2019 年度

点検シート（個別の視点）

作成日2019 年 7 月 4 日

学科・専攻名教育学科・教育学専攻

教育課程・学習成果
１. 教育課程編成・実施の方針に基づき、各学位課程にふさわしい授業科目を開設し、教育課程を体系的に編成していますか。
【現状説明】
教育学専攻では教育課程編成・実施の方針に基づき、幅広く教育学の分野についての知見を広げるとともに、教育に関わる人材として求められる専門性を身につけることができるよう、各科目の関係性・順次性を明示した体系的な教育課程を編成し実施している。また、現代の教育課題やニーズに柔軟に対応するための理論と実践の往還を考慮し、講義と演習のバランスのとれた教育課程の編成に努めるとともに、特別支援教育に関する社会的ニーズの拡大に対応できる教育課程の編成に向けて取り組んできた。1 年次では、教育学全般の基本となる科目を学ぶとともに、教科教育に関する基礎的な理論を身につけられるよう、各教科の内容論の学びをスタートさせる。2 年次からは、教科指導に関する理論的な知見も身につけられるよう、各教科の内容論とともに方法論の学びをスタートさせ、相互に関連する授業科目を配置している。
また、協働的に課題解決したり探求したりする資質・能力を育成できるように教育学演習もスタートさせる。3 年次からは、理論と実践を往還させるために附小実習を実施するとともに、教育学研究 I・II において、本格的なゼミが始まり、これまでの学習や実践から見えて来た課題を、指導教員の個別指導を受けつつ、理論的に追求していく。さらに、4 年次
では、母校実習を実施することにより実践力を高めるとともに、専門性を身につけられるよう、各教科の実践研究や教職実践演習を配置している。また、教育学研究 III・IV において、これまで探求してきた成果を総合的にまとめ、卒業研究の完成を目指すという体系的な編成となっている。教育学専攻のポリシーと授業科目との関係については、カリキュラム・マップや履修モデル等を通じて解説している。

【成果および向上施策】※無い場合は「特筆すべき事項なし」と記入。
特別支援に関する社会的ニーズの拡大に対応するため、2019 年度より特別支援学校教員免許状を取得できる教育課程へと移行できるよう、文科省の課程認定を受け、認可を得ることができたことが成果である。加えて、教育実習の充実に向けて、附属小学校との連携により、1 年次に観察実習を新たに導入し、従来の 2 週間の教育実習についても、附属小学校教員と大学教員との密接な協働関係のもとで実施する体制を整えた。また、公立学校での教育実習についても 2 週間から3 週間へと延長した。
向上施策として、新しい教育課程の効果について検証し、教育課程の体系的な編成に反映させる。

【課題および改善施策】※無い場合は「特筆すべき事項なし」と記入。
社会的ニーズという点からすると、小学校における外国語教育の実施に対応するためのカリキュラムの充実と教員の配置が課題であるが、これについては、大学将来構想プロジェクトにも提起しつつ検討している。

２. 学生の学習を活性化し、効果的に教育を行うための措置を講じていますか。
【現状説明】
教育学専攻では、全年次において 1 クラス 20 人以下の少人数演習科目を必修科目として配置し、卒業までの継続的なゼミ指導により、探求する力や協働する力等の養成に注力している。1 年次の教育学入門演習 I では、大学での学びの基礎となるアカデミック・スキルの習得を目的として、共通テキスト『アカデミック・スキル』も活用して初年次教育の充実を図っている。また、教育学入門演習 II では、前述のアカデミック・スキルも踏まえ、学生が現代の教育課題に関心をも2019 年度

点検シート（個別の視点）

ち、主体的・協働的に課題解決に取り組めるように配慮し、グループワークやプレゼンテーション等のアクティブ・ラーニングを適宜取り入れている。2 年次では、教育学演習 I・II において、協働的・探究的に課題解決に取り組めるように配慮し、自らの課題設定による調べ学習に基づくグループワークやプレゼンテーション等のアクティブ・ラーニングを常時取り入れている。さらに、教育学入門演習 I・II および教育学演習 I・II の学習を通して、学生が専門科目への興味・関心を高め、円滑に専門科目に取り組めるように配慮し、教育学専攻の教員のいろいろな専門に触れることができるクラス編成と授業担当教員の配置を工夫している。その他、多数の履修登録者がいる科目では、同一科目を複数コマ開講することにより、アクティブ・ラーニングの実施可能な適正規模による授業運営に努めている。講義科目においてもグループワークやプレゼンテーション等のアクティブ・ラーニングを取り入れ、学生の主体的参加を促すよう工夫しているほか、
ICT を活用した授業を行うことにより、学生の学習の活性化と効率的な教育に努めている。また、平成 30 年度「教育活動予算」(実施時期：平成 30 年 10 月〜平成 31 年 2 月)において、「拡大カラーコピー機を使った『アクティブ・ラーニング授業』の実践」を実施した。2018 年度学生生活実態調査結果によると、「体験学習、グループディスカッション、ディベート、グループワーク等のアクティブ・ラーニングによる授業が多い」の数値は 0.50(平均値：0.04)、本学の授業や教育が「物事を様々な視点から考えること」に役立つに関する数値は 0.87(平均値：0.79)、「自分の意見や考え方をわかりやすく表現すること」に役立つに関する数値は 0.90(平均値：0.73)、「目標に向かって助言や指導をしながらグループをまとめること」に役立つに関する数値は 0.77(平均値：0.43)、「現状に満足せず、課題を見つけて新しいものを創り出していこうとすること」に役立つに関する数値は 0.62(平均値：0.38)であり、他学科他専攻の数値よりも高く、アクティブ・ラーニングを取り入れた教育の効果が出つつある。

【成果および向上施策】※無い場合は「特筆すべき事項なし」と記入。
平成 30 年度「教育活動予算」による「拡大カラーコピー機を使った『アクティブ・ラーニング授業』の実践」に関して、拡大カラーコピー機で作成した教材を活用して交流し、主体的・対話的な学びを進めるアクティブ・ラーニングを実施することにより、学生の授業内容に対する理解が格段に深まったことが成果である。この成果は、教育学専攻としての活動報告書で報告している。
向上施策として、今後も、教育活動予算を有効に活用し、学生の学習の活性化と効率的な教育のための計画を検討する。

【課題および改善施策】※無い場合は「特筆すべき事項なし」と記入。
2018 年度学生生活実態調査結果から、アクティブ・ラーニングを取り入れた教育の効果が出つつあることは確認できるが、その数値自体はまだまだ低い。授業方法の工夫により、さらなる数値の向上をめざす。

３. 学生の学修成果を把握し、教育課程及びその内容、方法の適切性についての点検・評価を行っていますか。また、その結果をもとに教育の質向上に向けた取り組みを行っていますか。
【現状説明】
教育課程及びその内容、方法の適切性については、専攻会議において、自己点検活動の際に授業評価アンケートや学生生活実態調査、卒業時満足度調査の結果から検証し、情報の共有を行っている。授業評価アンケートについては、各教員はアンケート結果に対する「授業評価所見」を公表しているが、個人での検証に留まっており、専攻として組織的な検証に取り組むには至っていない。しかし、専攻内の FD 研修として、「学生アンケートによる優秀授業賞」の受賞教員の取り組みについて共有する機会を設定し 授業改善につなげている。また、毎年度、次年度の時間割を作成する作業の際に、各科目の受講者数の確認、カリキュラムの妥当性、担当者の選定などを専攻会議で検証している。2018 年度学生生活実態調
査結果では、教育学専攻の学生に関して、入学前に期待していたことの上位 2 つが「資格取得」(27.1%)と「講義・カリキュラム内容」(15.8%)であり、こうした「期待は満たされましたか」の設問では、各回生で差はあるが、「とても満たされた」「まあまあ満たされた」を合わせて 56%〜78%である。本学の「満足な点(3 つ選択)」としても、「資格取得」が 18.6%

2019 年度点検シート（個別の視点）で最上位に位置づいている。教育学専攻には、教員免許状の取得を目的として入学する学生がほとんどであることからすると、学生の期待に応えうる教育課程の編成とそれに基づいた教育が実行されているといえる。しかし、本学の「満足な点」として、「講義内容」は 6.1%、「カリキュラム」は 3.6%であり、平均値より低い。そこで、学習関連における「要望すること」「期待すること」の自由記述に見られる特別支援教育に関する学生のニーズに対応できるように、科目の新設・削減、退職教員の後任人事で新たな領域の教員採用等のカリキュラム改革に取り組んだ。また、他大学と比較した際の本学の教育学専攻の強みとして、附属小学校と大学の連携強化による教育実習の充実にも取り組んだ。その他の改善に結びつける取り組みとして、全学の FD 講演会、FD 交流会(事例発表)への参加を積極的に行っている。

【成果および向上施策】※無い場合は「特筆すべき事項なし」と記入。
特別支援に関する学生のニーズに対応するため、教育課程の変更および授業担当教員の確保を行い、2019 年度より特別支援教育に関する科目を履修できるようになったことが成果である。向上施策として、新しい教育課程における教員免許取得に関する履修モデルを明確にし、学生のニーズにあった履修・学習支援を行う。

【課題および改善施策】※無い場合は「特筆すべき事項なし」と記入。
教育の内容・方法に関連して、授業評価アンケートの結果から、学生の授業時間外での学習時間の少なさが課題であると考えられる。改善施策として、専攻内の FD 研修等でテーマとして取り上げ、専攻としての対応策を検討する。

教員・教員組織、FD
１.

教員組織の編成（募集・採用・昇任等）にあたって、職位構成および年齢構成の偏りに配慮した編成をおこなっていますか。また、カリキュラムに基づく教員組織となっていますか。

【現状説明】
特別支援に関する社会的ニーズの拡大に対応するため、2019 年度より特別支援学校教員免許状を取得できる教育課程へと移行できるよう、退職教員の後任人事において、文部科学省の課程認定を通過できる業績を有する教員であることを優先事項として 3 名採用し、カリキュラムに基づく教員組織の編制に努めた。2018 年度の教育学専攻の教員組織のバランス
は、60～70 歳代が全体の約 44％、教授の比率が 69％とやや偏りがあり、今後 5 年間で退職する教授は 5 名いる。そこで、計画的に 3 名の准教授の教授への昇任を行った。今後の教員組織の構成が大きく変わるため、後任採用にあたっては 30～40 歳代の講師・准教授の採用を目指す必要がある。また、5 年後には、幼稚園教諭免許状の教職課程科目の小学校教員免許状の教職課程科目からの読み替えができなくなるため、カリキュラムに基づく教員組織となるよう、在職教員の幼稚園教育に関する業績を作ることおよび後任採用にあたっては幼稚園教育に関する業績を有する教員の採用を目指す必要があることを専攻内で共通認識を図っている。カリキュラムとの関連については、カリキュラム・ポリシーを踏まえ、教育学の分野として原理系と教科教育系の教員を配置するとともに、他大学と比較した際の本学の教育学専攻の強みとして、各教科の専任教員を配置しており、カリキュラムと各研究分野が整合している。

【成果および向上施策】※無い場合は「特筆すべき事項なし」と記入。
特別支援に関する社会的ニーズの拡大に対応するため、特別支援学校教員免許状を取得できる教育課程を指導できる教員を 3 名配置し、カリキュラムに基づく教員組織の編制を行った。今後はもう 1 つの社会的ニーズのある外国語教育を専門とする専任教員の配置についても検討していく。

【課題および改善施策】※無い場合は「特筆すべき事項なし」と記入。
教員組織のバランスに、やや偏りがあることが課題であるため、今後の退職教員の後任採用にあたっては、計画的に 30～40 歳代の講師・准教授であり幼稚園教員免許状の教職課程も担当できる教員の採用を検討する。

2019 年度

２.

点検シート（個別の視点）

学科・専攻独自の FD 活動を実施し、教員の資質向上に取り組んでいますか。

【現状説明】
2018 年度は専攻独自の FD として、「教育実習巡回指導の振り返り」と「アクティブ・ラーニングを用いた教員養成課程の授業のリフレクション」のワークショップ開催という内容で実施した。教員の参加状況は 16 人中平均 12 人（専攻教員中 75％）が参加であった。教育学専攻の教員は、３年次の附属小学校実習の実地授業、４年次の小学校および幼稚園の実習の研究授業などの巡回指導を行っており、「教育実習巡回指導の振り返り」に関する FD の取り組みでは、巡回指導において気づいた点について専攻内の教員で共有することにより、今後の教員養成課程の授業として組織的に取り組むべき課題について確認することができた。また、「アクティブ・ラーニングを用いた教員養成課程の授業のリフレクション」に関する FD の取り組みでは、アクティブ・ラーニングを用いた授業のリフレクションを専門としている教育学専攻の教員のファシリテートにより、グループワークを中心とした授業のリフレクションを行い、アクティブ・ラーニングの手法自体を体得し、授業の改善につなげるポイントについて理解することができた。

【成果および向上施策】※無い場合は「特筆すべき事項なし」と記入。
特筆すべき事項なし。

【課題および改善施策】※無い場合は「特筆すべき事項なし」と記入。
授業内でのアクティブ・ラーニングの取り組みは進んでいるが、授業時間外での予習・復習を通した学生の主体的な学びを生かしたアクティブ・ラーニングには至っていない。また、授業改善に向けた ICT の活用についても、個人での活用に留まっており、教育学専攻として組織的な取り組みには至っていない。2019 年度は上記の課題の解決に向けた FD を教育学専攻独自で実施することおよび可能な限り教育学専攻の教員全員が参加することの 2 点をめざす。

内部評価委員会からの評価結果（内部評価結果レポート）
一般的なコメント（総評）
問題点が的確に認識され、改善に向けた活動が推進されていると評価できます。
各評価項目の【課題および改善施策】については、専攻会議等において定期的に検証し、次年度に進捗を報告してください。
改善勧告コメント（具体的な改善の指示）

内部評価結果レポートの改善勧告コメントに対する点検単位の意見
意見