ＳＩＡ認定スノースポーツ教師検定規程(アルペンスキー・スノーボード・テレマークスキー)
1． 目

的

この規程は、公益社団法人日本プロスキー教師協会（以下「協会」という）定款第 1 章第 4条 (1)項及び第 2 章第 7 条(2)項及び国際スキー教師連盟最低基準に基づき、スキーをはじめとするスノースポーツ教師の育成・指導及び検定を行うためにこれを定める。

2．ステージⅠ(アルペンスキー･スノーボード･テレマークスキー)の検定を次のように定める。
(1) 検定内容
イ．検定は公認スキー学校で行った実技実習(4 時間)､指導実習(4 時間)､基礎理論(2 時間)の修了証明書とともに実技検定による判定とする。
ロ．所定の実技検定に合格した者は、協会のステージⅠ（アルペンスキー・スノーボード・テレマークスキー）の認定会員資格がある者と認める。
(2) 実

施

協会の主催で教育部管理の下に支部または公認スキー学校が実施する。
イ．公認スキー学校の実施は協会届けのあるスキー場、及び移動教室届け提出の国内のスキー場とする。
ロ. 支部で開催する場合は,当該公認スキー学校が所属する支部とする。

ハ．実施計画を教育部長に事前に提出できる者。
(3) 検 定 員
イ．活動会員のイグザミナー
ロ．インストラクターズセミナーに参加したステージⅣの活動会員(2期有効)
ハ．その他、事情により教育部長が認めた者。
(4) 通訳

受検者は通訳を付けることができる。
(5) 会

期

イ．集合講習は原則として実技・指導実習講習会と基礎理論講習会を同会期に実施する。
ロ．実施計画の詳細については、受検者数、天候状況、その他特別の事情があるときは、これを変更することができる。
(6) 講習実施要綱、検定基準
講習実施要綱、検定基準は別に定める。
(7) 受検資格
イ．受検を開始する年の 4 月 2 日から翌年 4 月 1 日迄に、19 歳以上になる者（高校在学者は除く）で、これからスノースポーツ教師(アルペンスキー･スノーボード･テレマークスキー)になろうとする者。
ロ．アルペンスキーでの受検者は、公認スキー学校または協会で実施する技術検定（国際ス- 62 -

キー技術検定セミシルバー以上）、または他団体で実施した同等の技術検定（公益財団法人全日本スキー連盟公認スキーバッジテスト３級以上）に合格している者。
ハ．公認スキー学校における、実技実習(4 時間)､指導実習(4 時間)､基礎理論(2 時間)の講習修了証明書を提出できる者。
ニ．公認スキー学校長の所属証明書を提出できる者。
(8) 受検手続所定の書類に記入し、捺印の上、上半身の写真 (2.4cm × 3cm) を添付し、公認スキー学校長に提出する。
(9) 再 受 検
実技検定の全科目を受検する。
(10) 結果手続
公認スキー学校長より検定の結果を教育部へ報告する。
(11) 合格手続
イ．合格者は所定の認定会員登録手続き書類に記入捺印の上、年会費とともに提出する。
ロ．合格者の年会費（認定会員会費）は、その年度分とする。
ハ．会長は、合格した者に認定書並びに会員証を交付する。
(12) 資格維持認定会員規程に準じる。

(13) 資格の喪失 認定会員規程に準じる。

3.

ステージⅡ(アルペンスキー･スノーボード･テレマークスキー)の検定を次のように定める。
(1) 検定内容
イ．検定は基礎理論、実技・指導実習の集合講習と地区講習（公認スキー学校）における実技・指導実習よる総合判定とする。
イ． 所定の基礎理論、実技・指導実習の検定に合格した者は、協会のステージⅡ(アルペンスキー･スノーボード･テレマークスキー)と認める。
ハ．検定は日本語、または英語で実施する。
(2) 実

施

協会の主催で教育部または教育部管理の下に支部が実施する。
(3) 検定員

会長から委嘱された講師またはイグザミナーがこれに当たる。
(4) 会

期

イ．集合講習は原則として実技・指導実習講習会と基礎理論講習会を同会期に実施する。
ロ．実施計画の詳細については、受検者数、天候状況、その他特別の事情があるときは、これを変更することができる。
(5) 講習実施要綱、検定基準
講習実施要綱、検定基準は別に定める。
(6) 受検資格- 63 -

イ．受検を開始する年の 4 月 2 日から翌年 4 月 1 日迄に、19 歳以上になる者（高校在学者は除く）で、ステージⅠ取得者または公認スキー学校または協会で実施する技術検定（国 際
スキー技術検定、スノーボード技術検定、テレマークスキー技術検定、各シルバー以上）に合格している者で、これからスノースポーツ教師(アルペンスキー･スノーボード ･テレマークスキー)になろうとする者。
ロ．公認スキー学校における、実技<31 時間>・指導実習<31 時間>の講習修了証明書を提出できる者。
ロ． 合格後3 ヶ月以内に、公認スキー学校長の所属証明書を提出できる者。ただし、ステージⅠ以上の資格を持っている者は除く。
(7) 受検手続
イ．所定の書類に記入し、捺印の上、上半身の写真 (2.4cm× 3cm) を添付し、受検料と共に協会に提出する。
ロ．受検料の有効期間は、申込の年より1 年以内とする。ただし、理由の如何を問わず受検料の払い戻しはしない。
(8) 再受検イ．基礎理論、実技・指導実習それぞれ合格点に達しない科目の再受検ができる。
ロ．再受検の有効期限は、初受検年を入れ３年とする。ただし、そのつど該当する科目の受検料をあらたに納入しなければならない。
(9) 結果手続
イ．資格委員長は、検定実施の結果を所定の報告書に記入の上、教育部長に報告する。
ロ．教育部長は、検定の結果を、理事会に報告する。
(10) 合格手続
イ．合格者は、合格発表時に正会員入会申込書を提出し、定められた入会金と年会費を納入しなければならない。ただし、他の種目で入会済みの場合はこの限りではない。
尚、事情のある場合は、発表後 30 日以内に限り、納入期限を延ばすことができる。
ロ．合格者の年会費は、その年度分とする。
ハ．会長は、合格した者に認定証並びに会員証を交付する。
(11) 資格維持
正会員規程、会員研修規程に準じる。
(12) 資格の喪失
正会員規程に準じる。

4.

ステージⅢ(アルペンスキー･スノーボード･テレマークスキー)の検定を次のように定める。
(1) 検定内容
イ．検定は基礎理論、実技・指導実習の集合講習と地区講習（公認スキー学校）における、実技・指導実習の講習及び通信講習のリポート評価による総合判定とする。
ロ．所定の基礎理論、実技・指導実習の検定及び通信講習のリポート評価に合格した者は、- 64 -

協会のステージⅢ(アルペンスキー･スノーボード･テレマークスキー)と認める。
ハ．検定は日本語で実施する。
(2) 実

施

協会の主催で教育部または教育部管理の下に支部が実施する。
(3) 検定員

会長から委嘱された講師またはイグザミナーがこれに当たる。
(4) 会

期

イ．集合講習は原則として実技・指導実習講習会と基礎理論講習会に分けて実施する。
ロ．実施計画の詳細については、受検者数、天候状況、その他特別の事情があるときは、これを変更することができる。
(5)

講習実施要綱、検定基準
講習実施要綱、検定基準は別に定める。

(6)

受検資格
イ．ステージⅡ資格取得者で、公認スキー学校において指導にあたっている者。
ロ．公認スキー学校長の所属証明書を提出できる者。
ハ．公認スキー学校における、実技<122 時間>・指導実習<40 時間>の講習修了証明書を提出できる者。

(7)

受検手続
イ．所定の書類に記入し、捺印の上、上半身の写真 (2.4cm × 3cm) を添付し、所 属証明書、実技・指導実習の講習修了証明書と共に、受検料を添え協会に提出する。
ロ．受検料の有効期間は、申込みの年より 1 年以内とする。ただし、理由の如何を問わず受検料の払い戻しはしない。
(8)

再受

検

イ．基礎理論、実技・指導実習及び通信講習それぞれ合格点に達しない科目の再受検ができる。
ロ．再受検の有効期限は、初受検年を入れ 3 年とする。ただし、そのつど該当する科目の受検料をあらたに納入しなければならない。
(9)

結果手続
イ．資格委員長は、検定実施の結果を所定の報告書に記入の上、教育部長に報告する。
ロ．教育部長は、検定の合否の結果を理事会に報告する。
ハ．教育部長は、検定の合否の結果を受検者に通知する。

(10) その他
イ．会長は、合格した者に認定証を交付する。
ロ．合格した者は国際スキー教師連盟の会員となる。
ハ．公益財団法人日本スポーツ協会公認スポーツ指導者制度の免除
ステージⅢ(アルペンスキー)認定者は、公認スキー教師の専門科目Ⅰ・Ⅱが免除される。
(11) 資格維持
正会員規程、会員研修規程に準じる。

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(12) 資格の喪失
正会員規程に準じる。
5.

ステージⅣ(アルペンスキー･スノーボード･テレマークスキー)の検定を次のように定める。

(1)

検定内容
イ．検定は基礎理論、実技・指導実習の集合講習と地区講習（公認スキー学校）における、実技・指導実習の講習及び通信講習のリポート評価による総合判定とする。
ロ．所定の基礎理論、実技・指導実習の検定及び通信講習のリポート評価に合格した者は、協会のステージⅣ(アルペンスキー･スノーボード･テレマークスキー)と認める。
ハ．検定は日本語で実施する。

(2)

実

施

協会の主催で教育部が実施する。
(3)

検

定員会長から委嘱された講師またはイグザミナーがこれに当たる。
(4)

会

期

イ．集合講習は原則として実技・指導実習講習会と基礎理論講習会に分けて実施する。
ロ．実施計画の詳細については、受検者数、天候状況、その他特別の事情があるときは、これを変更することができる。
(5)

講習実施要綱、検定基準
講習実施要綱、検定基準は別に定める。

(6)

受検資格
イ．ステージⅢ資格取得者で、公認スキー学校において指導にあたっている者
ロ．公認スキー学校長の所属証明書を提出できる者。
ハ．公認スキー学校における、実技<26 時間>・指導実習<20 時間>の講習修了証明書を提出できる者。

(7)

受検手続
イ．所定の書類に記入し、捺印の上、上半身の写真 (2.4cm × 3cm) を添付し、所属証明書、実技・指導実習の講習修了証明書と共に、受検料を添え協会に提出する。
ロ．受検料の有効期間は、申込みの年より 1 年以内とする。ただし、理由の如何を問わず受検料の払い戻しはしない。

(8)

再受

検

イ．基礎理論、実技・指導実習及び通信講習それぞれ合格点に達しない科目の再受検ができる。
ロ．再受検の有効期限は、初受検年を入れ３年とする。ただし、そのつど該当する科目の受検料をあらたに納入しなければならない。
(9)

結果手続
イ．資格委員長は、検定実施の結果を所定の報告書に記入の上、教育部長に報告する。
ロ．教育部長は、検定の合否の結果を理事会に報告する。
ハ．教育部長は、検定の合否の結果を受検者に通知する。

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(10) その他
イ．会長は、合格した者に、認定証を交付する。
ロ．公益財団法人日本スポーツ協会公認スポーツ指導者制度の免除
ステージⅣ(スキー)認定者は、公認スキー教師の専門科目Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅵが免除される。
(11) ステージⅣ認定者で、所定の「安全講習」と「ＩＳＩＡテスト」に合格した者には、国際スキー教師連盟よりＩＳＩＡカードが交付される。
(12) 資格維持
正会員規程、会員研修規程に準じる。
(13) 資格の喪失
正会員規程に準じる。

附則

この規程は、公益社団法人日本職業スキー教師協会の設立登記のあった日から施行する。

附則

この規程は、一部改訂し平成 24 年 10 月 17 日から施行する。

附則

この規程は、一部改訂し平成 28 年 3 月 24 日から施行する。

附則

この規程は、一部改訂し平成 28 年 7 月 21 日から施行する。

附則

この規程は、一部改訂し平成 30 年 12 月 1 日から施行する。

附則

この規程は、一部改訂し令和 2 年 6 月 25 日から施行する。

附則

この規程は、一部改訂し令和 2 年 12 月 12 日から施行する。

附則

この規程は、一部改訂し令和 4年7月21日から施行する。

附則

この規程は、一部改訂し令和 4年11月11日から施行する。

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