定量的レビューアプローチを用いたリサーチストリームの探索的分析
高

橋

大

樹

1 ．はじめに本研究の目的は、経営学分野における研究文献の情報を定量的に分析し、特定領域のリサーチストリーム（research stream）に関する新たな知見を得るためのレビュー方法について、探索的に議論することである。
あらゆる学問分野において、先行研究のレビューは非常に重要な意味を持っている。実証を目的とした研究を行う際には、先行研究は、リサーチ
クエスチョンや問いに対するアプローチ手法、結果に対する解釈など、研究を進める上で多くの示唆を与えてくれるものである。また、実証そのものを目的としない、いわゆるレビュー論文も、学問の発展には必要不可欠である。先行研究の展開プロセスであるリサーチストリームを鮮明に描き出すような優れたレビュー論文は、若手の研究者や他領域の研究者が、当該領域の研究の全体像を素早く把握し、新たな研究課題の着想を得るきっかけとなりえるものである。当然のことながら、経営学分野でも、先行研究に対する丹念なレビューは優れた研究を行う上で重要だと考えられている。
経営学研究の先行研究レビューの 1 つの大きな特徴として挙げられるのは、対象となる研究分野の潜在的な広さ、多様性であろう。経営学は、社会学や経済学、心理学などの多くの周辺学問分野から影響を受け発展してきた複合領域的学問である。そのために、必然的にレビューの対象となる
先行研究の分野も広い。実際に、わが国の優れた経営学研究においても、
275

関連分野の多様な古典（classics）を批判的に検討し、優れた議論を展開している研究は少なくない（例えば、沼上，2000；加藤，2011 など）。
このような学問的な特徴があるがゆえに、経営学研究ではリサーチスト
リームを体系的に描き出すようなレビュー論文の重要性は相対的に高いと考えられる。複合領域的学問たる経営学においては、広範囲に及ぶ各関連領域のリサーチストリームを精確に把握することが容易ではないからである。
特に近年では、先行研究の分野的な多様性だけでなく、その絶対数も急速に増加傾向にあるため、レビュー論文自体の研究としての価値も高まっているように思われる。例えば、米国を代表する経営学分野の学会である
Academy of Management が 2007 年にレビュー論文専用の学術雑誌である Academy of Management Annals を創刊したり、わが国を代表する学会である組織学会が 2013 年に『組織論レビュー』シリーズを刊行したりしていることからも、各研究領域のリサーチストリームの体系的な把握が経営学全体にとって 1 つの重要な課題となっていることがうかがえる。
これまで、経営学分野におけるレビュー論文は専ら、筆者が当該領域の発展において重要だと判断した研究を主観的に抜粋し、それらの議論を再構成する形で書かれてきている。以下では、このような手法で描かれたレビューを、定性的（qualitative）レビューと呼ぶこととする。定性的レ
ビューの手法は、経営学分野のみならず、また論文が実証を目的とした論
文なのかレビュー論文なのかを問わず、一般的に使用されている先行研究
レビューの方法であり、今後もこの種の方法が重視されていくことは間違いないであろう。
しかしながら、定性的レビューの方法にはいくつか欠点も存在している。
特に重要なのは、レビューの対象となる文献の数が限られること、それに伴って取り上げられる文献が主観的に選択されることなどである（Samiie
and Chabowski，2013）。
これらの欠点は、特定領域のリサーチストリームを体系的に把握することを目的とするようなレビュー論文にとってはより本質的な問題となりうる。
276

定量的レビューアプローチを用いたリサーチストリームの探索的分析

例えば、定性的な方法のみでレビューを行う場合、筆者の学問的志向性が強く反映された「偏った」議論となる可能性がある。もちろん、レビュー
論文といえども論点を整理することは必要であろうから一論文の中で取り上げる文献に偏りが出ることは止むを得ないだろう。しかし、リサーチス
トリームの素朴な把握を目的とするようなレビュー論文は、「上質のプレー
ン・ヨーグルト（組織学会編，2013，ⅱ頁）」のようなものであることが良いとされ、その点で定性的レビューの方法が少なからず問題を抱えていることは否定できない。
以上のような定性的レビューの欠点を補うものとして、近年注目されているのが、文献に関する様々な情報を計量書誌学（bibliometrics）的なアプローチで分析する定量的（quantitative）レビューの方法である。情報技術の発展とともに、これまで紙媒体を中心に公開、保管されてきた学術
研究の成果が次々と電子化されるようになってきている。そのような流れの中で、例えば Web of Science 等、主要な学術雑誌の記事のデータを集約するデータベースサービスも拡大しつつある。定量的レビューは、このようなデータベースに保管されている文献情報、具体的には引用・被引用
情報や論文のキーワード、要約などのデータを計量的に分析し、特定研究領域のリサーチストリームを客観的データとして把握しようとするものである。定量的レビューの手法は、定性的レビューの欠点である、文献選択の網羅性や客観性を補完できるという特徴があり、様々な分野で活用方法の探究が進んでいる（例えば、Song and Kim，2013；Zhang, Xie, Hou, Tu,
Xu, Song, Wang and Lu, 2012 など）。
しかしながら、経営学分野においては、一部の例外的研究を除いて、定量的レビューの手法を用いた研究はほとんど行われていない。前述のとおり、経営学分野ではリサーチストリームの全体像を体系的に把握するようなレビュー研究の重要性に注目が集まっており、その点で当該分野への定
量的レビューの方法の適用可能性を検討することには一定の意義があると考えられる。
277

本論文の構成は以下のとおりとなっている。まず、第 2 節では、経営学分野において定量的レビューの手法を用いた先行研究について概観する。
続く第 3 節では、先行研究群とは異なるアプローチを用いた探索的な分析を行い、定量的レビューと定性的レビューを組み合わせたレビュー論文の可能性について議論する。具体的には、組織の個体群生態学（population
ecology of organizations／organizational ecology）の最も基盤的な研究として広く知られている Hannan and Freeman（1977）がこれまでどのような形で経営学のリサーチストリームに影響を与えていったのかを、引用件数や各論文の要約のデータの分析を通じて議論していく。第 4 節では、
本研究の結びとして、第 2 節と第 3 節の議論から示唆される、経営学分野
における定量的レビュー研究の可能性について論じる。

2 ．経営学分野における定量的レビューの先行研究
定量的レビューの多くの手法は、文書の公表と利用にみられるパターン
を数学的・統計的に分析する学問である計量書誌学研究の中でこれまで議論されてきた（Diodato，1994）。特に、Kuhn（1962）によるパラダイム（paradigm）の議論などによって科学者の研究行為を社会学的に分析することの意義が見いだされたことは、そのような分析のための 1 つの有効な手法を探究する計量書誌学的研究が発展していく 1 つの契機となった。当
初、計量書誌学的な研究を行う上では、分析の前段階として行われる、紙媒体の書誌情報の手作業でのデータベース化が大きなボトルネックとなっていた。しかし、先に述べたとおり、近年では学術研究のデータベース化が進み、この種のアプローチを採用する際のコストは低下する傾向にある。
そのような状況の中で、本研究が議論の対象とする経営学の分野においても、計量書誌学的なアプローチで特定領域の「知の構造（intellectual
structure）」を探究する研究が限定的ではあるが行われてきた。
そこで、以下では、経営学分野における定量的レビューの先駆的な研究
278

定量的レビューアプローチを用いたリサーチストリームの探索的分析について概観したい。先に述べたとおり、経営学分野では定量的レビュー
研究の重要性は高いと考えられる一方で、現時点でその絶対数は多くない。特に、わが国においてはその種の研究はほとんど行われていない（高橋・積田・渡部，2017）。そのために、本節で確認する先行研究の概要は、
日本で今後定量的レビュー研究の発展を促す上で一定の貢献があると思われる。
（1）先行研究の概観
表 1 は、経営学およびその関連分野において、計量書誌学的なアプロー
チを用いた定量的レビューを試みている代表的な研究の概要についてまとめたものである。これらの研究のほとんどは、学術研究のデータベース化が進んだ 2000 年代から現在にかけて行われてきているものであり、細部ではいくつか相違点もみられる一方で、多くの点で共通点を有している。
①分析対象
先行研究の議論を整理する上でまず注目しておきたい点が分析対象である。前述のとおり、経営学は複合領域的な学問であるという特徴を有している。それゆえに、特定の領域に関する定量的レビューを行う場合には、どの文献を当該領域に関連する文献として扱うか、研究上まず明確にしなければならない。例えば、他の経営学分野のどういった研究から影響を受けながらマーケティング領域が発展していったのか、という分析を行う場
合には、最初に「マーケティングについて研究している文献」を特定し、その上でそれらが影響を受けたであろう文献を分析していく必要がある。
この例における「マーケティングについて研究している文献」がここでいうところの「分析対象」である。
先行研究では、この分析対象の選定に関して、大きくわけて 2 種類のア
プローチが使われている。

279

280

knowledge
management

分析内容

operation management 研究における主要 3 誌に掲載された論文が引用した文献
引用分析／ を分析。引用分析によって 50 本の代表的な研究を選出した後、クラスター分析に
共引用分析 よって当該研究領域の 11 の下位カテゴリーを抽出。それらのカテゴリー間の関連性を図示している。

文献❾ Chabowski, Samiee global brandingand Hult（2013）❽ Samiee andinternational
Chabowski（2012）marketing❼ Su and Lee（2010）technology
foresight

文献

引用分析／ grobal branding 研究における主要論文が引用した論文を分析。27 本の代表的な研究
共引用分析 を選出した後、それらの引用・被引用の関係性を 2 × 2 のマトリクス上に表現。

論文のキー 社会ネット
technology foresight 分野における主要な 258 論文を分析。頻出キーワードや中核
ワード／研 ワーク分析／計量書誌 的な研究地域を特定し、その上でそれらの関係性をネットワーク分析の手法を用究機関
いて分析している。
学分析
1999 年から 2008 年までに international marketing 分野で行われた研究が引用し5 年毎の 2 期間に分けた上で、主要引用文献の共引用
引用分析／ た文献を分析。分析期間を文献
共引用分析 関係の経時的な変化を議論している。また、各文献の共引用関係を基に当該研究領域の下位カテゴリーを抽出し、それらのカテゴリーの経時的な発展プロセスについても言及している。

1980 年から 2000 年までに Strategic Management Journal 誌に掲載された論文が引用
引用分析／ した文献から主要な研究者を抜粋。その上で、分析期間を3 期間に分け、研究者間の共引用分析 引用・被引用の関係性を因子分析や多次元尺度構成法等によって分析、表現している。

研究者

Strategic Manage︲
ment Journal

年から 2000 年までに Strategic Management Journal 誌に掲載された論文が引用分析／ 1980
7 年毎の 3 期間に分けた上で、主要引用文献の共引用分析 引用した文献を分析。分析期間を
共引用関係の経時的な変化を議論している。

文献

Strategic Manage︲
ment Journal

Journal of Operation
Management/International
Journal of Opera︲❻ Pilkington andand Produc︲
Meredith（2008） tions
tion Management/
Production andOperations Manage︲ment❹ Ramos-Rodríguez
and Ruíz-Navarro（2004）❺ Nerur, Rusheed
and Natarajan（2008）❸ Baumgartner and marketing
Pieters（2003）❷ Ponzi（2002）

分析手法

1974 年から 1989 年までに Journal of Consumer Research 誌に 4 回以上論文を掲載
研究者 共引用分析 した 42 名の研究者の共引用関係を分析。引用・被引用の関係性を多次元尺度構成法
によって 2 × 2 のマトリクス上に表現。
1994 年から 1998 年までに knowledge management 分野で行われた研究をもとに、引用回数（4 回以上）等で 30 名の研究者を代表的研究者として選出。それらの研究者
研究者 共引用分析の共引用関係を分析した上で当該研究領域の4 つの下位カテゴリーを抽出。また、下他
位カテゴリーの 1 つである “knowledge management” の中核的研究者 5 名の Subject
Category Code を基に、当該領域の関連研究分野の分析を試みている。
マーケティング分野における主要な学術雑誌に関して、雑誌間の引用関係を中心として学術雑誌 引用分析／
分析。1966 年から 1997 年までの分析期間を 3 期間に分け、被引用回数の数やその範囲
共引用分析 を分析しているほか、雑誌間の引用・被引用の関係性を
2 × 2 のマトリクス上に表現。

分析対象（雑誌 もしくは領域） 分析単位

❶ Hoffman and
Journal of Consumer
Holbrook（1993） Research

論文

表 1．経営学分野における定量的レビューの代表的な先行研究

定量的レビューアプローチを用いたリサーチストリームの探索的分析

第 1 のアプローチ方法は、特定領域の研究のみを原則として扱う学術雑誌に掲載されている文献を分析対象とする方法である（❶、❹、❺、❻）。
例 え ば、 ❹ Ramos-Rodríguez and Ruíz-Navarro（2004） と ❺ Nerur，
Rusheed and Natarajan（2008）は、戦略的経営（strategic management）
領域のリサーチストリームを定量的にレビューする上でこのような分析対象の選定方法を用いている。彼らは、当該分野の代表的な学術雑誌である
Strategic Management Journal 誌に掲載された研究論文を、戦略的経営研
究領域の（代表的な）研究とみなし、分析を行っている。当該雑誌の発行母体となっている Strategic Management Society のホームページによれば1、「1980 年に創刊された Strategic Management Journal 誌は、戦略的経営領域において多大な影響力をもつ世界を代表する雑誌である2」とされており、彼らの分析対象の選定は基本的には妥当だと言える。
しかしながら、当然、特定領域の研究としてその領域の代表的な学術雑誌に掲載された研究のみを取り上げることには問題がないわけではない。
例えば、戦略的経営領域に関して言えば、Strategic Management Journal
誌以外の雑誌にも極めて重要な研究が掲載されることがあるだろうし、さらには当該領域にとって最も重要な研究の 1 つとされる Porter（1980）の
ように3、研究が書籍の形で発表されている場合には、雑誌記事を対象とした分析からは漏れてしまうという恐れがある。
そこで、❷や❽、❾などの研究は、第 1 のアプローチとは異なる分析対象の選定方法を採用している。例えば、❽ Samiee and Chabowski（2012）は、 現 在 最 も 網 羅 的 な 学 術 研 究 デ ー タ ベ ー ス の 1 つ で あ る Web of
Science 上で、特定のキーワードを用いて検索を行い、分析対象を抽出するというアプローチを用いている。彼らは、まず、「international advertising」
や「global distribution」等、international marketing 領域に関連したキーワードの候補群を作成し、当該領域の他の研究者にそのキーワードの妥当性を確認してもらった上で、それらのキーワードを使って分析対象を選んでいる。その他には❷ Ponzi（2002）のように、特定領域の定性的レビュー
281

論文で引用された文献を分析対象としている場合もある。
以上のように、定量的レビュー研究の前提となる分析対象の選定は、必ずしも機械的かつ容易に行えるわけではなく、分析対象の妥当性・網羅性と、その選定プロセスに関わるコストのトレードオフ等を考慮した上で適切なアプローチを用いることが必要であることがわかる。また、それと同時に、分析結果の解釈を行う上で、分析対象の選定に伴う限界（limitation）があることには注意すべきだろう。
②分析単位
表 1 からは、定量的レビュー研究に関して、分析対象だけでなく、分析単位という点でもいくつかバリエーションがあることが見て取れる。具体的には、文献（❹、❻、❽、❾）、研究者（❶、❷、❺）の 2 つのバリ
エーションが一般的だと言える。
これらのバリエーションの違いは、例えば Porter（1980）と Porter（1985）の両方を議論する場合、それぞれを別に扱うか、それとも両方とも M. E. Porter の研究としてまとめて扱うかという点に見いだされる。
当然のことながら、どちらのバリエーションを採用すべきかは、レビュー研究を行う研究者がどのような形でリサーチストリームを描き出したいかに依存している。
しかしながら、リサーチストリームの全体像を体系的に把握することを目的として定量的レビュー研究を行う際に、研究者を分析単位として選択する場合には以下の 2 つの問題に注意する必要があるように思われる。
第 1 の問題は、分析対象文献の第 1 著者以外の著者の扱いをどのようにするか、というテクニカルな問題である。研究者を分析単位として設定する場合には、例えば❺ Nerur，Rusheed and Natarajan（2008）のように、分析対象文献の第 1 著者のみに注目することが一般的である。このような手法には、それ以外の著者の影響力を過小評価する可能性があるという問題が存在している。確かに、一般的には、ある研究の中で文献の第 1 著者
282

定量的レビューアプローチを用いたリサーチストリームの探索的分析が最も重要な役割を果たしていることは間違いないだろう。しかし、イノ
ベーションと競争構造の変化を扱った研究領域において最も重要な研究者の 1 人である M. L. Tushman と P. Anderson が、Tushman and Anderson（1986）および Anderson and Tushman（1990）として、影響力の強い 2 つの論文を発表しているように、第 1 著者とそれ以外の著者を事実上同程度の影響力を持った研究者だと扱うことが望ましい状況は少なくないように思われる。Tushman と Anderson のような場合には、もし❺等が採用している方法を用いて分析する場合は、本来それぞれの著者が有しているはずのリサーチストリームへの影響力を過小に見積もる恐れがあるのである。
第 2 の問題は、特定の研究者が異なる時期に発表した複数の研究が様々な点で互いに異質だった場合に、著者が同じだからといってそれらを一纏めにして論じてよいか、という問題である。一部の研究者は、発表時期に
よって自身の方法論的な立場等を（意識的かどうかを問わず）変化させることがある。例えば、米国の自動車業界を中心にイノベーションと企業行動について研究した W. J. Abernathy は、1978 年に発表した Productivity
Dilemma（『生産性のディレンマ』）の中で、イノベーションという外部環
境によって企業行動が規定されるという決定論（determinism）的な構図を強調している。それに対して、同じく Abernathy が第 1 著者として 1983
年に発表した Industrial Renaissance（インダストリアル・ルネサンス）
では、成熟した技術的な外部環境すら企業が自らの行動で「脱成熟（dematurity）」させられるという主意主義（voluntarism）的な構図を強調している。決定論的な立場をとるか、主意主義的な立場をとるかは、経営学研究を行う上で本質的な議論の方向性を左右させる重要な問題である（加藤，2011）。その点を考慮すると、Abernathy（1978）を引用している文
献と、Abernathy，Clark and Kantrow（1983）を引用している文献にも方法論的な立場などで違いが存在している可能性があり、それぞれのAbernathy の著書がリサーチストリームに与えている影響も異なっていることが考えられるのである。
283

研究者を分析単位とした定量的レビューの先行研究が以上の 2 点に十分に配慮しているとは思えないけれども、今後同種の研究を進めていく上では注意すべきだろう。
③分析手法
分析手法に関していえば、表 1 で取り上げられたほぼすべての研究が、文献の引用情報を基にリサーチストリームの分析を試みている。
前述のとおり、学術研究において重要な先行研究を引用することは研究遂行上極めて重要な行為であり、また一種の「マナー」でもある。研究者
が先行研究を引用する動機は多様であり、論文の説得性を高めるために先行研究を引用する場合も（Gilbert，1977）、批判的に先行研究を検討する目的で引用する場合もある（MacRoberts and MacRoberts，1996）。ただし、総じてみれば、引用という行為は、筆者が、自身が研究を進める上で何らかの形で影響を受けた文献を公にする行為として捉えることができる。そのために、引用情報は、時系列的な研究の発展プロセスであるリ
サーチストリームを描き出す上で重要なデータソースとなりうるのである（高橋他，2017）。
引用情報を基にした分析には、引用分析（citation analysis）と共引用
分析（co-citation analysis）の 2 種類が存在している。前者は、引用された回数等を基に特定の文献もしくは研究者の影響力の強さを描き出す目的
で主に行われる。それに対して後者は、複数の文献が、同一の研究の中で同時に引用される割合から、文献間の関係性を描き出す目的で行われる。
表 1 に記載されている先行研究の多くは、引用分析と共引用分析を併用しながら、リサーチストリームを描き出すという共通の構成を採用している。以下では、本項で行った先行研究の概観の小括として、9 つの文献から抽出される一般的な定量的レビュー研究の構成を確認することとしたい。

284

定量的レビューアプローチを用いたリサーチストリームの探索的分析④代表的な研究の構成a）取り上げる研究領域および分析対象の選定方法に関する説明
多くの研究はまず、どのような研究領域を分析しようとしているのか、
そしてその分析対象をどのような形で選択しているのかという点を比較的丁寧に議論する傾向にある。第 1 節で述べたとおり、定性的レビュー研究に対する定量的レビュー研究の一つの特徴はその「客観性」という点にある。しかしながら、「分析対象」の項で論じたように、ある領域に属する
文献の範囲は必ずしもすべて客観的な基準で容易に判断できるわけではない。そのために、定量的レビュー研究の著者はまず、自身が取り上げる研
究領域に関する説明を行った上で、その領域に含まれる文献を抽出する方法として当該論文内で採用した方法が妥当かどうかを説得的に読み手に伝える必要があるのである。
b）引用分析
表 1 で取り上げた大半の先行研究では、分析の前半部分として引用分析が行われている。具体的な手順としてはまず、a）のプロセスで選定した文献群が引用した文献を、当該研究領域に影響を与えた文献としてデータベース化する。その上で、文献もしくは研究者という分析単位でそれらのデータを整理し、被引用回数等でそれぞれの影響力の順位を示す。このとき、例えば、❹ Ramos-Rodríguez and Ruíz-Navarro（2004）や❺ Nerur，
Rusheed and Natarajan（2008）、❽ Samiee and Chabowski（2012）のよ
うに、分析対象期間を複数に分割してその変化を確認することを目的とした研究では、抜粋した各文献および研究者の時系列的な影響力の変化が論じられる場合もある。
c）共引用分析
分析の後半部分で行われることが多いのが共引用分析である。
特定の文献間の関係性を示すことを目的とする共引用分析ではまず、分析対象とする文献を絞りこむことが必要となる。2 文献間の関係性の組み合わせのみを考えた場合でも、分析対象文献数を n とした場合に nC2 個
285

の組み合わせができてしまうため、分析や作図の都合上文献数を一定数に留めることが必要となる。一般的には文献の絞り込みは、b）の分析の結果として明らかとなった影響力の順位を基に行われる。例えば、❹ RamosRodríguez and Ruíz-Navarro（2004）では、引用分析の結果を基に被引用件数上位 50 文献が抜粋され、その後の共引用分析の対象とされている。
共引用分析の具体的な方法としては、ある特定の文献の中で、複数の分
析対象文献が同時に引用される割合からそれらの文献間の「距離」を算出し、それらを基に一種の学派（school）の構成について論じる形が一般的である。例えば、Porter（1980）と Porter（1985）が同時に引用される割合が、Porter（1980）と Lawrence and Lorsch（1967）よりも明らかに多いのであれば、Porter（1980）と Porter（1985）は同一の学派としてリサー
チストリームに同じような影響を与えていると判断できる。それに対して
Porter（1980）と Lawrence and Lorsch（1967） は、相対的な「距離」
からして同一の学派に所属しているとはいえず、リサーチストリームに対して異なる形で影響を与えていると想定されるのである。
学派の表現方法としては、多次元尺度構成法（multidimentional scaling）
等を用いて 2 次元平面上に各学派の距離を位置づける方法が一般的である（❶、❸、❹、❺、❻、❼、❽、❾）。一部の研究は分析対象期間を 2 から3 期間に分類し、それらの学派の変化を経時的に追うことで、リサーチス
トリームのダイナミズムを表現しようと試みている（❹、❺、❽）。
（2）考察
以上で見てきたように、経営学分野における定量的レビュー研究は、その多くが前項の④で確認したような構成を採用している。その特徴を改めて整理するとするならば、特定領域に属する文献の引用データを中心に分析を行い（分析手法に関する特徴）、その領域に影響を与えた文献や学派を探索し分析する（分析目的に関する特徴）研究であると纏めることがで
きよう。
286

定量的レビューアプローチを用いたリサーチストリームの探索的分析

3 ．探索的分析 ― Hannan and Freeman（1977）はどのようなリサーチストリームを生み出していったのか（1）本研究が試みる探索的分析の特徴
第 2 節で検討してきたとおり、1990 年代末以降に経営学分野で展開されてきた定量的レビュー研究には、一種の典型的なフォーマットが存在している。この研究フォーマットは、他分野でも一般的なものであり、定量的レビューを基にリサーチストリームを明らかにする分析手法としてはすでに確立された方法といえる。
以下では、先行研究が採用している典型的な研究フォーマットとは異なる手法を用いた探索的な分析を展開し、その可能性を検討する。学術研究のデータベース化が進んでいる中で、分析に応用可能な書誌情報は日々増加している。こういった情報をうまく活用しつつも、既存の確立された手法のみならず、新たな手法を探索し、それらを併用しながら分析を行うことは、経営学の各領域のリサーチストリームに関するより豊かな知見を得る上で重要なことだと考えられる。
本研究が試みる手法は、特定の文献がどういった形で各研究領域のリサーチストリームに影響を与えていったのかを、引用情報だけでなく要約（abstract）のテキスト情報も応用しながら分析するという手法である。
この新たな手法は、分析手法と分析目的の両方の点で、既存の手法とは異なる特徴を有している。
①分析手法に関する特徴
第 1 に、分析手法という点で言えば、既存の手法ではほとんど活用されてこなかった要約のテキスト情報を活用しているという点に特徴がある。
主要な学術研究データベースには現在、著者や掲載媒体、引用情報などだ
けでなく、文献の要約も収録されはじめている。年代の古い文献を中心に要約のデータはまだ未整備な部分が多いが、それでも定量的な分析に耐え
287

られる情報量は確保されつつある。
要約を定量的レビュー研究に応用する意義は、他の一般的な書誌情報では読み解くことが難しい文献の内容についても部分的に分析対象とすることができるという点に見いだされる。要約は、基本的には、その文献の内容を端的に表すために筆者自身によって書かれるものであり、また字数の制約から文献の主たる主張とは関係性の薄い内容は省略されているため、「濃縮された」内容を比較的容易に得ることができる。
本研究では、要約を定量的レビューに活用する最も単純な方法として、各文献の要約に収録された単語の出現回数から、どのような議論が数多く展開されてきたのかという推論を試みる。また、このような推論を行うプ
ロセスにおいて、定量的なデータを用いるだけでなく、定性的な議論も踏
まえより立体的なレビューを行う意義についても示していきたい。
②分析目的に関する特徴
本研究の探索的分析の第 2 の特徴は、分析目的が、特定の文献が、様々なリサーチストリームにどのように影響を与えていったのかを探ることにあるという点に見いだされる。
図 1 は、既存の研究と本研究の分析の構図とその目的の違いを示したものである。
先に整理したとおり、既存の先行研究はまず、分析の対象となる研究領域（図 1 における「X」や「Y」に相当するもの）を設定し、その上で当該領域における主要な研究が多く引用する文献（図 1 における「α」や「β」、「γ」）を特定し、それらを分析するという構成を採っている。つまり、先行研究の分析の目的は、あるリサーチストリームに影響を与えた文献を探索し分析することにあるのである。
それに対して、本研究の分析は、最初に主たる分析対象とする文献（図1 における「α」）を決定した上でその文献が影響を与えたリサーチスト
リームにはどのようなものがあるか（図 1 における「X」や「Y」）、さら288

定量的レビューアプローチを用いたリサーチストリームの探索的分析にはその文献がどのように各リサーチストリームに影響を与えたのかを探索し、分析することを目的としている。
【本研究の構図】【既存の研究の構図】
文献α「特定のリサーチストリーム（X） に 影 響 を 与 え た 文 献（α、β、γ）の探索と分析」

リサーチストリーム X
文献β

文献γ

リサーチストリーム X

文献α「特定の文献（α）が影響を与えたリサーチストリーム（X、Y）の探索と分析」

リサーチストリーム Y

図 1．既存の研究と本研究の分析の構図とその目的の違い

具体的な例で補足するとすれば、「戦略的経営領域に影響を与えた文献には例えば Porter（1980）がある」との結論を得るのが先行研究の分析手法であり、「Porter（1980）が影響を与えた研究領域には戦略的経営領域がある」との結論を得るのが本研究の分析手法である。
このように、先行研究の標準的な手法と本研究の手法は相互補完的であり、定量的レビューの研究目的に応じて使い分けたり併用したりすることで、リサーチストリームに関するより豊かな知見を得ることができると考えられる。その点で、本研究が以下で展開する分析手法を今後さらに精緻化していくことには一定の意義があると思われる。
（2）分析対象文献
本研究では、Hannan and Freeman（1977）を主たる分析対象の文献とした。社会学系の学術雑誌である American Journal of Sociology 誌に掲載された当該論文は後に、組織の個体群生態学と呼ばれる 1 つの「パラダイム」を生み出した（Young，1988）。さらには、Strategic Management Journal289

誌上で 1980 年から 2000 年までの間に 40 番目に多く引用された文献となっているなど（Ramos-Rodríguez and Ruíz-Navarro，2004）、経営学の各領域にも少なからず影響を与えてきた。
Hannan and Freeman（1977）が組織の個体群生態学というパラダイムを生み出したこと、それと同時に経営学の様々な領域に一定の影響を与えたであろうことは、多くの経営学者にとって周知の事実となっているように思われる。しかしながら、当該文献がどのように、またどういった形で経営学分野のリサーチストリームに影響を与えていったのかは必ずしも十分には明らかになっていない。
さらには、Hannan and Freeman（1977）が経営学という分野において極めて特殊な立場を採る議論であるということが、当該論文がどのように
経営学分野に影響を与えていったのかというリサーチクエスチョンをより興味深いものとしている。
Hannan らの議論が非常に特殊なものであるにもかかわらず、なぜ経営学分野で一定の引用数を得ているのか。そしてどういった研究領域がHannan らの議論を自らのリサーチストリームに組み込んでいったのか。
これらの問いを本格的に探っていく前にまずは当該論文の議論の特徴について簡単に確認しておきたい。
① Hannan and Freeman（1977）の議論の概要
Hannan and Freeman（1977）は、簡潔に言えば、環境の変化と組織の栄枯盛衰に関して新たな視点を提示した研究として整理することができる。Hannan らの議論が斬新だった理由は、既存の組織研究の多くが採用していた「環境の変化が生じればそれに適応していく」という組織観に疑いの目を向けたことに見出される。
Hannan らによれば、環境の変化に対する組織の適応能力は既存研究の想定よりはるかに低く、多くの場合既存組織は環境の変化にうまく対応することができないと考えるのが妥当である。なぜならば、通常、組織の内外には
290

定量的レビューアプローチを用いたリサーチストリームの探索的分析

構造的な慣性（structural inertia）が存在しており、組織が新たな環境に適応しようとする動きを阻害するからである。構造的慣性は、すでに投資してし ま っ た 設 備 や 組 織 内 の 手 続 的・ 政 治 的 な 制 約、 法 規 制 や 正 当 性（legitimacy）などによって生じる。この種の慣性は、従来の環境の中での継続的に活動してきた既存の組織では特に生じやすくなっていると考えられる。
それゆえに、従来の組織研究でも議論の対象とされてきた、環境の変化に対する組織の動きは、既存組織がどのように適応するかという視点ではなく、環境の変化によって既存組織群が淘汰されるとともに代わりに新たな組織群が台頭するという視点で分析されるべきだと Hannan らは主張したのである。
このような Hannan らの主張は、ダーウィニズム的な生物進化論から強く 影 響 を 受 け て お り、 既 存 の 組 織 群 と 新 た な 組 織 群 と い う 個 体 群（population）が環境の変化によって淘汰されるという生態学（ecology）
的な議論であることから、組織の個体群生態学と呼ばれることとなった。
②経営学分野における Hannan and Freeman（1977）の特殊性
Hannan らのこのような議論は、組織の栄枯盛衰を、環境がほぼ一方的に規定するという極めて強い環境決定論的立場を採っているという点で、経営学分野において異質な議論だと言える（加藤，2011）。
一般的に、経営学分野の研究のほとんどは、程度の差はあれど、少なくとも部分的には人間の行為（action）によって組織の成果に違いをもたらすことができるという暗黙の前提に基づいて展開されている。組織内外に対して、人間が影響を与え、何らかの変化をもたらすことができると考えているからこそ、management という言葉のもとに研究が展開されているのであって、そもそも manage できないと考えるのであればそれはもはや「経営」学とは言い難い。たとえ、「外部環境そのものは一組織では変えることができず、環境が求める最適な形態に組織は変化することが望ましい」という環境決定論的な立場を採るとしても、最適な組織形態に自291

らを変化させていくための management 行為の余地をその研究は完全に否定しているわけではない。
その点を考慮に入れると、環境の変化に対して一方的に淘汰されるという組織の姿を前提とし、適応という最低限の management 行為の余地もほぼ考慮しない Hannan and Freeman（1977）の立場は、加藤（2011）
が「経営学の一角を構成する『経営』組織論ではない（59 頁）」という言葉で表現しているように、経営学分野の研究として捉えた場合には極めて特殊な立場を採る研究だといえる。
実際に、Ramos-Rodríguez and Ruíz-Navarro（2004）の共引用分析では、Hannan and Freeman（1977）は、Strategic Management Journal 誌
上で多く引用されてきた他の文献とは異なる「学派」に所属している可能性が高いことが示唆されている4。このことからも、Hannan らの議論の特殊性がうかがえるのである。
（3）探索的分析 1 ― Hannan and Freeman（1977）を引用しているのは組織の個体群生態学研究だけなのだろうか
Hannan and Freeman（1977）が経営学分野において特殊性の高い研究であるとするならば、当該研究を引用しているのは彼らと比較的立場の近いと想定される「組織の個体群生態学」研究に限定されるという可能性が示唆される。本項では一旦、この可能性を一種の作業仮説（working
hypothesis）として分析を進めることとしたい。
①データ
本研究の分析では、学術研究のデータベースとして現在最も網羅的なものの 1 つである Web of Science から文献データを入手している。Web of
Science 上で、Hannan and Freeman（1977）を引用している文献情報をすべてダウンロードし、それらを分析の対象とした。データのダウンロー
ドの日時は 2017 年 12 月 18 日 15 時（JST）で、この時点で 2201 件の文292

定量的レビューアプローチを用いたリサーチストリームの探索的分析

献情報がダウンロードされた。そのうち、分析対象の文献として適切ではないと判断された、book review 23 件、editorial material 33 件、note 13
件、reprint 1 件、letter 2 件、2018 年公刊予定の文献 2 件を分析対象から除外した。残りの 2127 件のうち、発表年代が古い文献を中心に要約の欠損がみられたため、こちらに関しては筆者が google scholar など通じてマニュアルで可能な限り修正を行った。なお、要約のみに欠損がみられる
データは 119 件であった。
②データの概要
図 2 は、分析対象期間である 1977 年から 2017 年までの 41 年間を、5
年毎の 8 つの期間に分けて、その間に Hannan and Freeman（1977）を引用している文献の件数の推移を示したものである。この図からわかるように、Hannan らの論文は 1977 年の発表以後、ほぼ一貫して被引用数が増加しつづけている。
（件数）
600
536
500
442
400
307

300
198

200

224

214

145
100

0

61

1977-1982 1983-1987 1988-1992 1993-1997 1998-2002 2003-2007 2008-2012 2013-2017

図 2．Hannan and Freeman（1977）の被引用件数の推移（1977 年 -2017 年）

293

③方法
では、この期間の中で、Hannan and Freeman（1977）はどのようなリサーチストリームの中で引用されてきたのだろうか。
この問いを探る上で、ここでは、論文の要約に登場する単語に注目する。前述のとおり、要約は文献の内容を端的に表すものであり、その文献がどのようなリサーチストリームに属する研究なのかを分類する際にも有用なデータソースとなりうる。
ここでは、Hannan and Freeman（1977）を引用している文献が、組織の個体群生態学のリサーチストリームに属しているものであるか、その程度を探る上で「population」という単語が 1 文献あたりに登場する割合に注目する。先に述べたとおり、Hannan らの研究を基盤として発展した組織の個体群生態学は、設立年度等で類似の特徴を持つ複数の組織を 1 つの「個体群（population）」として呼び、分析するという特徴を有している。
この「population」という単語は少なくとも他の経営学の分野では一般的な単語とは言えないため、この単語がどの程度要約の中に出現するかは、当該分析期間に Hannan らの研究を引用した文献に含まれる組織の個体群生態学研究の割合を大まかにではあるが極めて簡便に測る上で有用である。
具体的な分析方法としては、Nvivo 11 Plus を用いて各分析期間の文献の要約に含まれる「population」という単語（ないしは populations 等の類似の単語）の登場総回数を抽出し、その回数を当該期間の総文献数で割った指標を基に、その割合を示すこととした。例えば、この指標が
4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

4

「0.7」の場合には、「population」という単語が各要約に 1 回のみ登場する
4

4

4

4

4

4

4

と仮定した場合、7 割の文献が個体群生態学研究に関して論じたものだとみなせるということを意味している。もちろん、1 つの要約の中に複数回の同じ単語が登場する可能性は全くないとは言い切れず、この割合はあくまで仮定に基づいた値に過ぎないが、それでも大まかな傾向を判断する上では有効な指標の 1 つだと言えよう。なお、以下の分析ではこの指標を便宜的に「要約単語出現指数」と呼ぶこととしたい。
294

定量的レビューアプローチを用いたリサーチストリームの探索的分析④結果
図 3 は、「population」に関する要約単語出現指数の推移を示したものである。
この図から最初に見て取れることは、この単語をキーワードとして分析した場合には、Hannan and Freeman（1977）を引用している文献は、必ずしもそのすべてが組織の個体群生態学領域の研究ではなさそうだということだろう。これは、本項の分析を始めるにあたって最初の拠り所とした「Hannan and Freeman（1977）が経営学分野において特殊性の高い研究であるとするならば、当該研究を引用しているのは彼らと比較的立場が近いと想定される『組織の個体群生態学』研究に限定される」という作業仮説が必ずしも支持されないということを意味している。

0.50
0.45

0.373913043

0.40

0.313364055

0.35

0.310679612

0.30

0.269360269

0.25
0.20

0.25

0.273255814

0.212814645

0.15

0.191729323

0.10
0.05
0

1977‑1982 1983‑1987 1988‑1992 1993‑1997 1998‑2002 2003‑2007 2008‑2012 2013‑2017

population

図 3．「population」に関する抄訳単語出現指数の推移

また、図 3 からは、Hannan and Freeman（1977）を積極的に引用しようとする研究領域がこの約 40 年間で変化している可能性が示唆される。
295

まず、要約単語出現指数が 0.4 近くとなっている 1983 年からの 5 年間
は、組織の個体群生態学を「パラダイム」として呼び批判した Young（1988）が公刊された時期と重なっていることからも示唆されるとおり、
当該領域の研究が大きく増加した時期だと考えられる。
これ以降の約 10 年間は、要約単語出現指数はやや低下するものの、少な
くとも 1990 年代後半までは 0.3 程度の数値を保っている。1996 年前後には、Academy of Management で Organizational Ecology に関する Special Research Forum が開催されていることから（Amburgey and Rao，1996）、この時期までは Hannan and Freeman（1977）を引用している文献の一定数は組織の個体群生態学のリサーチストリームに含まれる研究であったと推察される。
しかしながら、図 3 を見る限り、2000 年代以降、Hannan らの研究を引用している文献のうち、組織の個体群生態学領域の研究の割合は明らかに低下しているように思われる。
では、一体どのような領域の研究が Hannan and Freeman（1977）を引用するようになっていったのだろうか。別な言い方をすれば、Hannanらの研究は、組織の個体群生態学に代わってどのようなリサーチストリー
ムに影響を与えるようになっていったのであろうか。
（4）探索的分析 2 ― Hannan and Freeman（1977）はどのように他のリサーチストリームに影響を与えるようになっていったのだろうか①要約単語出現指数に基づく新たなリサーチストリームの探索
Hannan and Freeman（1977）が影響を与えた可能性がある、組織の個体群生態学以外の研究領域を大まかに推測する上で、再び文献の要約に含まれる単語のデータに注目することとしたい。
表 2 は、図 3 から組織の個体群生態学文献の引用割合が低下し始めたと想定される 2003 年以降に発表された 1266 文献の要約に出現した単語の中で、要約単語出現指数が 0.3 以上の 38 単語を抜粋したものである。

296

定量的レビューアプローチを用いたリサーチストリームの探索的分析

表 2．2003 年以降に発表された文献の抄訳に数多く登場した単語一覧
抄訳単語
登場指数

語

カウント

類似語

firms

1600

1.263823065 firm, firmʼ,firme, firmes, firms, firmsʼ

organizational1187

0.937598736 organizational, organizationallyresearching1076

organizing

1064

researched, researcher, researchers,
0.849921011 research,
researchersʼ,researches, researchingorganic, organism, organisms, organization,organizationsʼ,ʻorganizationsʼ,0.840442338 organizations,organize, organized, organizers, organizes,
organizing

studying

1025

0.809636651 studied, studies, study, studying

theory825

0.651658768 theories, theorychanging

803

changeʼ,ʻchangeʼ,changed, changes,
0.634281201 change,changing

using

745

0.588467615 use, used, useful, usefully, usefulness, uses, using

industry736

0.58135861

performance705

performance, performanceʼ,0.556872038 perform,
performances, performed, performing, performs

paper

690

0.545023697 paper, papers

findings

687

0.542654028 find, finding, findings, finds

models685

0.54107425

develops

683

managers

679

effects633

develop, developed, developer, developers,
0.539494471 developing,development, developments, develops
manage, manageʼ,managed, management,
0.536334913 manager, managers, managersʼ,manages,
managing,ʻmanaging,ʻmanagingʼ
effect, effectʼ,effective, effectively, effectiveness,
0.5
effects

markets576

marketed, marketers, marketing,
0.454976303 market,
marketization, markets

newness562

0.443917852 new,ʻnew,ʻnewʼ, newness, newnessʼʻ, newnessʼ

process525

0.414691943 process, processes, processing

based

525

0.414691943 base, based, bases

results513

0.40521327

industrial, industrialization, industrialized,
industries, industry,ʻindustry

model, modelʼ,modeled, modeling, modelled,
modelling, models,ʻmodelsʼ

result, resultant, resulted, resulting, results

297

抄訳単語
登場指数

語

カウント

類似語

differently

511

differed, difference, differences, different,
0.403633491 differ,differently, differing, differs

level

508

0.401263823 level, levels

institution

501

socially

489

institute, institutes, institution, institutional,
0.395734597 institutionalism, institutionalisms, institutionally,
institutions, institutionsʼsociale, sociales, socialize,
0.386255924 social,ʻsocial,socialized, sociallystrategy

470

strategies, strategiesʼ,ʻstrategiesʼ,
0.371248025 strategie,
strategy, strategyʼ

resource465

0.367298578 resource, resourced, resourcefulness, resources

examining454

examine, examined, examinent,
0.358609795 examination,
examines, examining

business454

0.358609795 business, businesses, busy

competitive444

0.3507109

structuring

441

strategically437

0.345181675 strategic,ʻstrategic, strategicallyrelationship411

0.32464455

also

402

0.317535545 also

approach386

0.304897314 approach, approached, approaches, approachingenvironments

386

0.304897314 environment, environments

relations386

innovation

383

competition, competitions, competitive,
ʻcompetitive,competitively, competitivenessstructural, structuralism, structurally,
0.348341232 structuration, structure, structured, structures,
structuresʼ,structuring

relationship, relationships

relate, related, relates, relating, relation,
0.304897314 relational, relationality, relationally, relations,relative, relatively
innovate, innovating, innovation, innovations,
0.302527646 innovative, innovativeness, innovator,
innovators, innover

表 2 のうち、個体群生態学に代わって、2003 年以降に Hannan and Freeman（1977）を引用しはじめた研究領域を示す単語を絞り込む上ではまず、個体群生態学の文献の登場割合が高かった時期と、頻出単語の比較を行うことが有効となろう。具体的には「population」の要約単語出現指数が最も高かった 1983 年からの 5 年間の頻出単語リストと見比べて、2003 年以降に新298

定量的レビューアプローチを用いたリサーチストリームの探索的分析

たに上位に出現した単語は、新しいリサーチストリームを表す単語である可能性が高いと考えられる。表 2 では、1983 年から 1987 年までの上位頻出 39
単語リストにも同様に登場する単語を濃いグレーでハイライトしている。すなわち、この単語は新たなリサーチストリームの表す単語としては捉えにく
い単語である。
このような基準で表 2 の 38 単語をスクリーニングすると、2003 年以降にHannan らの研究を積極的に引用し始めた研究領域を表す単語の候補として、
findings、markets、based、results、institution、examining、business、relationship、also、approach、innovation の 11 単語が候補として残ることとなる。そのうち、institution と innovation 以外は、あらゆる経営学研究（特に定量的な実証研究）で用いられる一般的な単語だと考えられるため、以下ではこの 2 単語を新たな研究領域を表すものとして分析していくこととしたい。
図 4 は、図 3 で示した「population」の要約単語出現指数のグラフに、
この「institution」と「innovation」の指数を加えたものである。

0.450800915

0.50

0.40037594

0.45
0.40
0.35

0.36407767
0.344660194

0.313364055

0.392857143

0.30
0.25
0.20
0.15
0.10
0.05
0

0.279176201

0.26744186

0.225589226
0.104347826

0.119815668

0.141414141

0.098837209
0.043478261
01977‑1982 1983‑1987 1988‑1992 1993‑1997 1998‑2002 2003‑2007 2008‑2012 2013‑2017

population

innovation

institution

図 4．「population」「innovation」「institution」に関する抄訳単語出現指数の推移299

この図からは、基本的にはやはり、「population」を要約に含むような組織の個体群生態学研究に代わって、「innovation」や「institution」という単語を含む研究領域の文献が Hannan and Freeman（1977）の引用元となっていった可能性が高いことがうかがえる。
では、「innovation」や「institution」を要約に含むような研究領域とは
具 体 的 に ど の よ う な も の な の だ ろ う か。 ま た Hannan and Freeman（1977）は、それらのリサーチストリームにどのような形で影響を与えていったのだろうか。
②イノベーションと競争構造の変化を扱った研究
組織の個体群生態学研究に代わって Hannan and Freeman（1977）を引用するようになったと考えられる第一の研究領域である、「innovation」
を要約のキーワードに含む研究群を特定する上で重要な示唆を与えてくれ
るのは、Ramos-Rodríguez and Ruíz-Navarro（2004）である。
先に述べたとおり、戦略的経営領域に重大な影響を与えた文献の共引用
分析を行った Ramos-Rodríguez らの研究の中では、Hannan and Freeman（1977）は独特な立場を持つ研究として位置づけられている。
しかしながら、共引用関係を基に描かれた Ramos-Rodríguez らのチャー
トでは、Hannan and Freeman（1977）と同時に引用されることが相対的に多い例外的な研究が 2 つ示されている。
1 つ目は、1977 年の論文の中で示された「構造的慣性」の概念について
より詳細な議論を展開している Hannan and Freeman（1984）である。これら 2 つの Hannan らの研究が同時に引用されるのはごく自然なことだと考えられる。
注意しておきたいことは、Hannan and Freeman（1977；1984）の両方と同時に引用されることが比較的多い唯一の研究として、彼ら以外が著者となっている文献が 1 つ存在していることである。この文献こそ、後に「イノベーションと競争構造の変化」という一大リサーチストリームの基300

定量的レビューアプローチを用いたリサーチストリームの探索的分析盤となった Tushman and Anderson（1986）である。
・Tushman and Anderson（1986）の議論
Tushman and Anderson（1986）は簡潔にいえば、ある業界において大きな技術的変化が生じた際に、既存の有力な企業が急速に衰退し、代わって新規参入企業が台頭する現象に着目した研究である。その主張を要約す
るならば、以下のとおりとなる。
一般的に、既存企業は、新規参入企業に対して、経営資源や組織能力の蓄積等で相対的な優位性を有していると考えられる。既存企業の豊富な資源や能力は当然、当該業界における主要技術の急速な変化が生じた際にも、その変化に対応する上でも有利に働くものだと想定される。
Tushman らが注目したのは、このような想定に反して、既存の有力な企業が技術変化にうまく対応できず、短期間のうちにその市場地位を低下させるという状況がしばしば生じうるということである。
彼らは、このような現象をうまく説明する上では、業界における大きな技 術 変 化 を、 能 力 強 化 型（competence-enhancing） と 能 力 破 壊 型（competence-destroying）の 2 つに分類することが重要だと主張している。たとえ大きな技術的変化が生じたとしても、それが既存企業の資源や能力をそのまま活かせるものであれば、既存企業が市場地位を低下させる
ことは生じにくい。それに対して、その技術的変化が既存企業の既存の資源や能力を無効化するようなものである場合は、これらの企業にとってその技術変化に対応することは非常に難しい。なぜならば、既存企業は、すでに一定程度の資源や能力を有してしまっているがゆえに、「（社内の）伝統や埋没費用、内部の政治的な制約によって身動きがとれなくなってしまう（Tushman and Anderson，1986，p.444：筆者訳）」からである。
このような理論的な議論を展開した上で、Tushman らは 4 つの業界における様々なイノベーションが業界の競争構造の変化に与えた影響について論じている。例えば、彼らは、あらかじめ各イノベーションを能力強化型
301

と能力破壊型に分類した上で、参入 ― 退出率（entry-to-exit ratio）すなわ
ちどれほど新規参入が増加しているのか等の統計的な分析を行っている。
・Tushman らの議論に対する Hannan and Freeman（1977）からの影響
以上のような Tushman and Anderson（1986）の議論には、単にその文献の中で実際に Hannan and Freeman（1977）を引用しているという点だけでなく、議論の構成全体そのものにも Hannan らの研究からの影響が強く見て取れる。
前述のとおり、Hannan らの議論は、環境の変化が生じた際に、既存の組織群がうまく対応できず淘汰され、代わりに新たな組織群が台頭するという現象を論じるものであった。
Tushman らの研究の構成もこの Hannan らの議論と似ていることは明白だろう。彼らの議論もまた能力破壊型のイノベーションが生じた場合、既存の有力な企業群が急速にその市場地位を低下させ、代わりに新規参入企業群が台頭するという現象を扱っている。誤解を恐れずに言えば、
Hannan らが「環境」という形でやや抽象的に論じていたものを「技術」に置き換え、さらには必ずしもすべての「変化」を同一に扱うのではなく能力強化型／破壊型という分類で分けて考えるべきだと主張した以外は概ね同じであるといっても過言ではないだろう。
また、既存の有力な企業が能力破壊型のイノベーションに対応できない
理由として、Hannan らが強調した構造的慣性の概念を援用していることにも、Hannan and Freeman（1977）の影響を見て取ることができる。
Tushman and Anderson（1986）では、先に直接引用の形で示したとおり、
Hannan らの構造的慣性の具体例を実際に引用しながら、能力破壊型イノ
ベーションの説明を行っている。この点も考慮すると、Tushman らの研究にとって、Hannan らの研究は最も重要な先行研究の 1 つであったことは間違いないと思われる。
ただし、ここで注意しておきたいのは、様々な点で影響を受けつつも、
302

定量的レビューアプローチを用いたリサーチストリームの探索的分析

Tushman らの議論は、Hannan and Freeman（1977）が採用していた極
めて強い環境決定論的立場をも明確に引き継いでいるとは必ずしも言えないということである。Tushman らがわざわざ能力強化型と能力破壊型という 2 分類でイノベーションを分けて論じている背景には、既存企業は能力破壊型のイノベーションには対応が難しい場合がある一方で、能力強化型のイノベーションであれば適応可能であると彼らが考えているからに他ならない。確かに Tushman らの議論も、基本的には環境決定論の構図を採っているのだけれども、Hannan らのように組織の環境適応能力をほぼ完全に否定しているわけではないと考えられる。
すなわち、Tushman and Anderson（1986）は、Hannan らの議論のより本質的な部分である特殊な方法論的立場を無視する形で、議論の構成や有用な概念等のどちらかといえば表面的な部分をうまく活用しながら、自身の議論を展開している研究といえるのである。
・イノベーションと競争構造の変化に関するその後の研究の展開
Tushman and Anderson（1986）の議論の基盤として、その後イノベー
ションと業界の競争構造の変化に関する研究は経営学分野における主要なリサーチストリームの 1 つを形成することとなった。1990 年代から 2000
年 代 に は、Anderson ら 自 身 に よ る 発 展 的 研 究 で あ る Anderson andTushman（1990）、既存の有力な企業を衰退させる新たなイノベーションのタイポロジーを示した Henderson and Clark（1990）、単なる構造的慣性ではなく既存企業の意図の上では合理的な行動によって特定のイノベー
ションに対する不作為が生じることを示した Christensen（1997）、製品のアーキテクチャ全体の変化に関するイノベーションと競争構造の変化の現象について論じた Chesbrough and Kusunoki（2001）など、様々な興味深い研究が多数発表され、世界各国で同様の研究が展開されることとなった。
これらの有力な文献はそのほとんどが、環境の変化に対する既存企業群
303

と新規参入企業群の適応の違いという共通の議論の構成を採っており、そこには Tushman and Anderson（1986）と同様に Hannan and Freeman（1977）の影響が垣間見える。当然、イノベーションと競争構造の変化を扱ったすべての研究が Hannan らの文献を引用しているわけではないだろう。しかしながら、例えば「構造的慣性」について取り上げる等の理由で一定程度の文献が Hannan らの文献を引用してきたことは間違いないと言えよう。その結果として、図 4 で示されたような状況が生じているのだと考えられるのである。
③新制度論
図 4 から見て取れるように、Hannan and Freeman（1977）を引用した
文献の要約に「institution」が登場する傾向は 1983 年以降ほぼ一貫して高まっている。直近においては、要約単語出現指数は 0.4 前後となっており、仮に一つの要約に 1 回ずつ「institution」が登場していると仮定すると、Hannan らの論文を引用している文献の約 4 割が「institution」に関する研究領域に属していることとなる。
では、「institution」という単語を要約に含むような経営学分野の研究
領域とは一体どのようなものなのだろうか。
1996 年に当時の組織の個体群生態学のリサーチストリームをレビューした Amburgery and Rao（1996）では、この問いを解き明かす上で重要な言及がなされている。「（組織の）生態学理論（ecological theory）と制度理論（institutional theory）の境界は、少なくとも生態学側の視座から見た場合には、ほとんど消えてしまった（p. 1996：筆者訳）」。つまり、
Amburgery らによれば、組織の個体群生態学は次第に制度理論と呼ばれる領域に融合していったということになる。
この、Amburgery and Rao（1996）が「制度理論」と呼ぶものこそ、「institution」を要約に含み、Hannan and Freeman（1977）を引用する中心的なリサーチストリームとなっていったと考えられる新制度論（neo304

定量的レビューアプローチを用いたリサーチストリームの探索的分析

institutionalism）である。
・新制度論の議論
図 4 でも示唆されているように、新制度論は 1980 年以降、経営学分野
における最も有力な研究領域の 1 つとなっている議論である。現在、新制
度論は、（その「制度」に関する定義の曖昧さの影響もあって）非常に複雑かつ「巨大な」研究領域となっており、その概要を一言で要約することは難しい。
しかし、誤解を恐れずにあえて一言で述べるとすれば、新制度論の多くの議論は、組織の行動に影響を与える、経済的な効率性・有効性以外の要因について探究することをその研究目的とし、それらの要因を総合して「制度（institution）」として論じるという特徴を有しているといえる。
経済学を一つの理論的基盤として発展してきた経営学はこれまで、経済的な効率性・有効性を（少なくとも意図の上では）追究する主体として自らの分析対象としての組織を考えてきた。
しかしながら、実際の組織の行動に影響を与えるのは、必ずしも経済的な要因だけではない。例えば、新制度論のリサーチストリームの基盤的研究 と し て よ く 知 ら れ て い る Meyer and Rowan（1977） は、 正 当 性（legitimacy）や資源といった自身の生存に必要な要素を得る上で、組織は制度化された（institutionalized）ルールを受け入れなければならない
こと、またこのようなルールはしばしば（経済的な）効率性や有効性と矛盾する場合があることなどを指摘し、組織研究にとって「制度」に着目することが重要であるとの主張を行っている。
こういった Meyer らの研究を端緒として、広い意味での「制度」を探究する新制度論は発展していったのである。
・新制度論と Hannan and Freeman（1977）の邂逅
当然のことながら、同年に発表された Meyer and Rowan（1977）には305

Hannan and Freeman（1977）の直接的な影響を見出すことはできない。
それは、図 4 において 1982 年まで「institution」という単語は 1 度も登場しないことからも明らかである。
Hannan and Freeman（1977） の 議 論 と 新 制 度 論 の 議 論 が 交 錯 し、Amburgery and Rao（1996）までに「両者の境界が消えてしまう」までに至るプロセスに大きな影響を与えたのは、新制度論における最も著名な論文の 1 つである DiMaggio and Powell（1983）だろう。
DiMaggio and Powell（1983） が 主 た る 論 点 と し て 取 り 上 げ た の は、
Meyer らが重要視した「制度」によって引き起こされる組織の同形化（isomorphism）であった。DiMaggio らによれば、ある分野の組織が互いに 同 形 化 す る パ タ ー ン に は、 競 争 的（competitive） 同 形 化 と 制 度 的（institutional）同形化の 2 種類が存在している。前者は、市場競争等の経済的な効率性や有効性の基準によってより望ましい組織形態に同形化していくというパターン、それに対して後者は、政府の規制や規範、単なる模倣といった必ずしも経済的な理由に基づかない同形化のパターンである。
このような競争的／制度的という分類を行った上で、DiMaggio らは既存研究ではあまり重要視されてこなかった制度的同形化について論じている。
Hannan and Freeman（1977）と新制度論の関連性を論じる上で極めて重要な点は、DiMaggio and Powell（1983）が、競争的同形化を論じている代表的な先行研究として Hannan らの研究を批判の対象としたことである。DiMaggio らは制度的同形化について論じる前段階として以下のような言及を行っている。「Hannan と Freeman によって 1977 年に発表された古典的な論文と、彼らの最近の研究の多くは、競争的同形化を扱っている。……（中略）……しかし、それでは組織に関する現代社会を適切に描く上では不十分なものである（p. 149-150：筆者訳）。」DiMaggio らの解釈によれば、Hannan らの研究は、経済的な（競争的な）基準に基づいて不適切な形態を持つ組織が淘汰されることで、結果として同形化が進むと
い う こ と を 論 じ た 研 究 と し て 捉 え ら れ る も の で あ る。 そ れ ゆ え に、
306

定量的レビューアプローチを用いたリサーチストリームの探索的分析

Hannan and Freeman（1977）は、DiMaggio らが 1983 年の論文の中で指摘した制度的同形化について無視している、批判の対象となりうる論文として取り上げられたのである。
・組織の個体群生態学による新制度論に対する「同形化」
このように、新制度論にとって当初 Hannan らの論文は、一種の批判の対象であった。そうであるにもかかわらず、議論の構成全体に影響を受けた「イノベーションと競争構造の変化」を扱った研究以上に、新制度論領域の研究で Hannan らが引用されることとなったのはなぜだろうか。
その大きな要因の 1 つとして考えられるのは、組織の個体群生態学側が、DiMaggio らの批判を受け入れ、制度的要因もまた個体群の淘汰を引き起こす環境の変化として受容したことである。Hannan や Freeman と並んで組織の個体群生態学の代表的な論者の一人である G. R. Carroll は特にそのような流れを積極的に牽引した論者として捉えることができる。例
えば、Carroll は組織の個体群生態学の代表的な論文集の中で「政治的、社会的、文化的、そして制度的基準もまた、組織における淘汰のプロセスの多くを説明しうるものである（Carroll，1988，p.3：筆者訳）」と述べている。その上では Carroll は自ら、制度的な要因と競争的な要因の両方を同 時 に 考 慮 し た 実 証 研 究 に も そ の 後 取 り 組 ん で い る（Carroll，Preisendoerfer，Swaminathan and Wiedenmayer，1993）。
必ずしも全体的な傾向として捉えることができないという問題はあるものの、こういった個体群生態学側の新制度論側への一種の「同形化」が、「（組織の）生態学理論と制度理論の境界は、少なくとも生態学側の視座から見た場合には、ほとんど消えてしまった」という状況の主要な要因となったことは間違いないだろう。以上の考察を踏まえて図 4 の動きを積極的に解釈するならば、1998 年以降、「population」という言葉の登場割合が減少し、その反面で「institution」という言葉の登場割合が増加しているのは、組織の個体群生態学が新制度論側に融合を試みた結果として生じ307

ていると論じることも可能だろう。
ただし、以上のリサーチストリームを精確に捉える上では、2 つの研究
潮流が邂逅する中で、本来両者に存在していたはずの方法論的立場の違いが曖昧のままにされてきたことにも注意を払っておきたい。
DiMaggio and Powell（1983）の中では、注釈として欄外に論じられてい る た め に ほ と ん ど 注 目 さ れ る こ と は な い が、 実 は DiMaggio ら は
Hannan らの議論を方法論的な立場からも批判を行っている。具体的には
DiMaggio ら は「Hannan と Freeman と は 異 な り、 わ れ わ れ は 適 応（adaptation）を強調している（p. 149，脚注 5：筆者訳）」と述べている。
この点を考慮すると、実際のところは、DiMaggio and Powell（1983）と Hannan and Freeman（1977）は、図 5 に示されているとおり、同形化の要因が競争的なものか、制度的なものかという軸だけでなく、同形化のメカニズムが組織側の適応行為にあるのか、それとも環境による一方的な淘汰にあるのか、という軸の両方で区別されるべき議論である。そうであるならば、Carroll らが進めてきた「同形化」は、実は「適応」と「淘汰」という方法論的な立場の違いという点で不十分な部分が残されていると考えられる。
もし前述の Amburgery and Rao（1996）における「少なくとも生態学側の視座から見た場合には」というフレーズが、組織の個体群生態学の新制度論側に対する「同形化」が方法論的な点からは不十分なものであり、DiMaggio らがいうところの単なる「模倣的（mimetic）同形化」に過ぎないのではないかという批判的な意図をもって万が一書かれているのだとするならば、Amburgery らのレビュー論文はもっと評価されてしかるべ
きものだろう。しかしながら、彼らのレビュー論文にはそのような「具体的な」言及は存在しておらず、実際のところ、Hannan らと研究と DiMaggio
らの研究の間に存在している方法論的断絶は、これまで十分に議論されてこなかったように思われる。

308

定量的レビューアプローチを用いたリサーチストリームの探索的分析【同形化の要因】
競争的要因

制度的要因

適応
淘汰

︻同形化のメカニズム︼

DiMaggio andPowell（1983）

Hannan andFreeman（1977）

図 5．Hannan and Freeman（1977）と DiMaggio and Powell（1983）の議論の違い（5）小括
本 節 で は、 こ れ ま で、 組 織 の 個 体 群 生 態 学 の 基 盤 的 な 研 究 で あ る
Hannan and Freeman（1977）を取り上げ、経営学分野において彼らの研究がどのようなリサーチストリームに影響を与えていったのかを、独自の方法で分析してきた。
ここでの分析によれば、当該論文は、大きく分けて 3 つのリサーチスト
リームに影響を与えてきたと考えられる。
第 1 のリサーチストリームは、当然のことながら組織の個体群生態学である。しかし、文献の要約を用いた定量的な分析に基づけば、Hannan らの分析は少なくとも一般的に想定されているよりも、当該領域の研究でのみ引用されているわけではないことがわかった。
組織の個体群生態学以外に Hannan and Freeman（1977）が引用され309ている研究領域として明らかになったのは、イノベーションと競争構造の変化を論じた研究と、新制度論の 2 つである。
前者に関しては、Hannan らが論文の中で採用した議論の構造や重要な概念を応用する形で議論を展開してきた。その意味で、Hannan らの議論から影響を受けたリサーチストリームだと言える。
後者の新制度論に関しては、Hannan らの議論から影響を受けたというよりむしろ、Hannan and Freeman（1977）を批判の対象として議論を展開し、組織の個体群生態学側がその批判を受け入れる形で 2 つのリサーチ
ストリームの境界が曖昧になっていった可能性が示唆された。
また、イノベーションと競争構造の変化を論じた研究も新制度論も、
Hannan and Freeman（1977）が提示し、組織の個体群生態学の 1 つの特徴となっていた強い環境決定論的な立場に関しては必ずしも受け入れてこなかったことも本節の議論から明らかになった。

4 ．おわりに本研究では、先行研究のレビュー（第 2 節）および先行研究とは異なる方法に基づく探索的分析例の提示（第 3 節）から、経営学分野における定
量的レビュー研究の可能性を議論してきた。
以上の議論からは、経営学分野におけるリサーチストリームを把握する上で定量的レビュー研究が 1 つの有効な手段となりうることが示されたと考えられる。第 2 節で取り上げた先行研究の議論や、第 3 節で実際に行った探索的分析から明示されたことは、既存の定量的レビュー研究では把握できないリサーチストリームの大きな流れが、大量の文献データを用いることによって明らかになる場合があるということである。
例えば、一般的には組織の個体群生態学という経営学分野における極めて特殊な研究領域に属する研究だと思われている Hannan and Freeman（1977）が、実は割合の上では当該領域そのものではそれほど多く引用さ310

定量的レビューアプローチを用いたリサーチストリームの探索的分析

れてはいないことは、定量的アプローチで丹念に一つ一つの文献を分析し
4

4

4

4

4

4

4

4

4

ていくだけでは見えてこない事実であろう。また、研究領域全体として、イ
ノベーションと競争構造の変化を扱った研究や、新制度論が Hannan らの研究を相対的に積極的に引用する傾向があるだろうということもまた、大量のデータを読み解くことによってはじめて明らかとなったことである。
しかしながら、本研究の議論から改めて示されたことは、特定の研究領域のリサーチストリームを明らかにする上で、定量的アプローチだけでなく、定性的なアプローチもあわせて用いることの重要性である。
第 2 節で取り上げた先行研究の多くは、定量的アプローチから見えてきたリサーチストリームを「定量的データ」のまま示すことをあくまで重視しており、なぜ、そのような結果が生じているのかといった定性的な解釈はほとんど行ってこなかった。
そのため、本研究では、第 3 節の分析において、既存の優れた定性的レビュー研究や原著論文の内容にも踏み込む形で、（やや積極的な形で）定
量的な分析結果の解釈を試みた。われわれが明らかにしたいのはあくまでリサーチ「ストリーム」であって、データの羅列やチャートで示されるス
ナップショットではなかったからである。そして、研究領域の経時的なストリームをできる限り豊かに描く上ではやはり定性的なレビューのアプ
ローチを併用することが極めて重要であった。
もちろん、われわれは本研究の探索的な分析内容には多く問題が残されていると十分に理解している。例えば、要約に登場する単語だけでその文献が属する研究領域を果たして特定できるのかといった批判や、仮にそうだとしても他の研究領域で同じ方法がどこまで使えるのかといった批判はある程度的を射たものだろう。経営学分野を問わず、定量的レビュー研究の方法はまだ発展段階であり、方法の精緻化は今後の大いなる研究課題である。
しかしながら、その一方で、本研究が取り組んだような定量的レビュー
アプローチと定性的レビューアプローチを融合し行われるレビュー研究311

は、複雑なリサーチストリームを明らかにし、経営学のさらなる発展に貢献しうるものだとわれわれは考えている。
注
1

Strategic Management Society ホームページ（https://www.strategicmanagement.net/smj/overview/overview）2017 年
12 月 30 日最終閲覧。

2

筆者訳。

3

Ramos-Rodríguez and Ruíz-Navarro（2004）の分析において、Porter（1980）
は当該領域で最も多く引用されている文献として挙げられている。

4

Ramos-Rodríguez and Ruíz-Navarro（2004）p. 993 に 掲 載 さ れ て い る Figure 6 を見よ。

5

文献数が少なかったため、1977 年から 1983 年のみ 6 年間の期間としている。
参考文献

Abernathy, W. J．（1978）．The Productivity Dilemma. Baltimore, MD：Johns
Hopkins University Press.
Abernathy, W. J., K. B. Clark and A. M. Kantrow（1983）．Industrial Renaissance：
Producing a Competitive Future for America. New York, NY：Basic Books.
Amburgey, T. L. and H. Rao（1996）．“Organizational Ecology：Past, Present,
and Future Directions”Academy of Management Journal, Vol. 39, No. 5, pp.
1265-1286.
Anderson, P. and M. L. Tushman（1990）．“Technological Discontinuities andDominant Designs：A Cyclical Model of Technological Change”Adminis︲
trative Science Quarterly, Vol. 35, No. 4, pp. 604-633
Baumgartner, H. and R. Pieters（2003）．“The Structural Influence of Marketing Journals：A Citation Analysis of the Discipline and Its Subareas overTime”Journal of Marketing, Vol. 67, No. 2, pp. 123-139.
Carroll, G. R．（1988）．Ecological Models of Organizations. Cambridge, MA：
Ballinger.
Carroll, G. R., P. Preisendeoerfer, A. Swaminathan and G. Wiedenmayer（1993）．
“Brewery and Brauerei：The Organizatinal Ecology of Brewing”Organi312

定量的レビューアプローチを用いたリサーチストリームの探索的分析

zation Studies, Vol. 14, pp. 155-188.
Chabowski, B. R., S. Samiee, and G. T. M. Hult（2013）．“A Bibliometric Analysis of the Global Branding Literature and a Research Agenda”Journal ofInternational Business Studies, Vol. 44, No. 6, pp. 622-634.
Chesbrough, H. W. and K. Kusunoki（2001）．“The Modularity Trap：Innovation, Technology Phase Shifts and the Resulting Limits of Virtual Organization”in I. Nonaka and D. Teece（eds.），Managing Industrial Knowledge（pp. 202-230），London：Sage Press.
Christensen, C. M．（1997）．The Innovator’s Dilemma：When New Technology
Cause Great Firms to Fail. Boston, MA：Harvard Business School Press.
DiMaggio, P. J. and W. W. Powell（1983）．“The Iron Cage Revisited：Institutional Isomorphism and Collective Rationality in Organizational Fields”
American Sociological Review, Vol. 48, Issue 2, pp. 147-160.
Diodato, V．（1994）．Dictionary of Bibliometrics. Binghamton, NY：Haworth
Press（芳鐘冬樹・岸田和明・小野寺夏生訳『計量書誌学辞典』日本図書館協会 , 2008 年）．
Gilbert, G. N．（1977）．“Referencing as Persuasion”Social Studies of Science,Vol. 7, pp. 113-122.
Greenwood, R. and C. R. Hinings（1996）．“Understanding Radical Organizational Change：Bringing Together the Old and the New Institutionalism”
Academy of Management Review, Vol. 21, No. 4, pp. 1022-1054.
Hannan, M. T. and J. Freeman（1977）．“The Population Ecology of Organizations”American Journal of Sociology, Vol. 82, No. 5, pp. 929-964.
Hannan, M. T. and J. Freeman（1984）．“Structural Inertia and Organizational
Change”American Sociological Review, Vol. 49, No.2, pp. 149-164.
Henderson, R. and K. B. Clark（1990）．“Architectural Innovation：The Reconfiguration of Existing Product Technologies and the Failure of EstablishedFirms”Administrative Science Quarterly, Vol. 35, No. 1, pp. 9-30.
Hoffman, D. L. and M. B. Holbrook（1993）．“The Intellectual Structure of Consumer Research：A Bibliometrics Study of Author Cocitations in the First
15 Years of the Journal of Consumer Research”Journal of Consumer Re︲
search, Vol. 19, No. 4, pp. 505-517.
313

加藤俊彦（2011）．『技術システムの構造と革新 ― 方法論的視座に基づく経営学の探究』白桃書房 .
Kuhn, T. S．（1962）．The Structure of Scientific Revolutions. Chicago, IL：The
University of Chicago Press.
Lawrence, P. and J. Lorsch（1967）．Organization and Environment：Managing
Differentiation and Integration. Homewood, IL：Irwin.
Ledford, G. E., A. M. Mohrman and E. E. Lawler（1989）．“The Phenomenon of
Large-scale Organizational Change”in A. M. Mohrman, S. A. Mohrman, G.
E. Ledford, T. G. Cummings, E. E. Lawler, and Associates（Eds.），LargeScale Organization Change（pp.1-31）．San Francisco, CA：Jossey-Bass.
MacRoberts, M. H. and B. R. MacRoberts（1996）．“Problems of Citation Analysis”Scientometrics, Vol. 36, No. 3, pp.435-444.
Nerur, S. P., A. A. Rasheed and V. Natarajan（2008）．“The Intellectual Structure of the Strategic Management Field：An Author Co-Citation Analysis”Strategic Management Journal, Vol. 29, No. 3, pp. 319-336.
沼上幹（2000）．
『行為の経営学 ― 経営学における意図せざる結果の探究』白桃書房．
Pilkington, A. and J. Meredith（2009）．“The Evolution of the Intellectual
Structure of Operations Management-1980-2006：A Citation/Co-citation
Analysis”Journal of Operations Management, Vol. 27, pp. 185-202.
Ponzi, L. J．（2002）．“The Intellectual Structure and Interdisciplinary Breadthof Knowledge Management：A Bibliometric Study of its Early Stage ofDevelopment”Scientometrics, Vol. 55, No. 2, pp. 259-272.
Porter, M. E．（1980）．Competitive Strategy. New York, NY：Free Press.
Porter, M. E．（1985）．Competitive Advantage. New York, NY：Free Press.
Ramos-Rodríguez, A. and J. Ruíz-Navarro（2004）．“Changes in the Intellectual Structure of Strategic Management Research：A Bibliometric Study ofthe“Strategic Management Journal”，1980-2000”Strategic Management
Journal, Vol. 25, No. 10, pp. 981-1004.
Samiee, A. and B. R. Chabowski（2012）．“Knowledge Structure in International Marketing：a Multi-Method Bibliometric Analysis”Journal of the Acad︲emy of Marketing Science, Vol. 40, pp. 364-386.
Song, M. and S. Y. Kim（2013）．
“Detecting the Knowledge Structure of Bioinfor314

定量的レビューアプローチを用いたリサーチストリームの探索的分析

matics by Mining Full-text Collections”Scientometrics, No. 96, pp183-201.
組織学会編（2013）．『組織論レビューⅡ ― 外部環境と経営組織』白桃書房 .
Su, Hsin-Ning and Pei-Chun Lee（2010）．“Mapping Knowledge Structure by
Keyword Co-occurrence：a First Look at Journal Papers in Technology
Foresight”Scientometrics, Vol. 85, pp. 65-79.
高橋大樹・積田淳史・渡部博志（2017）．「経営学のヒストリカル・レビューに向けて ― 引用分析およびテキスト分析 ― 」『武蔵野大学政治経済研究所年報』
第 14 号, 97-120 頁 .
Tushman, M. L. and P. Anderson（1986）．“Technological Discontinuities andOrganizational Environments”Administrative Science Quarterly, Vol. 31,
No. 3, pp. 439-465.
Young, R. C．（1988）．“Is Population Ecology a Useful Paradigm for the Studyof Organizations?”American Journal of Sociology, Vol. 94, No.1, pp. 1-24.
Zhang, J., J. Xie, W. Hou, X. Tu, J. Xu, F. Song, Z. Wang and Z. Lu（2012）．
“Mapping the Knowledge Structure of Research on Patient Adherence：
Knowledge Domain Visualization Based Co-Word Analysis and Social Network Analysis”PloS ONE, No. 7, Vol. 4, pp. 1-7.

315