2013 年度「卒業生アンケート」報告

59

60

61

62

63

64

65

66

67

68

69

70

71

72

73

74

75

76

77

78

79

80

81

82

83

84

85

86

87

88

89

90

91

92

93

94

95

96

97

98

99

100

101

102

103

平成 25（2013）年度卒業生アンケートの集計結果に関する分析報告書
この報告書は、本委員会にてアンケートの分析作業を行い、平成 26 年 11 月 17 日に開催された学部長会議にて提示したものです平成 25（2013）年度のアンケートの設問は、前回までの内容を全面的に改変し、本学固有の視点からとして本委員会において新たに作成いたしました。このアンケートは卒業生の最後のメッセージとも言うべき「声」であり、本委員会が大きな関心を持って本学の改善資料とすべく作成いたしました。
記
1 ．前提
このアンケート報告は教育改善に活かすためのものであり、学科毎の優劣などを比較する意図は一切ございません。以下に全学的に特筆すべき点や重要事項の分析を記しました。
2 ．平成 25（2013）年度卒業生アンケート集計結果
卒業生アンケート集計結果はＨＰにも掲載されています。
大学トップページ ＞「大学案内」＞「自己点検 ･ 評価／大学ＦＤ活動」＞「大学ＦＤ活動」＞「卒業生アンケート」
http://www.daito.ac.jp/sotsugyosei_ankeito.html
3 ．各設問に関する分析●「Ｑ 1 ．所属学部・学科についての専門的知識が身に付いたと思いますか？」「そう思う」と回答した大学全体パーセンテージは 44.1％であった。書道学科が 84.5％と高いのは、教員が学生と共に過ごす時間量が多いという分野の性質もあるが学科の継続的努力の成果でもあろう。日本文学科の 70.0％、スポーツ科学科の 71.6％も書道学科と同様に「専門性」の意味合いが明確であるためであると思われる。
社会科学系の学部・学科が平均値並なのは、専任教員一人当たりの学生数が相対的に低いことや従来型の教育形態の現状を考慮するとやむ得ない結果だろう。一方で、環境創造学科が26.6％と若干低いのが偶然なのか構造的なものによるのかはこれだけでは判然としない。
●「Ｑ 2 ．社会人として必要な常識や技能（自己管理力・コミュニケーション能力、問題解決能力など）が身に付いたと思いますか？」「そう思う」の全学平均値は 42.2％である。書道学科の 75.5％及びスポーツ科学科の 61.4％の 2 学科が高いが、その他の学科では大きな差異はない。
104

社会人として常識や技能とは何かが設問では明確化されておらず、一般的にも暗黙知に含まれることが多いことや、学科の専門を学ぶ上での関係も明確であるとは言えない。設問の仕方を工夫するべきであった。
●「Ｑ 3 ．毎週興味をもって受講した授業がありましたか？」「そう思う」の全学平均値が 47.7％であった。何か一つでも毎回興味をもった授業があったという観点では、本学学生の学びに対する姿勢はたいへん高いと評価している。ただし、設問が各学科における専門科目に向けられたものではないことに注意されたい。
●「Ｑ 4 ．4 年間を通じてきめ細かい教育を受けましたか？」「Ｑ 5 ．手厚い初年次教育（学ぶべことや学習指導など）を受けましたか？」「Ｑ 4 」は、「きめ細かい教育」とはどのような状態なのか学生においても必ずしも合意形成されているわけではない。そのため、回答の際に戸惑いがあったことが推察される。設問の仕方については今後検討を要する。
「Ｑ 5 」の「初年次教育」という言葉は大学人用語であり「学生に馴染ない」との指摘を受けた。
「 1 年次」（または「新入生」）の具体的な教育指導内容を設問に謳うと分かりやすかったのではないか。
しかしながら、設問の仕方の不備があったとしても、「Ｑ 4 」の「そう思う」の全学平均値が 26.9％と極めて低く、さらに「Ｑ 5 」に至っては 30.9％と大変低い数値であった。
「教育の大東」
である本学の提供する教育品質に強い危惧を感じざるを得ない。
●「Ｑ 6 ．親身なキャリア指導（就職相談）を受けましたか？」
設問の意図は、キャリアセンター（と事務室）の指導を問うものではなく、各学科のカリキュラム、各ゼミ及び各教員の就活指導に対する「親身」度を把握することである（キャリアセンター事務室の就活支援が十分手厚い仕組みで行われていることは、本委員会も理解している）。
「そう思う」の全学平均値が 32.4％と低迷している。教育学科の 54.6％及び健康科学科の57.1％と非常に高い数値は、「資格」取得に向けた教員からの熱心な指導があったと思われる。
書道学科の 52.6％は技能向上という自発的目標を持たせる指導が窺われる。
スポーツ科学科の 60.2％はたいへん高い。1 年次から就職指導を行い、キャリアセンター事務室と連携した取組みがこの結果をもたらしたのではないか。
●「Ｑ 7 ．授業以外で教員から声をかけられて挨拶をしたり親しく会話をしましたか？」「Ｑ 8 ．事務職員から挨拶をされたり話しかけられたりするなど親しくできましたか？」「Ｑ 7 」の「そう思う」の全学平均値は 36.6％、「Ｑ 8 」は 28.5％であった。いずれも低い結果である。設問内の文言「親しく」の関係性を誤解して回答した学生もいる可能性もあり、文言については検討が必要である。
105しかしながら、Ｑ 1 、Ｑ 4 、Ｑ 5 及びＱ 6 との関連で考えた場合、本学においては教育の場において「親しい」関係が確立されているとはいえない。深刻な指摘であると認識したい。
●「Ｑ 9．大学生活の中で親友と呼べる仲間ができましたか？」
大学生活に馴染めない学生が多く発生している全国的な傾向があるためこの設問を設けた。
「そう思う」の全学平均 66.4％と「少し思う」（弱否定）の 24.7％を合わせると 91.1％になり高い数値であるように見える。しかし、残りの「思わない」及び「あまり思わない」の合計値 9 ％の意味することは、約一割の学生が大学生活の中で「親友と呼べる仲間」ができたとは言えないのである。4 年間といった長い時間を共に過ごした集団の中で親友ができないということが、本学固有の課題なのかについては改めて検討すべきように思える。
●「Ｑ10．多くの教員に顔や名前を覚えてもらえましたか？」「Ｑ14．履修や学習について教員と相談する機会が十分にありましたか？」「そう思う」は、「Ｑ10」で「全学平均」25.3％、「Ｑ14」で 23.2％とかなり低い。
Ｑ 4 、Ｑ 5 、Ｑ 6 及びＱ 7 との関連性が高い設問であることに注目したい。
「Ｑ10」で書道学科の 67.2％及びスポーツ科学科の 59.1％、「Ｑ14」で書道学科 65.4％、スポーツ科学科の 43.3％の「そう思う」は大きな示唆を与えている。
●「Ｑ11．授業科目の開講曜日・時限は、自分にとって時間割が組みやすいものでしたか？」
授業スケジュールが確定することに対しての満足度を測る設問である。
「そう思う」の全学平均は 32.9％と低い。学生は自らの履修パターンを設計できないという現状の一端を表している。特に東松山校舎では学生登校時間の偏りによるところもあるが、板橋・東松山両校舎とも特定の曜日・時限に授業が集中しているためである。必修科目の時間割配当を教員自らが調整する努力が必要なのではないか。教務・学部事務室が必死で時間割を組み、不足している教室をやり繰りする努力は既に限界に達している。
●「Ｑ12．相談や悩みを解決するための大学サービスをよく知っていましたか？」「Ｑ 17．パソコン利用やインターネット接続（WiFi）環境は十分でしたか？」「Ｑ 18．（とくに）東松山校舎で携帯・スマホの電波受信状況は満足のいくものでしたか？」「そう思う」の全学平均値は「Ｑ12」の 21.8％、「Ｑ17」の 29.7％、「Ｑ18」は 23.8％といずれも極めて低い。掲示による情報提供は人手もかかり、時間的乖離も大きい。情報提供のための ICT 基盤の整備とツール活用は情報品質と学生サービスの向上に直結している。例えば、シンプルでアクセシブルな HP の整備、HP とポータルサイトを連動一本化させての継続的な有用情報の提供、携帯電波状況の改善などが急務である。

106

●「Ｑ15．入学前に本学に対してもっていた期待は十分満たされましたか？」「そう思う」の全学平均値は 28.8％と低い。しかし、設問の文言に曖昧さがあり、入学前に「持っていなかった別の期待」が満たされた可能性は排除できない。
本学の学生は何を期待し入学し、それがどのように発展または転換したのか、私達はどこまで知っているのだろう。
●「Ｑ16．卒業後に本学からメール等で定期的な連絡（催し物、セミナー、学園ニュースなど）あるとよいですか？」「そう思う」の全学平均値が 24.2％と低い。大学を卒業したら本学の情報はいらないということにも取れる。一方、設問の正確さも欠いていた。
「どんな情報を発信するか」を選択肢として列挙して問うてもよかった。
●「Ｑ19．後輩、知人、友人ならびにあなたの家族親戚の方々に本学の入学を勧めますか？」「そう思う」の全学平均値は 21.9％と極めて低かった。本委員会は、この設問こそが卒業生の本学に対する満足度の測定にふさわしいと考えている。
「大東に入って良かった」、「大東卒業に誇りを持てる」と言わしめる教職員が内外に誇れる全学的体制にあるかが問われていると考える。
●「Ｑ20．大学 4 年間で自分の目標を達成できましたか？」「そう思う」の全学平均は 31.0％、「少しそう思う」の 42.9％を合わせると 73.9％で、多くの学生が何らかの目標を達成していたとみることができる。
一方で、26.1％の学生はそうではないと答えている。Ｑ 9 の「親友」ができたか否かの設問と同様、少数派であっても 4 年間という期間を考えると見逃すことはできない。
●「Ｑ13．4 年間を一つのキャンパスで学ぶ方がよいと思いますか？」「Ｑ 21． 1 ･ 2 年と 3 ･ 4 年の校舎移動と環境変化は負担でしたか？【国際関係学部とスポー
ツ ･ 健康科学部除く】」
キャンパス問題については議論されているところであるが、あえてこの設問を行った。
「Ｑ13」の「そう思う」の全学平均は 45.1％、弱否定の「少しそう思う」の 26.3％と合わせると 71.4％であった。「そう思わない」又は「そう思わない」を合わせて 28.6％であった。
「Ｑ21」の「そう思う」の全学平均は 35.9％、「少しそう思う」の 29.6％と合わせて 65.5％である。
「そう思わない」又は「そう思わない」を合わせて 34.5％であった。
キャンパス問題について様々な意見があり、複雑な事情もあるのは承知しているが、本委員会は繰り返し一学部一キャンパス制の実現を訴えたい。国際関係学部とスポーツ ･ 健康科学部を除く 6 学部が二キャンパス制であるために専門教員の 1・2 年生の教育が手薄になり、逆に全学対応教員の 3・4 年生の対応が困難であることは事実である。これが望ましいあり方だろ107うか。
アンケートを通じて垣間見えることは、満足度は学生と共に過ごす時間の関数であるという当たり前の事実である。学生と教員が同じキャンパスで過ごすことの前提を経ないで教員は学生にどんな眼差しを注げるのだろうか。キャンパス移動の学生負担の軽減や教員と事務の現在のような繁雑さは勿論のこと、学校という場の有意味性は学生が学び、生活、就活面等々で相談できるということであるという当然の事実を見つめなおしたい。
以108

上FDレポート「大学が抱える課題を整理してみる」
ファカルティ・ディベロップメント委員会
副委員長

水谷 正大

109

FD レポート 大学が抱える課題を整理してみる
FD 委員会 水谷正大
本学では学生による授業評価アンケートの実施が恒例行事であるかのように実績を重ねてきました。このことは協力いただいた教員の理解と事務局のたゆまぬ努力の賜物に他なりません。この継続的な取り組みは大学評価のために不可欠であったわけですが（今後はこうした形態が必須とはなりません）、教員にとっては少なくとも自らの授業を振り返るという契機としての意義は大いにあったと思います。今となっては、次の段階に進むときにあるのではないでしょうか。早急に取り組むべきことはすでにいくつも提案されてきましたが、ここでは、改めて全国の大学および本学が抱える課題を整理してみました。これによって FD 活動においては具体的に何をすべきかが自然に浮かび上がってきます。すこしでも今後の参考になれば幸甚です。
1 ．大学の使命をどう設定するか高度に複雑化してきた社会における大学の位置づけは近年大きな変更を迫られています。人類遺産として共有するに足りる研究を行うという学術の追求姿勢を教育に反映して研究者を養成するという旧来の捉え方に加えて、技術の高度化や社会・経済の複雑さ・国際化という社会状況において活躍できる高度専門的職能を持つ人材養成が（産業・企業からの）社会的要請として高まり、大学政策においてもこの方向が重視されてきました。研究者の養成と高度専門的職能養成は現代の大学の 2 大使命であることは否定できません。しかし、ここに別の使命の登場、旧来の大学観ではむしろ軽視されてきた役割が量的には多くの大学に要請され、そのことによって大学が大きく揺ぶられていることに目を向ける必要があります。
この役割とは、高等教育の大衆化の実情を支えるという意味で国家の基本教育戦略と称すべきものです。高度でグローバル化する社会に適合し生き抜く力の涵養、未来への飛躍を実現する人材の養成、多様な学習機会を整えてだれでもアクセス可能な学びのセーフティネットと社会と人をつなぐコミュニティの形成といった文脈で語られる大学の役割です。賢い消費者であること、接続可能な社会を担う人材やキャリア・生涯教育もこれに含まれます。これらは文科省の第 2 期教育振興基本計画（平成 25 年 6 月閣議決定）で明確化されています。こうした（なかば指示の形での）要請が先に指摘した大学の 2 大使命、研究者の養成と高度専門的職能養成、と両立させることができるか、全国にある各大学は自らの立ち位置として検討せざるを得ません。各大学が公開しているポリシーでは目的の教育プログラムを構築するに足りないのは周知の事実です。
2 ．学習成果の評価を整備する

一般通念として語られてきたような「役に立たない大学教育」は一定以上の世代にとっては豊かな学生生活を送った印として誇るべきものでした。しかし、いまやそれは是正されるべき教育の瑕疵であるとする認識が広がりつつあります（それゆえ高度専門的職能の養成が大学使命の 1 つに位置づけられました）。実学という言葉もあります。学問は現実から芽生えたものであるとする考え方は根強いわけですが、それを現実に回収するというのが実学です。
110

どんな立場をとろうとも、教育課程を通じて身についた成果を測定し、その品質を問うことは教育システムという仕組みが内包する自己運動にほかなりません。
日本の大学の教育成果は卒業によって最低限の品質が担保される、としてきました。その方法は、履修単位を積み重ねて卒業要件を満たすという包括的な評価に依っています。今、この制度は存続させるとしその厳格な運用が求められています。このことは大学に大きな教育改革を迫るものだということを強調したいと思います（私個人は多くの単位を与えてくれた大学の恩恵を受けたことを否定しません）。
単位制という包括的卒業認定を支える機構は 2 つあり、1 つは各履修科目における厳格な成績評価、2 つ目は履修科目の同等性の保証です。履修コースとしてクリアすべき世界標準等に準拠した目標の達成度に照らして学生の学習や自己鍛錬を測定するというのが本来の成績評価ですが、これを厳格に遂行するということを大学が請け合うことが第一の機構です。シラバスがそうであるように、これにより学生が学習・教育到達目標を理解することによって学習動機を高めるという効用が期待されるのです。履修科目の同等性を保証するためには 2 つの要素を満たす必要があります。1
つ目の要素は複数クラス・複数教員によってなされる同一授業科目の内容統一（共通化）によって学生に公平な学習機会を提供することであり、2 つ目の要素は異なった科目群の学習水準（難易度）を合致させることです。これにより学生の履修パターンや担当した教員の基準の違いによって成績が異なるという不公平さが生じないことを保証するのです。厳格な成績評価と履修科目の同等性の保証を達成することによって初めて大学が提供する教育品質を内外に保証し、大学および卒業する学生の社会的評価を高めることになるのです。この実現のためには、学生が学修して身につけるべき能力の認識を教員間で共有し、教員と学生とが互いに協働して授業を進めるという継続的な教育課程が必要になります。
3 ．多様化する学生像を把握する

文科省の学校基本調査速報値によると大学進学率について、地域差が一層拡大（大都市圏で 60％以上）する傾向にあるとしながらも、昨年度では全国平均で48％でした（在学学生数は 3 年連続して減少を続けています）。これにあわせて入学選抜の方法も多様化しており、昨年の文科省入学者選抜実施状況の概要によると、推薦入学者はこの 10 年で大きく増加し、私立大学では入学者数の 469 万人中の 186 万人（40％）
、AO 入試を合わせると 50％が一般入試以外の選抜で入学しています。これは文科省の大学入学者選抜実施要項の基本方針「入学後の教育との関連を十分に踏まえた上で、入試方法の多様化、評価尺度の多元化に努める。
」で認めた政策の直接的な結果に他なりません。
この是非はともかくとして、多様な学びの姿勢と広がった学力分布を持つ学生集団が大学に在学することになりました。この事実は、授業における受講者像を定めることを困難とし、多数の学生水準に合わせようとすればするほど授業品質が低下し、かえって学生の不満を増大させる主要因にまでなっています。こうした現象は、各教員の工夫による授業改善だけでもはや対応も解決もできない深刻な事態を招いています。学生の学修実態は授業評価アンケートからは把握できません。ここに至って、学生の実態把握は先に述べた「 1 ．大学の使命をどう設定するか」ついで「 2 ．学習成果の評価を整備する」といった課題に立ち返るのです。
111

4 ．勇気をもとう

以上概括してきた 1 、 2 、 3 の各課題解決が他の課題を解決するための前提作業となっているという構造に注意してもらいたいのです。言い換えれば、これらを同時に解決することが全国の、特に私立大学が存立をかけて立ち向かうべき巨大な壁だということです。壁だと言わしめるのは、これら各課題がそれぞれ大学固有の特殊事情と分かち難く結びついていて、どのように手を付けてよいのか当事者ですら困惑しているからです。でも、たじろいでいてはこの先一歩も立ち行かなくなることは明らかです。全学でこれらの課題にとりかかる勇気を持ちましょう。
この作業は閉塞感にあふれた学生そして社会からの期待でもあるのです。
近年における文科省の矢継ぎ早といえる「要請」（役所の仕事は遅いというのはもう昔話です）、学士の品質保証に始まり、卒業要件の厳格化、大学入試制度の見直し、教育基本法の改訂などはもとより、近い将来には自己点検に基づいた現在の大学評価方式から多様な評価尺度に基づいた全国大学を輪切りにする絶対評価制の導入（ボローニャ・プロセスを知りましょう）などもありそうです。
こうした文教政策に私たち大学人は重大な関心を寄せる必要があります（つい最近 2015 年 2 月に文科省は「設置計画履行状況等調査の結果等について（平成 26 年度）」というインパクトのある内容の文書を出し、大学を名指ししながら苦言を呈しています）。予告された通り人口減少により一層激しさを増す大学間の競争も悩ましい問題です。
他大学が抱える構造的課題は本学も同様に深刻です。本学が講じる施策がこれらの何をどう克服できるのかどう有効であるのかを本学教職員は常に注視する必要があるのではないでしょうか。
以上112

113

ＦＤ報告書発行

2014 年度

2015 年 3 月 31 日発行

大東文化大学〈板 橋 校 舎〉〒 175-8571
TEL

東京都板橋区高島平 1-9-103-5399-7333〈東松山校舎〉〒 355-8501

FAX03-5399-7334

埼玉県東松山市岩殿 560

http://www.daito.ac.jp/
編集

大東文化大学ファカルティ・ディベロップメント委員会

印刷株式会社南光堂印刷（禁無断転載）114

115