水道統計〔施設・業務編〕検索システムのご紹介
日本水道協会調査部資料課

日本水道協会（以下、「本協会」という）では、毎年度末における水道の事業計画、普及率、施設の概要、給水状況及び水質検査結果等について、厚生労働省及び各都道府県の水道主管部局を通じて全国の水道事業体に調査を行い、その調査結果を本協会が集計・編纂し、「水道統計〔施設・業務編〕」(冊子、CD-ROM)、「水道統計〔水質編〕」(DVD-ROM)として発刊しております。
本稿では、「水道統計〔施設・業務編〕」の CD-ROM に収録している「水道統計検索システム」（以下、「検索システム」という）が持つ機能（検索・集計・PI 算出）についての具体的な操作手順をご紹介いたします。

左：水道統計〔施設・業務編〕
右：水道統計〔水質編〕

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１．検索システムの概要
水道統計の調査項目は、施設・業務編において約 4,000 項目、水質編は約 3,000 項目と膨大な数になっていることから、本協会では、水道界における種々のニーズに対応するため、平成 13 年度水道統計より、各水道事業体のデータを電子データ化し、CD-ROM に収録しています。
また、平成 27 年度水道統計からは、CD－ROM 内に新たに収録した「検索システム」により、各水道事業体の現況を電子データで容易に検索できるようになりました。
「検索システム」では、(1)検索機能、(2)集計機能、(3)PI 算出機能を利用することができますので、以下、その機能毎の特徴や使用方法について説明いたします。

１-１．
「検索」機能検索機能では、水道統計データ及び各水道事業体を任意に選択してデータ検索をすることができます（図－１）。検索までの手順及び検索条件（例）は、次のとおりです。

図―１ 「検索」機能選択画面(検索例)
全国の上水道事業のうち、現在給水人口が 25 万人から 50 万人未満で、主たる水道水源が表流水またはダムの水道事業体の導水管延長が知りたい。

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〈操作手順〉（１）〔検索対象事業体〕タブで検索対象の事業体を絞り込みます（図－２）。
①

事業体種別「上水道事業体」、現在給水人口「25 万人から 50 万人未満」を選択。

図―２ 〔検索対象事業体〕タブで検索対象の事業体を絞り込み（２）〔出力項目〕タブで検索項目を選択します（図－３）。
①

大区分「２ 施設の概要」、小区分「２－８ 管路延長及び消火栓」、項目「0701 口径別導水管延長 導水管延長計(m)」を選択。

図―３ 〔出力項目〕タブで検索項目を選択

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（３）〔検索条件（CI）〕タブで検索条件を絞り込みます（図－４）。
①

水源種別（主な水源）「１表流水（自流）」及び「２ダム直接・ダム放流」を選択。

図―４ 〔検索条件（CI）〕タブで検索条件を絞り込み（４）

検索を実行

を選択すると、検索結果が〔結果１〕として下段に表示されます（図－５）。

図―５ 検索結果の表示

4（５）検索結果〔結果１〕は、ファイル保存を選択することにより、Excel データとして保存することができます。

１-２．
「集計」機能集計機能では、水道統計データを指定の方法別（都道府県別、給水人口規模別等）に集計することができます（図－６）。集計までの手順及び集計条件（例）は、次のとおりです。

図―６ 「集計」機能選択画面(集計例)
全国の上水道事業のうち、都道府県別の技術職員の人数が知りたい。
〈操作手順〉（１）〔集計方法〕タブで集計方法を選択します（図－７）。
①

事業体種別「上水道事業」、都道府県「全て」、集計方法「１．都道府県別」を選択。

図―７ 〔集計方法〕タブで集計方法を選択
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（２）〔集計項目〕タブで大区分・小区分のドロップダウンリストから集計項目を選択します（図－８）。
①

大区分「１．事業計画と水道普及」、小区分「１－７．職員数」を選択。

図―８ 〔集計項目〕タブで大区分・小区分のドロップダウンリストから集計項目を選択（３）上記(２)の集計項目の選択後に表示された対象項目の中から、集計したい項目に ☑を入 れます（図－９）。
①

項目名称「職員数 技術職員 25 歳未満（人）」から「職員数 技術職員 計（人）」までの全ての項目に☑を入れます。
なお、一度に選択できるのは 30 項目までです。

図―９ 集計したい項目に☑を入力
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（４）項目を追加するを選択すると、上記（３）にて ☑を入れた項目が、下段に表示されます（図－10）。

図―10 集計項目が下段に表示（５）集計を実行するを選択すると、下段に表示された項目の集計結果が表示されます（図－11）。

図―11 集計結果の表示

7（６）集計結果は、表示リストを出力するを選択すると、Excel データとして保存することができます。

１-３．
「PI 算出」機能
PI 算出機能では、水道統計データの範囲内において、「水道事業ガイドライン
JWWA Q100」に基づいた各水道事業体の PI を算出できます（図-12）。PI 算出までの手順及び PI 算出条件（例）は、次のとおりです。

図―12 「PI 算出」機能選択画面（PI 算出例）
水道事業体 A の PI と、水道事業体 A と CI（背景情報）が似ている水道事業体（現在給水人口が 5 万人から 10 万人未満の主たる水道水源が表流水またはダムの上水道事業体）の PI を比較したい。
〈操作手順〉（１）「PI を算出する事業体を選択してください」で任意の事業体を選択します（図－13）。
①「水道事業体 A」を選択。

（２）〔比較する事業体を指定〕タブで「水道事業体 A」と比較する事業体の、種別・現在給水人口・認可を設定します。(図－13)8

①

事業体「上水道事業体」を選択し、現在給水人口へ「50000」人～「100000」人未満と入力。

水道事業体 A図―13 任意の水道事業体を選択し、比較する事業体の条件を設定（３）〔主要背景情報（CI）による絞り込み設定〕タブで、「水道事業体 A」と比較する水道事業体の「事業体背景情報」を追加します（図－14）。
①

水源種別「１表流水（自流）」及び「２ダム直接・ダム放流」を選択。

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水道事業体 A

図―14 〔主要背景情報（CI）による絞り込み設定〕タブで、「水道事業体A」と比較する水道事業体の「事業体背景情報」を追加（４）検索するを選択すると、下段に上記（３）の検索結果が表示されます（図－15）。

水道事業体 A

図―15 上記（３）の検索結果が表示

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（５）水道事業体 A と比較する事業体に ☑を入れます（図－16）。
なお、検索結果の各項目を抽出またはソートすることもできます。

抽出ソート

水道事業体 A

図―16 「水道事業体 A」と比較する事業体に☑を入力（６）項目値を入力するを選択すると、画面が「水道事業体 A」の PI 算出項目の入力画面に遷移します（図－17）。
水道統計から算出した項目は、緑色のセルで表示されますので、空欄のセルについては、必要に応じて数値を入力してください。

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水道事業体 A

図―17

PI 算出項目の入力画面に遷移（７）PI を算出するを選択すると、上記（６）で空白のセルに入力した数値を反映した結果の水道事業体 A の PI と、上記（５）で選択した事業体の PI が表示されます(図－18)。

水道事業体 A図―18

PI の表示結果
12（８）算出結果は、表示リストを出力するを選択すると、Excel データとして保存することができます。

２．おわりに
我が国の水道は、人口減少社会の到来による給水収益の減収等、厳しい事業環境のなか、老朽化した水道施設の更新や再構築、さらには自然災害に備えた耐震化等の諸課題に対応していく必要があります。
各水道事業体においては、これら諸課題へ対応するにあたり、水道事業体内部での現状における自己分析や検討作業をはじめ、議会及び住民説明等の外部に向けた場面において、具体的な数値に基づいた、実態に沿った検討及び説得力のある資料作成等の各種作業が必要になると思われます。
「検索システム」は、これらの諸課題に対応される水道事業体のご担当者が、水道統計における必要なデータへ容易にアクセスできる機能を実装しておりますので、これらの機能を用いて水道統計を有効活用していただき、水道事業の運営基盤強化の一助にしていただければ幸甚です。

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