Journal of Fisheries Technology，5（1），87

水産技術，5（1），87

95，2012

95，2012

原著論文

ホタテガイ貝殻を活用したアサリ増殖場造成試験
櫻井

泉 ・福田裕毅 ・前川公彦 ・山田俊郎 ・齊藤
＊1

＊2

＊3

＊4

肇

＊5

Field Experiment for Nursery Ground Creation of Short-neck Clam Ruditapes
philippinarum Utilizing Scallop Shells as Substratum
Izumi SAKURAI, Hiroki FUKUDA, Kimihiko MAEKAWA,Toshiro YAMADA and Hajime SAITO
We examined the effect of capping treatment with crushed scallop shells on the abundance of juvenile shortneck clam Ruditapes philippinarum. The survey was conducted in an artiﬁcial clam nursery along the intertidal
coastline of Lake Saroma, northeast Hokkaido. Experimental plots were covered with shells of the scallop
Mizuhopecten yessoensis crushed into 2-5 mm, on July 2006 and June 2007, then the juvenile density, waterﬂow and sediment characteristics were periodically investigated over 17 and 16 months, respectively. In theold plot, 1-year-old juveniles appeared in 3 months, and they increased signiﬁcantly in 9 months. Their density
reached 25.1 times that in the control plot in 17 months. In the new plot, the first recruitment of 1-year-old
juveniles was observed after 1 year, and their density continued to increase until 16 months. Comparing theshear stress on the bottom with the critical threshold for juveniles, sediment and shells to start rolling, it was
found that the juveniles being carried by ﬂow were cumulatively caught in the small space between the shells.
In addition, the sediment quality showed no harmful effect on the juveniles after the treatment.
2011 年 10 月 3 日受付，2012 年 2 月 13 日受理
アサリ Ruditapes philippinarum は，本邦沿岸の潮間帯

北海道におけるアサリの人工増殖場は，近接した天然〜水深 20m の砂泥底に広く生息する潜砂性二枚貝であ漁場の地盤高に近付けるため，造成対象区域を砂留堤でり，重要な漁獲対象種となっている。しかし，アサリの囲った後，泥分含有率の少ない砕石砂を盛土する工法に

国内生産量は，1980 年代半ばまで年間 10 万〜 15 万トより造成されており，その後に発生した天然稚貝を育成・ンを維持していたものの，2000 年以降は 3 〜 4 万トン

漁獲する場合が多く見受けられる。しかし，アサリの稚に低迷しており，本種の生産増大に向けた資源回復は全

貝発生量は年変動が大きく，発生がほとんどみられない

国的な課題となっている。一方，北海道では，道東地区

年も少なくない。また，アサリ稚貝は，波や流れに伴うを中心に年間 1,460 〜 1,593 トン（1999 〜 2008 年）の底質の移動が著しい場所では大きく減耗することが指摘

アサリが水揚げされている。この量は，国内生産量の約されており4％を占めるに過ぎないが，安定的に推移しており，そ策を確立することが人工増殖場における生産安定化に向の背景として水産基盤整備事業で造成された人工増殖場

けた課題となっている。

が大きく寄与していると考えられる。
＊1

アサリ稚貝に対する物理的攪乱を緩和する方策として

地方独立行政法人北海道立総合研究機構中央水産試験場〒 046-8555，物理的な攪乱による稚貝の減耗防止対

1，2）

技術士（水産／総合技術監理部門）

北海道余市郡余市町浜中町 238

Central Fisheries Research Institute, Hokkaido Research Organization, Yoichi, Hokkaido 046-8555, Japan
sakurai-izumi@hro.or.jp＊2

地方独立行政法人北海道立総合研究機構中央水産試験場＊3

サロマ湖養殖漁業協同組合＊4

株式会社西村組＊5

独立行政法人水産総合研究センター水産工学研究所

技術士（水産部門）― 87 ―

は，底質の安定性を高める観点から，覆砂，網掛けおよ

テガイ貝殻の有効活用を両立させる新たな技術開発を目び石原の造成などが行われている 。また，カキ貝殻片的として，ホタテガイ貝殻を漁場に散布することにより，と砂礫の混合物を漁場に散布することによりアサリの生アサリ稚貝の個体密度を増加させる効果がみられるか否

残率と個体密度が増加した事例が報告されており ，貝かを明らかにするとともに，貝殻散布が稚貝の生息環境殻を用いた底質安定化の可能性も示唆されている。こうに及ぼす影響の有無を検討したので，その結果を報告す

した中，北海道ではホタテガイ Mizuhopecten yessoensis

る。

3）

4）

の漁業・養殖業に伴って年間 18 万トンの廃貝殻が産出されている。このうち 11 万トンは建設資材や土壌改良材などに利用されているが，残りは漁港周辺に放置・山積みされている状況にあり，悪臭の発生や景観の悪化が材料および方法
試験場所の概要

本研究は，1994 〜 1996 年にかけて北問題視されている。また，近年は環境保全に対するニー

海道サロマ湖赤川地区に造成されたアサリ増殖場のうズの高まりやバイオマス利活用の観点から，廃貝殻の有ち，第 4 工区を対象に実施した（図 1）。なお，本増殖場は，

効活用は喫緊の課題となっている 。

サンドチューブ工と盛砂工により造成された 2.1ha の人

5）以上を踏まえ，本研究ではアサリ生産の安定化とホタA������

45°N

����
�

工干潟が汀線方向に 4 基並列する形で配置されている。

-1m

C

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-1m

06���
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-0.5m

-0.5m

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42°N

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140°E

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0m

145°E

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-0.5m
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0m
+0.5m

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0m

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0

2km

-0.5m

�1��

図 1． 試験場所の概要
A：サロマ湖の位置，B：赤川地区アサリ増殖場の位置，C: 試験区の配置
C の○は，波高計の設置場所を表す― 88 ―

050m

地盤高は D.L.＋0.35m に調整されており，大潮平均高潮
位は D.L.＋1.10m である。

した試験区については 2006 年 7 月〜 2007 年 11 月までの 17 か月間，2007 年に設置した試験区については 2007
年 6 月〜 2008 年 11 月までの 16 か月間とし，これらの試験区の設定 2006 年 7 月に，2006 年試験区としてホ

期間内にそれぞれ結氷期を除いてほぼ 2 か月に 1 回，計タテガイ貝殻片を散布した貝殻区および無処理の対照区

8 回および 7 回の調査を実施した。

を工区岸寄りに 3 区画ずつ設定した（図 1；以下，06 貝

アサリ稚貝の個体密度の調査では，各試験区に設け殻区および 06 対照区と表記）。また，2007 年 6 月には，た任意の 4 点において，干出時にステンレス製枠（縦2007 年試験区として貝殻区および対照区を工区中央に 1

20cm ×横 20cm ×深さ 10cm）を砂面に差し込んで枠内区画ずつ設けた（図 1；以下，07 貝殻区および 07 対照の底質（表層下 10cm 分）を採集し，5％海水ホルマリ

区と表記）。区画の大きさと間隔は，06 貝殻区および 06

ンで固定した。これらを実験室に持ち帰り，肉眼あるい対照区では 5m × 5m で 5m 間隔，07 貝殻区および 07

は実体顕微鏡下で殻長 1mm 以上のアサリ稚貝を選別し対照区では 10m × 10m で 10m 間隔とし，これらを地た後，個体数の計数と殻長の計測を行うとともに，得ら盤高がほぼ同じになるように配置した（写真 1）。なお，

れた殻長組成の推移と貝殻表面に形成された障害輪

06 貝殻区および 06 対照区については，湖奥側の区画を基づいて稚貝の齢を推定した。さらに，Mann-Whitney

後述の調査対象とした。

検定を用いて貝殻区と対照区との間にみられる個体密度

貝殻区の造成には 2 〜 5mm（中央粒径 3.5mm）に粉に6）の有意差を検定した。

砕した市販のホタテガイ貝殻片（常呂町産業振興公社製）

散布した貝殻片の状況については，干出時に貝殻区全を使用し，重機のバックホウで約 10cm の深さに掘削し体を目視観察し，貝殻片の分散や貝殻区内への砂の堆積た区画内に貝殻片を約 12cm の厚さに散布した後，表面状況を記録した。

を平坦に整地した。

水温および流速の連続観測には容量式波高計（アイオーテクニック社製 Wave Hunter H201）を使用し，水温調査方法

各試験区において殻長 20mm 以下のアサリ稚および流速センサーがそれぞれ干潟上 3cm および 20cm

貝を対象とした個体密度の調査を実施した。また，散布に位置するように，07 対照区の近傍に埋設した。観測は，した貝殻片の状況を調査するとともに，後述する方法に各年とも 7 月から湖内の結氷が始まる直前の 11 月下旬

より試験区周辺の水温および流速を連続観測した。さらまで 1 時間間隔で行った。ただし，2007 年 9 〜 11 月おに，各試験区において堆積物の粒度組成，有機物量，嫌よび 2008 年 7 〜 9 月は，計測機器の不調により連続デー

気化の程度および餌料環境を評価するための底質調査とタを取得することができなかった。得られた流向・流速

地盤硬度の計測を行った。調査期間は，2006 年に設置

データについては，フリーソフト TSMaster ver.6.6 を用
7）いて，方角を無視した絶対流速を流れによる移流成分と波による変動成分に分離した。さらに，これらの流速データを用いて移流成分と変動成分による海底面のせんA

断応力を求め，アサリ稚貝，貝殻片および砂の移動が始まる限界せん断応力（以下，移動限界と表記）と比較することによって，貝殻散布が稚貝定着に及ぼす効果を検討した。せん断応力とそれぞれの移動限界との比較については，桑原の方法に従って計算した。なお，桑原の3）

原著では移動限界の評価に底面摩擦速度が用いられているが，ここでは底面摩擦速度の二乗に海水の密度を乗じて算出したせん断応力を使用した。
底質調査では，各試験区の中心部において干出時に表B

層下 2cm 分の底質を約 200g 採集した。これを実験室に持ち帰り，十分混合した試料の一部を篩分け法（湿式）8）により粒径 8mm 以上，4 〜 8mm，2 〜 4mm，1 〜 2mm，0.5〜 1mm，0.25 〜 0.5mm，0.125 〜 0.25mm，0.063 〜 0.125mm
および 0.063mm 未満の 9 段階に区分した後，その重量組成から粒径分布累積曲線を作成することにより中央粒径と淘汰度を算出した。また，試料の一部を 60℃の恒温器内で 48 時間乾燥させ，0.1mg の精度で秤量した後，
写真 1． 造成時における貝殻区の外観
A：06 貝殻区，B：07 貝殻区

有機物量の指標として強熱減量を計測した。強熱減量の計測には，電気式マッフル炉を使用し，550℃で 6 時― 89 ―

間の処理を行った。さらに，H2S 検知管（GASTEC 社

査期間を通して連続したモードを持つ群として確認され製 201L）を用いて底質の嫌気化の指標となる酸揮発性

たが，2004 年級群は各試験区とも採集個体数が少なく，硫化物量を計測したほか，試料の一部に N,N −ジメチ

出現期間も限られていた。このため，2006 年試験区にルホルムアミドを加えて植物性色素を抽出し，蛍光光度

ついては 2005 年級群（1 歳ないしは 2 歳貝），2007 年試

計（Turner Designs 社製 10-AU Fluorometer）を用いて餌験区については 2005 年級群（2 歳ないしは 3 歳貝）お料の指標となるクロロフィル a およびフェオ色素量を計

よび 2007 年級群（1 歳貝）を対象に個体密度の変化を

測した。

整理した。

9）

地盤硬度の計測には，貫入式土壌硬度計（大起理化工各試験区におけるアサリ稚貝の個体密度の変化を図 3業社製 DIK-5521；コーン高 3cm，コーン断面積 2.54cm ）に示した。2006 年に設置した試験区における 2005 年級を使用した。各試験区の中心部において，地盤硬度の指群は，対照区では 2006 年 7 月〜 9 月にかけて個体密度2標となるコーン支持力を殻長 20mm 以下のアサリ稚貝がが減少した後，2006 年 12 月〜翌年 4 月の間に増加した

潜砂していると考えられる底質表面から 5cm の深さが，その後再び減少した。貝殻区では散布から 3 か月

10）まで計測し，記録紙から 2.5cm ごとに値を読み取った。

後の 2006 年 10 月に 2005 年級群の移入が認められるとともに，対照区と同等の個体密度に達した後，12 月〜

結果

翌年 4 月（散布後 9 か月）の間に急増し，対照区の 23.5倍になった。その後の貝殻区の個体密度は対照区と同様

稚貝の密度変化

各試験区におけるアサリ稚貝の殻長に減少したが，調査打ち切り時点において対照区の 25.1

組成の推移を図 2 に示した。2006 年に設置した試験区倍の値を維持していた。また，2007 年に設置した試験では，2004 年および 2005 年夏季に発生したと推定され区における 2005 年級群は，貝殻区では 2007 年 6 月〜

る 2 つの年級群が採集された。また，2007 年に設置し2008 年 4 月の間はほとんど採集されず，対照区においた試験区では 2004 年，2005 年および 2007 年産まれのても個体密度は減少したが，貝殻区では散布から 1 年が3 つの年級群が採集された。このうち，2005 年および経過した 2008 年 6 月，対照区では同年 6 〜 9 月にかけ2007 年の年級群は各試験区とも採集個体数が多く，調て個体密度の増加が認められた。ただし，貝殻区におけ

年試験区

頻度（％）

年試験区

殻長（

）

図 2． 2006 年試験区（左）および 2007 年試験区（右）におけるアサリ稚貝の殻長組成の推移
各試験区とも貝殻区と対照区を合算して表示：2004 年級群， ：2005 年級群， ：2007 年級群― 90 ―

200

10

2006年試験区（2005年級群） **

150
**

50
個体密度（/0
0.04m2）

0
30
20

**

2007年試験区（2005年級群）
**
**

40

**

**

**

**

**

6月 8月 10月 12月 2月 4月 6月 8月 10月 12月
2007年
2008年
2007年試験区（2007年級群）

30

**

**

20
10
0

1

**

6月 8月 10月 12月 2月 4月 6月 8月 10月 12月
2006年
2007年

10
0

**

変動成分によるせん断応力（Pa）

100

06貝殻区

0.1
0.01
0.001
0.0001 0.001
10
06対照区

0.01

0.1

1

10

0.01

0.1

1

10

1
0.1

6月 8月 10月 12月 2月 4月 6月 8月 10月 12月
2007年
2008年

0.01

図 3． 各試験区におけるアサリ稚貝の個体密度の変化●：貝殻区，○：対照区，＊＊：Mann-Whitney test，P ＜ 0.01

0.001
0.0001る 2005 年級群の個体密度は，調査期間を通して対照区
よりも低く，調査打ち切り時点において対照区の約 1/5に留まった。一方，2007 年に設置した試験区における2007 年級群は，両区とも散布から 1 年後の 2008 年 6 月に初めて確認された。その後の個体密度は，対照区では0.001

移流成分によるせん断応力（Pa）
図 4． 2006 年試験区における海底面のせん断応力と貝殻片，砂およびアサリ稚貝の移動限界
各せん断応力は 2006 年 9 〜 10 月に観測された流速を用いて算出した実線はアサリ稚貝の移動限界，太線は貝殻片（貝殻区）
および砂（対照区）の移動限界を表す

減少したのに対して貝殻区では増加し，調査打ち切り時点において貝殻区での個体密度は対照区の 1.9 倍となっ値で推移するとともに，両成分とも毎年 9 月下旬以降た。

に値が増大した。すなわち，7 〜 9 月中旬の変動成分は
貝殻区の状況

06 貝殻区は，2006 年 9 月（散布後 2 か月）

概ね 10cm/s 以下であったが，9 月下旬以降は 15cm/s をには貝殻表面への珪藻類の付着，10 月（散布後 3 か月）

越える値がしばしば観測された。一方，7 〜 9 月中旬のおよび 12 月（散布後 5 か月）には貝殻片の分散や砂の移流成分は概ね 5cm/s 以下であったが，9 月下旬以降は堆積が若干認められたものの，貝殻片は砂面に露出して10cm/s 程度の値が観測された。このような流動によるおり，貝殻区と周囲の砂面との識別は可能であった。し攪乱の増大は，各貝殻区で 10 月以降に砂の堆積が確認

かし，その後に著しい砂の堆積を受け，翌年 4 月（散布されたこととも一致していた。

後 9 か月）には周囲の砂面との識別は困難となった。一貝殻区が周囲の砂面と識別できた 2006 年試験区の方，07 貝殻区は，06 貝殻区と同様，散布から 3 か月後2006 年 9 〜 10 月および 2007 年試験区の 2008 年 9 〜 11の 2007 年 9 月に珪藻類の付着が認められたが，その後月を対象として，移流成分および変動成分による海底面の貝殻片の分散や砂の堆積は比較的少なく，調査打ち切のせん断応力を算出するとともに，貝殻片，砂およびア

り時点においても貝殻区と周囲の砂面との識別は可能でサリ稚貝の移動限界と比較した結果をそれぞれ図 4 およあった。

び図 5 に示した。計算条件は，貝殻片の中央粒径および比重をそれぞれ 3.50mm および 2.77g/cm ，砂の中央粒3

水温・流動環境 2006 〜 2008 年までのそれぞれ 7 〜 11

径および比重をそれぞれ 0.45mm および 2.65 g/cm とし月に観測された水温は，水位変化や干出の影響により日た（いずれも実測値）。また，稚貝の粒径（殻長で代用）

間変動を伴いながら，2006 年は 0.4 〜 38.6℃，2007 年

は，2005 年級群については 5.0mm，2007 年級群についは−1.3 〜 36.4℃，2008 年は 0.6 〜 38.3℃の範囲を推移ては 3.0mm とした（図 2）。計算結果をみると，稚貝のした。また，7 〜 11 月の流速は，3 か年とも波に起因し移動限界は，各試験区とも貝殻区のほうが対照区よりもた変動成分のほうが潮汐流に起因した移流成分より高い大きい値を示した。このうち，2006 年試験区については，

3― 91 ―

4

07貝殻区

3
中央粒径（mm）

0.1
0.01
0.001
0.0001 0.001
10
07対照区

0.01

0.1

1

1

1
0

0
6月 8月 10月 12月 2月 4月 6月 8月 10月 12月
2006年
2007年
4
3
2007年試験区
3
2
2
1
1
0

10

3
2

2

1

変動成分によるせん断応力（Pa）

2006年試験区

6月 8月 10月 12月 2月 4月 6月 8月 10月 12月
2007年
2008年

淘汰度

10

0

図 6． 各試験区における底質の中央粒径および淘汰度の変化●：中央粒径（貝殻区），■：淘汰度（貝殻区）○：中央粒径（対照区），□：淘汰度（対照区）

1
0.1

6

2006年試験区

4

0.01

0.001

0.01

0.1

1

10

移流成分によるせん断応力（Pa）

強熱減量（％）

0.001
0.00012
0
6

6月 8月 10月 12月 2月 4月 6月 8月 10月 12月
2006年
2007年
2007年試験区4

図 5． 2007 年試験区における海底面のせん断応力と貝殻片，砂およびアサリ稚貝の移動限界
各せん断応力は 2008 年 9 〜 11 月に観測された流速を用いて算出した実線はアサリ稚貝の移動限界，太線は貝殻片（貝殻区）
および砂（対照区）の移動限界を表す

20

6月 8月 10月 12月 2月 4月 6月 8月 10月 12月
2007年
2008年
図 7． 各試験区における底質の強熱減量の変化●：貝殻区，○：対照区両区とも稚貝，砂および貝殻片の移動限界を超えるせん
断応力が認められたが，その観測頻度は貝殻区のほうが対照区よりも少なかった。また，2007 年試験区につい〜 11 月の間の変化が顕著であった。なお，06 貝殻区にては，対照区で稚貝の移動限界を超えるせん断応力が複ついては，2007 年 4 月以降の中央粒径に顕著な変化は数回観測されるとともに，砂の移動限界を超えるせん断認められなかったが，2006 年 12 月以降の淘汰度は低下

応力が 2 回認められたが，貝殻区では稚貝や貝殻片の移傾向を示した。

動限界を超えるせん断応力は一度も観測されなかった。

各試験区における底質の強熱減量の変化を図 7 に示した。06 貝殻区および 07 貝殻区の強熱減量は，それぞれ底質環境

各試験区における底質の中央粒径および淘汰

06 対照区および 07 対照区に比べて高い値を示した。ま

度の変化を図 6 に示した。06 対照区および 07 対照区でた，06 貝殻区を除く試験区については，調査期間中には中央粒径に顕著な変化は認められず，それぞれ 0.3 〜

大きな変化は認められず，06 対照区および 07 対照区で0.6mm および 0.2 〜 0.4mm の値を示した。また，淘汰は 2％前後，07 貝殻区では 3.3 〜 3.7％の値の範囲を推度についても，中央粒径と同様，ほとんど変化はみられ移した。これに対して，06 貝殻区の強熱減量は調査期なかった。一方，06 貝殻区および 07 貝殻区では散布直間を通して減少傾向がみられ，散布時の 4.6％から 2007

後から中央粒径の低下と淘汰度の上昇が認められた。す

年 9 月には 2.0％に低下した。

なわち，06 貝殻区では，中央粒径が 2006 年 7 月〜 2007

各試験区における底質の酸揮発性硫化物量の変化を図

年 4 月にかけて 3.1mm から 0.4mm に低下するとともに，8 に示した。硫化物量は，各試験区とも調査期間を通し淘汰度が 2006 年 7 〜 12 月にかけて 0.7 から 2.0 に上昇て 0.04mg/g 以下の値を示したほか，4 月ないしは 6 月した。また，07 貝殻区では，中央粒径が 2007 年 6 〜 11

から 9 月にかけて増加し，その後は減少する周期的な季月にかけて 3.5mm から 0.6mm に低下するとともに，淘節変動が認められた。

汰度が同期間内に 0.7 から 2.2 に上昇し，特に 2007 年 9― 92 ―

各試験区における底質のクロロフィル a およびフェオ

0.05
0.04
0.03
0.02
0.01
0.00

3

2006年試験区

6月 8月 10月 12月 2月 4月 6月 8月 10月 12月
2006年
2007年
2007年試験区

クロロフィルa・フェオ色素量（mg/m2）

0
3
2

6月 8月 10月 12月 2月 4月 6月 8月 10月 12月
2006年
2007年
2007年試験区

6月 8月 10月 12月 2月 4月 6月 8月 10月 12月
2007年
2008年

図 10．各試験区における地盤のコーン支持力の変化●：深さ 2.5cm（貝殻区），■：深さ 5.0cm（貝殻区）○：深さ 2.5cm（対照区），□：深さ 5.0cm（対照区）

2006年試験区

200

波や流れなどの流動環境の長期累積的な影響の現れとして捉えられ，アサリを含む砂泥底のマクロベントスの分100

布と相関することが知られている 。また，底質の移動
11）6月 8月 10月 12月 2月 4月 6月 8月 10月 12月
2006年
2007年
2007年試験区

200

限界流速は粒径に依存しており，アサリは底質が物理12）的に安定し，そのことによって潜砂や摂餌といった生存のための活動が可能となる粒径分布を示す場所に生息するものと考えられる。
本研究の結果，貝殻区の中央粒径は 0.4 〜 3.6mm（淘10002006年試験区

10

6月 8月 10月 12月 2月 4月 6月 8月 10月 12月
2007年
2008年

300

300

2

1

図 8． 各試験区における底質の酸揮発性硫化物量の変化●：貝殻区，○：対照区

0

コーン支持力（kg/cm2）

硫化物量（mg/g）

0.05
0.04
0.03
0.02
0.01
0.00

汰度 0.7 〜 2.2）の範囲にあり，対照区の 0.2 〜 0.6mm
6月 8月 10月 12月 2月 4月 6月 8月 10月 12月
2007年
2008年

図 9． 各試験区における底質のクロロフィル a およびフェオ色
素量の変化●：クロロフィル a（貝殻区），■：フェオ色素（貝殻区）○：クロロフィル a（対照区），□：フェオ色素（対照区）（淘汰度 0.6 〜 1.2）に比べて高い値を示したが，北海道内に造成された他のアサリ増殖場での値（中央粒径 0.14
〜 4.20mm，淘汰度 1.26 〜 2.56） の範囲内 にあった。
13）

このことから，本研究で造成した貝殻区の粒度組成は，アサリの生存可能な範囲内にあったものと判断される。
また，貝殻区では，散布直後から中央粒径の低下と淘汰度の上昇が認められるとともに，06 貝殻区の中央粒径

色素量の変化を図 9 に示した。クロロフィル a およびフェについては，2007 年 4 月に 06 対照区との差が認められ

オ色素量ともに試験区による明瞭な傾向はみられず，そなくなった。この結果は，貝殻区の粒度組成が波･流れれぞれ貝殻区で 0 〜 220.8mg/m および 0 〜 163.7mg/m ，に伴って周囲から入った砂の堆積によって変化し，貝殻対照区で 54.2 〜 194.7mg/m および 16.9 〜 92.1mg/m の片を含んだ底質に占める砂の混入割合が増加するととも

2

2

2

2

に，2007 年 4 月時点において 06 貝殻区が砂に埋没した範囲にあった。
各試験区における深さ 2.5cm および 5.0cm のコーン支
持力の変化を図 10 に示した。コーン支持力は，各試験ことを示唆している。また，このことは貝殻片の状況観察の結果とも一致していた。

区とも調査期間を通して深さ 2.5cm のほうが深さ 5.0cm

一方，アサリ稚貝の個体密度の変化をみると，06 貝に比較して低い値を示したが，両深さとも試験区による殻区では散布から 3 か月後の 2006 年 10 月に 1 歳貝が明瞭な差はみられず，貝殻区では深さ 2.5cm および 5.0cm

移入し，9 か月後の 2007 年 4 月には顕著な稚貝の増加でそれぞれ 0 〜 1.1kg/cm および 0.3 〜 1.9kg/cm ，対照が認められた。また，07 貝殻区では散布から 1 年後の

区 で は 深 さ 2.5cm お よ び 5.0cm で そ れ ぞ れ 0 〜 0.8kg/

2008 年 6 月に 1 歳貝および 3 歳貝の移入が認められる

cm および 0.1 〜 1.6kg/cm の範囲にあった。

とともに，特に 1 歳貝については散布から 1 年 4 か月後

考らのことから，2 か年にわたって造成した貝殻区は，い

2

2

2

2

の 2008 年 11 月にも個体密度の増加が続いていた。これ

察稚貝密度に対する貝殻散布の効果

ずれもアサリ稚貝，とりわけ 1 歳貝の個体密度を増加さ
底質の粒度組成は，せる効果があったことが確認された。

― 93 ―

桑原は，干潟を含む波・流れの共存場において，海径によって評価できる可能性を示唆しているが，貝殻片底面の摩擦速度とアサリ稚貝の限界摩擦速度および沈降が完全に砂に埋没した事例が 06 貝殻区のみであったた

速度の関係から停止，掃流および浮遊といった稚貝と底め，今後の検討が必要である。

3）

質の移動モードを評価する方法を提案し，その妥当性を以上のことから，貝殻散布によりアサリ 1 歳貝の集積検証している。そこで，本研究では貝殻区が周囲の砂面効果が現れるための条件として，貝殻片が砂に埋没せず，と明瞭に識別できた期間のうち，アサリ 1 歳貝の密度が周囲の砂面と明瞭に識別できる状況が確保された上で，貝殻区で増加し，対照区で減少した 2006 年 9 〜 10 月

波・流れによる海底面のせん断応力が 1 歳貝の移動限界（2006 年試験区）および 2008 年 9 〜 11 月（2007 年試験を砂面上では超えるとともに，貝殻片上では超えないこ区）を対象として，桑原の方法を適用することにより，とが挙げられる。また，砂の著しい堆積を受けた貝殻片

稚貝の個体密度の増加に対する貝殻散布の効果を底質のにおいて稚貝の集積効果を回復させるには，埋没した貝

物理的安定性の側面から検討した。その結果，稚貝の移殻片を耕耘等により底質表面に掘り出す処置を行う必要

動限界となる海底面のせん断応力は，各試験区とも貝殻があると考えられる。

区のほうが対照区よりも大きく，貝殻散布により稚貝が流されにくくなっていたことが示された。また，これら底質環境に及ぼす貝殻散布の影響の期間における海底面のせん断応力は，各試験区とも貝る過度の有機物負荷は，底質を還元化するとともに貧酸

殻区のほうが対照区に比べて稚貝と底質の移動限界を超素化の原因となる

える頻度が低く，前者では稚貝と貝殻片が物理的に安定としての栄養塩類の減少に伴う基礎生産量の減少につなしていたのに対して，後者では稚貝と砂が波･流れによっがるて動かされる場合が多くなっていたことが示唆された。

として，貝殻散布による有機物負荷の影響を検討した。

以上のことから，2006 年 9 〜 10 月の 06 貝殻区およびその結果，強熱減量は，貝殻区で高かったものの調査期2008 年 9 〜 11 月の 07 貝殻区でみられた 1 歳貝の個体間を通して顕著な増加はなく，後述のようにアサリの生密度の増加は，波・流れによって周囲の砂面上から移入存限界を超える硫化物量も検出されなかった。このことした稚貝が砂とともに貝殻片の間隙に捕捉され，次第にから，貝殻散布による有機物負荷がアサリに悪影響を与集積した結果によるものと推察される。

えることはないものと判断される。なお，貝殻区の強熱

一般に，干潟におけ。また，有機物の不足は，分解産物14）。そこで，本研究では強熱減量を有機物量の指標

14）

なお，07 貝殻区では，2007 年級群の個体密度の増加

減量が他区に比べて高かったのは，貝殻に含まれる有機が 2008 年 4 月〜 11 月にかけて認められたが，2005 年

物が原因と考えられる。また，06 貝殻区において 2007

級群は調査期間を通して 07 対照区より低い個体密度を年 9 月以降の強熱減量が 06 対照区および 07 対照区の値示したほか，個体密度の増加は 2008 年 6 月に僅かにみに近くなったのは，貝殻片の混入割合が少なくなったた

られただけであった。この一因としては，大型化に伴うめと推察される。

潜砂深度の増加により稚貝が物理的に安定したため，2還元状態の泥がアサリに及ぼす影響を調べた宮城県

歳ないしは 3 歳貝となる 2005 年級群では貝殻区への移の実験結果

入が低下したことが考えられる。このことから，貝殻散

2mg/g 以上とされている。本研究の結果，貝殻区の硫15）によると，本種の生存限界は硫化物量が布による稚貝の集積効果は，当該海域では 1 歳貝にほぼ化物量は年間を通して 0.04mg/g 以下であったことから，限定されるものと判断される。また，貝殻散布によって貝殻散布により底質が還元化し，アサリの生存限界以上

高密度に集積した稚貝については成長阻害が危惧されるに硫化物量が増加する危険はないものと判断される。なため，今後は貝殻区の稚貝を回収するとともに，適正なお，各試験区において硫化物量の値が 9 月をピークに低個体密度の条件下で成育させるための技術開発が必要で下した原因の一つには，9 月下旬以降に観測された流動ある。

環境の激化に伴う底質攪乱が考えられる。

一方，06 貝殻区では，2006 年 12 月〜翌年 4 月にかけ

アサリの主な餌料として，熊本県菊池川河口

16）

では

て 1 歳貝の著しい増加が認められた。この期間はサロマ

底生微細藻類とデトリタス，千葉県盤洲干潟 ，熊本県

湖内が結氷しているため，流速観測や貝殻区の状況観察

緑川河口は不可能であり，稚貝が増加した原因を明らかにできな

ランクトンとともに底生微細藻類が重要であることが報かったが，解氷後の 4 月に貝殻区は周囲の砂面と識別で告されている。そこで，本研究では底質のクロロフィ

きなくなるほどの砂の堆積を受けていたことから，結氷

ル a およびフェオ色素量をそれぞれ底生微細藻類および直前あるいは解氷直後に波･流れによって砂とともに移デトリタスの指標として，貝殻散布によるアサリの餌料動させられた稚貝が貝殻区に集積したものと推察され環境への影響を検討した。その結果，クロロフィル a おる。また，06 貝殻区の中央粒径については，先述のよよびフェオ色素量ともに貝殻区と対照区の間に明瞭な違うに 2007 年 4 月に 06 対照区との差が認められなくなり，

いは検出されなかった。このことから，貝殻散布によりその後のアサリ稚貝の個体密度は減少に転じた。このこ

アサリの餌料環境が変化することはないものと考えられとは，貝殻散布による稚貝の集積効果の持続性を中央粒る。

6）― 94 ―

17）

および宮城県蒲生干潟

18）では浮遊性植物プ

北海道尾岱沼のアサリ増殖場において地盤硬度とアサ

in Washington State: an analysis of effects on recruitment,

リ稚貝との関係を調べた報告によると，稚貝の個体密growth, and survival of the manila clam, Tapes philippinarum,

度は地盤硬度の増大に伴って減少するとともに，コーand on the species diversity and abundance of existing benthic

ン支持力 2kg/cm の値が稚貝の個体密度の多寡を分ける

organisms. Estuaries, 18, 91-107.

2

境界となることが示されている。また，アサリの潜

19）

5） 伊藤

砂行動に影響を及ぼし始めるコーン支持力は，室内実験により 2.4 〜 4.2kg/cm と推定されている
2

泉・西田芳則・新山伸二（2007）ホタテ貝殻を活用したホタテ地まき漁場造。本研究

成について．海洋開発論文集，23，943-948．

13）の結果，アサリが潜砂していると考えられる深さ 2.5 〜

靖・吉野真史・酒向章哲・櫻井

6） 小池裕子・斉藤徹・小杉正人・柿野純（1992）東京湾

5.0cm のコーン支持力は，06 貝殻区および 07 貝殻区と小櫃川河口干潟におけるアサリの食性と貝殻成長．水産工も 2kg/cm 以下の値を示した。このことから，貝殻散布

学，29，105-112．

2を実施しても，アサリ稚貝の潜砂行動を制限するほどの

7） 川 俣

地盤の硬化は起こらないものと判断される。

茂（2007） 時 系 列 解 析 TSMaster 6.6，http://www.

vector. co.jp/soft/dl/win95/business/se193021/html.

以上により，貝殻散布は稚貝の生息環境に負の影響を

8） 水産庁研究部漁場保全課（1997）漁場保全対策推進事業調

与えないことが確認された。現在，水産基盤整備事業ではアサリ稚貝の定着促進に向けた漁場機能改善策として査指針．水産庁，東京，1-113 pp．
9） 佐藤善徳・長沢トシ子（1993）強熱温度が浅海堆積物の強覆砂などを実施している。今後，ホタテガイ貝殻片を覆砂材として活用することは，事業を効果的に進めるだけ

熱減量に与える影響．日水研報，43，105-115．
10）櫻井泉・瀬戸雅文・中尾繁（1996）ウバガイ，バカガ

でなく，ホタテガイ漁業および養殖業を持続させる上でイおよびアサリの潜砂行動に及ぼす水温，塩分および底質も有効と考える。

粒径の影響．日水誌，62，878-885．
11） SANDERS, H. L.（1958）Benthic studies in Buzzards Bay, I.

謝辞Animal sediment relationships. Limnol. Oceanogr., 3, 245-258.
12）POSTOMA, H.（1967）Sediment transport and sedimentation in

本研究を進めるにあたり，有益なご助言を賜った水産総合研究センター水産工学研究所の桑原久実博士，同増

the estuarine environment. Estuaries, A.A.A.S., 83, 158-179.
13）中山威尉・福田裕毅・秦安史・阿部英治・櫻井泉（2009）

養殖研究所の日向野純也博士ならびに千葉県水産総合研

底質の貫入抵抗がアサリの潜砂行動に及ぼす影響．水産工究センター東京湾漁業研究所の鳥羽光晴博士に厚くお礼

学，46，29-36．

申し上げます。また，本研究は，水産庁による平成 1814）水産庁（2008）干潟生産力改善のためのガイドライン．水〜 20 年度水産基盤整備調査委託事業「アサリ稚貝の定着を促進する海底境界層の物理環境の解明」により実施

産庁，東京，18-23 pp．
15）宮城県（1984）松島湾地区大規模増殖場造成事業調査報告されたことを記し，関係各位に謝意を表します。

書．宮城県，64 pp．
16）沼口勝之（2001）アサリ漁場の餌料環境としてのセジメン

文

献ト．水産工学，37，209-215．
17）Y AMAGUCHI , H., T SUTSUMI , H., T SUKUDA , M., N AGATA , S.,1） 柿野正・田口浩一（1991）東京

KIMURA, C., YOSHIOKA, M., SHIBANUMA, S., and S. MONTANI湾盤洲干潟におけるアサリの生息と波浪の関係．水産工学，（2004）Utilization of photosynthetically produced organic

28，51-55．

particles by dense patches of suspension feeding bivalves on the2） 柿野

純・中田喜三郎・西沢

sand ﬂat of Midori River Estuary, Kyushu, Japan. Bent. Res., 59,

純・古畑和哉・長谷川健一（1995）東京湾盤洲干潟

における冬季のアサリのへい死要因について．水産工学，
32，23-32．

64-77．
18）K ANAYA, G., N OBATA, E., T OYA, T., and E. K IKUCHI（2005）

3） 桑原久実（2009）底質の安定性からみた好適アサリ生息場

Effects of different feeding habits of three bivalve species on

環境．「アサリと流域圏環境−伊勢湾・三河湾での事例をsediment characteristics and benthic diatom abundance. Mar.
Ecol. Prog. Ser., 299, 67-78．

中心として」（生田和正・日向野純也・桑原久実・辻本哲
郎編），恒星社厚生閣，東京，61-70 pp．

19）阿久津孝夫・山田俊郎・佐藤

4） T HOMPSON, D. S.（1995）Substrate additive studies for thedevelopment of hard shell clam habitat in waters of Puget Sound― 95 ―

仁・明田定満・谷野賢二（1995）

アサリの生息と底質の硬度，粒度との関係について．開土
研月報，503，22-30．