名古屋高等教育研究 第３号（2003）

戦後教育改革期における東京工業大学のアドミニストレーション−「系」を基礎とする自律的な組織運営に着目して−

鳥 居 朋 子＜要旨＞

本研究は、日本の大学の組織運営における自律性拡大にむけた示唆を得ることを目的に、戦後教育改革期の東京工業大学（以下東工大）のアドミニストレーションを検討するものである。1946年４月に東工大が導入した「系」制度は、専門領域ごとに細分化した学科を廃止し、学内の「セクショナリズム」を是正することを主なねらいとしていた。
和田学長の主導の下、東工大は1949年度の新制大学発足をめざして、教官の研究教育組織としての「仮設講座」制度を採用し系への組織再編を段階的に進めつつ、学生教育の充実に主体的に取り組んでいた。
本稿では、新学制への移行をめぐる学内議論に焦点をあてながら、
改革実行のための合意形成や意思決定プロセスを検証した結果、戦後東工大のアドミニストレーションの特質として、以下の三点が明らかにされた。
１．系、運営委員会および専門委員会をつなぐ有機的な組織網により、学内運営の合理的な分業体制が実現されていたこと。
２．専門委員会の自律的な活動および組織横断的な協議の場が、改革の補完的なサブシステムとして有効に機能していたこと。
３．和田の確固としたリーダーシップおよび事務官の実質的な補佐により、学長裁量権が積極的かつ柔軟に行使されていたこと。

１．はじめに
本稿では、第二次世界大戦後の日本の大学政策が大きく変動するなかで、新制大学の準備期を主体的に乗り切っていた東京工業大学（以下東工大と名古屋大学高等教育研究センター・助手

137

略記）の組織運営を考察する。周知のとおり、東工大は終戦後まもない
1945年９月に、学内に定着した旧来の「封建的割拠主義」や「封建的師弟関係」を除去するべく、細分化された学科制の廃止かつ「系」制度の採用
や、学生の修学の自由を拡大するためのコース別課程制の導入等の改革措
こ ろく

置を自主的に検討していた 1 。さらに、学長を務めた和田小 六 が、民間の大学連合体である大学基準協会の初代会長として、官公私立大学の大学人らとともに大学基準の設定や自治運営方式の検討に携わるなど、戦後日本の大学制度の設計に尽力しつつ（鳥居，2001，150−165頁）、機関レベルの改革を導いていたことからも、東工大における和田のリーダーシップのあり方や具体的な改革の方法が注目されてきた。
これまでのところ、戦後初期の東工大の改革は、杉谷（1998，1999）、岡田（2001）らの研究によってその先駆性が高く評価されている。杉谷（1999，64−71頁）は、教養教育研究の視点から終戦直後の東工大のカリキュラム編成過程を検証したうえで、和田学長の強力なリーダーシップとそれを理解し支えた教授陣の存在が、教養教育導入に主眼をおいた改革の「成功」要因のひとつであったと論じている。一方、岡田（2001，1−11頁）
は終戦直後を起点とし、戦後東工大における改革の基本方針を定めた「東京工業大学刷新要綱」（以下「要綱」と略記）が「教授・助教授懇談会」にて承認（1946年１月31日）され、学内の最高意思決定機関としての「教授総会」（1946年３月）が成立するまでの過程に注目し、「和田改革」と称される学内改革の実質的な担い手の中心が、当時の若手助教授たちであったことを指摘している。
しかしながら先行研究では、1946年４月の学科制の廃止後、カリキュラ
ム改革とともに系を基礎単位とする運営体制が和田の主導の下でどのように起動し、旧制から新制への円滑な移行がいかにして組織的に実行されていったのかという点については十分に解明されていない。東工大の系およびコース制度の導入の目的が、専門領域ごとに細分化した学科が生み出す教官組織および学生組織に対する弊害を自主的に取り除くという点において緊密に結び合っていたことを鑑みれば、戦後初期における東工大の組織
運営の総体は、教育研究機関である大学に固有な制度理念を有し、機関レベルの自律的なダイナミクスを湛えたアドミニストレーションのひとつとして捉えなおせるのではなかろうか。「国立大学法人」化などを背景に、大学の自主性・自律性の拡大や機動的な運営が強調されている現在、戦後教育改革期における東工大の組織運営実態の検討から得られる示唆は大き138

戦後教育改革期における東京工業大学のアドミニストレーション

いと思われる。
そこで、本稿は先行研究の成果に立脚しつつ、とくに東工大が学科制廃
止を経て系運営の整備段階に入り、なおかつ1949年の新制大学の発足にむ
けて全学的な改革に取り組んでいった時期を中心に、教育改革の基盤となった組織運営体制に注目し、戦後教育改革期における東工大のアドミニス
トレーションの特質を明らかにする。とくに、教官の研究教育組織としての「仮設講座」制度の導入や、新学制への移行をめぐる議論過程に焦点をあてながら、和田の学長裁量権の行使のあり方や、「教授総会」「運営委員会」等、各種専門委員会の任務および相互の関係性を、改革実行にむけた合意形成や意思決定プロセス上の位置付けという観点から考察する。
幸いにも、戦後東工大の改革に深くかかわった当事者（無機化学教室の稲村耕雄助教授ら）による克明な議事録メモが東工大百年記念館に残されており、これらの資料から系および各種委員会の組織的な運営実態をうかがい知ることができる。具体的には、『刷新委員会記録』、『教授総会記録』、『運営委員会記録』、『理学系懇談会記録』、『学制改革委員会記録』、『新学制委員会記録』、『コース委員会記録』2（以上稲村による自筆の議事録メ
モを含む）、および和田の直筆ノート、『教授会要録』、『運営委員会議事要録』、『工業大学新聞』（以上すべて東京工業大学百年記念館所蔵）、『東京工業大学百年史』（以下『百年史（通史）』または『百年史（部局史）』と略記）等を主な分析素材とする。

２．戦後東工大の改革基本方針の策定
2.1

東工大の沿革および概要

東工大は、1881年５月26日に「東京職工学校」として創立され、1901年
３月24日に「東京工業学校」、1912年５月10日に「東京高等工業学校」に改称された。いく度もの校名変更を経たとはいえ、「実技修得の重視」が教育の趣旨として通底しており、1929年４月1日に「東京工業大学」へ「昇格」した後も、「実践的な工人」の育成がその使命として継承された。
第二次世界大戦後初期の東工大教職員規模は、1946年度（旧制）が大学
長１、教授64、助教授84、事務官２、技師１、助手160、書記37、司書２、技手４、附属予備部11、附属高等工業教員養成所31の計397名3であった。
大学の一学年の学生定員は400名、修業期間は三年であった。東工大の組織としては、大学のほか附属予備部、附属高等工業教員養成所、附属工業139

専門部（1948年３月31日で廃止）、建築材料研究所、資源化学研究所、精密機械研究所、窯業研究所、電気科学研究所、燃料科学研究所が設置されていた（『百年史（通史）』，683頁）。
大学の学科は、染料化学科、紡織学科、窯業学科、応用化学科、電気化学科、機械工学科、電気工学科、建築工学科、化学工学科、金属工学科の10学科に細分化され、ほかに、基礎学教室、物理学教室、数学教室、有機化学教室、無機化学教室、分析化学教室、物理化学教室、生産工学教室、
応用力学教室の９教室を擁していた。こうした細かな学科および教室の運営を束ねるため、戦後初期の東工大が依拠していたのは、時代順に、「官立工業大学官制」（1929年４月１日公布・施行）、「官立大学官制」（1946年４月１日公布・施行）、および「学校教育法」（1947年４月１日施行）等の諸規定であった。
2.2

戦後東工大改革の主導的メンバー

2.2.1

和田小六学長の終戦前後の大学改革構想

東工大の戦後改革を牽引した和田は、1890年８月に木戸孝正の次男として生れ、1915年に東京帝国大学工科大学造船学科を卒業、同大学大学院で航空学を専攻し、1920年に文部省留学生として英、米、独、仏へ二年間留学した4。1923年に東京帝大工科大学の教授に就任し、1932年航空研第八代目所長、1942年技術院次長を経て、1944年12月16日に東工大の第三代学長に任命された。
和田が1945年８月１日以後の二ヶ月の間に書いたとされる自筆のメモからは、かれが当時ひそかに日本の大学改革および工業教育改革の構想を17
項目にわたって練っていたことがうかがえる。とくに、官立大学の特性を意識しつつ、職業教育に力点を置いた戦前・戦中の大学教育のあり方を批判したうえで、大学における学科の廃止によって学生の修学の自由を拡大しようとするアイデアが明示されていることは注目に値する。
「大學トイフモノハ性格雰囲気等ニ就テ再検討ヲ必要トシ、特ニ官設ノ大學、従ツテ教授ガ行政官吏デアルトイフ事ナドニ就テハ徹底的ノ研究ヲ必要トスルガ、コレガ如何ニナラウトモ、大學教育ト研究ノ不可分ナル事ヲ主張スベキデアル。（中略）我国ノ大学ハ職業教育ニ近キモノガ大部分デアッテ、此点ハ大學ノ性格トシテ再検討サレナケレ
バナラヌ。国家最高ノ智能ヲ集メ真理ノ追求ヲ目途トシ、學術ノ蘊奥ヲ研メルト共ニコレラ學生ニ授ケ国家最高ノ智能ヲ養成スルノガ大學
140

戦後教育改革期における東京工業大学のアドミニストレーション

ノ目的デアッテ単ナル職業教育ハ専門學校ノ仕事デアル。（中略）大學ノ学科ヲ廃止シ課目ノ教授指導ノ下ニ自由選択セシメ、個性ヲ生シタ各種ノ人材ヲ養成シナケレバナラヌ。
」5
また、和田は米国マサチューセッツ工科大学（M.I.T.）のBusiness andEngineering Administrationコースに強い関心を示し、基礎科学が技術と工業というチャネルを通じて国民生活に資するような工業教育を実現する
ため、戦後東工大での基礎科学の深化と経営方面の発展を期して経営工学
領域を新設することに意欲を燃やしていた6。1947年７月には大学基準協会の初代会長に就任し、教育刷新委員会委員、大学設置委員会会長（後の大学設置審議会会長）、私立大学審議会委員等を兼任しつつ、中央レベルの大学政策の立案にも積極的に参画した。
2.2.2 「教学刷新調査委員会（刷新委員会）」（1945年10月発足）のメンバー

このように、終戦前後の時期から早くも新たな大学像を見据えていた和田を筆頭に、佐々木重雄（機械工学。大学基準協会では事務局長を務め和田を補佐）、内田俊一（化学工学。第四代学長）、山田良之助（材料試験）、金丸競（高分子化学）、矢木栄（化学工学）らの中堅的教授、稲村（無機
みちかず

化学）、早川康弌（応用数学）、崎川範行（燃料化学）らの若手助教授、石井茂助総務部長（現在の大学事務局長に相当）のメンバー7が中心となり、
戦前・戦中の工業教育への反省をふまえ、戦後東工大の大綱的な改革案を立案した。
なかでも石井は、戦前に東工大の創設に係わり、文部省では東京商科大学経理事務講習所の講師として事務職員の養成にあたっていた。かれはま
た、大学の関係法規に知悉し大学行政事務に長けた実務担当者であり、「教育予算の権威」8としても知られる人物であった。また、詳細な議事録メモを残した稲村は、戦中に科学ジャーナリズムのなかで多方面にわたる活動をしていた（田中，1978，55頁）。このように、豊富な行政知識を持
つ事務官を中枢組織に組み入れながら、戦中の技術者運動にかかわった教官が多く含まれる刷新委員会が戦後初期の東工大改革をリードしていた（岡田，2001，7頁）。

141

2.3 「東京工業大学刷新要綱」および「教授総会申合せ事項」における改革の基本方針
2.3.1 学制（カリキュラム）改革

さて、戦後初期の東工大でのカリキュラム改革の内容については杉谷論
文（1999）に詳しいが、ここではそれら学制改革と組織運営改革との関係について簡単に見ておきたい。前出の和田のメモで示唆されていた戦後東工大の学科廃止と、それに伴う教官組織の再編は、「教授、助教授懇談会第３回」（1945年11月２日）で周知された9。
ここで和田は、東工大をあくまでも「国家機関ノ一環」とみなしたうえ、
さらにその組織内容を「事務」「教務」「研究」に大別し、この三つを相関する「行政区劃」として運営していくという大学行政観を披瀝している。
さらに、「縦割り」組織の弊害解消の手だてとして、「経営ノ都合上、理学科、応用物理科、応用化学科、建築科、経営科ノ五科ニワケル．主ノ目的
ハadministrationニアル」とする趣旨が伝えられた。同案は、学科廃止の主なねらい−第一に「修学の自由」を拡大すること、第二に学内構成員による自主的な大学運営、第三に研究・組織両方でのセクショナリズムの打破−を実現するものであったが、その承認を得るまでに極めて多くの抵抗に遭った 10 。刷新委員会と学科代表者との懇談会等での議論の末（岡田，2001，5−6頁）、最終的には、「教授・助教授懇談会」（1946年１月31日）
で決定され「要綱」（1946年２月１日成立）に盛り込まれた。
このうち、第一のねらいである学生の「修学の自由」ならびに教育内容の充実に関しては、1946年４月１日のコース制への再編で実質的に保障されることになった。あわせて20のコースから成るコース別課程制が敷かれ（杉谷，1999，66頁）、それぞれ毎週とるべき講義、実験および製図の時間と順序の規準を示した標準カリキュラムが学生に提示された。こうした措置により、学生は入学時からそれぞれの学科に所属するのではなく、「一括募集方式」によって入学し、初年次で数学、物理、化学のような基礎学
科と、工学および工業に関する全般的な見通しを与えるための総論的な共通科目による教育を受けた後、高学年に進むに従い各コースに沿ってそれぞれの専門に分化していくという学修方式に変わった（『百年史（部局史）』，
185−186頁）。ここには、学生の修学の自由の保障という目的に加え、学生の履修課程に弾力性を与えることによって、戦後の社会情勢あるいは工業界の要求の変化に対して極度に柔軟性を発揮することを可能にさせるというねらいがあったとされている11。かさねて、外国語、社会思想史、芸142

戦後教育改革期における東京工業大学のアドミニストレーション

術史、心理学、科学史・技術史、医学および生理学等が「教養科目」として設置され、専門科目および単位の改正、二学期制等が採用された（『百年史（部局史）』，184頁）。同時に、初年次から最高学年の三年次まで在学
期間全体にわたり教養科目が配当される、いわゆる「クサビ型」カリキュ
ラムが形成された（杉谷，1999，66頁）。
2.3.2

意思決定にかかわる組織運営体制の刷新

以上のような学制改革とあわせて、「教授総会」が「教授・助教授懇談会」の後継組織として設置された。教授総会は、教授および助教授で構成され、大学長が議長となり、学制その他刷新改善に関する重要な事項、学科課程及び試験に関する事項、その他学長が諮問した事項の審議にあたる
全学的かつ民主的な最高意思決定機関である 12。この、教授および助教授で構成される懇談会形式の決議機関を設置することが刷新委員会第24回（1946年２月19日）で議論された際に、石井総務部長が「教，助総会ヲ大学ノ規則トシテツクツテシマヘバヨイ．ゴクoutlineヲツクル」13と、学長裁定で設置することを提案していた事実は注目されてよい。和田は石井のアイデアを採用し、規則のドラフトを作成するように促した14。ただちに、石井が作成した東京工業大学教授総会規程案をベースに、「東京工業大學
教授総會規程」（1946年３月１日施行）が修正可決されている。
さらに、教授総会の設置とともに決定された全16項目の「教授総会申合せ事項（以下「申合せ事項」と略記）」（1946年３月19日）によって、戦後
東工大改革の具体的な実施方法が定められた。後述する組織運営体制や教官人事に関する問題との関連でみれば、学務運営上の教官組織は、理学系、応用物理学系、応用化学系、建築系、経営系の五系に分けること、また、教授・助教授推薦については、補充すべき欠員が生じた場合は学長、教授総会にその範囲を明示して候補者推薦を求めること等が明記された。以後、諸改革はこの「申合せ事項」にそくして実行に移され、学内措置で設置された常置委員会型の運営委員会やプロジェクト型の各種専門委員会によって具体的な作業が進められていった。
この他、学内措置で設けられた主要な委員会には、「運営委員会」（1946年５月13日第一回。刷新委員会解消後の大学運営の中枢的な組織。学長が主宰する大学運営に関する諮問機関。各種専門委員会の設置・改廃を検討し、複数学部制における評議会に相当。初代委員会は、和田が司会を担当
し、植村琢、内田（俊）、松本容吉、田辺平學ら四教授、佐々木研究協力
143

部長、山田学生部長、石井総務部長、幹事として林茂助、藤岡通夫、稲村、崎川ら四助教授で構成）、「学制改革委員会」15（1945年12月26日第一回開催。内田（俊）委員長、山田副委員長、佐々木、鈴木松雄、杉野喜一郎、金丸、山内俊吉、内田豊作、田辺、矢木、鶴岡信三、稲村、桶谷繁雄。カ
リキュラムの具体的な改編を扱う専門委員会）、「部屋割調整委員会」（戦災で一部焼失した工場や研究室等のスペース確保および再配分等の調整作業を担当）等があった。

３．「系」に基づく新たな組織運営体制の始動と諸改革の推進
3.1「系懇談会」の柔軟な活動

前述のように、東工大では「申合せ事項」にそくして、1946年４月から
理学系、応用物理学系、応用化学系、建築系、経営系の五系に基礎をおく
新しい組織運営体制が始動した。系ごとに所属する教授、助教授、専任講師で構成される「系懇談会」では、系内の教育研究ならびに管理運営の重要事項が協議され、その結果が系で選出された運営委員や幹事によって運営委員会に持ち寄られた。たとえば、議事録メモによると理学系懇談会における議論領域は、理学系教官が担当するコース科目および研究科講義の企画立案、理学系拡充にともなう実験助手の増員、系内人事の基準、系内
予算の配分、重要施設の改廃および新設、部屋の再配置等、多岐にわたっている16。なかでも、化学関係のコースの運営については、理学系と応用化学系との合同懇談会（1947年５月31日）が催されるなど、複数の系による協議が展開されていた。また、事務組織においても、とくに事務組織の中心機関である総務部では、各掛の長が掛の総括事務を執り行ったうえ、掛間の事務は週一回開催される掛長会議で連絡調整がはかられる等、各事務部において改革の実行が系統的に進められていたことが記録されている17。
このような、系を基礎とする組織運営体制に基づき、東工大では旧学制下におけるコース別課程制度の充実化をはかっていたが、1946年12月の教育刷新委員会での「6・3・3・4」制の内定を契機に、運営委員会の主導の下、新学制への移行に向けたカリキュラム改革にも着手することになった。
当時は、大学設置基準設定協議会（大学基準協会の前身）が発足し、新制大学の具体的な基準設定をめぐる議論が開始される等、国の大学政策も大きく揺れ動いていた。東工大においては、それら政策動向を注視しつつ、144戦後教育改革期における東京工業大学のアドミニストレーション

スタートしたばかりのコース別課程制度の運営を軌道に乗せることが当面の課題に位置付けられた。
3.2

コース別課程制度充実のための便宜的措置

3.2.1「学科」に代わる予算および定員積算基礎としての「仮設講座」案

しかし、学科から系へと組織運営体制を刷新した東工大は、新しいカリ
キュラム運営の物理的基盤に関して根本的な問題を抱えることになる。学
科制廃止後、教官個人の希望を尊重した研究室および教室への分属が検討されていたが、それらは定員増加要求上の積算基礎としては文部省に認められなかったためである18。新たに導入されたコース別課程制度が軌道に乗るかどうかは、それぞれの科目を担う教官陣の充実に大きく依存していたため、東工大にとって教官定員数の確保は刷新後の研究教育活動の成否を分ける極めて重要な課題であった。
1946年10月３日の学制改革委員会では、学科の廃止にかかわり、定員の積算基礎をどこに求めるかという問題が討議された 19。おりしも、教官の研究教育活動上の拠点としての研究室および教室問題が片づかないことから、部屋割調整委員会の作業が「デッドロック」に乗り上げている事実が報告されていた。さらに、個々の教官の所属が不明確な状態の系組織では、
予算配分の面でも不都合が生じていた20。
そこで、学制改革委員会は大蔵省の厳しい財政方針 21のもと、文部省の認める積算基礎を持たないことが招く定員削減という最悪の事態を回避す
るため、すでに1946年８月の運営委員会で示唆されていた 22 「仮設講座」
案の具体化にのり出した。仮設講座とは、教授１、助教授１、助手２という定員の条件を満たしている講座を「完全講座」としたうえ、欠員等の理由で教授のみと助手、あるいは助教授のみと助手で構成されている講座を「不完全講座」とみなし、それらを総称したものである。委員会では、「仮設講座」設置の一般原則として、１，基礎科目を重視すること、２，人（教官）があってポストのないものを優先することが確認され、便宜的に仮設講座を設置して定員の積算基礎とする案が支持を得た。
ただちに、10月12日の学制改革委員会では、審議用の資料として「仮設講座研究室等ニ関スル調査表」が配布され、現在の教授、助教授、助手の定員を基礎に割り出された仮設講座の数およびバランスが論議された。同時期、系懇談会のレベルでも、関係講座の定員配置をいかにするか、新設
講座は何にするか等の問題が詳細に検討されていた23。
145

一方、学制改革委員会の議論と並行し、1946年11月７日の運営委員会では教官の系所属を確定する必要性が論議されていたが、系所属は仮設講座の問題とも関連していることから、ひとまず仮設講座から整備することが和田から明言された。こうして、運営委員会において、仮設講座の問題を優先的に処理してゆくという方針が固められた24。
3.2.2

仮設講座案に対する助教授層の反対と教授総会での議論の紛糾

しかしながら、学制改革委員会の内部では仮設講座案への不信感を示す
意見が出され、審議は難渋を囲うことになる。たとえば、1947年１月24日の同委員会で、東京帝国大学の出身者である桶谷繁雄助教授は、「東大ノヤウナ弊害ガオキナイカ．」と講座制の「負」の側面を危惧した。
海後・寺 （1969，147頁）によれば、講座制は戦前においても帝国大学にのみ採用され、東工大のほか、東京商科大学（現一橋大学）の様な歴史のある官立単科大学でも認められなかったとされている。しかも、旧制
帝国大学での講座は「制度化された専攻領域」として分科大学や学部の内部における細分化された単位となり、これが教官定員と結びつくことによって大学教官の昇進体系を意味するようになったという。とくに、講座制による閉鎖的な教官人事のあり方や終身雇用制が、学問の割拠制・硬直性
あるいは停滞をまねく一因になったとされていることから、当時の東工大でも桶谷のように仮設講座案に対して警戒感を抱く者が存在したのは自然であったといえる。内田委員長は、欠員補充を念頭においた文部省への定員増加要求を見越し、早急に審議を詰める必要があることを呼びかけ、ひとまず佐々木、山田、内田（俊）の三教授が原案を作成することになった。
けれども、その後開催された1947年１月30日の「助教授会」では、同会に参集した助教授たちが、佐々木、山田、内田（俊）らによる説明の後、仮設講座案に対する不信感をあらわにし、学科制時代への逆戻りを憂慮す
る声をあげた。仮設講座の問題は、教授総会の場でも集中的に論議が積み重ねられ、1947年２月26日の教授総会では、学制改革委員会が作成した資料「東工大仮設講座に関する取扱（以下「取扱」と略記）」を下敷きに激しい議論が展開された。
そもそも、学制改革委員会の審議が暗礁に乗り上げたことを受けて仮設講座案を示唆したのは和田であった25。しかし、和田は旧制帝国大学のような「固定」された講座制を想定したのではなく、文部省に対しても「講座トイフモノノタメニ教学、研究ノ自由ヲソクバクスルモノデアッテハナ
146戦後教育改革期における東京工業大学のアドミニストレーション

ラナイ．」と主張しつつ、大学に必要な講座の数を一応決め、具体的ななかみについては個々の大学の責任で運用していきたいと考えていた。
こうした和田の意向をふまえ、教授総会では完全講座および不完全講座の別、教授および助教授の配置、定員補充、新設講座等の問題をめぐり、現状の整理をはかりながら矛盾点や欠陥等を確認しあうという形で協議が進められたが、次第に、「文部省対策」的な性格をもった仮設講座の制度
理念を重視しようとする推進派と、講座設置による「封建制度」の復活を憂慮する反対派との対立が明白になった。
こうした厳しい局面にあっても、和田は助教授層を中心とする反対派の率直な意見に耳を傾けながら「ココ（東工大−鳥居注）デイフ講座制ガ別
格ニナレバヨイ．」と発言し、教授も助教授も均しく独立的に扱われるという東工大の講座制固有の理念を繰り返し説いた。かねてから和田は、民主的な人事刷新に関する職組代表との話合いの場で、「方針的には民主的でなければならないと言ふ事は勿論だが、ブレーンを他から批判して望ましき結果を得る事が可能か否かと言ふ問題は非常にむづかしい問題であり、大学はブレーンの細胞を段々増して行く事が出来るかどうかと言ふにあると思う」26と語っており、大学構成員との対話を積み重ねつつ、相互理解を深め合意を形成する方法を重視していたとみられる27。
3.2.3

助教授会における仮設講座案承認への動きと教授総会での可決

その後も、教授総会での議論を受けて開催された1947年３月３日の助教授会では、依然として講座制による教授、助教授定員の設定によるセクショナリズムと「封建制度」の復活が危惧されたが、やがて会の終盤には、「コレデヨイノデハナイカ． 封建的ナ関係ヲツクラナイ

トイウ條件付ナラバ．」 という意見も出され、次第に仮設講座の設置を認める方向に議論28が傾いていった。
つづく３月12日の教授総会で、和田は「討論ハツキタト思フ」と述べ、仮設講座に関する議論に終止符を打つことを促した。完全講座の定員枠をあまり厳格に捉えないこと等が確認され、あくまでも暫定版という条件つ
きで、修正部分を含む仮設講座案が可決された。その後も、仮設講座の問
題は名称や教官配当等の面で細かい修正が施され、各系に所属する仮設講座（次頁表）が一応の決定をみたのは1947年５月であった29。

147

表

1947年５月当時の系と仮設講座の対応関係

系
理

学

仮

設

講

座

膠質学、地質鉱物、生物化学、数学第１、数学第２、実験物理
系 学、理論物理学、有機化学、無機化学、分析化学第１、分析化学第２、物理化学第１、物理化学第２

染料化学、合成化学第２、色染化学、繊維化学、窯業第１、窯
業第２、窯業第３、合成化学第１、高分子化学、有機材料化学、
応 用 化 学 系 無機工業化学、工業物理化学、燃料化学第１、燃料化学第２、
電気化学、応用電気化学第１、応用電気化学第２、化学工学第１、化学工学第２、化学装置第１、化学装置第２、金属化学
繊維物理学、繊維工学第１、繊維工学第２、機械学、材料力学、
水力工学、熱工学第１、熱工学第２、機械工作、塑性加工、運応 用 物 理 系 輸機関、基礎電気工学、電気機械、電力、電気通信、電気物性学、電子工学、鉄鋼材料、非鉄材料、金属加工、応用力学第１、
応用力学第２
建築計画第１、建築計画第２、建築計画第３、建築構造第１、建築構造第２、建築構造第３

建

築

系

経

営

系 工業経営『百年史（通史）』、685頁の「教官の系所属について」（1947年５月14日第40回運営委員
会決定）の記述から作表

これにより、定員増加要求上の便宜的な積算基礎単位であり、なおかつ
旧来の講座制とは制度理念を異にする東工大独自の研究教育組織、すなわ
ち教授および助教授が均しく独立的に研究教育活動を展開することが期された仮設講座と、それら仮設講座で構成される系を基礎とするアドミニス
トレーションは、学科制の廃止後、約一年間の議論を経てようやく着地点を見出すこととなった。さっそく、５月21日の運営委員会では、物品および文書管理等の事務処理面で残っていた科の機能解消を1947年度前期までに行い、系へ完全移行することが合意されている30。また、仮設講座の問題が一応解決されたことに連動し、教官研究室や施設設備の配分等の条件整備にあたっていた部屋割調整委員会の仕事も大きく前進することになった31。
このように、個々の教官の研究教育活動のよりどころともいえる仮設講座の設置に至る議論過程には、専門領域ごとのセクショナリズムの撤廃と、教育内容充実のための予算および定員増加要求上の積算基礎の設定とい148

戦後教育改革期における東京工業大学のアドミニストレーション

う、それぞれに異なる方向性をもった課題に直面しつつも、系運営を正常化しようとした教官たちの主体的かつ組織的な取り組みが認められた32。

４．学制改革の基本方針の再確認と新制大学発足にむけた大綱の策定
4.1 運営委員会での企画立案と新学制委員会およびコース委員会における具体化への取り組み
ところで、上記のような学制改革委員会での仮設講座の設置をめぐる審議が難航していた1946年の末ごろ、東工大は「6・3・3・4」制の決定による新学制への移行問題も重層的に抱えていた。当時、並行して進んでいた複数の専門委員会が多忙を極めていた状況をみて、和田は新学制委員会の新設を見越しつつ、「（新学制の−鳥居注）方針ハ教授総会デキメル．案ヲ運委デツクッテハドウカ．」33と提案した。
1947年１月28日の運営委員会の議事録メモによれば、奇しくも仮設講座
案の作成を担当した佐々木、山田、内田（俊）の三教授が四年制の原案づ
くりにあたることが決められ、その後２月4日の運営委員会で原案が提出され検討が加えられたという記述がある34。残された資料から、この原案は1947年２月12日の教授総会に提出された「新学制に對する本學々制改正
素案（以下「素案」と略記）」35であるとみられるが、教授総会では、四年制への移行に関して大学設立基準設定協議会における大学基準の設定を待
つのか、東工大がそれまで進めてきた旧制度下における学制改革も一年、二年やっただけで終わりになるのか等の疑問が出された。
これを受けて、みずから大学設立基準の設定に参画していた和田は、「自分ハ考ヘガチガフ．文部省ヲ引ヅッテユカネバナラナイ．本学ハ自治ト独立ヲ希望シテル．」36と、文部省からの相対的自立をめざす態度を示し、東工大が主体的に独自の案を作成していく構えを強調した。同「素案」の冒頭では、「本學の教育目的は変更しない」ことが明確に謳われ、あくま
でも1946年４月に実施された教育改革の基本方針を貫きながら新制度への対応をはかろうとする姿勢が打ち出されている。
新たな「履修課程」については、学生が将来、技術者、研究者、技術関係事務担当者または教師になるための準備となるようなものであるとともに、よりよき公民としての自覚と教養とを学生に付与し得るように再編されること、四ヵ年の修業期間を通じて不断に人文科学と接触することが望149

ましいとされた。
その後、1947年２月18日の学制改革委員会の解消を受け、３月20日に発足した「新学制委員会」（内田俊一委員長）は、「素案」を基に「新制大学の大綱」を作成し、1947年11月12日の教授総会で中間報告を行った。管見の限り、この大綱の原資料は確認できなかったが、『工業大学新聞』（1947年11月20日号）の記事によれば、学部は前期二年・後期二年で、基礎科目のほかに人文、社会科学等の科目で広い視野を与え、後期にはやや専門科
目の履修に進むことが盛り込まれた。また議事録メモには、M.I.T. およびカリフォルニア工科大学（C.I.T.）をモデルにカリキュラムが検討されていたことや、大学基準協会での大学基準に関する審議および決定事項（「一般教養科目」の人文科学・社会科学・自然科学の三系列履修方式等）と東工大の新学制構想との整合性がとられていた跡が認められる。
一方、コース別課程制度の開始から約一年後の1947年６月には、「コース委員会」（学修コース委員会）が発足していた37。コースの数と同数の小委員会は、コースごとに関係教官の互選で選ばれた三名の委員から構成され、さらに三名中一名は互選によって全体委員会の委員となり、他の一名
は学生部委員を兼務して連絡調整にあたった。コース委員会は、旧学制改革委員会で包括的に扱われていたコース内容の検討改善を主な任務としていたが、それまでの改革実績を見直す監査機能の強化や、教学改革の進捗状況の確認作業も課せられた。全体委員会の下には、「文化教養小委員会」（1947年10月10日）、「化学関係臨時小委員会」（1948年３月29日）、「二年前期化学関係実験打合會」（1948年４月9日）、「経営工学コース強化小委員会」（1948年４月26日）等が適宜設けられ、個別具体的な課題に対して集中的な審議が行われた。
さらに、コース委員会での時間割編成等の詰めの作業と並行して審議を続けていた新学制委員会は、最終的に、1948年２月18日の教授総会に「昭和24年度東京工業大学新学制実施構想（以下「構想」と略記）」を提出した。教授総会では、「構想」に示された新学制対応の学科目38を検討したう
えで、新制東工大の特色を打ち出す方法をめぐる議論に段階が進んでいた。
4.2

新制大学発足にむけた「完全講座」の拡充と諸規程の整備

その後、1948年度には、新学制委員会とコース委員会とのディスカッシ
ョン（６月16日）等を経て新学制のカリキュラム設計が詰められていったが39、同時に、いかにして不完全講座の欠員補充をはかって完全講座を増150

戦後教育改革期における東京工業大学のアドミニストレーション

やし、新学制のカリキュラムに備えるかという問題に論点が移っていった。
具体的には、現状の教官配当40の見直しや新領域の学科目増設による増員計画が中心であり、理学系懇談会においても、「理学系拡充委員会」が設置され、内容の充実にむけた検討が進められた41。和田も、「人事ノコトハ非常ニ大切デ大学ノ生キルモ死ヌモ人ニアル．」42と発言しており、仮設講座制度の内実を高め教育改善をはかるうえで、教官任用の問題は最重要視されていたとみられる。また、欠員補充が急務の課題となるに伴い、教官の任用に関する規程整備の必要性が高まり、「専任講師任用に関する覚書」43、「講師に関する申合事項（案）」44等も検討された。
さらに、組織運営体制面でも、運営委員および幹事の任期終了（二年）に伴う改選が実施され、新制大学の発足にむけた基礎が固められた。1948
年６月には文部省への新制大学設置認可申請が提出されるとともに、19の不完全講座（数学１、物理学２、生物学１、生産工学１、心理学１、歴史
１、社会学１、経済学１の新設９講座を含む）の欠員を補充し完全講座にするため45、教授15、助教授10、助手29、専任講師９の増員を求める概算要求額明細書が整えられた。
こうして、1949年５月31日公布の「国立学校設置法」により、旧制の東工大、東工大附属予備部、東工大附属高等工業教員養成所が包括され、新制「東京工業大学」が発足した（『百年史（部局史）』，1099頁）。1949年度の職員規模は、学長１、教授81、助教授93、講師27、助手164、教務職
員・技術職員・事務職員552（事務官35、技官７、嘱託143、雇220、傭147）の計918名であり、定員増加要求はほぼ認められた結果となった46。その後、７月20日の教授総会では、従来の五系に「人文科学系」が加わることが決定し、教官陣の拡充および教育内容の充実は漸次実行に移されていった。

５．戦後東工大の系に基礎を置くアドミニストレーションの特質
以上、戦後東工大における系制度の始動後の組織運営プロセスをみてきた。実際には、学科から系への切り替えは段階的に進められ、学科の完全廃止までに約一年半の時間が費やされていた事実が浮き彫りにされた。こうした移行期間の発生には、戦後東工大が系に基づくアドミニストレーシ
ョンを十全に機能させ教育内容の充実を図るため、予算・定員拡充の便宜的措置として仮設講座という「仕組み」を新たに備えざるを得なかったという事情が関係していた。当時、学内のセクショナリズムの排除を重要な151

課題としていた東工大にとって、学科に代わる予算・定員増加要求の積算基礎としての仮設講座の導入は、一方では新たに学内に構造的な矛盾を抱え込むことを意味し、もう一方ではそれらの矛盾を制度の運用レベルで克服していくという難しい方針決定を意味したといえる。しかしながら、捉え返せば系への移行期間中は組織構造の弾力性が保持されていたとみることもでき、結果として、東工大がマクロレベルの流動的な大学政策の動向等を見据えながら改革のプランニングと組織づくりを一体的に進め、単科大学としてのまとまりを維持しつつ旧学制から新学制へ円滑に移行することに有効に作用したと考えられる。この点において、戦後初期に断行された学科制度廃止の効果は高かったと評価できよう。
総じて、戦後東工大の組織運営は、教官経費等の物理的基盤を国の財源に大きく依存していた点で、文部省および大蔵省の財政政策に強く規定されるものであったが、それでもなお、学内では自由な研究教育活動や民主的な合意形成および意思決定に向けた組織的な営みが展開されていた。その取り組みは、今日における大学の自主性・自律性を考える上で示唆に富むが、ここで各委員会の位置づけ、および系を基礎とするアドミニストレーションの特質を探れば、大きく以下の三点が指摘できる。
5.1 学内運営の合理的な分業体制−系と運営委員会および専門委員会をつなぐ有機的な組織網−
アドミニストレーション上の実質的な最重要機関である運営委員会は、各系で互選された運営委員および幹事を通して寄せられる系懇談会の結果の集約や専門委員会での審議状況の把握に努めながら、全学的な問題の調整および解決にあたっていた。一方、四年制大学への移行や「大学基準」への対応等、戦後東工大の基本方針を左右するような大学政策の変動に対しては、運営委員会みずからがその動向分析にあたり、学内の改革課題の
見直しおよび基本計画の原案作成、専門委員会の設置・改廃を視野に入れたプランニング等を手がけ、全学が「要綱」に掲げられた改革目標へ到達するための「舵取り」役を担っていた。
あわせて、各系の運営委員は、系懇談会において運営委員会での審議事項を伝達し、なおかつ系内の議事を司るという、いわば系と運営委員会との有機的かつ循環的な関係を築くネットワーカーとしての役割を果たしていた。さらに仔細にみれば、これらネットワーク形成のカナメとなったのは、仮設講座案や新制大学の「素案」を作成した佐々木、山田、内田（俊）
152

戦後教育改革期における東京工業大学のアドミニストレーション

ら中堅的教授を中心とする元刷新委員会のメンバーたちであった。かさねて、これらキーパーソンが各専門委員会に分属し、各々の委員会活動を展開することによって、学内の情報収集・伝達機能が総体的に合理化されていったとみられる。このことは後に指摘するように、和田が学長としての裁量権を最大限に行使し、具体的な改革措置を実行に移すうえで、きわめて機動的な組織運営体制を形成するものであったと考えられる。
5.2 補完的なサブシステムの設定−専門委員会の自律的活動や組織横断的な協議の機会保障−
さらに、運営委員会を中枢機関として練られた改革の原案や大綱は、教授および助教授全員で構成される最高意思決定機関としての教授総会に諮られ、可決を得た事項から、専門委員会でその具体的方策が協議されていた。そのうえ、専門委員会のレベルでは、コース委員会でみられたように、具体的な個別課題に対応した下部組織としての小委員会が設置される等、構成員による自律性の高い審議活動が展開されていた。
また、組織横断的な議論の場として、「助教授会」と学制改革委員会との協議会が設けられたり、複数の系同士もしくは専門委員会同士による合同懇談会が開催されていたが、これら組織改革のためのサブシステムを適宜補完することによって、弾力的な大学構成員各層の意見集約および調整が実現されていた。このような組織横断的な協議が、改革に対する大学構成員の課題意識の深化やビジョンの共有化、マクロな大学政策の動向および学内の具体的な改革に関する情報の速やかな伝達に功を奏していたとみられる。
5.3 学長裁量権の積極的かつ柔軟な行使−学長の確固としたリーダーシップと事務官の実質的な補佐−
このように、有機的な組織網のなかで、和田のリーダーシップは、東工大が戦後改革の軌道修正を迫られるような局面においてより際立っていたといえる。たとえば、旧制度下の改革から四年制に向けた改革へ移行する
際や、定員の積算基礎をめぐり学制改革委員会での審議が停滞した際、和田は「要綱」に掲げられた基本方針を曲げることなく中・長期的な視野に立ち、政府からの相対的自立性を唱えながら、東工大が進むべき方向を指し示していた。なおかつ、和田はこうした強固な信念と決断力をもって学内議論を牽引していた一方で、大学構成員各層からの率直な意見を汲み取
153

る手続きをいとわず、ときにはみずからがネットワーカーとしての役割を担い議論に参加していたことが看取された。とりわけ、仮設講座の設置をめぐっては、固定化された定員枠組みや封建制度への逆行を危惧する助教
授層との対立もみられたが、そこでも仮設講座の制度理念に対する理解を得るための忍耐強いコミュニケーションが維持されていた。このことは、結果として和田の改革理念への学内支持層の拡大に有利に働いたと考えら
れ、ひいては、個々の専門委員会の自律的な活動にもインセンティブを与えたのではないかと推察される。
また、決して充分な人員数ではなかったものの、石井のような関係法規に知悉し実務に精通した経験豊かな事務官を、刷新委員会や運営委員会等の中枢機関のレギュラーメンバーとして初期から組み入れた効果は高かったといえる。系、教授総会、運営委員会、各種専門委員会等を学長裁量によって迅速に設置し、各々の委員会の機能分化をはかりながら相互に連絡し合い、新制度への移行に伴う諸課題を処理していくうえで、大学の企
画・立案作業への事務官の実質的な参画は有効であったと考えられる。

６．おわりに
以上、大学改革にかかわった当事者らによる議事録メモ等を手がかりに、
戦後教育改革期における東工大の系に基づくアドミニストレーションの特質を考察してきた。このうち、とくに第三点目の指摘にかかわって当時の大学改革の全国的動向に視点を投じれば、和田自身、東工大の文部省からの独立を強く意識し学内の改革を主導していたように、1947年12月のいわゆる大学地方移譲問題および大学理事会問題を契機に、戦後日本における大学管理制度の枠組み、および個別大学の自律的な組織運営のあり方を再構築する機運が大学関係者の間で盛り上がっていた。なかでも、和田が会長を務めた大学基準協会の大学行政研究委員会では、個々の大学への理事会制度の導入を押すCI&E教育課高等教育班（以下高等教育班と略記）の意向を受け、理事会と教授会を併置する大学自治運営の「折衷方式」が考究されていた（鳥居，2001，150−165頁）。あくまでも、決議機関としての理事会導入を求める高等教育班が同方式の承認を渋ったため、委員会協議は難航をきわめたが、そのなかで和田が、「一層詳細に日本の官公私立大学の実状を（高等教育班に−鳥居注）認識してもらう必要がある」47と、現実認識に裏付けられた慎重な意見を述べていたことは注目に値する。い154

戦後教育改革期における東京工業大学のアドミニストレーション

ま、戦後東工大の組織運営の実態と大学基準協会での和田の発言とを照らせば、後者において追究されていた国民と双方向的な関係を有する大学自治運営のあり方は、実際の東工大の組織運営の場面においては、きわめて理想的なモデルであったと捉えられる。いまだ仮説の域を出ないが、すくなくとも戦後教育改革期の東工大では、学科を廃止し系に再編することによって、戦前・戦中に学内に蔓延した「封建性」を取り除くこと、すなわ
ち学内の組織運営体制をフラットにし、各層からの意見を広く意思決定に反映させる仕組みを運用していくことが、現実的な目標であったと思われる。
なお、今回の検討では、戦後東工大のアドミニストレーションと学生組
織との関係、および学部レベルの改革とあわせて進められていた研究科（大学院）レベルの改革と組織運営体制との対応関係や、文部省およびCI&Eサイドからみた東工大の仮設講座制度を含むアドミニストレーションに対する評価等には触れておらず、いまだ多くの課題を残している。今後は、こうした諸点を検証しつつ考察対象を国公私立の単科大学および総合大学等に広げ、戦後日本における個別大学レベルの組織運営改革に関する実証的な研究を積み重ねていきたい。

注1） たとえば、戦後東工大での教育刷新に関しては、関正夫によって、「一般教
育と専門教育の統合をめざした新制大学の理念を先取りした文字通り自主的な
一般教育の運動」の一つとして評価されている。関「一般教育試論」『大学論集』広島大学、第3集、1975年、24頁。
2） 引用に際しては、東工大百年記念館の管理番号が付与されているもののみ番号を記した。
3）『百年史（部局史）』、1100−1101頁の「資料1 昭和4年以降東京工業大学職員定員の推移」を参照。
4）『百年史（通史）』、778−779頁、および岡田（2001）を参照した。
5） 和田の覚書「問題ノ検討」（執筆日不明）。『東工大百年記念館内部資料』、No.01412の13−14。和田の直筆ノートでは、同覚書の前に1945年８月１日の毎日新聞記事の引用メモ（No.01412の8）があること等から、執筆時期は1945年
８月１日以後、二ヶ月位の間と思われる。
6） 和田の経営工学コース設置に対する熱意は、『工業大学新聞』、1947年６月１日号でも伝えられている。

155

7）『1951年版東京工業大学教官総覧』、東京工業大学、1952年を参照。括弧内はそれぞれの専門領域。
8）『工業大学新聞』、1948年５月１日号の石井氏の訃報記事より。
9）「 教 授 、 助 教 授 懇 談 会 第 3 回 議 事 録 」『 刷 新 委 員 会 記 録 』（ 稲 村 メ モ ）、
No.01427−086。以下、和田の発言はこのメモによる。
10）学科制廃止により、学生の修学上の拠点が失われること、学生と教員との親密な接触が不可能になること等が反対理由として挙げられた。学科制廃止の決定に至る意見の対立状況については岡田論文（2001）に詳しい。
11）『工業大学新聞』、1947年１月15日号の新学制に関する解説記事。
12）東工大内部資料には、教授総会とは別に「教授会」も開催されていたことが記録されている。教授総会と教授会は同日開催された会議であったが、教授人事や学位審査等の場合は助教授以下が退席して「教授会」となり、その他の議事については教授、助教授、講師（大学長が必要あると認めた場合）全員が出席する教授総会で協議決定されるという関係であったとみられる。東工大百年記念館所蔵『教授会要録』および『刷新委員会記録』（稲村メモ）を照合。
13）『刷新委員会記録』（稲村メモ）、No.136、1946年２月19日。
14）『刷新委員会記録』（稲村メモ）、No.136、1946年２月19日。
15）先行研究では「学制改正委員会」とも称されているが、本稿では稲村メモに倣い「学制改革委員会」とする。
16）『理学系懇談会記録』（稲村メモ）17）『運営委員会記録』（稲村メモ）に綴じられていた「東京工業大學行政監察委員會答申書（和田学長宛）」、1948年２月6日付、同年２月13日運営委員会提出資料を参照。
18）1946年９月11日の理学系懇談会でも、植村から「文部省ガマダ 系
シテナイ」と報告されている。
『理学系懇談会記録』（稲村メモ）。

ヲ理解19）以下、学制改革委員会および助教授会での議論や配布資料については、『学制改革委員会記録』（稲村メモ）に依拠している。
20）1946年10月２日の理学系懇談会の議論。『理学系懇談会記録』（稲村メモ）。
21）たとえば、1947度東工大特別会計予算要求として、１．戦災復興に関する経費3,146,000円、２．土木工学科拡充に関する経費5,278,746円、３．共通講座拡
充に関する経費805,256円、４．経営工学講座に関する経費287,440円、５．物
価騰貴に基づく校費の増加に関する経費6,750,680円、６．外国図書雑誌購入に関する経費750,000円、７．保健並医療施設復旧拡充に関する経費3,056,226円の７項目、合計20,074,248円（内収入支弁131,400円）、差引政府支出金
19,942,848円が提出されたが、このうち文部省に認められたのは、２、３（但し応用力学第一、第二、第三のみ）、４（但し経済学。原価計算、立地論等を含む）の項目のみであった。しかも、文部省を経て提出された予算要求は大蔵省に一蹴されることとなり、東工大ではすでに開設していた講座の中止を案じ

156

戦後教育改革期における東京工業大学のアドミニストレーションていたことが報じられている。『工業大学新聞』、1947年１月15日号。
22）『運営委員会記録』（稲村メモ）、No.00851，1946年８月26日。
23）『理学系懇談会記録』（稲村メモ）、1946年10月15日。
24）『運営委員会記録』（稲村メモ）、No.00851，1946年11月７日。
25）1947年１月30日の助教授会で和田が表明。
『学制改革委員会記録』（稲村メモ）。
26）「学長に対する要求事項提出のための会見要記」『組合ニュース』東工大職員組合、Vol.1、No.2、1946年６月9日。
27）資料によれば、1946年12月10日に運営委員会と「助手会」の懇談会が開催されている。議事録メモからは、和田が助手層の意見を聴取し、応答的なコミュ
ニケーションをはかっていたことがうかがえる。
『運営委員会記録』（稲村メモ）。
28）近藤政市助教授の発言。『学制改革委員会記録』（稲村メモ）。
29）『学制改革委員会記録』ファイルには1947年５月14日付の運営委員会資料が混在している。
30）事務組織の移行整備はさらに一年を要し、系事務室が会計検査後に所定の部屋に移転したのは1948年10月であった。『運営委員会議事要録』、第九十回運営
委員会、1948年10月１日。
31）同委員会は、1947年７月に部屋割実施委員会（内田豊作委員長）に作業を引き継いだ。
32）当時の東工大での仮設講座設置に関する検討は、大学基準協会での講座制をめぐる議論を先取りする形で進められていた。『大学基準協会十年史』によれば、大学基準協会の前身である「大学設立基準設定協議会」の第一小委員会（1947年５月27日初会合。務台理作座長）で、大学設立基準の性格についての問題以外に最も議論されたのが講座制であったとされている。1947年５月の東工大での仮設講座設置の決定からまもなく大学基準協会第一小委員会の初会合がもたれたこと、同年７月8日に決定された大学基準での「講座」のイメージ
が東工大の仮設講座に近いこと等を鑑みれば、和田が会長を務めた大学基準協会での講座制に関する基準設定および改訂に、東工大の仮設講座の制度理念や運用経験が何らかの影響を与えたことは想像に難くない。詳細は『大学基準協会十年史』大学基準協会、1957年、92−93頁を参照のこと。
33）『教授総会記録』（稲村メモ）、1946年12月11日。
34）以下、運営委員会での議論内容は『運営委員会記録』（稲村メモ）、No.00851に依拠している。
35）『新学制委員会記録』（稲村メモ）、No.01428−40。
36）『教授総会記録』（稲村メモ）、1947年２月12日。
37）以下、コース委員会の活動内容については、『コース委員会記録』（1947年４月〜48年７月 稲村助教授による記録など）を参照した。
38）たとえば、第一学年（前後期共通）では、数学、物理学、化学、生物学、外国語、国語、人文科学、社会科学、工業図学、体育という学科目が提案されて

157

いる。
39）『新学制委員会記録』（稲村メモ）、No.01428−606、1948年６月16日。
40）とくに、学生の希望が殺到した物理実験系科目の助手の不足が深刻な問題となっていたが、これが応用物理学コースの重点強化策につながったとみられる。
41）『理学系懇談会記録』（稲村メモ）、1947年４月18日。
42）『教授総会記録』（稲村メモ）、1947年３月12日。
43）『教授総会記録』、No.01390−31。
44）『教授総会記録』、No.01390−32。
45）この選定は1948年４月15日の新学制委員会で行われた。『新学制委員会記録』（稲村メモ）。
46）『百年史（部局史）』、1100−1101頁の表「資料1

昭和4年以降東京工業大学職員定員の推移」を参照。
47）『大学行政研究委員会23−1（昭和23年２月３日）』(大学基準協会所蔵)の第八回（1948年４月14日）委員会議事抄録。

参考文献
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杉谷祐美子（1998）「和田小六−大学教育論の再検討−」『大学教育学会誌』第20巻第2号、114−118頁
杉谷祐美子（1999）「戦後東京工業大学改革過程における教養教育の成立−その背景と条件−」『大学教育学会誌』第21巻第1号、64−71頁
田中実（1978）「人間追求の技術史家」『科学史研究』Ⅱ、17、55頁
東京工業大学（1985）『東京工業大学百年史（通史）』および『東京工業大学百年史（部局史）』
鳥居朋子（2001）「戦後初期における大学管理制度改革をめぐる議論の展開−大学基準協会の大学自治運営『折衷方式』案を中心に−」日本教育制度学会編『教育制度学研究』第8号、150−165頁

謝辞
東京工業大学内部史料の閲覧および収集にあたっては、同大学百年記念館の道家
達將先生をはじめ、研究協力課の皆様から一方ならぬご厚情を賜りました。衷心
より御礼申し上げます。

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