Journal of Fisheries Technology，12（1），1 − 6，2019

水産技術，12（1），1 − 6，2019

原著論文

稚アユ飼育における給餌量と飼料効率を用いた新たな飼育重量推定法
岩谷芳自＊1・根本茂＊1・中嶋

登＊1・富永修＊2

Estimating rearing of ayu fish Plecoglossus altivelis fry from amount fed and feed efficiency
Hoji IWATANI*1, Shigeru NEMOTO*1, Noboru NAKAJIMA*1 and Osamu TOMINAGA*2

In seed production of ayu fish Plecoglossus altivelis, growing fry up is necessary for good survival after release.
Efficient growth of fry in rearing tanks can reduce rearing costs. We calculated feeding efficiency as weight gained divided
by amount fed in each of 46 rearing periods at our seed production site. Feeding efficiency was almost constant in fry of<3 g, and then became lower above that size. We also calculated feeding rate as total amount fed divided by total weight.
Feeding efficiency tended to increase as feeding rate increased to 3.5%–4.5% and then decreased. These results will be
useful in the efficient seed production of ayu fish at rearing sites.
キーワード：稚アユ，飼料効率，給餌量，飼育重量
2017 年 11 月 21 日受付

2019 年 9 月 20 日受理

全国で放流されている稚アユ Plecoglossus altivelis は，し，以前は継代した海産系人工アユや，友釣りなどで漁琵琶湖産アユが主流を占めてきたが，再生産に寄与しな獲されなかったアユも混在する落ちアユ（産卵のためにいこと（酒井 1990）等により近年は海産稚アユに関心川を下るアユ）を親魚として用いていた。しかし，継代が持たれている。一方で，河川放流用アユとしては琵琶親魚由来のアユよりも，春に遡上する稚アユを養成して湖産稚アユのように友釣りでよく釣れる性質が求められ得た親魚に由来するアユの方が友釣りで釣れ易い可能性ている。また，天然河川での放流時期は冷水病の発生防が示され（森山 2013），近年ではこの様にして得た親魚止のために遅くなってきており，解禁までに十分成長さから早期に採卵して大型稚アユを生産している。

せるため河川放流時期の 4，5 月までに大きな稚アユが同県での稚アユ生産において岩谷（1988）は，生産年求められることから，種苗生産現場では成長を速くする度でアユ仔稚魚の成長が異なり，その原因が給餌過程に飼育技術が必要になっている。

起因することを明らかにした。また，種苗生産で得られアユの人工種苗生産は昭和 40 年代から各地で本格的るふ化仔魚数，生物餌料および配合飼料の給餌量と成長に行われるようになり（酒井 1990），現在では全国で放から，仔稚魚の生残状況の把握および給餌設計方法につ流用や養殖用の稚アユが生産されている。しかし，そのいて提案した。さらに，魚体重 2 〜 3 g まで飼育した場

飼育環境や餌料系列は生産現場の立地条件により異なっ

合は配合飼料給餌量の約 90％が魚体重として増重するており（山野井ら 1988），広く共通した効率的生産方法ことを見出し，そのように推定した飼育重量を元にしてを示す資料は見当たらない。各々の生産現場では，生産適切な給餌量を算定したり，出荷重量を事前に推定して方法がマニュアル化されていると考えられるが，公表さ配布計画を立てる等，効率的な稚アユ生産に活用してれているのは田畑・古塚（1994）の報告だけである。

きた。

福井県では 1982 年から放流用人工種苗の生産を開始＊１しかし，近年は出荷魚体重が 4 〜 5 g と大きくなるの

福井県内水面総合センター〒 910− 0816

福井県福井市中の郷町 34− 10

Fukui Prefectural Inland Water General Center, 34-10 Nakanogo, Fukui 910-0816, Japan
Hoji-31521@ wt.ttn.ne.jp＊2

福井県立大学海洋生物資源学部海洋生物資源学科生物資源学研究科–1–

に伴って，実際の出荷重量が推定値より低くなる事例がから，飼料効率が分かれば給餌量から飼育重量の増加量認められるようになり，飼育重量の推定方法を見直す必を推定することが可能と考えられる。しかし，通常の飼要が生じてきた。そこで本研究では，過去の稚アユ飼育育では毎日の飼育重量が計量できないために効率的な飼事例での給餌量および成長のデータを解析することによ育を行うために必要な，正確な給餌率および給餌量が算り飼料効率を用いた大型種苗の飼育重量推定方法につい定できない。そこで，収容時から取り上げ時までの飼育て検討を行ったので報告する。

重量および稚アユの魚体重が指数関数的に増加すると仮定し，以下の方法で期間平均魚体重（g），飼料効率（％）

材料と方法および平均給餌率（％）（以後，給餌率と記す）を算定した。

種苗生産

供試した稚アユは，河川で漁獲したアユあ

るいは天然遡上稚アユや人工産稚アユを養成したものを期間平均魚体重＝Exp収容時（取り上げ時）＋ln（魚体重）
魚体重ln

2

親として人工採卵により生産した。生産中は，成長にともない S 型シオミズツボワムシ Brachionus plicatilis およびアルテミア Artemia salina ふ化幼生等の生物餌料を与え，ふ化後約 20 日から 3 社（日本農産，日清丸紅，日本配合飼料）のアユ用配合飼料を等量混合したものを併用して与えた。
飼育水槽は 50 トンまたは 100 トン水槽を用いた。飼育水は，10〜19°Cの無加温海水または12〜14°Cにボイラー取り上げ時 収容時×100（飼育重量 − 飼育重量）
飼料効率＝
給餌量

給餌量×100
平均給餌率＝
取り上げ時
収容時
ln
飼育
飼育重量 ＋ln 飼育重量×Exp
日数2（統計解析

で 加 温 し た 1/6 ア レ ン 氏 処 方 人 工 海 水（1 トン当たり）（）

Kyplot 3.0（株式会社カイエンス社製）を用

NaCl：4.25 kg，CaCl2：0.24 kg，MgCl2：0.82 kg，MgSO4：

いて，期間平均魚体重，飼料効率，平均給餌率の相互関

後 90 日以降に 3 日程度かけて淡水に切り替えた。淡水飼行った。

1.08 kg，KCl：0.12 kg，NaHCO3：0.03 kg）を用い，ふ化係を見るために，単回帰分析および二次回帰分析を

育では 14°C に加温調整した地下水を使用し，排水口付
近の溶存酸素量が 4 mg/L 以上になるように注水量を適結果宜増量した。
取り上げまでの飼育方法

飼料効率，期間平均魚体重，給餌率および飼育日数の100 トンコンクリート水槽（10 m × 10 m × 1 m：有効水深）を飼育水槽とし，地下関係水を無加温または必要に応じてボイラーで加温し，水温0.50 〜 5.47 g（全長約 50 〜 90 mm），水槽あたりの収容時解析に用いた飼育事例の収容時平均魚体重は14°C に維持した。注水量は，排水口付近の溶存酸素量

飼育重量は 81 〜 750 kg，取り上げ時飼育重量は 126 〜が 4 mg/L 以上を保つように適宜増量した。飼料は上記1,288 kg の範囲であった。これらから求めた期間平均魚の等量混合した配合飼料を飼育重量（収容時の飼育重量

体重は 1.3 〜 5.9 g，給餌率は 1.8 〜 6.2％，飼育日数は 5 〜と累積した給餌量の 90％の和で推定）に対して，取り81 日の範囲であった（表 1）。飼料効率と期間平均魚体上げまでの日数，取り上げ時の魚体重を考慮し，日間給重の関係について解析を進めた結果，飼料効率は期間平餌量の 90％が増重すると仮定して，1 日 4 〜 6 回に分け均魚体重が 3 g 以下では約 90％でほぼ一定であったがて 2 〜 5％の給餌率で与えた。なお，これら各メーカー（r 2 ＝ 0.0650，p ＞ 0.05），3 g 以上では魚体重と飼料効率の配合飼料について，解析に用いた飼育事例間におけるの間には，以下の式で示す有意な負の回帰関係が認めら成分の差異は明らかにできなかった。

れた（図 1）。

データの構成解析には 1984 年から 2015 年の飼育事例のうち，疾病により大量斃死したり，途中で他の水槽

飼料効率＝−14.43 ×期間平均魚体重＋129.12（r2＝0.3025，p＜0.01）

へ稚アユを分けたり，他の水槽から稚アユを追加したり，放流のために途中で取り上げた飼育事例を除外した合計

次に，期間平均魚体重と給餌率の関係をみると，魚体46 例のデータを用いた（表 1）。収容時と取り上げ時の重が大きくなるにしたがって給餌率が有意に低くなっ魚体重は無作為に採集した 30 尾の平均値とした。一方，た。しかし，飼料効率で見られたような魚体重 3 g 前後

飼育重量は全量を計量して求めた。ただし，飼育期間中での急激な変化は認められなかった（図 2）。に斃死がなかった場合は，魚体重増加割合と飼育重量増

図 3 に，給餌率と飼料効率の関係を期間平均魚体重 3 g加割合が等しいため，収容時の魚体重に対する取り上げ未満と 3 g 以上に分けて示した。飼料効率が高くなる給時の魚体重の増加割合を収容時の飼育重量に乗じること

餌率は 3.5％から 4.5％付近に認められ，給餌率がこの範により取り上げ時の飼育重量とした。

囲から外れると飼料効率は低下した。

稚アユは給餌した配合飼料のほとんどを摂餌すること–2–飼育重量を給餌量と飼料効率から推定表 1． 100 トン水槽を用いた稚アユ飼育例

考察

際の出荷重量が推定した重量より低くなった。そこで本研究ではその原因と大型稚アユまで飼育する場合の飼育福井県の稚アユ飼育では，出荷魚体重が 2 〜 3 g の場

重量の推定方法について，過去の飼育事例から算出した合に，配合飼料給餌量の約 90％を増重量と見込むこと飼育期間中の平均魚体重と飼料効率の関係等を元に検討により出荷重量の推定が可能であった（岩谷ら 未発表）。

した。その結果，アユ稚魚飼育における飼料効率は，魚しかし，放流用として魚体重が 4 〜 5 g 以上になると，実体重が影響することが示された。さらに，飼料効率は平–3–

図 1． 稚アユ飼育における期間平均魚体重と飼料効率の関係
期間平均魚体重 3 g 以上で相関が有意で，関係式を示した

図 2． 稚アユ飼育における期間平均魚体重と給餌率の関係

均魚体重が 3 g 未満ではほぼ一定だが，3 g 以上になるとまた，アユの種苗生産においては飼育尾数の把握が困難

魚体重と負の相関を示すことが分かり，その関係式を用であり，一つの方法としてアユ仔魚が摂餌したアルテミいれば 3 g 以上においても飼育重量が推定可能であるとア数から算定する方法が報告されている（田畑・柄多考えられた。具体的には，魚体重 3 g 未満のうちは収容1979）。本研究では，本種の摂餌が活発なことを利用し時飼育重量に給餌量の約 90％が増重し，その数値からて給餌量から飼育重量を推定することを提案したが，サ死亡重量を減量することにより飼育重量が推定される。

ンプリングによりその時の魚体重が把握できれば，飼育魚体重 3 g 以上からは，日間給餌量に，魚体重と飼料効尾数も推定できることになる。また，飼料効率が低下す率の関係式より求めた飼料効率を乗じた値を加えて飼育る前の魚体重 3 g 未満で稚アユを放流できれば，種苗生重量を推定することになる。

産現場では飼育期間が短くなり生産費の削減が期待さ

このような，給餌量と飼料効率から飼育重量を推定すれ，内水面漁協では所定の尾数を放流するための放流量

る方法は，アユ同様に摂餌が活発な他魚種においても活が少なくなることから経営改善に寄与することも期待さ用できる可能性がある。筆者は実際にニジマスで確認しれる。しかし，3 g 未満の稚アユの放流については，アている（未発表）ことから，本法により飼育重量が推定

ユ釣り解禁までの十分な成長に向けた早期放流の検討や可能である。現に 5 g 未満で稚アユを取り上げ出荷して放流後の冷水病対策等課題が多い。従って，アユの放流いる当センターでは，本法により取り上げ重量を推定し，現場の要請に応えるとともに効率的な飼育を推進するた

実際には推定値の 10％未満の差で出荷が行われている。

めには，魚体重 3 g 以上の稚アユ飼育における飼料効率–4–

飼育重量を給餌量と飼料効率から推定

図 3． 稚アユ飼育における給餌率と飼料効率の関係を高める飼料等の開発も必要と考える。

とんど変化がない（青江 1985）。したがって，魚体重 3 g

また，図 1 に示した期間平均魚体重と飼料効率の相関

以上の稚アユの飼料効率が低下する要因として，動物性図では，魚体重 3 g 以上で特に飼料効率の変動幅が大きから植物性へ変化するアユの消化生理に配合飼料が適合い。原因として，取り上げ時の飼育密度や溶存酸素量等していないことが考えられる。の飼育環境が飼育例により異なっていたことなどが考え

アユ用配合飼料の研究では，粗タンパク質 51％の配られるが，解析に用いた飼育例の飼育データからは明確

合飼料において魚粉含量の約 36％を大豆油粕やコーンにできなかった。今後はこの原因を解明して，飼料効率グルテンミールで置換してもアユの成長，摂餌量およびの推定精度を高める必要がある。

飼料効率に遜色ないことも報告されている（中山ら一方，魚体重別の飼料効率を元に給餌率を調節するこ2015）。アユが遡上の初期から河川内の珪藻や藍藻を摂とで，疾病による死亡等で生残率が低くなる場合を除け餌しているとすれば，アユ用配合飼料の組成を魚粉からば，計画的に成長や飼育重量が制御できることになる。

植物性タンパク質へさらに代替えできることが推察されまた，本研究では稚アユ飼育における配合飼料の給餌率る。また，魚粉から植物性タンパク質へ代替することは，は飼料効率が高く維持される 3.5 〜 4.5％が推奨されるこ配合飼料の製造原価の低減が期待でき，魚体重 3 g 以上とが示唆された（図 3）。しかし，給餌率 3.5 〜 4.5％を出の稚アユを対象にした低魚粉飼料の開発が望まれる。

荷まで続けると，成長に伴い飼育重量が増加し，日間給田中ら（1972）は，アユの発育成長と消化系の発達を餌量も増えることになる。それに応じた水質維持を図る

組織学的に検討するとともに仔魚から稚魚への移行にとには注水量を増加させる必要性も生じる。今回用いた飼もなう消化酵素活性の変化を調べている。これによると育例では，期間平均魚体重が大きいほど給餌率が低い値

アユ仔稚魚の消化系発達の大きな変化は，仔魚前期と稚を示した（図 2）が，給餌量の増加に伴い，飼育水が濁っ魚期に見られるという。消化酵素については，植物性餌たり溶存酸素量が低下したりするために，給餌量を減ら料を与えない全長 25 mm 前後にすでにアミラーゼ活性がす場合があったことが一つの要因であると考えられる。

認められ，全長 40 mm 以上の稚魚では全長 25 mm の約 20

今後は安全な飼育管理を行うための水質，注水量および倍の活性を示すことを明らかにしている。また，ペプシ給餌量についても検討したうえで成長に応じた適切な給ン様酵素活性は，全長 25 mm では非常に微弱であるが胃餌率を設定することが望まれる。

腺が発達する全長 35 mm 前後から急激に増大し，全長次に，本研究で魚体重 3 g を境に成長とともに飼料効40 mm を超えると全長 25 mm の約 500 倍になるという。

率が低下することを確認したが，その要因を本種の成長一方，トリプシン様酵素活性の増大は顕著でないと報告に伴う消化生理の変化から検討する。まず，福井県の九している。本研究では市販配合飼料の飼料効率が魚体重

頭竜川には，魚体重約 2 g 前後の稚アユから遡上するこ約 3 g（全長約 80 mm）から低下することが示されたが，とが確認されている（吉村ら 2002）。また，河川遡上し

上記論文に基づけばこれは胃腺が発達し，アミラーゼやたアユは動物性餌料から植物性餌料に変化することが知ぺプシン様酵素の活性が高くなる全長 40 mm を経過したられているが，市販のアユ用配合飼料は魚粉を主原料に後の現象であり，稚アユの成長とこれら消化酵素生成量製造されており，稚アユ用から成魚アユ用まで組成にほの増減についてのさらなる知見を得ること等により，今–5–後その要因について検討する必要があると考えられた。

岩谷芳自（1988）種苗生産におけるアユの成長について , 福井県アまた，古橋ら（2001）はクランブル型とディスク型の配合飼料を，魚体重 11 g のアユに与え，飼料効率とタンパ

ユ種苗センター事業報告書（57−63）pp. 28−31.
森山充（2013）成群性の解析および釣獲試験による放流用アユ種

ク質効率は，消化時間の差もありディスク型配合飼料が苗性の評価 . 水産技術 , 6, 39−43.

高くなることを確認している。従って，市販アユ用配合中山仁志・古板博文・天野俊二・奥宏海・村下幸司・松成宏之・

飼料は，3 g サイズからの稚アユにおいても，配合飼料

田上伸治・鈴木伸洋・山本剛史（2015）成長と生理状態から見の物性や消化時間を検討することにより飼料効率が高またアユの養殖用飼料としての低魚粉飼料の可能性 . 水産技術 , 8,る可能性があると考えられた。このように，今後は稚ア

19−24.

ユの飼料効率が魚体重以外のどのような要因に影響を受

酒井典一（1990）アユの放流と内水面漁業 . 水産増殖 , 38, 212−213.

けているかを解明するとともに，飼料の組成や物性等に田中ついても再検討することで，アユ人工種苗生産のさらな克・川合真一郎・山本章造（1972）アユ仔稚魚の消化系の発達と消化酵素活性について . 日水誌 , 38, 1143−1152.

る効率化が期待できる。

田畑和男・古塚香織（1994）アユ種苗生産マニュアル , 兵庫県水産文

田畑和男・柄多試験場 , 62 p.

献哲（1979）アユ大量種苗生産池における中期以後の個体数推定の一方法（予報）. 水産増殖 , 27, 12−14.
青江弘（1985）淡水魚用飼料 .「養魚飼料−基礎と応用」（米康

山野井英夫・杉山瑛之・片山勝介（1988）アユの人工種苗生産にお夫編）, 水産学シリーズ 54, 恒星社厚生閣 , 東京 , p. 129.
古橋

ける餌料と大量斃死に関するアンケート調査結果 . 水産増殖 ,真・海野徹也・吉留尚子・中川平介・酒本秀一（2001）アユの消化管性状と消化システムに及ぼす飼料物性の影響 . 水産増35, 213−222.
吉村祐一・石田敏一・岡部健一（2002）アユ資源増大対策事業 平成 14 年度福井県内水面総合センター事業報告書 , pp. 44−55.

殖 , 49, 61−66.

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