日本がん治療認定医機構認
定医

食道がん
胆嚢がん
・胆管がん

膵がん・膵腫瘍

セカンドオピニオンへの対応

1例

手術

3例

松田 昌悟 消化器内科医員（消化器病）◦日本内科学会認定医

内視鏡的切除術（EMR・ESD）

9例

化学療法

5例

放射線化学療法17例

森本 泰介 副院長（一般外科、消化器外科、肝臓外科）◦日本外科学会専門医（指導医）、◦日本消化器外科学会専門医（指導医）◦日本がん治療認定医機構暫定教育医◦日本肝胆膵外科学会高度技能指導医

セカンドオピニオンへの対応

0例

手術

4例

化学療法

14例

セカンドオピニオンへの対応

2例

手術

5例

化学療法

33例

放射線化学療法

9例
0例

放射線治療計画ガイド
ライン2008年度版（日本放射線腫瘍学会）肺癌取扱い規約（改定
宮原 亮
呼吸器外科部長（呼吸器外科、肺癌、縦隔腫瘍、 第7版）2009年
胸腔鏡手術）◦日本胸部外科学会認定医◦日本呼吸器外科学会専門医 ◦日本外科学会専門医◦日本臨床腫瘍学会暫定指導医

39例（腹腔鏡下手術9例） 新谷 弘幸 副院長（消化器病、肝臓病）◦日本消化器病学会専門医（指導医）◦日本肝臓学会専門医（指導医）
45例◦日本内科学会認定医

化学療法

セカンドオピニオンへの対応

100

46例（胸腔鏡下手術36例）

放射線療法

手術

正仁 呼吸器内科部長（呼吸器疾患の診断・治療、間質性肺炎の診断・治療）◦日本呼吸器学会指導医◦日本呼吸器内視鏡学会指導医◦日本内科学会認定医

生存率その他特記事項

江村
手術

肺がん・縦隔腫瘍

がん診療業務 概 要 平 成
22

疾患名

西方

誠

胃癌治療ガイドライン
2010年 版（ 日 本 胃 癌学会）
消化器内科鏡ガイドラ
イ ン2006年 版（ 日 本
消化器内視鏡学会）
GIST診療ガイドライン
2010年（日本癌治療学会/GIST研究会）
大腸癌治療ガイドライン2010年 版（大腸癌研究会）
GIST診療ガイドライン
2010年（日本癌治療学会/GIST研究会）
放射線治療計画ガイド
ライン2008年度版（日
本放射線腫瘍学会）非小細胞肺癌（2005～
2010年度非手術症例）
1生率
30%
2生率
13%
小 細 胞 肺 癌（2005～2010年度非手術症例）
1生率
42%
2生率
8%
肺癌手術後5年累積生存率
ⅠA
74.3%
ⅠB
56.0%
Ⅱ
54.7%
Ⅲ
22.7%

手術症例 5年累積生存率
ⅠA
97.8%
ⅠB
95.6%
Ⅱ
76.9%
ⅢA
54.1%
ⅢB
18.5%
Ⅳ
5.1%
全体
70.3%
（2010年3月末現在）

手術症例 5年累積生存率
ⅠA
100.0%
ⅠB
96.4%
Ⅱ
87.4%
ⅢA
77.6%
ⅢB
62.7%
Ⅳ
16.3%
全体
70.8%
（2010年3月末現在）

肝がん診療ガイドライン2009年 版（ 科 学 的 全切除症例
根拠に基づく肝癌診療 5年累積生存率 60.2%
ガイドライン作成に関 （2010年3月末現在）
する研究班）

総合内科・消化器内科医長（消化器病）

山本 栄司 消化器外科部長（一般外科、消化器外科）◦日本外科学会専門医（指導医）◦日本消化器外科学会専門医（指導医）、◦日本がん治療認定医機構暫定教育医・認定医
松尾 宏一 消化器外科副部長（一般外科、消化器外科）◦日本外科学会専門医
里輝幸 外科医長（一般外科、消化器外科、外傷）◦日本外科学会専門医 ◦JATECインストラクター

上和広 外科医長（一般外科、消化器外科）

玉置 信行 外科医長（一般外科、消化器外科）◦日本外科学会専門医
片山

外大 外科医員（一般外科、消化器外科）

玉木

一路 外科医員（一般外科、消化器外科）

奥野将之 外科医員（一般外科、消化器外科）

手術症例 5年累積生存率0
100.0%
Ⅰ
67.9%
Ⅱ
63.3%
Ⅲ
43.2%
放射線治療計画ガイドⅣ
0.0%
ライン2008年度版
（日
全体
55.3%
本放射線腫瘍学会）（2010年3月末現在）

食道癌治療ガイドライン2007年 版（日本食道疾患研究会）

胆道癌診療ガイドライ
全切除症例
ン（ 第1版 ）
（日本肝胆
5年累積生存率 48.9%
膵外科学会、日本癌治（2010年3月末現在）
療学会）
膵癌診療ガイドライン
2009年 版（ 日 本 膵 臓
学会）

全切除症例
IPMN/MCN国 際 診 5年累積生存率 35.8%
療ガイドライン（ 国 際 （2010年3月末現在）
膵臓学会ワーキンググ
ループ）

治療内容

診療実績（件数）

乳がん・乳腺腫瘍

手術

75例

化学療法

346例

放射線療法

125例
1例

手術

9例

前立腺がん

前立腺癌診療ガイドラ
イ ン2006年 版（ 日 本
泌尿器科学会編）

膀胱がん
尿路がん
精巣がん

142例

放射線療法（組織内照射）

13例

放射線療法（外照射）45例

セカンドオピニオンへの対応

2例

手術（膀胱全摘）1例

経尿道的膀胱腫瘍切除（TUR）

75例

化学療法

28例

セカンドオピニオンへの対応

1例

上田 朋宏 泌尿器科部長（泌尿器科癌治療）◦日本泌尿器科学会専門医（指導医）◦日本がん治療認定医機構暫定教育医

手術

7例

吉田 徹
泌尿器科副部長（泌尿器科手術一般）◦日本泌尿器科学会専門医（指導医）

化学療法

11例

放射線療法

田上 英毅 （泌尿器科手術一般）◦日本泌尿器科学会専門医（指導医）

14例

セカンドオピニオンへの対応

2例

伊藤 将彰 （泌尿器科手術一般）◦日本泌尿器科学会専門医（指導医）

手術

3例

化学療法

0例

放射線療法

5例

セカンドオピニオンへの対応

0例

放射線治療計画ガイド
ライン2008年度版（日本放射線腫瘍学会）放射線治療計画ガイド
ライン2004年度版（日本放射線腫瘍学会

腎がん

8例（ 腹腔鏡下手術3例）

子宮がん

化学療法

6例

セカンドオピニオンへの対応

2例

手術

56例

化学療法

42例

子宮頸癌治療ガイドラ
イ ン2007年 版（ 日 本
婦人科腫瘍学会編）

放射線療法

46例

セカンドオピニオンへの対応

1例

藤原 葉一郎 産婦人科部長（婦人科一般、周産期管理、産婦
人科感染症、性感染症）◦日本産科婦人科学会専門医◦日本婦人科腫瘍学会婦人科腫瘍専門医◦日本性感染症学会専門医

手術

11例

大井 仁美 産婦人科医員（周産期管理）◦日本産科婦人科学会専門医

卵巣がん

化学療法

40例

放射線療法

4例

セカンドオピニオンへの対応

0例

手術

小薗 祐喜 産婦人科医員（婦人科一般）◦日本産科婦人科学会会員

子宮体癌治療ガイドラ
イ ン2009年 版（日本
婦人科腫瘍学会編）
放射線治療計画ガイド
ライン2008年度版（日本放射線腫瘍学会）卵巣がん治療ガイドラ
イ ン2010年 版（ 日 本
婦人科腫瘍学会編）
放射線治療計画ガイド
ライン2008年度版（日本放射線腫瘍学会）

28 例

頭頸部がん

38例

上田 大
耳鼻咽喉科副部長（耳鼻咽喉科一般）◦日本耳鼻咽喉科学会専門医

放射線療法

26例

信原 健二 耳鼻咽喉科医長（耳鼻咽喉科一般）◦日本耳鼻咽喉科学会専門医

セカンドオピニオンへの対応

0例

化学療法

生存率その他特記事項

乳癌診療ガイドライン 手術症例 10年累積生
2010年 版（ 日 本 乳 癌 存率
学 会 ）乳 房 温 存 療 法
Ⅰ94.5%
森口 喜生 乳腺外科部長（一般外科、消化器外科、乳腺外科）
ガイドライン2005年版
ⅡA
89.2%◦日本外科学会専門医（指導医）（標準的な乳房温存
ⅡB
83.5%◦日本乳癌学会専門医
療法の実施要項の研ⅢA
76.2%◦日本がん治療認定医機構暫定教育医
究班）
ⅢB
63.8%
西江 万梨子 乳腺外科医員（一般外科、消化器外科、乳腺外科）
Ⅳ
32.1%
放射線治療計画ガイド
全体83.9%
ライン2008年度版（日（2010年3月末現在）
本放射線腫瘍学会）化学療法（ホルモン療法）

手術使用している
ガイドライン等

頭頸部がん取り扱い規約
放射線治療計画ガイド
ライン2008年度版（日本放射線腫瘍学会）がん疼痛ガイドライン（日本緩和医療学会）

京都市立病院診療概要 101

22

年 度 疾 患 別 が ん 診 療 機 能︑診 療 実 績︑認 定 資 格︑治 療 指 針︑治 療 成 績 等 に つ い てセカンドオピニオンへの対応

医師の専門分野：認定資格

がん診療業務 概 要 平 成

疾患名

血液腫瘍
︵白血病︑
リンパ腫など︶甲状 腺 が ん

22

小児血液腫瘍・小児腫瘍

治療内容

医師の専門分野：認定資格

19例

上田 大
耳鼻咽喉科副部長（耳鼻咽喉科一般）◦日本耳鼻咽喉科学会専門医

化学療法

0例

信原 健二 耳鼻咽喉科医長（耳鼻咽喉科一般）◦日本耳鼻咽喉科学会専門医

放射線療法

3例

小松 弥郷 内分泌内科部長（内分泌代謝学全般）◦日本内分泌学会専門医（指導医）

セカンドオピニオンへの対応

0例

簱谷 雄二 内分泌内科副部長（内分泌代謝学全般）◦日本内分泌学会専門医 ◦日本甲状腺学会専門医

化学療法

血液内科600例

移植（同種移植）2例（自家移植）4例

放射線治療

9例

セカンドオピニオンへの対応

0例

無菌室設置の有無
（病床数）

2床

化学療法

50例

移植

（同種移植）1例

手術

0例

セカンドオピニオンへの対応

0例

無菌室設置の有無
（病床数）

2床

伊藤

満

血液内科部長（臨床血液学、造血器悪性疾患の治療、造血幹細胞移植）◦日本血液学会専門医（指導医）◦日本臨床腫瘍学会暫定指導医◦日本がん治療認定医機構暫定教育医・認定医

宮原

裕子 血液内科副部長（臨床血液学、造血器悪性疾
患の治療、造血幹細胞移植）◦日本血液学会専門医◦日本臨床腫瘍学会暫定指導医◦日本がん治療認定医機構暫定教育医・認定医

鷹尾 珠美子 血液内科医長（臨床血液学、造血器悪性疾患の治療、造血幹細胞移植）◦日本血液学会専門医

生存率その他特記事項

甲状腺癌取扱い規約
第6版（甲状腺外科学会）
放射線治療計画ガイド
ライン2004年度版（日本放射線腫瘍学会）血液内科
急 性 白 血 病：JALSG．
AML201．APL204． 非血縁者間骨髄移植や臍帯血移植にも対応して
ALL202慢 性 骨 髄 性 白 血 病： いる。
JALSG．CML202に準 ミニ 移 植 やHLA一 部 不
適合ドナーからの移植も
拠
骨 髄 異 形 成 症 候 群： 行っている。
JALSG．MDS200
自家末梢血幹細胞移植5
非ホジキン悪性リンパ 年生存率（全例）
65.0％
腫：R-CHOPをはじめと急性骨髄性白血病3年生する標準的治療を施
存率 43.0％

小児白血病研究会（JACLS）：ALL-02
日 本 小 児 白 血 病リンパ 腫 研 究グ ル ープ
（ J P L S G ）: A M L - 0 5 、
A M L - D 0 5 、
清水 恒広 感染症科部長（感染症一般・小児血液・腫瘍性 A M L - P 0 5 、 L L B 造血細胞移植に力を入NHL-03、B-NHL-03、疾患の診断と治療）れている。
ALL-R08、HLH2004◦日本小児科学会専門医
日本ランゲルハンス細大曽根 眞也 小児科医長（血液・悪性腫瘍）
胞組織球症研究グルー◦日本小児科学会専門医
プ（JLSG）：LCH-02◦日本がん治療認定医機構認定医
日本 神 経 芽 腫 研 究グ
◦日本血液学会専門医
ループ（JNBSG）治 療◦日本小児血液・がん学会暫定指導医
指針

18 例

性腺外胚
細胞腫瘍
骨軟部腫瘍

村井 望
脳神経外科部長（脳神経外科一般）◦日本脳神経外科学会専門医

放射線療法

39例

河原崎 知 脳神経外科医長（脳神経外科一般）◦日本脳神経外科学会専門医

セカンドオピニオンへの対応

0例

化学療法

0例

セカンドオピニオンへの対応

0例

手術

0例

化学療法

0例

放射線療法

54例

セカンドオピニオンへの対応

0例

皮膚腫瘍

化学療法

使用している
ガイドライン等

黒田 啓史 小児科部長（血液・悪性腫瘍）◦日本小児科学会専門医◦日本がん治療認定医機構暫定教育医・認定医◦日本血液学会専門医◦日本小児血液・がん学会暫定指導医

4例

化学療法

手術

原発不明
がん
眼腫瘍

102

診療実績（件数）

手術

手術
脳腫瘍

年 度 疾 患 別 が ん 診 療 機 能︑診 療 実 績︑認 定 資 格︑治 療 指 針︑治 療 成 績 等 に つ い て

がん診療業務 概 要 平 成

疾患名

村井 望
脳神経外科部長（脳神経外科一般）◦日本脳神経外科学会専門医
上田 朋宏 泌尿器科部長（泌尿器科癌治療）◦日本泌尿器科学会専門医（指導医）
吉田 徹
泌尿器科副部長（泌尿器科手術一般）◦日本泌尿器科学会専門医（指導医）
田上 英毅 （泌尿器科手術一般）◦日本泌尿器科学会専門医

放射線治療計画ガイド
ライン2008年度版（日本放射線腫瘍学会）伊藤 将彰 （泌尿器科手術一般）◦日本泌尿器科学会専門医

19 例
0例

放射線治療計画ガイド
ライン2004年度版（日本放射線腫瘍学会）小西 啓介 皮膚科部長（皮膚科全般）◦日本皮膚科学会認定皮膚科専門医（指導医）

放射線治療

0例

セカンドオピニオンへの対応

0例

化学療法

2例

セカンドオピニオンへの対応

0例

手術

0例

小泉 閑
眼科部長（網膜硝子体疾患）◦日本眼科学会専門医

眼動注

0例

鈴木 智
眼科副部長（角膜疾患）◦日本眼科学会専門医

セカンドオピニオンへの対応

0例

吉田 祐介 眼科医長（眼科一般）◦ 日本眼科学会専門医

皮 膚 悪 性 腫 瘍 ガイドライン（日本皮膚科学会）
放射線治療計画ガイド
ライン2008年度版（日
本放射線腫瘍学会）すべてのCancer Board Meeting が合同で症例検討し、 原発不明がん診療ガイ
担当診療科を決定
ドライン2010年版

集学的治療を要する場
合は、京都府立医科大学
附属病院へ紹介（4例）

2 平成22年度疾患別がん診療機能、診療実績、認定資格、治療指針、治療成績等について

治療内容

診療実績（件数）

脊椎腫 瘍

6例

化学療法

0例

放射線治療

2例

セカンドオピニオンへの対応

0例

手術

2例

化学療法

3例

セカンドオピニオンへの対応

0例

永原 亮一 整形外科副部長（脊椎外科）◦日本脊椎脊髄病学会脊椎脊髄外科専門医◦日本整形外科学会脊椎脊髄病医

使用している
ガイドライン等

生存率その他特記事項

放射線治療計画ガイド
ライン2008年度版（日本放射線腫瘍学会）主に癌の脊椎転移による脊 髄 麻 痺に対する手術を行っている。
単発性転移で根治を望める場合は脊椎全摘も行う。

22

早川 克己 放射線科部長（放射線診断）◦日本医学放射線学会専門医 ◦IVR学会専門医
放射線診断・治療

放射線治療・IVR実績は各疾患欄に集約して記載済み

セカンドオピニオンへの対応

2例

谷掛 雅人 放射線科副部長（放射線診断）◦日本医学放射線学会専門医
立入 誠司 放射線科副部長（放射線治療）◦日本医学放射線学会専門医（治療）◦日本医学放射線学会医学物理士◦日本放射線腫瘍学会認定医◦放射線治療品質管理機構放射線治療品質管理士◦日本がん治療認定医機構暫定教育医・認定医◦日本乳癌学会乳腺専門医

放射線診療計画ガイド
ライン2008年版（日本放射線学会）

病理診断

浦田 洋二 病理診断科部長（病理学）◦日本病理学会病理専門医
樋野 陽子 病理診断科医長（病理学）◦日本病理学会病理専門医

京都市立病院診療概要 103

年 度 疾 患 別 が ん 診 療 機 能︑診 療 実 績︑認 定 資 格︑治 療 指 針︑治 療 成 績 等 に つ い て

その他のがん

手術

医師の専門分野：認定資格

がん診療業務 概 要 平 成

疾患名