スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス・⽇本株･ロング・ショート・ファンド（愛称︓ベスト・アルファ）

お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年4⽉28⽇現在）【運⽤実績】※1
ファンド
参考指数

過去1ヶ⽉間-1.85 %
-2.40 %

基準価額
換⾦価額
ハイ・ウォーター・マーク
純資産総額24,94324,86926,83020.25

過去3ヶ⽉間-0.83 %
1.35 %

過去6ヶ⽉間-6.18 %
-3.81 %

過去1年間

-5.11
2.45

参考指数︓TOPIX（配当込み）
過去3年間
設定来
%
12.44 % 171.82 %%25.95 % 149.97 %

円
円
円
億円

直近の分配実績（1万⼝当たり、税引前）
第16期
18/03/12
0 円
第17期
19/03/11
0 円
第18期
20/03/10
0 円
第19期
21/03/10
0 円
第20期
22/03/10
0 円
設定来累計
1,300 円独⽴系投資会社スパークス・アセット・マネジメントの公式noteです。
「もっといい投資をしよう︕」を合⾔葉に、投資への思いを語ります。

【基準価額・純資産総額の推移】※2
期間︓設定⽇前営業⽇（2002年3⽉8⽇）〜2022年4⽉28⽇※ 設定⽇前営業⽇（2002年3⽉8⽇現在）を10,000として指数化しています。
（円）

（億円）

35,00030,00025,000500

純資産総額（右軸）参考指数（左軸）
基準価額（左軸）
分配⾦再投資基準価額（左軸）

400
300

20,00015,000200

10,000
100

5,000
0
02/03

04/03

06/03

08/03

10/03

12/03

14/03

16/03

18/03

20/03

0
22/03

（※1）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■ファンド、参考指数の過去のパフォーマンスは⽉末値により算出しています。決算期に収益分配があった場合のファン
ドのパフォーマンスは、税引前の分配⾦を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。■基準価額がハイ・ウォーター・マークを超えると実績報酬が発⽣します。ハイ・ウォーター・マークは、当ファンドの毎計算期間の最初の6ヶ⽉終了⽇または毎計算期末（毎年3⽉10⽇、休業⽇の場合は翌営業⽇）に更新される場合があります。実績報酬の詳細については投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご参照ください。■当資料では基準価額および分配⾦を1万⼝当たりで表⽰しています。（※2）■基準価
額は、信託報酬等控除後の価額です。■分配⾦再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬等控除後の価額を⽤い、税引前の分配⾦を再投資したものとして計算しております。
（※1、※2）■当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「TOPIX（配当込み）」です。■過去の実績は将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マンスリーレポート（基準⽇︓2022年4⽉28⽇現在）【ロング・ショート別構成】※3

資産■ ロング（株式等）■ ショート（株式等）■ ネット（ロング－ショート）■ グロス（ロング＋ショート）

⽐率

57.7
-31.0
26.7
88.7

%
%
%
%

組⼊銘柄数
31 銘柄
40 銘柄

71 銘柄

【ロング・ショート別構成（%）】※3
-50

-25

0

25

50

75

100

57.7

ロング
ショート
ネット
グロス

-31.0
26.7
88.7

【ロング・ショート⽐率推移（設定来）】※3
100%
80%
60%
40%
20%
0%
-20%
-40%
-60%
02/03

04/03

06/03

08/03

【組⼊上位10銘柄（ロング）】※3
銘柄

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

東急不動産ホールディングス
ギフトホールディングス
ＤＭＧ森精機
ＳＭＣ
村⽥製作所
ＳＵＭＣＯ
ＵＴグループ
ＳＢＩホールディングス
東京エレクトロン
Ｉ－ｎｅ

ロング

ショート

10/03

12/03

ネット

14/03

16/03

%
%
%
%
%
%
%
%
%
%

市場
プライム
プライム
プライム
プライム
プライム
プライム
プライム
プライム
プライム
グロース

⽐率

4.1
4.1
3.5
3.5
3.3
3.0
3.0
2.7
2.6
2.6

18/03

20/03

22/03

業種
不動産業
⼩売業
機械
機械
電気機器
⾦属製品
サービス業
証券、商品先物取引業
電気機器
化学（※3）■表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。■上記は当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。■「⽐率」は、当ファンドが投資するマザーファンドの純資産総額に対する⽐率です。■ネットはロングとショートの差引、グロスはロングとショートの合計です。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・⽇本株･ロング・ショート・ファンド（愛称︓ベスト・アルファ）

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マンスリーレポート（基準⽇︓2022年4⽉28⽇現在）【市況概況】
2022年4⽉、⽇本株式市場の代表指数であるTOPIX（配当込み）は前⽉末⽐2.40％の下落となりました。
当⽉の⽇本株式市場は、堅調な⽶雇⽤統計や新年度⼊りに伴う新規の資⾦流⼊期待から上昇で始まりました。しかしその後、⾦融引き締めに慎重なハト派で知られるFRB（⽶国連邦準備制度理事会）のブレイナード理事が強い⾦融引き締め姿勢を⾒せたことで、
⽶⻑期⾦利が⼤幅に上昇し、半導体株など中⼼に下落しました。
⽉半ばには、円安ドル⾼が進⾏したことで、輸出関連株中⼼に株価は堅調に推移したものの、FRBの更なる⾦融引き締めスタンスや、
中国都市封鎖の⻑期化が嫌気され、上値は限られました。
⽉後半には、⽶⻑期⾦利上昇の⼀服感や好決算を発表した銘柄への物⾊が⽀えとなり、株価が上昇する局⾯もありました。しかし、引き続き⽶中経済の不透明感を懸念する売りも出て⼀進⼀退の展開となり、最終的に前⽉末を下回る⽔準で⽉を終えました。

【運⽤状況】
4⽉の当ファンドは、第⼀三共、I-neなどが上昇し、パフォーマンスに対してプラスに貢献しました。第⼀三共は、がん治療薬エンハーツがFDA（⽶国⾷品医薬品局）から化学療法歴のあるHER2低発現の再発・転移性乳がん患者への治療を対象とした画期的治療薬に指定されたことが好感され、株価は⼤きく上昇しました。I-neはシャンプーなど美容関連商品が成⻑を続けている⼀⽅、⼤⼿化粧品メー
カーに⽐べて株価評価が低いことが⾒直され、株価は上昇しました。
⼀⽅、東京エレクトロン、SMCなどが下落し、パフォーマンスに対してマイナスに影響しました。東京エレクトロン、SMCは⽶国の政策⾦利引き上げの影響により将来的な景気⾒通しに対する不透明感が⾼まったことで、両社に対する業績⾒通しに懸念が⾼まり株価は下落しました。
原材料価格の上昇や景気⾒通しの悪化がマイナスに働く企業に対して売却または新規ショートを⾏ったことで、グロス、ネット・ポジション
とも前⽉に⽐べ低下しました。不安定な市場環境を考慮し、ネット・ポジションは当ファンドが中⼼的⽔準と考える30％を少し下回る⽔準を維持しています。

【運⽤⽅針】
⽶国の⾦融政策が及ぼす景気への影響を巡り、⼀喜⼀憂する市場が続いています。⼀⽅でみずほ証券から発表されている2022年3⽉期の通期決算を⾒てみると、2022年5⽉2⽇時点で東証プライム上場企業の経常利益は前年同期⽐56％の上昇と⼤きく増益となり、さらに2023年3⽉期の同業績予想でも14%の増益が⾒込まれるなど企業業績の堅調さが確認できます。先⾏きに関する懸念材料には事⽋きませんが、⽬先の情報に惑わされることなく、調査活動を活発に⾏い企業の実態価値に注⽬して投資を⾏う⽅針です。
少し⽬線を⻑期に向けた投資アイデアをご紹介します。それは「⽇本のサービス価格は安すぎる」ということです。ホテルの宿泊価格を筆頭に、世界的テーマパーク、スキーリゾートの利⽤料、レストランでの飲⾷価格など多くのサービス価格が世界的な価格⽔準に⽐べて驚くほ
ど安い価格で提供されてきました。2019年ごろには外国⼈旅⾏者の増加と、為替⽔準の安定的な推移によって是正される動きが⾒られましたが、2020年の新型コロナウイルスの感染拡⼤による渡航停⽌、巣ごもり環境の⻑期化によって⽇本国内のサービス価格は再びデフレ傾向に逆戻りしてしまいました。⾜元の海外諸国でのインフレ、為替の円安進⾏によって再び格差が拡⼤しています。具体的な事例をご紹介しましょう。（次ページへ）■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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マンスリーレポート（基準⽇︓2022年4⽉28⽇現在）

⽇本の国⺠⾷ともいえるラーメンにおいては、当ファンド投資先企業が提供する東京での価格は1杯740円ですが、ニューヨークでは約2,200円と約3倍、また⼤⼿旅⾏サイトで確認できる世界的チェーン5つ星ホテルの1室1泊料⾦は東京約5万5000円、ニューヨーク約13万6000円と約2.5倍の⼤きな格差が確認できます。それぞれ厳密な⽐較は困難ですが、⾷品の安全、感染症リスク、都市の治安、交通網の整備状況、サービス意識の⾼さなど、⽇本のサービスの質の⾼さを考慮するとこれほどまでの格差があるとは思えません。⻑期間
のデフレ経済が⽣んだ⼤いなる不均衡と考えられます。
それではこの不均衡は解消されるのでしょうか。
当ファンドではコロナ禍の終焉と世界的なインフレ圧⼒の⼆つが不均衡解消の推進⼒となると考えています。
コロナ禍の終焉によって起こることは次の⼆つと考えます。⼀つ⽬は⼈⼿不⾜の顕在化、⼆つ⽬は訪⽇外国⼈旅⾏者の増加です。⼀つ⽬に関しては、コロナ禍で飲⾷業や宿泊業など、多くのサービス産業での雇⽤減少により現在雇⽤環境は緩和しています。しかしコロナ
禍の終焉による同産業での雇⽤復活から、⽇本の⼈⼝減少による⼈⼿不⾜が⼀気に顕在化することが予想されます。⼈件費⽔準は⼤きく上昇し、コスト要因からサービス価格が押し上げられるとみています。
⼆つ⽬の訪⽇外国⼈旅⾏者については実現するのが少し先になりそうですが、海外旅⾏が解禁された時には多くの外国⼈旅⾏者がお値打ち感ある⽇本のサービス価格に驚き、それを⽬当てにたくさんの旅⾏者が訪れることで、価格の是正が進むと考えます。
また、エネルギーや資源価格の上昇をはじめとした世界的なインフレ圧⼒が、⽇本国内でも値上げに対する国⺠のコンセンサスづくりに⼤きく貢献すると考えられます。⽇本はエネルギーや⾷料の⼤部分を輸⼊に頼っています。多くの製品がコストアップを理由に値上げされ、サービス価格の値上げに関しても、拒否反応なく受け⼊れられる環境が整うのではないかと考えています。
これらの要因でサービス価格が構造的かつ継続的に上昇することで、⼩売業、飲⾷業、宿泊業など利益率が低い産業の収益性が改善し、⽇本企業全体のROE（株主資本利益率）⽔準を改善させる原動⼒となるでしょう。
これらの経済環境から値上げできるかどうか、値上げを⾏う意思があるかどうかが最も重要なポイントと考えています。企業調査を通じてサービスや製品に競争⼒が⾼いかどうか、経営者に値上げに対する強い意志があるかどうかを判断し、値上げによって⻑期的に収益性を改善させる企業をロング投資、値上げできず収益が圧迫されていくと考えられる企業にショート投資を⾏います。

■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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ファンドの⽬的･特⾊ファンドの⽬的
当ファンドは、主としてスパークス・⽇本株・ロング・ショート・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、⽇本の株式に投資し、絶対値での中・⻑期的な安定的投資元本の成⻑を⽬指して運⽤を⾏います。

ファンドの特⾊
1 株式市場変動の影響を軽減しつつ、安定的なプラスのリターンを⽬指すロング・ショート戦略の⽇本株ファンドです。
当ファンドはロング・ショート型のファンドです。ロング・ショート型とは将来の成⻑が⾒込まれる株式を買建て（ロング）する⼀⽅で、過⼤評価されている株式を主に信⽤取引により売建て（ショート）するという2つのポジションを組み合わせる⼿法です。
※ ベンチマークは特に定めないこととします。
2 進展する「勝ち組」・「負け組」の⼆極化現象を投資機会と捉えます。
「勝ち組企業」の株を買建て、「負け組企業」の株を売建てます。
徹底したボトムアップ・リサーチにより、こうした⼆極化現象を的確に捉えることを⽬指します。
3 中⻑期的な⽇本の株価上昇の機会を捉えるため、買持ちの多い戦略とします。
スパークスでは、株式は中⻑期的に⾒て、通常プラスのリターンをもたらすと考えており、また、現状の⽇本の政治、経済、社会レベルでの構造変化は株式市場の上昇を後押しすると考えています。
原則、買持ちの多い戦略をとります。
「買持ち（ロングのポジション）を売持ち（ショートのポジション）よりも多めに保有する戦略」
4 徹底的なボトムアップ・リサーチに基づく銘柄評価を⾏います。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、株式などの値動きのある有価証券に投資し、有価証券先物取引等を活⽤することがありますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元⾦は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元⾦を割り込むことがあります。ファンドの運⽤による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯⾦と異なります。
株価変動リスク
⼀般に株価は、個々の企業の活動や⼀般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組⼊れられる株式の価格は短期的または⻑期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重⼤な損失が⽣じる場合があります。
ロング・ショート戦略固有のリスク
当ファンドは売建て（ショート・ポジション）取引を⾏いますので、売建てた株式等が値上がりした場合、基準価額が下落する要因となります。また、ロング・ポジションおよびショート・ポジションの双⽅で損失が⽣じた場合、通常のファンドにおける損失よりも⼤きくなる可能性があります。
信⽤リスク
組⼊れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期⾦融商品は、発⾏体に債務不履⾏が発⽣あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資⾦を回収できなくなることがあります。
中⼩型株式等への投資リスク
当ファンドは、中⼩型株式等へも投資します。こうした株式は、⽐較的新興であり、発⾏済株式時価総額が⼩さく、売買の少ない流動性の低い株
式が少なくありません。その結果、こうした株式への投資はボラティリティ（価格変動率）が⽐較的⾼く、また流動性の⾼い株式に⽐べ、市況によっては⼤幅な安値で売却を余儀なくされる可能性があることから、より⼤きなリスクを伴います。
その他の留意事項● システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク
関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、⼀時的に換⾦等ができないこともあります。また、これらにより、⼀時的にファンドの運⽤⽅針に基づく運⽤ができなくなるリスクなどもあります。
※ 基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
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投資リスク（続き）
その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適⽤はありません。
・ 収益分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の⽔準を⽰すものではありません。
収益分配は、計算期間に⽣じた収益を超えて⾏われる場合があります。
投資者の購⼊価額によっては、収益分配⾦の⼀部または全部が、実質的な元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。ファンド購⼊後の運⽤状況
により、分配⾦額より基準価額の値上がりが⼩さかった場合も同様です。
収益分配の⽀払いは、信託財産から⾏われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

リスクの管理体制委託会社では、投資リスクを適切に管理するため、運⽤部⾨ではファンドの特性に沿ったリスク範囲内で運⽤を⾏うよう留意しています。また、運⽤部⾨から独⽴した管理担当部⾨によりモニタリング等のリスク管理を⾏っています。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・⽇本株･ロング・ショート・ファンド（愛称︓ベスト・アルファ）

お客様向け資料

マンスリーレポート（基準⽇︓2022年4⽉28⽇現在）

⼿続・⼿数料等
お申込みメモ
購⼊単位

販売会社が別に定める単位

購⼊価額※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購⼊申込受付⽇の基準価額

購⼊代⾦

販売会社が指定する期⽇までにお⽀払いください。

換⾦単位

販売会社が別に定める単位

換⾦価額

換⾦申込受付⽇の基準価額から信託財産留保額を控除した額

換⾦代⾦
申込締切時間換⾦制限
購⼊・換⾦申込受付の中⽌及び取消し

原則として換⾦申込受付⽇から起算して5営業⽇⽬からお⽀払いします。
原則として午後3時までに販売会社所定の事務⼿続きが完了したものを当⽇のお申込み分とします。
信託財産の資⾦管理を円滑に⾏うため、⼤⼝の換⾦申込には制限を設ける場合があります。
委託会社は、⾦融商品取引所等における取引の停⽌、その他やむを得ない事情があるときは、購⼊・換⾦申込受付を中⽌することができます。

信託期間

無期限（2002年3⽉11⽇設定）

繰上償還

受益権⼝数が20億⼝を下回った場合等には、償還となる場合があります。

決算⽇

毎年3⽉10⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）

収益分配

年1回の決算時に収益分配⽅針に基づいて分配を⾏います。
ただし、分配対象額が少額の場合は分配を⾏わないこともあります。

信託⾦の限度額※ 販売会社との契約によっては、収益分配⾦の再投資が可能です。
5,000億円を上限とします。

公告原則として電⼦公告の⽅法により⾏い、ホームページ【https://www.sparx.co.jp/】に掲載します。

運⽤報告書

ファンドの毎決算時および償還時に交付運⽤報告書を作成し、原則として販売会社を通じて受益者へ交付します。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資⾮課税制度および未成年者少額投資⾮課税制度の適⽤対象です。
税⾦の取扱いの詳細については、税務専⾨家等にご確認されることをお勧めします。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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⼿続・⼿数料等（続き）
ファンドの費⽤
投資者が直接的に負担する費⽤購⼊申込受付⽇の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める⼿数料率を乗じて得た額とします。
購⼊時⼿数料※ 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購⼊時⼿数料は、商品の説明、販売の事務等の対価として販売会社が受け取るものです。

信託財産留保額

換⾦申込受付⽇の基準価額に対して0.3％の率を乗じて得た額をご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤
運⽤管理費⽤（信託報酬）

信託報酬の配分

実績報酬

監査費⽤
印刷費⽤

その他の費⽤・⼿数料

⽇々の信託財産の純資産総額に対して年率1.98％（税抜1.80％）を乗じて得た額とします。
運⽤管理費⽤（信託報酬）は、ファンドの計算期間を通じて毎⽇計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヶ⽉終了⽇および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から⽀払われます。
運⽤管理費⽤（信託報酬）＝運⽤期間中の基準価額×信託報酬率
⽀払先内訳（税抜）

主な役務

委託会社

年率1.00％ファンドの運⽤、開⽰書類等の作成、基準価額の算出等の対価

販売会社

年率0.70％

購⼊後の情報提供、運⽤報告書等各種書類の送付、⼝座内でのファンドの管理および事務⼿続き等の対価

受託会社

年率0.10％ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実⾏等の対価

ハイ・ウォーター・マーク超過分の22％（税抜20％）の率を乗じて得た額とします。
※ 実績報酬の詳細については投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご参照ください。
監査費⽤、印刷費⽤などの諸費⽤は、ファンドの純資産総額に対して年率0.10％（税込）を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎⽇計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヶ⽉終了⽇および毎計算期末
または信託終了の時に、信託財産から⽀払われます。
※ 監査費⽤︓ファンドの監査⼈に対する報酬および費⽤
印刷費⽤︓有価証券届出書、⽬論⾒書、運⽤報告書等の作成、印刷および提出等に係る費⽤組⼊有価証券の売買委託⼿数料、信託事務の諸費⽤等は、その都度信託財産から⽀払われます。これらの費⽤は運⽤状
況等により変動するため、事前に料率・上限額等を⽰すことができません。
※ 組⼊有価証券の売買委託⼿数料︓有価証券の売買の際、売買仲介⼈に⽀払う⼿数料
信託事務の諸費⽤︓投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費⽤および受託会社の⽴替えた⽴替⾦の利息※ 当該⼿数料等の合計額については、ファンドの購⼊⾦額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表⽰することができません。

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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ファンドの関係法⼈について● 委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第346号（加⼊協会）⼀般社団法⼈投資信託協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、⽇本証券業協会、⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会
信託財産の運⽤指図、受益権の発⾏等を⾏います。
● 受託会社 三井住友信託銀⾏株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を⾏います。なお、信託事務の⼀部につき株式会社⽇本カストディ銀⾏に委託を⾏います。
● 販売会社 下記⼀覧参照ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、⼀部解約請求の受付、⼀部解約⾦・収益分配⾦・償還⾦の⽀払いの取扱等を⾏います。
加⼊協会
販売会社

登録番号

⽇本証券業
協会

⼀般社団法⼈
⾦融先物
取引業協会

⼀般社団法⼈
⽇本投資顧問業協会

⼀般社団法⼈
第⼆種
⾦融商品
取引業協会

池⽥泉州ＴＴ証券株式会社

⾦融商品取引業者 近畿財務局⻑（⾦商）第370号〇

ａｕカブコム証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第61号

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ＳＭＢＣ⽇興証券株式会社※

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第2251号

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※

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第53号

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株式会社ＳＢＩ証券

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第44号〇〇

ぐんぎん証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第2938号〇

岡三証券株式会社

株式会社荘内銀⾏

登録⾦融機関株式会社新⽣銀⾏

登録⾦融機関（委託⾦融商品取引業者︓マネックス証券株式会社）

東北財務局⻑（登⾦）第6号〇

関東財務局⻑（登⾦）第10号〇〇

東海東京証券株式会社

⾦融商品取引業者 東海財務局⻑（⾦商）第140号〇〇

野村證券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第142号〇〇

フィデリティ証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第152号

ＰａｙＰａｙ銀⾏株式会社

登録⾦融機関

〇

〇

〇
〇

〇

〇

関東財務局⻑（登⾦）第624号〇〇

松井証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第164号〇〇

マネックス証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第165号〇〇

⽔⼾証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第181号〇

めぶき証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第1771号〇

楽天証券株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第195号〇

スパークス･アセット･マネジメント株式会社

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第346号

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※ ＳＭＢＣ⽇興証券株式会社は、2018年10⽉1⽇以降、買付申込みの受付を停⽌しており、換⾦のみの受付となります（分配⾦再投資による買付は⾏われます）。
※ 岡三証券株式会社は、⼀般社団法⼈⽇本暗号資産取引業協会に加⼊しています。

お問い合わせ先
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/
電話番号
03-6711-9200（受付時間︓営業⽇9︓00〜17︓00）

お申込の際には投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。
■当資料は販売⽤資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を⾏う場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご⾃⾝でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組⼊れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯⾦・⾦融債または保険商品ではなく、預⾦保険や保険契約者保
護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購⼊した場合を除き、投資者保護基⾦の規定に基づく⽀払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運⽤は、投資信託委託会社が⾏います。■当資料に記載の内容は将来の運⽤結果を保証もしくは⽰唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が⾏われることがあります。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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