第４５期事業計画

専務理事

江畑昌英

◆第45期事業計画の方針
基本的には44期事業計画に定めた事項を継続して行います。そして、デジタル社会や新しい社会様式へ変革を決断実行する期である事を念頭におき、すぐに必要な事は速やかに行い、いずれ必要になる事はしっかりと議論を行い、変化に対応する組織が、発展すると勇気をもって実行する事を目指します。
もちろん我々の責務は、スノースポーツ愛好者が冬山の自然の中で「安全にスノースポーツを楽しむ為」の技術力向上や健康増進にいかに寄与するかであり、その為の指導法練磨する必要があることは言うまでもありません。会員皆様の練磨の為にオンラインも含めた有意義な研修の機会提供は継続して努めます。
SIAの良き伝統と理念を守りながらも、タブーを恐れず慎重に議論しながらも、変化に対応できないであろう仕組みは変えるという決断が、必要であると考えております。
その中でSIAを永くに支えてくださっている顧問参与の皆様、公認学校長の皆様、会員の皆様方が、豊かで素晴らしい活動が、継続できる在り方を千思万考進めて参ります。
SIAスノースポーツ教師の指導活動が、日本のウインターリゾーツの発展と安心安全を守る事を中心に第45期を進めます。
●会員活動の向上
会員活動を発展させることの出来る制度改革と顧客ニーズ変化への制度対応
会員のプロスポーツ教師としての社会的地位と権利の確立
会員諸氏の冬季賃金アップと夏季就労環境確保への対応
会員減少に歯止めをかけるために必要な制度改革の検討●会員の指導力向上と資格付与
社会変化に伴うスノースポーツの技術習得と楽しみ方（健康、体験、旅行、インバウンド）への対応
顧客へのレッスンとコミュニケーション方法の選択肢増への対応
生涯職業としての次世代社会へ対応した資格付与制度
障がい者スキー普及への取り組み●公認校運営とインバウンド対応
デジタル技術の普及に伴う予約受付や広報宣伝方法の多様化への対応
スノースポーツ楽しみ方と社会変化（交通インフラ発達による行動範囲と滞在日数）への営業研究
新しい社会様式へも対応した運営安全管理の実施
インバウンドへの対応を地域関係者とともに事業計画
公認校現役校長の方々の平均年齢上昇と公認校数維持増加のための施策●SIAの広報
一般愛好者向け、会員及び公認校向け、所管庁向けへの広報強化及びデジタル化●教育旅行の維持発展への対応
スキー教育旅行が、教育の現場で認められる事と参加生徒様が楽しむ実施研究●環境問題への対応
スノースポーツ関連での取り組み研究●国内外組織との連携強化
グローバル化する資格制度への対応●非公認校への対応を友好団体と取り組む
社会制度へ対応した職業としての対応
以上が大きな方針でありますが、実際には各部における細かな対応の積み重ねが重要であります。詳
細は各部事業計画をご覧ください。
いずれにしましても、ある種の変革を進める時には痛みを感じる様な事もあるかと思います。執行部
においては、会員皆様の声に耳を傾けながら、我々を取り巻く様々な環境の情報収集を行い、皆様の現在と将来に向けて執務にあたります。
どうぞご理解ご協力の程、よろしくお願い申し上げます。

第４５期

総務部事業計画○方針：①ガバナンスの強化②財務体質の健全化③変動する世情への迅速な対応④本部支部とのスムーズな連携⑤スノースポーツの普及⑥広報活動の推進＜総務委員会＞
１．ガバナンスの強化①啓蒙活動の強化②時代・社会情勢に合わせた定款・規程の見直し、改正
２．プロスノースポーツ教師としての組織と環境づくり①他のスポーツ諸団体との友好親善関係を構築②会員にとって有益な情報収集③非公認校是正にむけ諸官庁への働きかけ④会員実情把握・アンケート結果を踏まえた対策の立案⑤外国人有資格者受け入れ体制の整備⑥新規入会の促進⑦会員証の普及
３．永年会員の表彰＜財務委員会＞
１．財務体質の健全化①経費節減を目指した予算案の作成および実行②各部の予算執行状況の早期確認と対応③会費収入の減少に伴う他の収入源の確保＜国際委員会＞
１．ISIAとの関係強化①ISIA総会、理事会に参加②アジア・オセアニア地域の親睦強化
２．国際環境との連動①インバウンドへの取り組み・公認校の外国人雇用を推進②外国人の資格取得、及び入会後の円滑な活動をサポート＜支部委員会＞
１．支部とのスムーズな連携①支部長会議の開催②支部の事業計画・予算案の報告・中間報告・決算報告内容の確認③状況に合わせた支部の再編成の協議④支部役員改選時期統一に関する協議＜広報委員会＞
１．スノースポーツの活性化を図る事業の実施①スノースポーツの普及を図る事業への参加及び実施
２．協会事業の広報・宣伝及び事業実施等の促進①スキー専門誌に活動・宣伝記事掲載②機関誌「SIAニュース」を年2回（1月、6月）発行③SNSを活用したSIAの認知度を高める活動
３．賛助会員・プレス関連事業①法人、個人賛助会員の入会促進②賛助会員との連携強化
４．協会ホームページの充実及び活用①ホームページの利便性の向上＜デジタル委員会＞
１． 利便性向上の為のデジタル化
２． 経費削減の為のデジタル化

総 務 部
定款の目的
１．スノースポーツ教師及び一般愛好者・青少年の育成と普及

事 業 内 容１）支部活動の促進

２）スノースポーツ教師及び一般愛好者対象の各種講習会の開催
２．我が国を代表して国際スキー教師連盟(ISIA)へ加盟

１）ISIA加盟国との交流

３．その他目的を達成するための必要な事業

１）啓蒙活動２）予算執行状況の確認

３）会員の表彰
４）広報活動５）賛助会員・プレスとの協力
６）協会事業のデジタル化

事業計画■支部とのスムーズな連携
・年2回の支部長会議の開催･関連のアンケート実施及び内容の協議・支部事業スケジュールに沿った支部運営及び各種報告内容の確認
・会員数及び地域特性を踏まえた支部の再編成について協議・支部役員改選時期統一に関する協議■スノースポーツの活性化を図る事業の実施
・一般愛好者を対象に、TOP PRO CARNIVALを志賀高原にて実施
・一般愛好者を対象に、スーパーゴールド検定会を菅平高原にて実施
・スノースポーツの普及を図る事業への参加■ISIAとの関係強化
・ISIA加盟各国との交流、情報交換を行い、必要な情報を会員に伝達・アジア太平洋ワールドフォーラムのフェスティバルで開催。
環太平洋地域の親睦強化■国際環境との連動
・インバウンドへの取り組み・公認校の外国人雇用を推進
・外国人へのステージⅠ取得推進(アルペンスキーのみ)
・外国人の資格取得及び入会後の円滑な活動をサポート■ガバナンスの強化
・すべての行事において、SIA理念を唱和し啓蒙活動に努める・時代・社会情勢に合わせた定款・規程の見直しをする。
■プロスノースポーツ教師としての組織と環境づくり
・プロスノースポーツ教師、SIAの認知度を上げる活動
・他のスポーツ諸団体との友好親善関係を維持
・夏期の仕事情報など会員にとって有益な情報収集及び告知
・非公認校是正にむけ諸官庁への働きかけ
・会員実情把握・アンケートの結果を踏まえた対策の立案
・各種行事参加時の会員証提示を推進■財務体質の健全化・理事会等、会議のオンライン化の推進
・経費削減を目指した予算案の作成および実行
・毎週月末、各部の事業の執行状況、未実施事業の見通しを確認
・赤字事業の見直し
・会費収入の減少に伴う他の収入源の確保
・業界外の法人賛助会員を積極的に探す■永年会員の表彰■協会事業の広報・宣伝及び事業実施等の促進
・新規会員の増加(正会員･認定会員･法人賛助会員)に向けて広報活動の実施。
・スキー専門誌に活動、宣伝記事を掲載
・機関誌「SIAニュース」を年2回（1月、6月）発行
・SNSを活用したSIAの認知度を高める活動■協会ホームページの充実
・ホームページの利便性の向上■賛助会員・プレス関連事業
・法人及び個人賛助会員の入会促進・賛助会員懇談会・懇親会・情報発信を実施■利便性向上の為のデジタル化
・クラウドストレージを活用した資料の共有(事務局･理事会･監査･支部役員)・クラウドストレージ活用による災害時の情報紛失リスク回避・研修等会員学習の効率化、機会創出のためのe-learningプラットフ
ォームの提供■経費削減の為のデジタル化
・クラウドストレージを活用した資料の共有(事務局･理事会･監査･支部役員)

第４５期

教育部事業計画○方針：「会員の指導力・技術の向上」＜資格委員会＞
１．スノースポーツ教師資格検定会①各ステージⅠ検定は各学校、支部にて実施②各ステージⅡ、Ⅲ検定会を支部と連携して実施（AP 6 会場,SB 2 会場,TM 1 会場）③各ステージⅣはフェスティバルにて実施（令和 6 年 4 月）
④ステージⅢ・Ⅳ基礎理論検定会は WEB で講習、試験を 4 会場で実施⑤英語ステージⅡ検定をフェスティバルにて実施（令和 6 年 4 月）
＜研修委員会＞
１．スノースポーツ全般の指導・技術の研鑽に努めるための事業①指導力・技術向上を目的とした研修会を実施②用具知識向上を目的とした研修会を実施③デジタルに対応した教師力の幅を広げる研修会を実施④各支部との協力のもと、会員の地域性や年齢別、性別、目的別など様々な要望に応じた内容で設定し、参加意欲の向上を図る
２．語学力向上のための研修会①インバウンド対応のための語学研修会を実施
３．他団体で行われている事業に参加①SBB(スキー・ビンディング・ブーツ取付け調整)認定整備技術者セミナー②プロスポーツ指導者連絡協議会主催「プロスポーツティーチングセミナー」③日本赤十字社主催の「救急法一般講習」及び消防署主催の「普通救命講習」④公益財団法人日本スポーツ協会主催研修会＜技術委員会＞
１． スノースポーツ教師の為の教材作成①国際技術検定合否基準動画作成②検定資格、研修の為のアプリ開発
２．イグザミナー・デモンストレーター関連事業①デモンストレーターによるワンポイントレッスンを YouTube 等で発信
②第４５期４６期デモンストレーター認定のための選考会の実施③マスメディアとの共同企画で動画配信を実施（TV・航空機内）
２． SIA デモンストレーター・イグザミナーの研鑽に努めるための事業①デモンスレーター及びイグザミナーを強化する研修（合宿）を実施②WEBでのオンライン技術ミーティング（会員、イグザミナー）
４．会員の技術力、指導力向上を目的とした関連事業①一般会員を対象とした目的別研修会を実施②デモンストレーター認定を目指す為の強化セミナーの開催＜障がい者スキー委員会＞
１．障がい者の受入れ基盤を整備するための事業①障がい者スキー認定教師数を拡大するための認定会②チェアスキー等の、用具の整備と配置を行い各スクールが利用しやすい態勢を整える。各支部への配置、取り扱いに関する説明会、メンテナンス。
２．障がい者スキー認定会時の事故、怪我の防止策として認定資格分割化を進める。
３．障がい者対応の知識と技術を広げるセミナーの実施
身体障がい者に関する基礎知識の習得（障がい者スポーツに携わる講師の方によるセミナー）
４．公認校における障がい者の受け入れをサポートする事業①障がい者スキーに関する動画の制作配信
５．SIA の取り組みを伝える事業①岩手県障がい者スポーツ協会への教師派遣②スポーツ他団体との情報交換や交流

教 育 部
定款の目的
１．スノースポーツ教師
及び一般愛好者・青少年に対する検定・認定

事 業 内 容１）各種検定会の開催

２）検定員の養成と認定

事業計画■スノースポーツ教師資格検定会
・各ステージⅠ検定会の実施（令和5年12 ～各学校・各支部）
・各ステージⅡ･Ⅲ検定会を支部と連携して実施（令和6年2 ～各支部）
・各ステージⅢ･Ⅳ基礎理論検定･講義をオンラインで実施(令和5年10月上旬～）
・各ステージⅢ･Ⅳ基礎理論検定･試験を４会場（北海道・長野・東京・関西）で実施予定（令和 5年10月）
・各ステージⅣ実技検定の実施（令和6年4月 フェスティバル会場）
・英語ステージⅡ検定の実施（令和6年4月 フェスティバル会場）■イグザミナー認定事業
イグザミナー認定会（令和6年フェスティバル開催地で実施）■障がい者スキー教師認定会と質の向上を図るための講習会
志賀高原（令和5年12月、令和6年4月）、福島県（令和6年2月）■認定資格の分割化■スノースポーツ全般の指導・技術の研鑽に努めるための事業・指導力・技術向上を目的とした研修会を実施（令和 5 年 12～令和 6 年 3）
・用具知識向上を目的とした研修会を実施(令和 6 年 9）・デジタルに対応した教師力の幅を広げる研修会を実施
・各支部との協力のもと、会員の地域性や年齢別、性別、目的別など様々な要望に応じた内容の設定をし、参加意欲の向上を図る
・バックカントリーセミナー（令和5年11 WEB）
・八甲田山岳スキー講習会（令和 6年 4 八甲田）
・発達障がい者に関する基礎知識講習会を実施(令和 5年10. WEB）
■語学力向上のための研修会
・インバウンド対応のための英語セミナー（令和 6 年夏季 東京&WEB 2 ヶ所）
・インバウンド対応のための中国語セミナー（令和 6 年夏季 WEB 1 ヶ所）■他団体で行われている事業に参加
・S-B-B認定整備技術者セミナー（令和 6年）
・プロスポーツ指導者連絡協議会主催「プロスポーツティーチングセミナー」
・日本赤十字社主催「救急法一般講習」及び消防署主催の「普通救命救急」
・公益財団法人日本スポーツ協会主催研修会■デモンストレーター選考会の開催
教師力向上を目的としたコンテストの開催(フェスティバル)■競技会参加目的にした技術講習の開催（共に2024年４志賀高原）■デモンストレーター・イグザミナーの研鑽に努めるための事業を実施
・デモ・チーフイグザミナー研修会（令和5年12. 北海道）
・イグザミナー研修会（令和5年12. アルペンスキー 3会場
スノーボード、テレマークスキー WEB開催）■デモンストレーター関連事業
・デモンストレーターによるレッスンワンポイントを YouTube 等で発信・テレビ、メディア等を活用した指導法の動画配信

２．スノースポーツ教師
及び一般愛好者・青少年の育成と普及

１）各種研修会の開催

３．スノースポーツの普及・発展のため競技会の開催

１）競技会の開催

４．スノースポーツの指導及び技術並びに安全確保に関する研究

１）ＳＯＭの研究・伝達

５．スノースポーツに関する刊行物の発行及び映像等教材の製作

１） 教育部に係わる教材■スノースポーツ教師のレベルアップの為の教材作成
・国際技術検定合否基■資格検定用アプリの開発
・ステージ１（英語、中国語）

６．その他目的を達成するために必要な事業

１）会議等への派遣■プロスポーツ指導者連絡協議会へ役員派遣■岩手県障がい者関係行事へ役員派遣■障がい者を受け入れているプロスポーツ他団体との情報交換や交流■教育部会、各委員会の開催

２）会議の開催

第４５期

学校部事業計画○方針：日本のスノースポーツ指導を主導する活力のある SIA 公認校を目指して。
①健全な公認校運営の推進②会員の活動しやすい環境づくり③安全指導の強化④各種技術検定の普及強化⑤有資格者（会員）育成への協力⑥公認校の認知度の向上＜学校委員会＞
１．学校長研修会の開催①学校運営のための情報交換と様々なワークショップの提供、2024 年 4 月志賀高原にて開催。
２．学校運営への協力①継続開校への支援②独立開校への促しと支援③活力のある学校経営への情報提供④所属会員への各種情報発信⑤調査データの収集と有効活用⑥スクール情報の発信⑦会員育成への協力
３．運営管理の強化①各種届け提出の管理徹底及び運用②コンプライアンスに関する指導４．公認スキー学校での技術検定の普及強化①各種技術検定の推進②検定促進の各種制作配布③各種検定に関する調査実施④ゴールド合格者の雑誌媒体への掲載⑤メダル検定の周知（一般スキーヤー・スノーボーダーへ）＜安全委員会＞
１． 安全指導の徹底①有資格者による指導活動の推進②「安全指導のガイドブック」の制作・配布④スキー学校賠償責任ほか各種保険の理解⑤事故事例の情報共有⑥全国スキー安全対策協議会との連携⑦FIS10 か条の周知⑧新型コロナウイルス感染拡大防止の実行

学 校 部
定款の目的
１．スノースポーツ教師及び一般愛好者・青少年に対する検定・認定

２．スノースポーツ教師
及び一般愛好者・青少年の育成と普及
３．スノースポーツの指導及び技術並びに安全確保に関する研究

事 業 内 容１）一般愛好者対象の各種技術検定の実施

１）教育研修の実施

１）学校運営への協力

２）運営管理３）安全指導の徹底

４．その他目的を達成するために必要な事業

１）会議の開催
２）関連団体への協力

事業計画■公認スキー学校での技術検定の普及強化
・各種技術検定の推進
・検定促進の各種小冊子の制作配布
・各種検定に関する調査実施
・各種メダルの在庫数調査
・ゴールド合格者の雑誌掲載
・一般愛好者への周知■学校長研修会の開催
・健全な学校運営・情報交換のためのワークショップ、志賀高原にて開催。
■学校運営への協力
・公認校の継続および新規開校への支援
・公認校における有資格者（会員）育成への協力
・公認校校長継承者不足への協力対応
・社会情勢の変化及び災害等に対応した学校運営への支援
・公認校及び所属会員への情報発信
・調査・アンケートの収集とその有効活用
・公認校制度（規程）の周知と運用状況の確認
・スクール情報（日本のスキー学校 web 版）の制作
・適正な雇用環境整備への指導・支援
・各種届け提出の管理徹底（移動教室届・他）
・コンプライアンスに関する情報提供及び指導■安全指導の徹底・様々な情報提供を通じて、安全なレッスンの実施を促す。
・有資格者によるレッスンの徹底（ステージⅠ検定の実施）
・「安全指導のガイドブック」を制作し配布
・安全用具の積極的な活用と普及、ヘルメット着用の推奨、SBB へ参加
・スキー学校賠償責任ほか各種保険の理解・事故事例の情報共有
・全国スキー安全対策協議会との連携
・FIS10 か条の周知
・新型コロナウイルス感染拡大防止の実行■・学校部会議の開催
・パネルミーティングの開催（スクール経営の有益情報を共有）■全国スキー安全対策協議会・日本鋼索交通協会・日本スポーツ用品工業協会・日本スポーツ産業振興協会等の各機関に協力して活動する