日本銀行金融ネットワークシステム

メッセージフォーマット仕様書（コア機能・業務データ編）

2015 年 10 月
第１版

目次

Ⅰ．概要

Ⅱ．メッセージフォーマット

１．仕様書の記載内容

１．対象電文一覧（１）仕様書の位置付け

２．メッセージフォーマット

（２）仕様書の記載内容等
２．CPU 接続および ULDL 機能の対象電文（１）CPU 接続および ULDL 機能の対象電文

Ⅲ．コード・番号（２）CPU 接続による EX 一方通知電文の受信

１．業務データとして使用するコード

３．電文の類型と留意事項（１）コード一覧（１）電文の類型（２）コード体系表（２）ISO 電文

２．業務データとして使用する番号（３）非 ISO 電文（１）番号一覧（４）先日付電文のバージョン変更時の対応（２）番号体系表（５）送信時の留意点
３．エラーコード
４．使用する文字コード（１）共通的なエラー（１）使用する文字コード（２）個別業務によるエラー（２）文字コード設定上の留意点
５．エラー電文（１）エラー電文の種類（２）補足メッセージ
６．スキーマメッセージフォーマット仕様書（コア機能・業務データ編）＜第１．０５版＞

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（別紙）
別紙１

日銀ネットで使用する文字コード

別紙２

対象電文一覧

別紙３

メッセージフォーマット

別紙４

コード一覧

別紙５

コード体系表

別紙６

番号一覧

別紙７

番号体系表

別紙８

共通的なエラーのエラーコード一覧

別紙９

個別業務によるエラーのエラーコード一覧

別紙１０

日銀ネットにおける ISO20022 メッセージのバージョン改訂時の対応（スキーマ）
ルートスキーマ（下り）業務データスキーマ（上り、下り）

メッセージフォーマット仕様書（コア機能・業務データ編）＜第１．０５版＞

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Ⅰ．概要
１．仕様書の記載内容（１）仕様書の位置付け
日本銀行金融ネットワークシステムの接続仕様書等の体系における本仕様書（以下、仕様書）の位置付けは次図のとおりです。
「日本銀行金融ネットワークシステム利用細則」 1と併せてご使用ください。
接続仕様書等

フダァ
ウインル
ロアーッ
ドプ
機ロ能ード・コン
ピュータ接続ファイルアップロード・
ダウンロード機能説明書

メッセージフォーマット仕様書（コア機能・共通編）

メッセージフォーマット仕様書（コア機能・業務データ編）

メッセージフォーマット仕様書（照会データファイル取得機能・共通編）

メッセージフォーマット仕様書（照会データファイル取得機能・業務データ編）

コンピュータ接続仕様書

凡例

図Ⅰ．１－１

1

接続仕様書等の体系図

日本銀行ホームページの「業務上の事務連絡」に掲載しています。

メッセージフォーマット仕様書（コア機能・業務データ編）＜第１．０５版＞

網掛け：本仕様書

3（２）仕様書の記載内容等
仕様書では、日銀ネットのコア機能を利用する際、コンピュータ接続（以下、CPU 接続）またはファイルアップロード・ダウンロード機能（以下、ULDL 機能）を用いて送受信する取引データのうち、業務データ部のメッセージフォーマット に関する仕様を記載しています。

メッセージフォーマット仕様書（コア機能・業務データ編）＜第１．０５版＞

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２．CPU 接続および ULDL 機能の対象電文（１）CPU 接続および ULDL 機能の対象電文
CPU 接続では、原則すべての送受信電文を利用対象とします。
ULDL 機能では、原則、ファイルアップロード（以下、UL）は入力方式が再鑑方式であるすべての送信電文、ファイルダウンロード（以下、DL）はすべての送受信電文 を利用対象とします。ただし、上記の対象外とする電文も存在します。詳しくは「Ⅱ．１．対象電文一覧」を参照してください。
ま た、 日銀ネ ット端 末を 利用 する場 合には 、取 消・ 訂正対 象とな る画 面を 一旦呼 出し、 出力 され た当該 画面を 利用 して 取消・訂正の電文を送信することにより取消・訂正を行う 処理 2について、CPU 接続または ULDL 機能を利用する場合には、取消・訂正画面の呼出し電文を送信することなく、直接、取消・訂正の電文を送信することができます。

（２）CPU 接続による EX 一方通知電文の受信
EX 一方通知電文を CPU 接続の利用先宛に出力する場合には、予め日本銀行への申請が必要となります。詳細は、 「コンピュータ接続仕様書」中、「２．４ CPU 接続と日銀ネット端末との関係」を参照してください。

2

例えば、国債発行関係事務の「新規記録等訂正入力画面呼出し」を送信して「新規記録等訂正」 画面を呼出し、当該画面を利用して「新規記録等訂 正」を送信する処理が該当します。

メッセージフォーマット仕様書（コア機能・業務データ編）＜第１．０５版＞

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３．電文の類型と留意事項（１）電文の類型
電文は、業務データ部のメッセージフォーマットに着目すると、①

ISO20022 メッセージ（以下、 ISO メッセージ）を用いる電文（以下、ISO 電文）②①以外の電文（以下、非 ISO 電文）に大別することができます。

（２）ISO 電文
イ．利用する ISO メッセージ
ISO メッセージの活 用 により STP 化の一層 の 進展に大きく寄 与する と期待できる 電 文につ いては、業務デ ータ部 のメッセージ
フォーマットに ISO メッセージを利用します。
日銀ネットで利用する ISO メッセージは、次表のとおりとなります。
表Ⅰ．３－１
利用業務利用する ISO メッセージ

利用する ISO メッセージ

ISO20022 の Message Definition Report

外国為替円決済制度関係事務pacs.008.001.03 FIToFICustomerCreditTransferV03

当座勘定取引pacs.009.001.03 FinancialInstitutionCreditTransferV03

Payments Clearing and Settlement – Maintenance 2012 Approved by the Payments SEG on

sese.023.001.01 SecuritiesSettlementTransactionInstructionV01
国債振替決済関係事務
国債資金同時受渡および同時担
保受払関係事務sese.025.001.01 SecuritiesSettlementTransactionConfirmationV01
sese.023.001.02 SecuritiesSettlementTransactionInstructionV02
sese.025.001.02 SecuritiesSettlementTransactionConfirmationV02

国債資金同時受渡（香港）関係事
務sese.023.001.03 SecuritiesSettlementTransactionInstructionV03
sese.025.001.03 SecuritiesSettlementTransactionConfirmationV03

メッセージフォーマット仕様書（コア機能・業務データ編）＜第１．０５版＞

603 April 2012 Message Definition Report Edition June 2012

Securities Settlement and Reconciliation Approved by the Securities SEG on 14December 2009 Message Definition Report Edition December 2009

Securities Settlement and Reconciliation/Maintenance Cycle 2010-2011 Approved by theSecurities SEG on 1 February 2011 Message Definition Report Edition May 2011

Securities Settlement and Reconciliation/Maintenance Cycle 2011-2012 Approved by theSecurities SEG on 26 January 2012 Message Definition Report Edition April 2012

ロ．ISO 電文のメッセージ構造
ISO 電文は、複数バージョンの ISO メッセージを Message Building Block（以下、MBB）単位で組合せたメッセージ構造となっています。すなわち MBB 単位で ISO 電文をみると、あるバージョンの ISO メッセージの MBB と一致することとなります。ただし、一部の ISO 電文では、MBB の最上位階層の Message Item が Extension（ISO メッセージにおいて 自由入力が可能なタグ）等となっている MBB について、日銀ネット独自のメッセージ構造を定義することがあります。この場合、当該 MBB に対応する ISO メッセー
ジのバージョンは存在しないこととなります。
なお、仕様書のメッセージフォーマット では、①日銀ネット上設定必須となり得る項目とその上位階層、②日銀ネット端末における入出力項目とその上位階層、③日銀ネットにおいて送受信可能とする MBB の最上位階層、のみ記載しています。 したがって、
メ ッ セ ー ジ フ ォ ー マ ッ ト に 記 載 の な い 項 目 で あ っ て も 、 ③ の MBB 上 定 義 さ れ て い る 項 目 で あ れ ば 、 適 宜 、 ISO20022 の Message
Definition Report（以下、MDR）および日本銀行が公表するスキーマを参照の上、送受信いただくことが可能です。
ハ．ISO メッセージのバージョン 改訂時の対応
ISO メッセージのバージョンが 改訂される場合には、ISO 電文もバージョン改訂に対応するときがあります。
ISO 電文のバージョン改訂への対応は MBB 単位で行うため、ある一つの MBB 内で複数バージョンの項目が混在することはありません。詳細は、別紙１０を参照してください。
ニ．ISO 電文を送受信する際の留意点（イ）データ型定義
ISO 電文の送信に当たっては、 スキーマのデータ型定義（MBB 単位では、Extension 等を除いて ISO メッセージのスキーマ上のデータ型定義と同じです）のほか、日銀ネットのルールにも則って値を設定する必要があります。日銀ネットのルールは、各メッセージフォーマットの「参考：画面・帳票上の項目名」欄および「備考」欄を参考にしてください 。
また、ISO 電文の受信に当たっては、送信電文と同じように 日銀ネット独自の出力制約があります。詳しくは、メッセージフォーマットの「備考」欄を参照してください。

メッセージフォーマット仕様書（コア機能・業務データ編）＜第１．０５版＞

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表Ⅰ．３－２
ISO メッセージのスキーマにおけるデータ型定義

ISO メッセージのデータ型定義と日銀ネットの設定ルール（例）日銀ネットの設定ルール例

不適切な値を設定した場合の送信時の挙動

Mult[0..1]（任意項目）

設定必須

値を設定しない場合、個別業務エラー

Mult[1..*]（繰返し上限なし必須項目）

1 回のみ設定

2 回以上繰返して設定した場合、個別業務エラー

Max35Text（最大 35 文字）

参加者・種別・口座区分コード（半角英数 8 文字固定）

参加者・種別・口座区分コード（半角英数 8 文字固定）以外を設定した場合、個別業務
エラー

fractionDigits:5、minInclusive:0、totalDigits:18（小数点以下の最大桁数 5、最小値 0、最大桁数 18）

1～999,999,999,999,999（最大 15 桁、1 以上の整数）

小数を含む値、0、15 桁を超える数値を設定した場合、個別業務エラー（ロ）設定条件
ISO 電文の送信に当たって、日銀ネット端末の画面上では別々の入力項目が設けられているものの、メッセージフォーマット 上は同じ要素の繰返し 1 回目と 2 回目以降に各々の項目を区別して設定するよう、使い分けが行われる場合があります（例：送信電文「BANK TRANSFER」における日銀ネット端末の入力項目「 TRNS TYPE（支払指図取引種類コード）」）。この場合も 日銀ネットのルールに則って値を設定する必要がありますので、各メッセージフォーマットの「備考」欄を参照してください。

（ハ）日銀ネット端末の画面上に存在しない項目
ISO 電文のメッセージフォーマット上、日銀ネット端末の画面上には存在しない項目であっても、以下の①および②の項目に限り、設定が必須となります。
①

日銀ネット端末の画面 上には存在しないものの、スキーマ上は設定が必須となっている項目②

日銀ネット端末の画面上には存在せず、ISO メッセージのスキーマ上も設定が任意となっている項目だが、当該画面上に存在する他の項目が日銀ネットのルール上は設定が必須であることから、ISO 電文では設定必須となってしまう項目（次図を 参照。SafekeepingAccount 配下の Identification が日銀ネットのルール上は設定が必須となるため、SafekeepingAccount のメッセージフォーマット仕様書（コア機能・業務データ編）＜第１．０５版＞

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親要素である Party1 も設定が必要。ここで、Party1 が存在する場合には、スキーマ上、その子要素である Identificatioｎも設定必須となります）

Message Item
Party1
Identification
AnyBIC
ProprietaryIdentification
Identification
Issuer
SafekeepingAccount
Identification<XML Tag>
階層
6 <Pty1>

Message Item TypeOr

PartyIdentificationAndAccount42

Mult.

参考：画面・帳票上の項目名

備考[0..1]

7 <Id>

PartyIdentification43Choice

8 <AnyBIC>

AnyBICIdentifierOr[1..1][1..1]【（払出先）参加者】

ISOメッセージのMDRに則り値を設定

8 <PrtryId>
9 <Id>
9 <Issr>
7 <SfkpgAcct>

GenericIdentification19
Max35Text
Max35Text
SecuritiesAccount13

Or[1..1][1..1][1..1][0..1]

8 <Id>

Max35Text[1..1]（払出先）参加者・種別・口座区分コード

設定必須

図Ⅰ．３－１

ISO メッセージのスキーマ制約（例）

ホ．送信電文から受信電文への マッピング
受信電文に設定される要素（タグ、値）のうち、送信電文からマッピング可能な要素（階層 構造・タグが一致する要素）については、送信電文から受信電文へのマッピングを行います。
――

例えば、送信電文「口座振替」に対して、RES 電文「国債振替決済払出済通知」および EX 一方通知電文「国債振替決済受入済通知」がマッピング対象の受信電文となります。
ただし、送信電文の設定値に関わらず日銀ネットが独自に値を設定 する場合を除きます。詳しくは、メッセージフォーマットの「備考」欄を参照してください。
へ．データ長送信電文における業務データ部のデータ長は、最大 10Kbyte（1Kbyte=1,024byte。以下同様）です。10Kbyte を超えて送信した場合はエラーとなりますので、ご注意ください。
また、送信電文から受信電文へマッピングが行われることから、通常、受信電文の業務データ部のデータ長は送信電文とほぼ同じ、またはこれを若干上回る 程度となります。
メッセージフォーマット仕様書（コア機能・業務データ編）＜第１．０５版＞

9なお、最大データ長の試算を行う際は、半角 1 桁は 3byte、全角 1 桁は 4byte を前提として算出してください。
（３）非 ISO 電文
イ．メッセージフォーマット
非 ISO 電文では、当該電文が属する利用業務に対応する ISO メッセージの Business Area（次表参照）のタグおよび階層構造を可能な範囲で使用します。当該 Business Area に対応する項目が存在しない場合、または当該利用業務に対応する Business Areaが存在しない場合には、ISO20022 の XML design rules を参考にするなどしたうえで、 タグに適宜の英数字名称を付与します。
表Ⅰ．３－３

各利用業務に対応する Business Area

利用業務対応する Business Area

外国為替円決済制度関係事務

Payment&CASH MANAGEMENT

当座勘定取引Payment&CASH MANAGEMENT

当座勘定（同時決済口）取引関係事務

Payment&CASH MANAGEMENT

振替社債等資金同時受渡関係事務

Payment&CASH MANAGEMENT

国債資金同時受渡関係事務

Payment&CASH MANAGEMENT、Securities Settlement 等

国債資金同時受渡（香港）関係事務

Payment&CASH MANAGEMENT、SECURITIES

国債振替決済関係事務

SECURITIES

国債売買関係事務

SECURITIES

国債発行払込関係事務

Securities Issuance 等※※ 国債発行関係事務の電文を除きます。

非 ISO 電文の中には、論理項目名（メッセージ上の入出力要素の名称）が日銀ネット端末の画面・帳票上の項目名と一致しないものがあります。各メッセー ジ フォーマ ットの「 備考 」 欄およ び「参考 ：画 面・帳票 上の項目 名 」 欄の補足 事項を参 考に してくだ さい。なお、メッセージ構造は基本的には日銀ネット端末の画面・帳票上の出現順となっています。
また、出力帳票上 に現 れない項目（例： メッ セージ分割表示コ ード （ロ． 中の①を参 照） ）も存在しますの で、 必要に応じて、メッセージフォーマット仕様書（コア機能・業務データ編）＜第１．０５版＞

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適宜ご活用ください。
ロ．データ長送信電文の業務データ部のデータ長は、最大 100Kbyte です。
受信電文の業務データ部のデータ長は、最大 500Kbyte です。明細を繰返して大量出力する電文のうち データ長が大きくなる と見込まれる電文については、①複数電文に分割して出力する、②明細の出力を途中で打ち切る、のいずれかの 方式を採ることがあります（①②の対象電文、分割・打切りとなる明細数 は、「日本銀行金融ネットワークシステム 利用細則」を参照してください）。
①

複数電文に分割して出力する電文（例： 7441-00600 国債振替決済利子配分額明細表）
出力項目「分割番号」および「メッセージ分割表示区分」を持つ受信電文が該当します。
例えば 3 電文に分割して出力する場合には、1 電文目の「分割番号」に「1」、「メッセージ分割表示 区分コード」に「1」（続きあり表示あり）を、2 電文目の「分割番号」に「2」、「メッセージ分割表示 区分コード」に「1」を、3 電文目の「分割番号」に「3」、「メッセージ分割表示 区分コード」に「2」（終了表示あり）を、それぞれ設定します。
分割しない場合には、1 電文目の「分割番号」に「1」、「メッセージ分割表示 区分コード」に「2」（終了表示あり）を設定します。

②

明細の出力を途中で打ち切る電文（例： 7441-00100 国債振替決済残高）既定の出力上限明細数に達した場合には、出力項目「メッセージ」にその旨を示す文字列（7441-00100 国債振替決済残高では、出力項目「メッセージ（１６桁）」に「＊＊＊他、国債残高あり＊＊＊」）を設定し、明細の出力を途中で打ち切ります。このとき、受信電文は 1 電文のみとなります。

なお、方式①②を採らない受信電文のうち、例えば振決国債の銘柄および参加者口座の種別・口座区分が多種に及ぶ利用先の場合、大量の明細が発生し、計算上、取引データ部のデータ長が 500Kbyte を超えることも想定されます。その場合でも、頻度は一日数電文程度に止まり、最大値は 4Mbyte（1Mbyte=1,024Kbyte）を超えることはありません。
（４）先日付電文のバージョン変更時の対応
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日銀ネットで利用可能なメッセージフォーマット は、送受信日の時点における最新のバージョンのものに限ります 。
な お、 先日付 の送信 電文 （取 引実行 日が翌 営業 日以 降の電 文）に つい て取 引実行 日にメ ッセ ージ フォー マット のバ ージ ョン変更が行われる場合には、送信日の時点では旧バージョンの送信電文で、取引実行日の時点では新バージョン の受信電文で、それぞれ送受信を行うこととなります（バージョン変更の前営業日において、先日付の電文を送信しないようお願いすることもありますが、この場合は別途ご連絡します）。

（５）送信時の留意点
送受信される電文の混み具合によっては、送信された電文を日本銀行が受信するまでに相当の時間を要する 場合があります。ついては、時限性の高い電文を送信する際にはご注意ください。

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４．使用する文字コード（１）使用する文字コード
日銀ネットで使用する文字コードは、別紙１を参照してください。

（２）文字コード設定上の留意点
送 信電 文にお いて日 銀ネ ット で使用 するこ とを 想定 してい ない 文 字コ ード を設定 した場 合 に は、 通常、 エラー 扱い とな ります 。
ただし、全角または全半角文字 が自由に設定可能な一部の 項目 ※ に日銀ネットで使用することを想定していない文字コードを設定した場合には、エラーとならず、対応する受信電文にも 当該文字コードが設定されることがあります。したがって、日銀ネットで使用する文字コードに限って設定してください。
※ 例：国債振替決済関係事務の送信電文「利子配分先変更」の「記事（３５０桁）」

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５．エラー電文（１）エラー電文の種類
ア プリ ケーシ ョンヘ ッダ の「 処理結 果」に エラ ーコ ード（ エラー コー ドの 体系は 、別紙 ５の 「エ ラーコ ード（ ９桁 ）」 参照。 正常終了コード（「000000000」）以外）が設定された受信電文を エラー電文といい、① 共通的なエラー（業務データ部（Gdata 以下）をタグごと出力しないエラー）② 個別業務によるエラー（業務データ部（Gdata 以下）にエラーメッセージを出力するエラー。メッセージフォーマットは、帳票コード「E***-*****：共通エラー情報」参照）に分かれます（「メッセージフォーマット仕様書（コア機能・共通編）」中の３．４を参照 ）。エラー電文の種類と電文種別の関係
は、次表を参照してください。
表Ⅰ．５－１

エラー電文の種類と電文種別の 関係

エラー電文の種類

電文の種別① 共通的なエラー

RES 電文、EX 一方通知電文※② 個別業務によるエラー

RES 電文、EX 応答電文

※ 「 一 括 再 送 」 に お い て 、 再 送 の 対 象 と な る 元 電 文 が 再 送 不 可 の 場 合 ま た は 既 に 10 回 再 送 さ れ て い る 場 合 。
「メッセージフォーマット仕様書（コア機能・共通編）」中の３．３を参照

な お、 エラー 電文以 外に 、メ ッセー ジフォ ーマ ット の業務 データ 部に 「エ ラーコ ード」 （「 エラ ーコー ド（９ 桁） 」ま たは「エラーコード（４桁）」）が出力され得る受信電文も存在しますが、「 処理結果」に正常終了コードが設定されるものであり、これはエラー電文には該当しません。
（２）補足メッセージ
送信電文で複数の明細を設定する場合 ※ において、途中の明細の設定に誤りがあったときには、業務データ部にエラーメッセージを設定するとともに、「補足メッセージ」に最初にエラーを検出した明細の繰返し番号を設定します。
※ 例：国債発行払込関係事務の送信電文「新規記録等」の「明細行」（最大 40 明細設定可能）。
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６．スキーマ
送受信電文のスキーマ（業務データスキーマ、ルートスキーマ）は、日本銀行のホームページ に掲載しています 3。ダウンロードのうえ、ご利用ください。
なお、名前空間名に URL 表記を使用していますが、便宜的に使用しているものであり、当該 URL を用いてスキーマをインターネッ
ト上に公開するものではありません。

表Ⅰ．６－１
スキーマ

スキーマファイルの名称付与ルール

送受信区分

ファイルの名称付与ルール

ファイル名例※

業務データスキーマ（上り）送信メッセージ識別要素の物理項目名 .xsd

i211101.xsd

ルートスキーマ（下り）受信"Entry"+メッセージ識別要素の物理項目名※.xsd

Entryo210002.xsd

業務データスキーマ（下り）受信メッセージ識別要素の物理項目名※.xsd

o210002.xsd※ ISO メ ッ セ ー ジ の 場 合 に は 、 「 物 理 項 目 名 」 を 「 <XML Tag>の う ち 山 括 弧 を 除 い た 文 字 列 」 に 読 替 え て く だ さ い 。

3

日 本 銀 行 ホ ー ム ペ ー ジ の「 業 務 上 の 事 務 連 絡 」に 掲 載 し て い ま す 。 な お 、 ア プ リ ケ ー シ ョ ン ヘ ッ ダ ス キ ー マ（ 下 り ） お よ び 共 通 的 な エ ラ ー の 電 文 に 対応
するルートスキーマは、「メッセージフォーマット仕様書（コア機能・共通編）」を参照してください。
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Ⅱ ．メッセージフォーマット
１．対象電文一覧
CPU 接続または ULDL 機能が利用可能な送受信電文 は、対象電文一覧（別紙 ２）を参照してください 。

２．メッセージフォーマット
メッセージフォーマットは、別紙３を参照してください。
なお、メッセージフォーマットの論理項目名中、「予備記事」は未使用項目となりますので、送信電文に要素を設定しないでください（受信電文の場合は要素を出力することはありません）。

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Ⅲ ．コード・番号
１．業務データとして使用するコード（１）コード一覧
送受信電文において使用するコードは、コード一覧（別紙４）を参照してください。

（２）コード体系表
送受信電文において使用するコードの体系（桁数、コード値等）は、コード体系表（別紙５）を参照してください。

２．業務データとして使用する番号（１）番号一覧
送受信電文において使用する番号は、番号一覧（別紙６）を参照してください。

（２）番号体系表
送受信電文において使用する番号の体系（桁数等）は、番号体系表（別紙７）を参照してください 。

３．エラーコード――

エラーの種類は、「メッセージフォーマット仕様書（コア機能・ 共通編）」中、「３．４エラーの電文」を参照してください。また、エラーコードのコード体系は、コード体系表（別紙５）の「エラーコード（９桁）」のとおりです。

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（１）共通的なエラー
共 通的 なエラ ーの場 合に おい て アプ リケー ショ ンヘ ッダの 「処理 結果 」に 設定さ れるエ ラー コー ド は、 共通的 なエ ラー のエラー
コード一覧（別紙８）を参照してください。

（２）個別業務によるエラー
個 別業 務によ るエラ ーの 場合 に おい てアプ リケ ーシ ョンヘ ッダの 「処 理結 果」 ま たは業 務デ ータ 部の「 エラー コー ド（ ９桁）」に設定されるエラーコードは、個別業務によるエラーのエラーコード一覧（別紙９）を参照してください 。

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上