第４２期事業計画（案）
専務理事 杉山公信◆第４２期事業計画の方針
スノースポーツ愛好者が「安全にスノースポーツを楽しむ為」の技術力の向上、その為に指導法を練磨し、自然環境に寄り添う事が我々の存在意義であり、スノースポーツの普及に繋がると考えます。その目的達成の為に会員諸氏に有意義な研修会を提供すると共に、新教程を活用した安全なレッスン活動の啓蒙を公認校に対して行っていきます。
一方で社会経済情勢は厳しいものが予想される現在、我々の限られた収支予算執行をより正しく行ってまいります。Ｗｅｂ会議はすでに導入しておりますが、引き続き有効活用していきます。また、新型
コロナウイルスに対応した「新たな生活様式」が必要であり､来るシーズンにおいての重要課題であります。誰もが経験した事が無い状況ではありますが、執行部は今まで以上に真摯に取り組み、会員皆様のご協力をいただきながら乗り越えてまいります。
次の８項目を事業計画の方針とする。

１.「新たな生活様式に」に対応したレッスン
２．優秀なイグザミナー・デモンストレターの養成及び研修会参加率増への取り組み
３. 少子高齢化社会に向けての対応と取り組み
４. 組織の再編とデジタル社会に対応する取り組み
５. 国際関係に対応する取り組み
６. スノースポーツの普及と会員活動のあり方の検討。
７．業界団体との連携
８. 収支執行管理と事務局運営◆第４２期事業計画方針の具体的目標
１．「新たな生活様式に」に対応したレッスン①新型コロナウイルス対応「スノースポーツレッスンガイドライン」に準ずる。
２. 優秀なイグザミナー・デモンストレターの養成及び研修会参加率増への取り組み①チーフイグザミナーチームを活用し、イグザミナーの質向上を図り、研修・検定会の充実。また、検定合格基準の更なる平準化を行う。
②デモンストレーターの質向上を図る機会を設ける。デモンストレーターを世に出し活用するのもSIAの役割ではありますが、デモンストレーター諸氏においては「会員の為、SIAの為に自ら何ができるか」の提案実行を期待しております。
③研修会は、各支部との協力のもと、会員の地域性や年齢別、性別、目的別など様々な要望に応じた内容の設定をし、参加意欲の向上を図ります。
３．少子高齢化社会に向けての対応と取り組み
現在の会員平均年齢は、４７.２歳⇒１０年後の予想は４９.２歳以上と予想されます。
①公認校校長継承者不足への協力対応していきます。
②まずはステージⅠ資格取得を目指すきっかけづくりと､待遇の改善を公認校と共に考えてまいります。
４. 組織の再編とデジタル社会に対応する取り組み①広報部を廃止し、新たに総務部の元「広報委員会」「情報技術委員会」を新設します。
ＨＰ内容の充実による魅力向上・会員マイページの利用による利便性向上とYouTube等の動画の発信による情報共有とＳＩＡのアピール力向上を行い、ＳＩＡ認知度ＵＰと更なる会員・賛助会員・個人賛
助会員様の獲得を目指します。
②Web会議の有効活用を行います③教程等の教材および、Eラーニングの使用による利便性向上を進めます。
５．国際関係に対応する取り組み
諸外国間の往来には不透明感がありますが、ここで歩みを止めず進めていきます。
① 英語・中国語研修の実施。
② 2020年９月公布された、「ＳＩＡステージⅠ以上の有資格者」もしくは「認められたＩＳＩＡ加盟
国ステージⅠ以上の有資格者」である外国人が労働ビザ対象となった事は大きな前進であり、外国人インストラクターの活躍を必要とする公認校には朗報となりました。
③アジア・太平洋サミット（APSS）を何らかの形で実施します。
④ＩＳＩＡとの関係を有意義に進めます。

６．スノースポーツの普及と会員活動のあり方の検討①「安全なスノースポーツをＳＩＡ」を念頭に広報を行い、安全なレッスンへの誘客とスノースポーツの普及を行います。
②国際技術検定受検者増を目指します。
③一般の方向けの行事を通じて、スノースポーツの普及を図ります。
④賛助会員・個人賛助会員様・寄付は協会運営の大きな力であります。その増加を目指します。
⑤会員活動のルールは現行維持が良いのか？変更する必要があるのか？検討を引き続き進めます。
７．業界団体との連携
５．②のスキーインストラクター向け労働ビザ要件は、一般財団法人スノースポーツ＆リゾーツ協議会（※１）から自民党ウインタースポーツ＆リゾーツ議連への要望事項に含まれた事が大きな力となりました。今後も同協議会を始め、業界団体との関係維持強化に努めてまいります。ＳＩＡとしては引き続
き・非公認校の是正（外国人含む）・教育旅行、スキー教室の維持発展・Go toキャンペーンのレッスンへの適用等、我々に必要な要望を進めていきます。
（※１）一般社団法人スノースポーツ＆リゾーツ協議会
日本のスノースポーツとスノーリゾート発展のために、国、自治体、関連団体、業界が連携して活性化に取り組むための組織。社員としての団体は公益財団法人全日本スキー連盟・公益社団法人日本プロスキー教師協会・一般財団法人日本鋼索交通協会・日本スキー産業振興協会の４社。役員は全８名。会長は北野氏（ＳＡＪ会長）、副会長はＳＩＡ会長中島含め３名。ＳＩ
Ａ杉山専務理事も理事として参加している。また、地方自治体・県スキー連盟・協会団体・ホテルグループ等が多数会員として参加している。
８．収支執行管理と事務局運営
厳しい社会情勢の中ではありますが、会員皆様の貴重な会費を活かすべく、公益社団法人として厳格な運営を行います。
①各部の責任において、予算執行を行いますが、全体を見極め適切に運用します。
②月次収支の確認を行います。
③事務局作業の外注⇒内製化を見極め、経費削減を行います。
④現行を良しとせず、常に可能な経費削減を追求します。
⑤事務局移転検討
引き下げ交渉を行った結果。現在月額家賃約22万５千円（2020年7月までは25万円）立地条件と約70㎡を考えると格安と言えますが、次回更新（2022年６月）までに、移転の是非を確定いたします。
以上

第４２期総務部事業計画（案）○ 方針： ①ガバナンスの強化②財務体質の健全化③変動する世情への迅速な対応④本部支部との連携強化＜総務委員会＞(1)ガバナンスの強化①啓蒙活動の強化
・すべての行事において、SIA 理念を唱和し啓蒙活動に努める②おかれている状況に合わせた規約規程の見直しをする。
③安全及び指導法の向上を図る（安全指導のガイドブックの配布及びセミナー情報の告知）(2)プロスノースポーツ教師として誇りを持って仕事を続けられる組織と環境づくり①他のスポーツ諸団体との友好親善関係を構築する②会員の夏期の仕事情報を収集・告知
・夏季の仕事情報
・コロナの状況を踏まえた有益情報、助成金等③非公認校是正にむけ諸官庁への働きかけを行う④期間限定で会員の単位登録の無料化⑤スノースポーツ教師という職業、SIA の認知度を上げる活動(3)少子高齢化へ対応した協会運営
・シニア会員の活動環境の支援・整備(4)会員との連携強化①広報と連携し、会員に有効な割引やサービスなどの情報を提供する②顧問・参与からご意見を戴く場を年に一度設ける③永年会員の表彰④会員の意見を吸い上げる(5)理事選出方法について①昨年の選挙を振り返り、改善策の検討やガイドラインの作成＜財務委員会＞(1)財務体質の健全化①徹底的な経費節減を目指した予算案の作成
・理事会のオンライン会議化等②現況に合わせた年会費の設定・告知
・会費納入期限を１１月末へ延長⇒申請により最大３月まで延長（保険加入は別途受け付）③予算執行状況の早期確認と対応
・毎週末、事業の執行状況、未実施事業の見通しを報告
・赤字事業の見直し(2)会費収入の減少に伴う他の収入源の確保
・広報と連携し、新規会員の増加（正会員・法人賛助会員）
・業界外の法人賛助会員を積極的に探す＜国際委員会＞(1)ＩＳＩＡとの関係強化①ＩＳＩＡ総会、理事会に参加し加盟各国との交流、情報交換を行い、必要な情報を会員に伝達②環太平洋地域の親睦強化
・アジア太平洋スノーサミットの開催（世情が許さない場合、リーダーのオンライン会議を行う）(2)国際環境との連動①インバウンドへの取り組みを推進（世情が許さない場合、来期に向けて計画）②外国人有資格者の活用＝外国人へのステージⅠ取得推進（アルペンスキーのみ）③外国人の入会後の円滑な活動をサポートする④各部と連携し、公認校が外国人を雇用しやすいような環境作り（世情が許さない場合、来期に向けて計画）
・募集要項を HP にアップ
・外国人教師を紹介してくれる海外の会社との連携＜支部委員会＞(1)支部との連携強化①支部長会議の開催・関連のアンケート実施②支部長の理事会傍聴③支部の事業計画・予算案の報告・中間報告・決算報告

総 務 部
定款の目的
１．スノースポーツ教師
及び一般愛好者・青少年の育成と普及

事 業 内 容１）外国研修会への派遣

事

業

計

画

■ＩＳＩＡ開催行事に役員を派遣■海外研修補助金制度（今期は実施しない）

２）支部活動の促進■支部長会議開催
・支部長会議関連のアンケートを実施し、各支部からの意見を検討して事業に反映
・支部との関係強化を目的として、支部長会議をオンラインで実施■本部支部間の連携強化

２．スノースポーツ指導
及び技術並びに安全確保に関する研究３．我が国を代表して国際スキー教師連盟(ISIA)へ加盟

１）保険加入■正会員・認定会員に対する補償制度の実施（正会員スキー総合保障制度加入）

１）総会・大会への派遣■ＩＳＩＡ総会へ派遣（オンライン）

２）会議への派遣■ＩＳＩＡ理事会（年２回）への派遣（オンライン）

３）ＩＳＩＡ加盟国との交流■ＩＳＩＡとの関係強化

・加盟各国との交流、情報交換を行い、必要な情報を会員に伝達・SIAフェスティバル外国チーム招聘（フィンランド）
・環太平洋地域の親睦強化
・アジア太平洋スノーサミットの開催（世情が許さない場合、リーダーのオン
ライン会議を行う）■国際環境との連動
・インバウンドへの取り組みを推進（世情が許さない場合、来期に向けて計画）
・外国人有資格者の活用＝外国人へのステージⅠ取得推進（アルペンスキーのみ）
・外国人の入会後の円滑な活動をサポートする
・各部と連携し、公認校が外国人を雇用しやすいような環境作り（世情が許さない
場合、来期に向けて計画）＜募集要項を HP にアップ、外国人教師を紹介してくれる海外の会社との連携・インバウンドへの取り組みを推進＞

４．目的を達成するための必要な事業

１）啓蒙活動■ガバナンスの強化
・啓蒙活動強化としてすべての行事において、SIA 理念を唱和し啓蒙活動に努める
・おかれている状況に合わせた規約規程の見直しをする
・安全及び指導法の向上を図る(安全指導のガイドブックの配布及びセミナー情報の告知)■プロスノースポーツ教師として誇りを持って仕事を続けられる組織と環境づくり
・他のスポーツ諸団体との友好親善関係を構築する
・会員の夏期の仕事情報を収集・告知
夏季の仕事情報
コロナの状況を踏まえた有益情報、助成金等
・非公認校是正にむけ諸官庁への働きかけを行う
・期間限定で会員の単位登録の無料化
・スノースポーツ教師という職業、SIA の認知度を上げる活動・他のスポーツ諸団体との友好親善関係を構築する■少子高齢化へ対応した協会運営
・シニア会員の活動環境の支援・整備■会員との連携強化
・広報と連携し、会員に有効な割引やサービスなどの情報を提供する
・顧問・参与からご意見を戴く場を年に一度設ける・永年会員の表彰・会員の意見を吸い上げる■理事選出方法について
・昨年の選挙を振り返り、改善策の検討やガイドラインの作成

２）会議の開催■理事会の開催■日本インタースキー委員会に委員を派遣■総務部会の開催

３）事業計画・予算編成■予算会議の開催■事業計画案の作成

４）予算執行状況の確認■財務体質の健全化
・徹底的な経費節減を目指した予算案の作成
理事会のオンライン会議化等
・現況に合わせた年会費の設定・告知
会費納入期限を１１月末へ延長⇒申請により最大３月まで延長（保険加入は別途受け付）
・予算執行状況の早期確認と対応
毎週末、事業の執行状況、未実施事業の見通しを報告
赤字事業の見直し■会費収入の減少に伴う他の収入源の確保
・広報と連携し、新規会員の増加（正会員・法人賛助会員）
・業界外の法人賛助会員を積極的に探す

５）会員の表彰■永年在籍の会員に対し総会において協会として表彰（今期の対象者は来期に表彰
予定）する

第４２期

総務部・広報委員会事業計画（案）（旧広報部より移管）○方針 ①スノースポーツの普及②広報活動の推進(1)スノースポーツの活性化を図る事業の実施①一般愛好者を対象に、ＳＩＡデモンストレーターによる講習会を実施②協会事業をスノースポーツ専門誌及びウェブ上に紹介③一般愛好者および会員を対象にしたコンテストを 4 月のＳＩＡフェスティバルで実施(2)スノースポーツの普及を図る事業への参加及び実施①「スキーの日／レルヒ少佐の顕彰会」（１月１２日）の式典への参加②「スノーリゾート信州／長野県スキー場オープンイベント」への参加③「クリーンキャンペーン」を全国のスキー場とＳＩＡフェスティバル会場で実施④「COOL CHOICE（＝賢い選択）」地球温暖化防止のための国民運動へ参加⑤「メダリスト育成募金」アルペンスキーの普及支援を実施⑥「スキーオリエンテーリング大会」公益社団法人日本オリエンテーリング協会主催事業を後援⑦その他スノースポーツ普及に関わる事業への参画(3)協会の活動情報を、ホームページ、機関誌等で公開①協会ホームページの充実②YouTube・Facebook 等の発信
③機関誌「ＳＩＡニュース」を年 2 回（1 月、6 月）発行
④各種技術検定の広報促進⑤新規入会促進の広報⑥ＳＩＡポスターのデザインを公募(4)協会事業の広報・宣伝及び事業実施等の促進①SIA の理念と事業計画に基づき、スキー専門誌及びウェブ上に広告・宣伝記事を掲載②「公認スキー学校における新型コロナウイルス感染症拡大防止のためのガイドライン」の普及促進(5)賛助会員・プレス関連事業①賛助会員懇談会・懇親会を開催②法人賛助会員の新規入会を促進③個人賛助会員の新規入会を促進④ＳＩＡフェスティバル会場に賛助会員の情報コーナーを設置(6)マーケティング活動①「SIA」「ISIA」「JAPAN Professional」のロゴを推進②賛助会員と共に一般愛好者へ情報を発信③SIA デモンストレーターを活用した広報宣伝＜物
販＞(1)SIA オリジナルグッズ、新教程、DVD 等の製作･仕入れ、販売①SIA オリジナルグッズを製作・販売②SIA フェスティバル記念Ｔシャツを製作・販売③公認スキー学校に対し、ポスター、ネームプレート等を受注製作・販売

総務部・広報委員会（旧広報部より移管）
定款の目的

事 業 内

容

事

業

１．スノースポーツ教師
及び一般愛好者・青少年に対する検定・認定１）スノースポーツ教師
及び一般愛好者への
各種技術検定の開催■スノースポーツの活性化を図る事業の開催

２．スノースポーツ教師
及び一般愛好者・青少年の育成と普及

１）スノースポーツ教師
及び一般愛好者対象の各種講習会の開催■スノースポーツの活性化を図る事業の開催

３．スノースポーツの普及・発展のため競技会の開催１）青少年及び一般愛好者対象の競技会の開催■スノースポーツの活性化を図る事業の開催

４．その他目的を達成するために必要な事業

１）広報活動計

画・スノースポーツ教師及び一般愛好者を対象に、国際スキー技術検定の講習＆検定
を 4 月のＳＩＡフェスティバルで開催「SIA スーパーゴールド検定キャンプ」（令和 3. 4.4 志賀高原）
・スノースポーツ教師及び一般愛好者を対象に、ＳＩＡデモンストレーターによる講習会を 2 月に開催
「SIA デモンストレーターキャンプ」（令和 3. 1.16～17 スキージャム勝山）

・スノースポーツ教師及び一般愛好者を対象にしたジュニアスキー技術コンテ
スト、マスターズスキー技術コンテストを 4 月のＳＩＡフェスティバルで開催（令和 3. 4. 4 志賀高原）■ＳＩＡの紹介と普及
・協会の活動情報を、ホームページ、機関誌等で公開■会員及び一般向けに協会の活動情報を公開するため、ホームページ機関誌等の制作
・協会ホームページの充実
・YouTube､Facebook 等の発信
・機関誌「ＳＩＡニュース」を年２回（1 月、6 月）発行
・各種技術検定の広報促進
・新規入会促進の広報
・ＳＩＡポスターのデザインを公募■協会事業の広報・宣伝及び事業実施等の促進
・SIA の理念と事業計画に基づき、スキー専門誌及びウェブ上に広告・宣伝記事を掲載
・「公認スキー学校における新型コロナウイルス感染症拡大防止のためのガイド
ライン」の普及促進

２）賛助会員・プレスとの協力■賛助会員・プレス関連事業
・ＳＩＡ賛助会員・プレスとの懇談会・懇親会を開催（令和 2.11.13）

・新規賛助会員（法人・個人）入会の促進
・ＳＩＡフェスティバル会場に法人賛助会員の情報コーナーを設置
・ＳＩＡフェスティバルにおいて懇談会を開催

３）社会への貢献活動■事業を推進する為の活動
・「スキーの日／レルヒ少佐の顕彰会」（１月１２日）上越市主催の式典への参加
・「スノーリゾート信州／長野県スキー場オープンイベント」への参加
・「クリーンキャンペーン」を全国のスキー場とＳＩＡフェスティバル会場で実施
・「COOL CHOICE（＝賢い選択）」地地球温暖化防止のための国民運動へ参加
・「メダリスト育成募金」アルペンスキーの普及支援を実施
・公益社団法人日本オリエンテーリング協会主催の「スキーオリエンテーリング
大会」を後援（令和 3. 3 月 安比高原）

・その他スノースポーツ普及に関わる事業への参画

４）マーケティング活動■マーケティング活動
・「SIA」「ISIA」「JAPAN Professional」のロゴを推進・賛助会員と共に一般愛好者へ情報を発信
・SIA デモンストレーターを活用した広報宣伝

５）会議の開催■広報部会議の開催

６）物販■オリジナルグッズ、新教程、DVD 等の教材並びにワッペン、ネームプレートの製作･仕入れ、販売・オリジナルグッズを製作・販売
・SIA フェスティバル記念Ｔシャツを製作・販売
・公認スキー学校に対し、ポスター、ネームプレートを受注製作・販売

第４２期

教育部事業計画（案）○方針：「会員の指導力・技術の向上」＜資格委員会＞(1)スノースポーツ教師資格検定会① 各ステージⅠ検定は各学校、支部にて実施② 各ステージⅡ、Ⅲ検定会を 2 年ローテーションで支部と連携して実施③ 各ステージⅣはフェスティバルで実施④ コロナ対策として 42 期 12 月開催のステージⅢ・Ⅳ基礎理論検定会は WEB で講習、試験を 4 会場で実施⑤ 新教程に準じる資格検定内容の見直し（41 期継続）及び広報⑥ 英語でのアルペンステージⅡ検定実施（43 期）に向けた資料作成(2)イグザミナー認定事業①アルペンイグザミナー認定会を SIA フェスティバルで実施②スノーボード、テレマークイグザミナー認定会はイグザミナー合宿にて実施(3)アルペンＩＳＩＡカード取得事業（ＧＳＬ・山岳安全講習会）を SIA フェスティバルで実施＜研修委員会＞(1)スノースポーツ全般の指導・技術の研鑽に努めるための事業①指導力・技術向上を目的とした研修会を実施②用具知識向上を目的とした研修会を実施③各支部との協力のもと、会員の地域性や年齢別、性別、目的別など様々な要望に応じた内容の設定をし、参加意欲の向上を図る(2)山岳スキー関連事業①ＩＳＩＡの山岳安全講習に対応した講習を SIA フェスティバルで実施②参加しやすい日帰りのツアー研修会を実施(3)語学力向上のための研修会①インバウンド対応のための語学研修会を実施(4)他団体で行われている事業に参加①SBB(スキー・ビンディング・ブーツ取付け調整)認定整備技術者セミナー②プロスポーツ指導者連絡協議会主催「プロスポーツティーチングセミナー」③日本赤十字社主催の「救急法一般講習」及び消防署主催の「普通救命講習」④公益財団法人日本スポーツ協会主催研修会＜技術委員会＞(1)スノースポーツ教師のレベルアップの為の教材作成①指導力・技術向上を目的とした動画を作成し,SNS,YOUTUBE 等で発信する②教程本を２０２０年１１月に発行する(2)SIA デモンストレーター関連事業①SIA フェスティバルでデモンストレーター選考会を実施②新教程の内容を SIA フェスティバルで発表（デモンストレーション）(3)SIA デモンストレーター・イグザミナーの研鑽に努めるための事業を実施①SIA デモンストレーター合宿を実施②チーフイグザミナー及びイグザミナーを強化する研修を実施③将来に向けた若手デモンストレーター候補者の育成(4)SIA フェスティバルで技術コンテストを実施＜障がい者スキー委員会＞(1)認定会と質向上を図る為の講習会①認定会をシーズンはじめと SIA フェスティバルで実施②障がい者に関する基礎知識講習会を実施(2)公認校における障がい者の受け入れをサポートする事業①障がい者スキー紹介動画の配信②スクール経営における障がい者対応の優位性について浸透を図る(3)SIA の取り組みを伝える事業①岩手県障がい者スポーツ協会への教師派遣

教 育 部
定款の目的
１．スノースポーツ教師
及び一般愛好者・青少年に対する検定・
認定

事 業

内 容

１）各種検定会の開催

事

業

計

画

■スノースポーツ教師資格検定会
・各ステージⅠ検定会の実施 (令和 2年12 ～各学校・各支部）
・各ステージⅡ･Ⅲ検定会を2年ローテーションで支部と連携して実施(令和 2年12 ～各支部）
・コロナ対策として、各ステージⅢ･Ⅳ基礎理論検定･講義をオンラインで実施(令和 2年11.20～12.4）
・各ステージⅢ･Ⅳ基礎理論検定･試験を４会場（北海道・東北・長野・東京）で実施(令和 2年12.4）
・各ステージⅣ実技検定の実施 (令和 3年 4. 7～10 志賀高原）

２）検定員の養成と認定■イグザミナー認定事業
・アルペンイグザミナー認定会を SIA フェスティバルで実施(令和 3 年 4.8～9 志賀高原）
・スノーボード、テレマークイグザミナー認定会は各イグザミナー合宿にて実施(令和 2年11.24～12.10 各地）■ISIAカード取得事業（ﾃﾞﾓ 選GSL･親善GSL）の実施 (令和 3年 4. 6 志賀高原）■認定会と質向上を図る為の講習会
・障がい者スキー教師認定会(令和 2年12 志賀高原/令和 3年 4. 8～11 志賀高原）

２．スノースポーツ教師
及び一般愛好者・青少年の育成と普及

１）各種研修会の開催■スノースポーツ全般の指導・技術の研鑽に努めるための事業・指導力・技術向上を目的とした研修会を実施（令和 2 年 12～令和 3 年 3）
・用具知識向上を目的とした研修会を実施(令和 3 年 9）・各支部との協力のもと、会員の地域性や年齢別、性別、目的別など様々な要望に応じた内容の設定をし、参加意欲の向上を図る
・AP･SB･TMデモ選強化セミナー（令和 3年 4. 2～ 3 志賀高原）
・ISIA カード対応山岳安全講習会（令和 3 年 4. 7～ 8 志賀高原）
・バックカントリーセミナー（令和 3年 2月 北海道、3月 白馬）・八甲田山岳スキー講習会（令和 3年 4 八甲田）
・知的障がい者に関する基礎知識講習会を実施(令和 2年 横浜ラポール）
・■語学力向上のための研修会
・インバウンド対応のための英語セミナー（令和 3 年 東京&各支部

3 ヶ所）

・インバウンド対応のための中国語セミナー（令和 3 年 東京&各支部2 ヶ所）■他団体で行われている事業に参加
・S-B-B認定整備技術者セミナー（令和 3年）
・プロスポーツティーチングセミナー（42期は中止）
・日本赤十字社主催の「救急法一般講習」及び消防署主催の「普通救命救急」
・公益財団法人日本スポーツ協会主催研修会

３．スノースポーツの普及・発展のため競技会の開催

１）競技会の開催■デモンストレーター関連事業
・アルペンスキーデモンストレーター選考会を実施(令和 3年 4. 4～ 5 志賀高原)
・アルペンスキー技術コンテストを実施(令和 3年 4. 4 志賀高原)
・スノーボードデモンストレーター選考会を実施(令和 3年 4. 4 志賀高原)
・スノーボード技術コンテストを実施 (令和 3年 4. 4 志賀高原)
・テレマークスキーデモンストレーター選考会を実施(令和 3年 4. 4 志賀高原)
・テレマークスキー技術コンテストを実施 (令和 3年 4. 4 志賀高原)

４．スノースポーツの指導及び技術並びに安全確保に関する研究１）ＳＯＭの研究・伝達■デモンストレーター・イグザミナーの研鑽に努めるための事業を実施
・デモンストレーター合宿(令和 3年 4. 7～ 9 志賀高原）
・チーフイグザミナー合宿(令和 2年11.24～26 北海道)
・イグザミナー合宿(令和 2年11.25～26 北海道)
令和 2年12. 1～ 2 東北、令和 2年12. 7～ 8 甲信越
令和 2年12. 9～10 甲信越）
■デモンストレーター関連事業
・SIAフェスティバルで新教程内容発表(ﾃﾞﾓﾝｽﾄﾚｰｼｮﾝ) (令和 3年 4. 7 志賀高原)

５．スノースポーツに関する刊行物の発行及び映像等教材の製作

１）教育部に係わる教材

６．その他目的を達成するために必要な事業

１）会議等への派遣■スノースポーツ教師のレベルアップの為の教材作成
・新教程に準じる資格検定内容の見直し（41 期継続）及び広報
・英語でのアルペンステージⅡ検定実施（43期）に向けた資料作成
・障がい者スキー紹介動画の配信
・スクール経営における障がい者対応の優位性について浸透を図る資料■プロスポーツ指導者連絡協議会へ役員派遣■岩手県障がい者関係行事へ役員派遣

２）会議の開催■教育部会、各委員会の開催

第４２期 学校部事業計画（案）○方針：①健全な公認校運営の強化推進②会員の活動しやすい環境づくり③安全指導の強化④各種技術検定の普及強化＜学校委員会＞(1)学校長研修会の開催①健全な学校運営を目的とし、SIA フェスティバルにて開催(2)学校運営の協力①公認校の継続および新規開校の支援②社会情勢の変化に対応した学校運営支援③学校部通信の発信④調査資料の収集と有効活用⑤SIA ホームページ内に全公認校情報掲載(3)運営管理の強化①各種届け提出の管理徹底及び運用(4)公認スキー学校での技術検定の普及強化①各種技術検定の推進②技術検定の実施上位校の表彰③検定促進の各種制作配布④各種検定に関する調査実施＜安全委員会＞(1) 安全指導の徹底① 有資格者によるレッスンの徹底② 「安全指導のガイドブック」を制作し配布③ 安全用具の積極的な活用と普及④ スキー学校賠償責任ほか各種保険の理解⑤ 事故事例の情報共有⑥ 全国スキー安全対策協議会との連携⑦ FIS10 か条の周知⑧ 新型コロナウイルス感染拡大防止の実行

学 校 部
定款の目的
１．スノースポーツ教師
及び一般愛好者・青

事 業 内

容

１）一般愛好者対象の各種技術検定の実施

事

業

計

画

■公認スキー学校での技術検定の普及強化
・各種技術検定の推進

少年に対する検定・・技術検定の実施上位校の表彰

認定・検定促進の各種小冊子の制作配布
・各種検定に関する調査実施
・各種メダルの在庫数調査

２．スノースポーツ教師

１）教育研修の実施

及び一般愛好者・青■学校長研修会の開催
・健全な学校運営を目的とし、SIA フェスティバルにて開催。

少年の育成と普及
３．スノースポーツの

１）学校運営への協力■学校運営への協力

指導及び技術並び・公認校の継続および新規開校の支援に安全確保に関す・公認校校長継承者不足への協力対応

る研究・社会情勢の変化及び災害等に対応した学校運営への支援
・学校部通信の発信（5 回）
・学校部通信の正会員への発信
・調査資料の収集と有効活用
・現行の公認校制度が果たして適切なのか？現状と将来を見据えて検討を行う
・SIA ホームページのスクール案内へ全スクール情報を載せる
・適正な雇用環境整備への指導・支援
２）運営管理３） 安全指導の徹底

・各種届け提出の管理徹底■安全指導の徹底・様々な広報を通じて、安全なレッスンの実施を促す。
・有資格者によるレッスンの徹底
・「安全指導のガイドブック」を制作し配布
・安全用具の積極的な活用と普及、ヘルメット着用の推奨、SBB へ参加
・スキー学校賠償責任ほか各種保険の理解・事故事例の情報共有
・全国スキー安全対策協議会との連携
・FIS10 か条の周知
・新型コロナウイルス感染拡大防止の実行

４．その他目的を達成するために必要な事業

１）会議の開催■学校部会議の開催

２）関連団体への協力■全国スキー安全対策協議会・日本スポーツ用品工業協会・日本スポーツ
産業振興協会等の各機関に協力して活動する