防災科学技術研究所研究資料

第 239 号

2003 年 5 月

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について− 特別研究「関東・東海地域における地震活動に関する研究」観測成果のまとめ（その 5）−

野口伸一 *・増子徳道 *・関東東海地殻活動観測研究グループ **Spatiotemporal and Magnitude Distributions of Hypocenters Obtainedby the Kanto-Tokai Observation Network for Microearthquakes− Summary of Observational Results from the Special Research Project
Research on Seismic Activities in the Kanto-Tokai District (Part 5) −Shin-ichi NOGUCHI*, Norimichi MASHIKO*, and Observation and Research Group of Crustal Activities
in the Kanto-Tokai District***Solid Earth Research Group,
National Research Institute for Earth Science and Disaster Prevention, Japan** National Research Institute for Earth Science and Disaster Prevention, Japan

Abstract
Based on earthquake data obtained by the Kanto-Tokai Observation Network, we examined many features ofearthquakes in their spatiotemporal and magnitude distributions, and error distributions. We surveyed a total of
279,872 routinely determined hypocenters with M ≧ 0.0 in an area of 136 ゜-143 ゜E, 33 ゜-37.8 ゜N in width and
0-300 km in depth during the period from July 1, 1979 to October 30, 2002. We excluded many artificial earthquakes
such as query blasts from the original database. We show that 90 % of the total earthquakes are microearthquakes withM < 3, and 67 % are shallow events with depth < 30 km. Shallow earthquakes have a strong tendency to cluster inspace and in time; about one half the events occupy less than 1 % in area of the total seismigenic zones. In particular,
the largest number of earthquakes were observed at the 2000 swarm activity near Miyake Island, even though few
M < 2 events were detected due to the sparse network coverage. On the other hand, deep earthquake seismicity withdepth > 30 km reveals a rather long-term periodic tendency, with the lowest period occurring around 1994-1995.
Distributions of hypocenter errors, and resultingly the quality of hypocenter accuracy, are affected mainly by the
temporal change of the network, regional difference in seismcity, focal depth, magnitude and station readings, and time
period in the day. The monthly, weekly and hourly distributions of earthquake frequency also show some interesting
features, such as periodicity in weekly and hourly distribution, which fundamentally reflect the change of ground noiselevels caused by human activities. We also observed a slightly seasonal change of seismicity, showing relatively highactivity in summer and low activity in winter. As a basic survey of regional seismicity in the Kanto-Tokai area, wedemonstrated spatiotemporal distributions and temporal change of frequency-magnitude relations of shallow
earthquakes in the nine selected regions.
Key words : Hypocenter parameters, Microearthquakes, Hypocenter errors, Artificial earthquakes, Monthly, weekly
and hourly frequency of earthquakes* 独立行政法人 防災科学技術研究所** 独立行政法人 防災科学技術研究所

固体地球研究部門− 1 −防災科学技術研究所研究資料

1．はじめに
防災科学技術研究所の関東・東海地域地震観測網は四半世紀近くに渡って同地域の地震活動を捉え，定常処理
によって大量のデータを蓄積してきた．本観測網に基づく観測成果は，一連のまとめとして報告されてきた（岡田ほか，2000 ；木村ほか，2001 ；関口，2001 ；松村ほか，2002）．本報告では，引き続いて震源パラメータ，すなわち震源時，震源の位置および地震の大きさと，それに関係するパラメータの特徴をまとめることにする．データベースに蓄えられた長期間の震源パラメータの量と質は，実際の地震活動とともに，その時々の観測網の展開や処理システムの更新等も反映して変遷してきた．このような震源パラメータを概観し基本的な特徴を把握しておくことは，関東東海地域の地震活動をより精密に詳
細に明らかにするためにも有用であろう．

2．データの選択
本報告では 1979 年 7 月 1 日〜 2002 年 10 月 31 日の期間に，北緯 33.0 〜 37.8 度，東経 136.0 〜 143.0 度，深さ
0 〜 300 km の領域に震源決定された地震を取り扱うことにする．この間，観測点数の変化や処理システムの変更
により，震源データの量と質は時間的に変化してきたが，基本的に同一手法で震源決定されデータベースが構築されてきた（鵜川ほか， 1984 ；松村ほか， 1988 ；岡田，
1988b）．関東・東海地域の地震観測網を図 1 に示す．ここには既に観測を停止した点，最近の新設点，他機関の観測点等，全期間を通した 139 観測点が示されている．
観測網の変遷，観測点毎の稼動状況等は岡田・他（2000）に詳しく報告されている．
ここで扱う震源パラメータは，震源時：年 (year)，月(month)，日 (day)，時間 (hour)，分 (min)，秒 (s)，および曜日，震源位置：緯度 (lat)，経度 (lon)，深さ (depth)，
地震の大きさ：振幅マグニチュード M と振幅マグニチュードの飽和の有無，である．震源の誤差に関するパラメ
ータは，震源時の誤差 dt，経度の誤差 dx，緯度の誤差 dy，深さの誤差 dz ，震源計算の最小二乗残差 res ，また観測
点は，P 波到達時読取数 Np，S 波到達時読取数 Ns，最大振幅や初動極性の読取数 Nsta である．さらに砕石発破等
人工地震を区別するための発破指標も含める．なお，地震動継続時間（F-P 時間）マグニチュード MF-P は 1986 年
3 月半ばまで定常的に決定され，振幅マグニチュード M
とともにデータベースに蓄えられてきた．
上記の選択期間と領域に定常処理で震源決定された地
震総数は 314,075 個である．この中からさらに，M ≧ 0.0，
dt ≦ 5.0 s ， dx ≦ 30 km ， dy ≦ 30 km ， dz ≦ 30 km ，res ≦ 2 s の条件を満たす 310,577 個を選択した．ここで，dt，dx，dy，dz は，正しい震源パラメータからのずれの程度を示し，走時残差（P 波と S 波の観測到達時と標準速度構造モデルに基づく計算到達時との差）についての最小二乗法計算から求められる（鵜川ほか，1984）．ここ
では誤差の条件を比較的緩く設定している．これは定常処理の初期の頃に M が大きくかつ震源の誤差も相当大き

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2003 年 5 月

いデータがみられ，これらも解析に含めるためである．
しかし，第 5 節でみるように大多数の震源の誤差は上記
設定値より相当小さい範囲に収まっている．
以上の震源データには，発破指標が付いた震源，深さ固定で震源決定された震源，また全観測点で飽和した振幅から決められた M を持つ震源が含まれる．このうち，発破指標が付かない震源の中にも，実際には砕石発破と判断されるような人工地震が相当混入している．これは，人工地震の実施場所，回数，大きさ，時間帯が時間的に推移し，定常処理で設定した発破指標の条件から外れる
震源が時間とともに増えてきたためである．そこで，第6 節で調べるように人工地震をできるだけ除く作業を行い，最終的に 279,872 個を自然地震として選択した．これは，上記の対象地域と期間に震源決定された地震の89.1 ％に相当する．第 6 節で述べるその他の発破等の人
工地震が 9.8 ％，残りの 1.1 ％が解析から除外された地震である．
以下では，この 279,872 個の地震データセットを便宜上「KT カタログ」と呼ぶことにする．KT カタログの特徴を多面的にみるため，地震の時間分布や大きさ別頻度数，震源誤差の分布，深さ毎の地震数，また月別・曜日別・時間別地震数等を多くの図を使って調べる．また自然地震から除外された 9.8 ％の人工地震の特徴も示す．
個々の調査項目から，研究上興味深い結果が見出されるが，本稿では要点を記すにとどめる．なお，作業用の図の作成に MAP システム（岡田，1988a），本文中の一部の図の作成に GMT（Wessel and Smith, 1995）を使用した．

3．震源データの時空間分布と規模分布
この節では，前節で選択された 279,872 個の地震で構成される KT カタログについて，時間分布，深さ分布，大きさ分布，および空間分布の全体的特徴を調べる．

3.1 地震回数の時間変化
毎年の地震総数と，振幅マグニチュード M 別の内訳を
表 1 に示した．毎年の地震数 Ny と読取観測点の総数Σ
Nsta ，平均読取数Σ Nsta / Ny ， M の階級別地震数 N とNy に対する比率（％）を示す．さらに毎年の M について，3 番目までの大きな M（M1，M2，M3）を参考として示したが，KT カタログの大きな地震の M は，次節に示すように必ずしも本来の地震の大きさを表さない．表1 の全地震の M 別内訳から，M が 2 未満の地震数の比率
は 51.4 ％，M が 3 未満では 90.8 ％に上る．言い換えれば，関東・東海地域観測網で震源決定される地震の 9 割
強は M ＜ 3 の微小地震である．
表 1 に基づく 1 年毎の M 別地震回数と M 別比率の 1
年毎の分布が図 2 (a)，(b) に示さている．このうち，4 ≦M ＜ 5，M ≧ 5 の地震数と比率の拡大が図 2 (c)，(d)である．この地震回数や M 別比率の時間変化は，実際の地震活動とともに観測網・処理システムの変遷（岡田ほか，
2000）を反映している．主な変化として，定常的な震源決定作業（浜田ほか， 1982 ）が開始された 1979 年 7 月から 1986 年頃までの毎年の観測点増設，1986 年半ばか

− 2 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

らの「地震前兆解析システム」（浜田，1988 ；松村ほか，
1988）による検知率･処理能力の向上，1994 年から 1997年にかけての首都圏周辺の 2,000 m 級ボアホール観測点と相模湾のケーブル式海底地震観測点の展開，さらに1997 年半ばから「基盤観測計画」による中部地方西部の観測点データの付加，が挙げられる．
KT カタログの全地震について，図 3 には (a) 30 日毎の地震数と累積度数，(b) M-t 図，および (c) 30 日毎の地震について M 別地震数の比率の変化を示した．(a) の 30
日毎の地震数には，櫛状の定常的な変化の上に飛び抜けて高いバースト的な活動が時折みられる．この突出した活動は，顕著な群発地震や大地震の余震等によるものである．地震活動の時間的集中性を表すものとして，例えば 30 日毎の地震数が 3,000 個以上の顕著な活動（ 9 回）の総数が KT カタログの全地震に占める割合は 22 ％，また，30 日毎の地震数が 2,000 個以上の活動は KT カタロ
グの 27 ％に達する．
この時間的に集中する活動は，空間的集中性も著しく，
多くは伊豆半島東沖と三宅島・新島・神津島周辺の群発地震によるものである（図 7 参照）．特に，2000 年 6 月
末〜 9 月は，三宅島・新島・神津島周辺で近年に例をみない大規模な群発地震に発展した．大量のデータが蓄積され，検測と処理が 2003 年 3 月現在継続している．この2000 年の活動では，図 2 (b) のように M2 程度以下の小さな地震の割合が少ない．これは，海域の活動であるため付近に観測点が少なく，かつそれらの観測計器の総合感度が低いこと，さらに著しい群発地震時には小さな地
震の震源決定が困難なこと，等によっている．したがって，図 2 と図 3 に表れた 2000 年の顕著な活動は，実際にはさらに突出したものと推測される．

3.2 深さ別地震活動
次に，深さ毎にみた地震活動の特徴を調べる．図 4 (a)，(b) は，KT カタログの毎年の地震について，各々深さ別
地震数とその比率の分布である．特に 30 km 以浅の地震の地震数と比率の時間変化が著しく，これは先のように
群発地震等によるものである．全地震を深さ別比率でみると，0-30 km が 67.2 ％，30-60 km が 18.3 ％，60-160km が 13.1 ％，150-300 km が 1.4 ％である．
30 km 以深の地震数は，このように全体の 33 ％程度を占め群発地震はほとんどみられない．図 5 には深さ別地
震数の時間変化を 3 次元ヒストグラムで表示し大局的な特徴を示した．(a) は深さ 30-100 km，(b) は 100-300 km
について，各々半年毎と深さ 5 km 毎の頻度分布である．
5.3 節にも示すように，深さとともに頻度数は急速に減少する（縦軸の頻度のスケールは図 5 (a) と (b) で異なる）．
1986 年頃までの地震数の増加傾向は，先のように観測点の年度毎の増設を反映している．処理システムが安定した 1986 年以降では，図 5 (a)，(b) とも特に 1994 〜 1995
年頃に地震活動の谷となるような長期的変化がみられる．
次に，図 6.1 と図 6.2 は震源の深さを 0-30 km，30-60
km，60-150 km，および 150-300 km に分けて，30 日毎の地震数と M 別の地震数の比をみたものである．上述の

図 5 の 1994 〜 1995 年頃の相対的な低活動傾向が，図 6.1の 30 km 以深の (b1)，図 6.2 の (c1)，(d1) の 30 日毎の地震数変化に表れている．一方，M 毎の比率も，細かくみると様々の変化が認められる．例えば，図 6.1 の (b2)の 30-60 km では 0 ≦ M ＜ 2 と 2 ≦ M ＜ 3 の比率が1995 〜 1996 年頃に交差している．これはこの時期，首都圏周辺に観測点が増設され関東下の小地震の検知率が上がったことを示すものかもしれない．
3.3 震源の空間分布の概観
ここでは震源の空間分布を概観する．特に浅い地震は，
先述のように時間的空間的に集中して発生する傾向が著しい．そこでまず 30 km 以浅の地震について，空間的集中性をみるため，図 7 の上図は，対象域を東西・南北方
2
向 10 × 10 km のブロックに分け，各ブロックに入る地
震数を 3 次元的に示したものである．この図のように伊豆半島東沖が圧倒的に地震が多く，最大のブロックは
2
21,768 個 / 10 × 10 km である．このブロックだけで30 km 以浅の地震の 1 割以上を占める．さらにこれに隣接して伊豆半島東沖･伊豆大島近海に高い活動域が集中している．また，三宅島･新島･神津島付近と，内陸部の長野県西部，足尾山地近辺，山梨県東部にも活動の高いブロックが林立している．
図 7 の下図には，ブロック毎の地震数が最大から 20 番
目までのヒストグラムを示した．左の数値はブロック中心の緯度と経度（ Lat ， Lon ）である．ちなみに， 30 km
2以浅の地震を含む 10 × 10 km のブロックの総数は 2,637
個，そのうちこの上位 20 個のブロックに含まれる地震の総数は 90,777 個に上り，関東・東海地域の 30 km 以浅の地震発生域の 0.76 ％に 30 km 以浅の総地震の 48 ％が集中していることを意味する．ブロックの一辺を 10 km よりも細分して計数すると，地震数の最大空間密度はさらに増すことになる．
次に，深い地震も含めて震源分布の特徴をみるため，
深さ別の震央分布を図 8.1 〜 8.4 に示し，東西と南北方向
断面上の震源分布の例を図 9.1 と 9.2 に示した．図 8.1 の0-30 km の震央分布には，太平洋岸沖合と火山フロント
沿い，その内側の内陸部の帯状震源分布域等，広範囲の分布がみられるが，先の図 7 のように地震数密度には著しい地域性がある．
定常処理された震源のうち，観測網の周辺や観測点数が少ない地域の震源は精度が低く，特に深さ固定の震源が目立つ．それらは，図 9.1，9.2 の東西，南北断面上で水平方向に線状の震源分布として表れている．また，図8.3，8.4 の深さ 60-150 km と 150-300 km の震央分布には，
房総半島はるか南東沖にも地震が分布している．断面図
上では図 9.1 の東西断面 X3 のように海溝三重点付近下で深さ方向に広がり不自然である．このような精度の低い
震源の絶対数は少ないが，断面図上では深さ方向への散らばりや深さ固定による横方向の配列として目立つ．なお，比較的精度の良いデータのみに基づいた震源の空間分布の詳細は，「観測成果のまとめ（その 2 ）」に報告されている（木村ほか，2001）．

− 3 −防災科学技術研究所研究資料

3.4 規模分布とその時間変化
KT カタログのマグニチュード別頻度分布を図 10 (a) に示す．M が 0.1 毎の頻度（○印と緑のヒストグラム）における M の最頻値は M = 2.1 である．また，M の累積度
数（△印と黄色のヒストグラム）から最尤法で求めた b
値は M ≧ 3（M 2.95 以上）について 0.90 であるが（図中の赤い点線），次に述べるように M 5 程度以上の大きな地震の M は必ずしも正確な値でない．全期間を通した Mの度数分布の変化をみるため，図 10 (b) に半年毎の累積度数を立体的に示した．先述のように，三宅島・新島・
神津島付近の群発地震のため 2000 年後半の累積度数がもっとも顕著である．
図 11 はこれらの地震の 1 年毎の規模分布である．ここで 1979 年は 7 月〜 12 月，2002 年は 10 月〜 12 月のデー
タである．各年の分布には M0.1 毎の最大度数 Nm と，最頻値の M を（ ）内に示した．最頻値は年によって M1.6 〜
2.5 くらいにばらつく．地震数が最多の 2000 年の最頻値
は M 2.5 で最も大きい．これは先述のように M 1，2 クラスの観測数が実際の発生数より少ないためと解釈される．
図 12 には規模分布を深さ方向にみるため，深さ 300
km まで 10 km 毎の規模分布の変化を示している．深さとともに地震数は減り，M の範囲は狭くなり最頻値の Mが系統的に大きくなる変化がみられる．深さ別の地震数や誤差については 5.3 節で扱うことにする．
図 13.1 〜 13.5 は，1979 〜 2002 年の全期間を通した観測状況と地震活動の様子をみるため，M ≧ 2.0（全地震数の 48.5 ％）の M-t 図である．縦棒は，緑が 2 ≦ M < 4，青が 4 ≦ M < 5，赤紫が M ≧ 5 の地震を示している．またM ≧ 5.5 には M の値を図中に示した．これらの M-t 図の時系列の中で，欠測が目だつ期間は，図 13.1 の 1981 年 6
月 15 日〜 26 日で，観測システムの移設によるものである．その他，極めて少ないがシステムの変更や工事等で 1
日間程度以下の欠測期間がいくつか含まれる．図 13.5 の2000 年 6 月〜 9 月にかけては，2003 年 3 月現在，データ処理が継続中のため震源は細切れに決められている．

4．大きな地震の M
関東・東海地域観測網による M は，固有周期 1 秒の速度型地震計の上下動最大振幅を用いて決定される．大きな地震の観測では，現行テレメータのデータ伝送量の制約のため，最大振幅が多くの観測点あるいは全点で飽和することがある．震源の位置と規模によって観測点数と震源距離の範囲が異なることや，最大振幅の距離減衰に著しい地域性もみられる（野口，1990）．さらに，大きな地震の観測点数は観測網の変遷によって時間変化してきた（第 5.1 節，図 19 参照）．このような事情から，定常処理で決められている比較的大きな地震の M は，必ずしも実際の大きさを表わさず若干の不確定性を伴っている．
そこで，対象地域・期間の大きな地震の M について，
他機関のマグニチュードとの比較を試みた．ここでは，
まず気象庁マグニチュード MJ ≧ 4 の地震を気象庁カタロ
グから取り出し，対応する KT カタログの地震の M と比第 239 号

2003 年 5 月

較した．結果を図 14 (a) に示す．MJ ≧ 4 の地震 3,094 個について M J 対 M の関係がプロットされている．このう
ち＋印の地震 78 個は，KT カタログの M が全点の飽和振幅に基づくものであることを示す．また MJ ≧ 5.5 となる
地震は 131 個である．
図 14 (b) の震央分布には，図 14 (a) のうち MJ ≧ 5.5 の131 個について，気象庁の震央（◇印）と KT カタログの震央（○印）を示した．さらにこの他に，この地域・期間内に，KT カタログと対応しない，または KT カタロ
グで震源と M が決められていない MJ ≧ 5.5 の地震が 10個見出され，それらの気象庁の震央も示した（◆印）．
表 2 は，これら図 14 ( b ) の M J ≧ 5.5 対 M の 131 個（震源時，震源位置は KT カタログ）と，その他の JMA
カタログの MJ ≧ 5.5 の 10 個の地震リストを示す．この
10 個には，KT カタログで震源と M が未決定の 2000 年
三宅島近海の群発地震の 4 個が含まれる．また，1982 年
7 月 24 日 2 時 53 分の MJ 6.2 の地震は，M は決められていないが地震動継続時間マグニチュード MF-P は 6.4 である．その他 KT カタログで震源と M が決められていないのは，能登半島沖や茨城県はるか沖など観測網の外の地震である．また表 2 には，ハーバード大学のセントロイ
16
ドモーメントテンソルカタログ（Harvard CMT Catalog））
で決められているモーメントマグニチュード Mw と表面
波マグニチュード Ms を参考として示した．ハーバード
カタログに見当たらず，米国地質調査所（ USGS ）の地
17
震情報センター（ NEIC ）の報告 ）に記載されている場
合はその Mw と Ms を示した．
以上のような事情から， KT カタログの大きな地震のM を含む統計解析や地震波エネルギーの見積りには，その吟味や他機関の適当なマグニチュードの参照が必要であろう．

5．震源決定の誤差について
第 2 節で述べたように KT カタログでは，震源決定の誤差の範囲を比較的緩く採って震源データを選択した（dt ≦ 5.0 s，dx ≦ 30 km，dy ≦ 30 km，dz ≦ 30 km）．こ
こでは，これらの誤差範囲における各パラメータの頻度
分布や震源決定に使われる観測点の数について調べる．
5.1 震源決定の誤差と観測点数の分布
図 15 には，震源の誤差に関する 9 個のパラメータの度数分布を示す．(a) 震源時誤差 dt（秒），(b) 経度の誤差 dx（km），(c) 緯度の誤差 dy（km），(d) 深さの誤差 dz（km），(e) dx，dy，dz の合成値 dr（km），(f) P 波到達時読取数
Np，(g) S 波到達時読取数 Ns，(h) 読取観測点数 Nsta，(i)Np + Ns ，である．ここで，誤差 dt ，dx ，dy ，dz は，第 2節に述べたように正しい震源パラメータからのずれの程222度を示している．また，( d ) の dr ＝ dx + dy + dz は 3次元空間の震源位置の誤差の目安として採った量である．
この dr の分布形は (a) の震源時の誤差 dt の分布形と似ている．定常的震源決定は， Np + Ns ≧ 5 について計算されるので（鵜川ほか，1984 ），( i ) の Np + Ns の分布は
Np + Ns ≧ 5 の関係にあり，最頻値は Np + Ns が 5 〜 6− 4 −関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか点である．
図 15 (a)〜(e) の各分布が示すように，KT カタログの全震源に対して，dt が 1 秒以内の地震は 98 ％強，dx，dy，dz が各々 5 km 以内の地震は 92 〜 96 ％を占めている．
なお，深さ固定で震源決定された地震の深さ誤差は dz = 0
としてカタログに含まれるため，(d) の頻度分布は dz = 0〜 0.1 km で高い頻度になっている．図 16 は， dt ， dx ，dy，dz の小さい値からの累積相対度数である．全地震の90 ％は，dt ≦ 0.46 秒，dx ≦ 3.2 km，dy ≦ 3.4 km，dz ≦4.4 km の誤差に収まることを示している（dz の累積では深さ固定に対応する dz = 0 km は除かれている）．
図 15 の誤差パラメータ同士および観測点数との関係を，図 17.1 と図 17.2 の (a)〜(f) に 3 次元ヒストグラムで示した．各鳥瞰図の頻度の高さと集中度から，各パラメータ間の相関関係が概観できる．たとえば，図 17.1 (a) のNp と Ns の関係では，Np = Ns に沿う頻度のピークが表れ，両者は概ね比例関係にあるが，Np より Ns が少ない
方に偏っている．図 17.1 ( b ) の Nsta と Np + Ns では，
Np + Ns ≦ 2 × Nsta 関係にあり，Np + Ns= 2 × Nsta に頻度のピークがみられる．図 17.1 ( c ) の dr 対 dz では，dr ≧ dz の関係にあり，概ね dr = dz に沿うものが多い．
また，この図 17.1 (c) では dz = 0 〜 0.1 で，dr 方向の頻度分布が目立ち，これは先のように深さ固定の場合（dz = 0），dr が大きいことを示している．図 17.1 (d) の
dt 対 dr は，ばらつきの範囲は広いが概ね両者は比例関係にあり，多くの地震の dt と dr は互いに狭い範囲に集中している．また図 17.2 (e)，(f) の Np + Ns 対 dr，Np + Ns
対 dt は，全体に Np + Ns が多いほど dr と dt が小さいことを示している．先の図 15 の (a)，(e)，(i) のそれぞれの分布を参照すると，最頻値は dt = 0.05 〜 0.1 秒，dr = 0.5〜 1 km，Np + Ns = 5 〜 6 にある．
次に，震源誤差の地理的分布の例として，図 17.2 (g) に
震源時誤差 dt の平均の大きさを示す．これは，対象域の50 km 以浅の地震について，緯度･経度方向に各々 0.8 度，
1.0 度毎の領域で求めた dt の平均値である．観測網内と周辺とで dt に顕著な違いがみられ，図のようにその相違は最大 6 倍にも達する．特に太平洋側の海域は，地震活動が極めて高いが（図 8.1，8.2 参照），観測網からはるかに外れるため震源決定精度は相当に低いことを示している．

5.2 誤差と観測点数の時間変化
観測点数と誤差の時間変化の例として，図 18 (a)，(b)は個々の地震の Nsta と Np + Ns の時間分布，また図 18(c) と (d) は 120 日毎の地震について求めた dt と dr の平均と標準偏差である．先の図 17.1 (b) のように，Nsta とNp + Ns はほぼ比例関係にある．図 18 (a)，(b) では Nstaと Np + Ns の最大数に沿った包絡線状の時間変化がみられ，その時々の観測網の拡大と観測点数を反映している．
一方，図 18 ( c ) と ( d ) の dt と dr の平均の時間変化は，各々の標準偏差が相当大きいものの，処理システムが更新された 1986 〜 1987 年頃以降概ね安定している．
次に，読取数 Nsta と M との関係を図 19 に示した．図19 (a) は 4 つの期間毎に色分けしてプロットした個々の地震の M と Nsta の関係である．図 19 (b) は，先の図 18( a ) の個々の Nsta に対し， 1 年毎と M 階級毎に求めた
Nsta の平均の時間変化である．各年の Nsta の最大数は主に M 3，4 程度以上の観測網全体で検測される地震によるものである．その Nsta の数は観測網に依存して時間的に増えるが， M 2 程度以下の小さな地震は周辺の少数の観測点でのみ検測されるため Nsta の時間変化は小さい．このように，図 18 (a)，(b) と図 19 は，観測網の発展に伴い， M 3 程度以上では，全体に最近の地震ほど多数の観測点の読取りデータを用いて震源と M が決定されていることを示している．
5.3 深さ毎の地震数と誤差
深さ毎の規模分布は先に図 12 に示した．ここでは，震源の深さ方向の地震数，M の範囲，誤差分布について述べる．図 20 (a)，(b) は深さ毎の地震数（左図）と M の最大，最小の関係（右図）を，各々 (a) は深さ 300 km までの全地震について 5 km 毎と，( b ) は 50 km 以浅を 1 km毎に示している．さらに，図 21 (a)，(b) は M 毎の頻度分
布も含め，深さと M に対する地震数の 3 次元ヒストグラ
ムを，各々深さ 300 km まで 5 km 毎に，50 km まで 1 km
毎にみたものである．
深さ 300 km までの M の分布では，図 20 (a) の右図と図 21 (a) のように，特に最小の M が深さに対して曲線的に増加している．最小の地震の大きさは深さによらず概ね一定とすると，この曲線は検知率の深さ変化あるいは
深さ方向への振幅減衰の程度を示すものであろう．また，最大の M の変化では，図 12 も参照すると，深さ 220 〜
230 km で極小となるような分布傾向がみられ，この深さ付近で地震活動が低調で大きな地震も起きにくいことを示すのかもしれない．
一方，図 20 (b)，図 21 (b) の，50 km 以浅の地震数の分
布では，深さ 5 km がもっとも多く，さらに 15，25，35 kmに顕著なピークが表れている．これは，この深さに固定して震源決定された地震の多さを示している．また，最小の M の深さ分布から，深さ 20 km 位までは少なくとも
本稿で対象とした M の最小値 0.0 の地震を検出している．
次に，震源の深さ方向の誤差をみるため，図 22 (a) は
深さ 300 km まで 5 km 毎の dt と dr の平均と標準偏差，
図 22 (b) は 3 つの深さ毎の dt と dr の頻度分布を示している．同様に図 23 (a) は深さ 50 km 以浅の 1 km 毎の dtと dr の平均と標準偏差，図 23 (b) は深さも含めて震源決定され地震（depth free）と深さ固定の地震（depth fixed）
について，dt と dr の頻度分布，さらに図 23 (c) は dt と深さの 3 次元ヒストグラムである．
図 22 (a) の深さ 300 km までの dt と dr の変化では，深さに対する増加率が特に深さ 150 〜 200 km で大きく，これより深部で誤差の大きな方へ系統的にずれる．先の図
8.4 ， 8.5 のように，深い地震の発生域と観測網（図 1 ）との相対位置関係は深さによって変わる．そのような深さによる伝播経路の違いが dt と dr の深さ変化に表れると推測される．
図 23 (a) の 50 km 以浅の dt と dr は，深さ固定で震源− 5 −防災科学技術研究所研究資料決定される 5 ， 15 ， 25 ， 35 km で平均と標準偏差が飛びぬけて大きい．図 23 (b) のように，深さ固定（depth fixed）の震源の dt，dr は広範囲に分布し，その地震数は 50 km
以浅の地震の約 15 ％に上る．深さ 5，15，25，35 km の誤差が大きいことは，図 23 (c) の dt の 3 次元ヒストグラ
ムにおいて，それらの深さにおける高い頻度分布にも表れている．

6．人工地震について
砕石発破のような人工地震については，既に松村（1985）により観測網の展開時に調査され，その識別手法
が定常処理に組み込まれている．岡田（1996）はその後の震源クラスターの調査から，多くの人工地震のクラス
ターを見出した．ここでは，第 2 節で選択した震源デー
タのうち，発破指標の震源を除く浅い地震から人工震源を取り出すことを試みた．まず昼夜別の震央分布を比較して，日中の特定地域と時間帯に集中するクラスターが多数見いだされた．その緯度・経度･深さ範囲と規模，及び時間帯（同一地域で 1 日に複数の時間帯に集中する場
合を含む）を特定して，砕石発破等人工地震と判断される震源を多数抽出した．
図 24 (a) は，こうして得られた人工地震（blast 2，青の点）9,698 個と定常処理の発破指標地震（blast 1，緑の点）
21,006 個の震央分布，図 24 (b) は 30 日毎の頻度数（緑がblast 1，青が blast 2），および累積度数（赤い曲線）である．
ここで見出された blast 2 は blast 1 の約半数に近く，両者を合わせると第 2 節で選択した全地震の 9.8 ％， 30 km
以浅の地震ではその 14 ％が人工地震である．陸域の地震に限ると発破の割合はさらに増し，岡田（1996）は空間的なクラスター分布と非クラスター震源の発生時間ダイ
ヤグラムの解析から，関東・東海地域の浅発地震の約25 ％は人工地震であるとしている．図 24 (b) の回数変化にみられる 1986 年半ばからの急増は，処理システムの変
更による検知率の増大に対応するが，それ以降も特徴的な増減を繰り返している．人工地震のこのような推移は，
岡田（1996）によると，経済指標の変化と相関がある．
図 25 (a) 〜 (f) は，上記 blast 1 と blast 2 の震源パラメ
ータをまとめたものである．図 25 (a) の規模別分布は Mの最大が 2.8 ，最頻値が M1.3 であることを示している．
また，図 25 (b) のように人工地震の震源の深さは，5 kmに固定されて決められたものが 2 割以上を占め，深さ10 km 台，さらに 20 km 以深に震源決定されたものもみられる．本来，地表付近に決められるべき人工地震の深さが，図 25 (b) のような分布となるのは，周囲の観測点
配置や浅部の速度構造の地域性，また特に S 波初動の読取りの不確かさ等の要因によるものであろう．実際，図25 (c) のように約 4 割は Np + Ns = 5 〜 6 点で震源決定され，また図 25 (d)，(e) の dt と dr 分布も自然地震の dt，dr 分布（図 15 (a)，(e)）より大きい方へ散らばっている．
図 25 (f) は 1 日の 6 時〜 20 時の間で 10 分毎の階級の発生頻度分布である．正午（12 時）前後に最も集中し，さらに夕刻の 17 時前後と 18 時台にも小さな峰がみられる．

第 239 号

2003 年 5 月

次に図 26 (a) 〜 (e) には，これら人工地震のパラメータの時間変化を示した．図 26 (a) の M-t 図では，図 24 (b)の回数の時間変化に対応して，比較的大きな人工地震のM も時間変化するように見え，経済活動の反映であろう
か．処理システムが変更する 1986 年半ば以降は，(c) における Np + Ns の増加や，(d) の深さ 20 km を超える震源が目立っている．
以上，KT カタログとともに人工地震データを作成して特徴を調べた．しかし，KT カタログには依然として人工地震が混入していることが次節で推定される．それらの震源は空間・時間的に疎らに分布しているので単純な識別は難しい．人工地震の総合的な抽出と定常処理への適用について別途解析中である．

7．月別，曜日別，時間別地震数
KT カタログの全地震について，ここでは震源時に着目
して地震発生の月別，曜日別，および 1 日の時間帯毎の発生頻度を調べる．
表 3，表 4 および表 5 は，各々 1 年毎に集計した月別，
曜日別および時間別地震数とその比率のまとめである（1979 年は 7 月〜 12 月，
2002 年は 1 月〜 10 月のデータ）．
これらの表に基づき，月別，曜日別，および時間別地震数の分布を図 27，図 28，図 29 に示した．各図の (a) は全地震のヒストグラム（最大と最小頻度の月，曜日，時間を図中に示す），(b) は 1 年毎の 3 次元ヒストグラム，(c) は
1 年毎に並べたヒストグラムである（最大と最小の位置を矢印で示した．縦軸スケールは年により異なることに注意する）．主な特徴として以下のことが挙げられよう．
図 27 (a) の全地震の月別回数では，7 月が最も地震数が多く 2 月が最も少ない．その相違は 2.5 倍である．ちなみに，1980 年 1 月から 2001 年 12 月の 264 か月で，11
月〜 2 月， 3 月〜 6 月， 7 月〜 10 月の月平均回数は，各々，752 個，998 個，1314 個で，11 月〜 2 月の冬季に地震数が少ない傾向にある．しかしこれには，図 27 の(b) と (c) のように，ある年の特定の月に集中する地震活動が含まれ，季節性の検定には，このような時間クラス
ターを除く必要があろう．
曜日別地震数では，図 28 (a) の全地震の分布のように，日曜日（Sun ）が最も地震数が多く金曜日（Fri ）が最も少ないが，その違いは 1.07 倍である．図 28 (c) の 1 年毎の曜日別回数は，年によりまちまちで一定の傾向はみられない．顕著な群発地震や大地震の余震活動がある曜日に集中すること等を反映したものと受け取れる．
次に，図 29 (a) の時間別地震数には，最も顕著な特徴がみられる．すなわち，全体に夜間に地震数が多く日中は相対的に少ないが，日中の 11 時， 12 時台はその前後の時間帯に比べて際立って多いことである．この特徴は，
図 29 (b) の 1 年毎の 3 次元ヒストグラム，図 29 (c) の 1
年毎の分布にもみられる．特に 1986 年以降は図 29 (c) のように，1995 年など一部の年を除き，概ね似た時間分布
パターンを示している．岡田･小原（2000）は観測点毎の地動ノイズレベルの調査から，ノイズレベルの時間分布− 6 −関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほかに同様の変化パターンを見出している．このことから，
上記の時間別地震数変化は，人間活動に起因する日中の時間帯のノイズレベル増加と，12 時前後の昼休み時間帯の一時的なノイズレベルの低下を反映したものであろう．
しかし，この他の要因として，12 時前後に特に多い砕石発破（図 25 (f)）の混入が挙げられる．
そのため，震源の深さと M の範囲を限って地震の特徴をみることにする．図 30 (a)，(b)，(c) は，各々 (a) 深さ 0-30km，(b) 深さ 30-300 km，及び (c) M ≧ 2 の地震を KT カタ
ログから選択して，時間別，曜日別，月別ヒストグラムをみたものである．また，各地震の，時間別，曜日別，月別
222の誤差分布をみるため，空間誤差 dr（= dx + dy + dz ）の平均を取り，図 30 (d)，(e)，(f) に示した．この図 30
から次のことが挙げられる．
図 30 (a) の 0-30 km の地震の時間別分布は，先の全地
震の分布図 29 (a) とそれ程変わらず，11 時，12 時台に目立って多い地震は，ノイズレベルの一時的低下と人工地
震の混入のふたつの要因によるものであろう．一方，図30 (b) の，人工地震をまず含まない深さ 30-300 km の地
震の時間別回数では，全体に夜間に比べ日中の地震数が少ないが，その中でもやはり 12 時前後が比較的多いことが明瞭である．これは昼休み時間帯のノイズレベルの低下による検知率の増加を示すものであろう．
次に，曜日別地震数では，図 30 (a) の浅い地震や図 30(c) の M ≧ 2 で，週の半ばの水曜日（Wed）に最も多い．
これは，たまたま浅い群発地震等が特定の曜日に集中したことの表れと解釈される．これに対し，図 30 (b) の 30300 km の地震では，日曜日（Sun）と土曜日（Sat）は，
月曜日〜金曜日に比べ倍以上の数が観測されている．岡田･小原（2000）の調査でも土曜日と日曜日は平日よりも地動ノイズレベルが低く，図 30 (b) の 30 km 以深の地震にみられる曜日別地震数はノイズレベルの変化を反映したものといえる．
また，月別回数においても，顕著なバースト的群発地震等が含まれない図 30 ( b ) の 30-300 km の地震の分布に，やや冬季に少なく夏季に多い傾向がみられる．
一方，図 30 (d)，(e)，(f) の空間誤差 dr の時間別，曜日別，月別分布では，全体に大きな変化はみられないが（縦軸の dr の絶対値は各々異なる），(d) と (e) の時間別分
布の変化はやや特徴的である．すなわち， ( d ) の深さ 030 km の dr の時間変化は，12 時前後に最も大きく，また(e) の深さ 30-300 km の dr は，全体に日中に dr が大きいことである．前者については，先述のように正午前後は人工地震が比較的多く混入するため，その時間帯の平均の震源誤差 dr が相対的に大きいと解釈される．一方，後者の 30-300 km の地震は，震源が深く比較的広範囲の観測点から震源決定されるが，日中は概ね観測網全体でノイズレベルが高いため，誤差 dr も図 30 (e) のように全体に日中に大きいことが考えられる．また，図 30 ( f ) のM ≧ 2 の地震では，dr の時間変化に昼夜の差がみられな
い．これは，比較的 M が大きな地震の初動部分の振幅は，ノイズレベルの昼夜の変化よりも卓越して観測され，初動読取り精度に昼夜の影響が少ないためと解釈される．

8．地域毎の地震活動
前節までのように，定常処理の震源パラメータの量（地震数）と質（震源の精度）は，時間空間的に，また地震の大きさにより異なり均質ではない．各地の詳しい地
震活動の調査には，地域毎の震源再決定等が必要であるが，この節では前段階の資料として，定常処理データに基づく地域別地震活動の特徴を例示する．
具体的には，浅い地震を対象として空間的に同等に区切った図 31 の 9 領域 A 〜 I の地震活動を概観する．各領域の地震数は図 31 のヒストグラムのように顕著に異なり，また震源の誤差も観測網との位置関係に依存して地域的相違が著しい（図 17.2 (g) 参照）．以下，A 〜 I 領域の地震活動を図 32 〜 40 に同一手法で表示し，いくつかの特徴を簡単に記すことにする．
図 32 〜 40 の左頁は震源の空間分布を示している．(a)は立体地形と観測点分布，また活断層や活火山，プレート
境界･構造線を示し，南北･東西断面上に震源を投影した．
(b) は震央分布と東西・南北断面上に投影した震源分布で，M 5 以上の地震は記号を変えて示した（星型記号）．また，
右頁の①は 1 km の深さ別度数と最大･最小の M を示す．
②は M が 0.1 毎の頻度分布と累積度数分布である．③には，④の 30 日毎の地震回数についての頻度分布と，平均回数および標準偏差を示した．横軸の階級幅は，定常的活動とバースト的活動とで変えていることに注意する．④は
30 日毎の地震数と累積度数の時間変化，⑤は M-t 図で，M ≧ 4 には縦棒を付けた．⑥は 30 日毎の地震について，
M の階級別発生度数の比率の時間変化をみたものである．
領域 A 〜 I のうち，観測網の端や外側に位置する領域
は深さ固定の震源が多いため，各図の震源の断面分布 (a)，(b) では横方向の線状分布が，①の深さ別度数では 5，15，
25 km の地震数が目立っている（図 32，34，40 の，領域
A，C，I 等）．また，震源の深さは内陸部や伊豆半島近辺の海域では 20 km 程度以浅であるが（図 32，33，35，39の，領域 A ， B ， D ， H ），茨城県沖，房総半島周辺〜南東沖，東海沖では浅い地震活動は相対的に低い（図 34 ，37，38，40 の，領域 C，F，G，I の①）．特に，房総半島南東沖の領域 I など観測網の外の領域は，深さ固定の震源や実際よりも深めに決まる震源が多く，30 km 以浅の地震活動を正確に表していないと考えられる．
また，図 32 〜 40 の 30 日毎の地震回数変化④，M-t 図⑤，また⑥の M 別の割合の時間変化には，定常的活動や比較的大きな地震の余震活動，群発地震とともに，処理シ
ステムの変更や付近の観測点の稼動状況が反映されている．例えば，内陸部の領域 A，B（図 32.2，図 33.2）では，
1986 年の処理システムの変更による検知率の向上が目立っている．また，地震活動が極めて活発な図 36.2 と図39.2 の，領域 E（山梨県東部〜伊豆半島東沖）と領域 H（伊豆半島東沖〜三宅・神津・新島周辺海域）の活動の時
間変化は，いくつかの震源密集域の重なりを表している．
以上，図 32 〜 40 は，上述のように深さ固定の地震も− 7 −防災科学技術研究所研究資料

含め定常処理の震源データに基づいて浅い地震活動をみたものである．各図から最近 20 数年間の地域的な地震活動の特徴が大局的に把握される．さらに詳しい解析には，
震源の空間分布や観測点分布を考慮した対象域の選定と地域的な速度構造に基づく震源決定が必要であろう．

9．おわりに本稿で扱った関東・東海地域地震観測網による震源は一貫して同一手法で計算され，その点で震源データは安定しているが，観測網や人工地震の変遷など観測条件と環境は時間変化してきた．観測網の外では震源の精度が低いことや深さ固定の震源が多いこと，人工地震が相当深めに震源決定されること等も，現行の震源決定方式開始時に指摘されている（鵜川ほか，1984）．また，本来浅い地震の M 決定式を深い地震にも適用している．このように定常処理の震源決定法には工夫･改善の余地が残されている．さらに精密には関東東海地域の 3 次元速度構造（例えば，関口，2001）に基づく震源決定や連係震源決定の適用などが考えられる．
一方，現在全国展開されている高感度地震観測網（Hinet ）により，関東・東海地域の地震の検知率は，最近さらに飛躍的に向上してきた．それらの震源データと，ここで扱った 20 数年間の既存データとの整合性，時間的連続性についての詳しい比較・検討も，地震活動の長期的な把握のために重要な課題である．今後の地震活動の詳細な調査研究の基礎資料として，前節までみてきた様々な特徴を持つ関東･東海地域観測網による地震データは有用である．
謝辞
本研究の一部は重点研究支援業務によっている．本研
究資料をまとめるに際し，松村正三氏・井元政二郎氏・
松本拓己氏にはご尽力いただいた．元重点研究支援協力員の秋葉誠子さんは初期の資料作成作業に携われた．閲
読者には原稿改善に有益なコメントをいただき，編集担
当の方々にもお世話になった．ここに記して感謝の意を
表します．
参考文献
1）浜田和郎・大竹政和・岡田義光・松村正三・山水史
生・佐藤春夫・井元政二郎・立川真理子・大久保正・山本英二・石田瑞穂・笠原敬司・勝山ヨシ子・
高橋 博（1982）：関東・東海地域地殻活動観測網−
国立防災科学技術センター，地震 2，35，401-426．
2）浜田和郎（1988）：地震前兆解析システム開発の背景とその意義．国立防災科学技術センター研究報告，No.41，31-44．
3）木 村 尚 紀 ・ 関 東 東 海 地 殻 活 動 観 測 研 究 グ ル ー プ（ 2001 ）：関東・東海地域における最近 20 年間の地
震活動−特別研究「関東・東海地域における地殻活第 239 号

2003 年 5 月

動に関する研究」観測成果のまとめ（その 2）．防災科学技術研究所研究資料，No.209，130pp．
4）松村正三（1985）：国立防災科学技術センターの地震カタログに含まれる発破データの識別，地震 2，38，457-459．
5）松村正三・岡田義光・堀貞喜（1988）：地震前兆解析システムにおける地震データ（高速採取データ）の処理．国立防災科学技術センター研究報告，No.41，
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6）松 村 正 三 ・ 関 東 東 海 地 殻 活 動 観 測 研 究 グ ル ー プ（ 2002 ）：関東・東海地域における最近 20 年間の地震観測結果（発震機構解）−特別研究「関東・東海地域における地殻活動に関する研究」観測成果のまとめ（その 4）．防災科学技術研究所研究資料，No.224，
84pp．
7）野口伸一（1990）：最大速度振幅の距離減衰の地域性と地震のマグニチュード．国立防災科学技術センタ
ー研究速報，No.86，40pp．
8）岡田義光（1988a）：地震データ利用のためのプログ
ラムシステム．国立防災科学技術センター研究報告，No.41，137-151．
9）岡田義光（1988b）：震源計算・発震機構解計算プロ
グラムの改良．国立防災科学技術センター研究報告，No.41，153-162．
10）岡田義光（1996）：関東・東海地域における人工地震の分布とその時間的変遷．防災科学技術研究所研究
報告，No.57，33-57．
11）岡田義光・小原一成（2000）：関東・東海地域の高感度地震観測点における地動ノイズの特徴．防災科学
技術研究所研究報告，No.60，15-39．
12）岡田義光・松村正三・野口伸一（2000）：関東・東海
地域地殻活動観測網の稼動状況−特別研究｢関東・東海地域における地殻活動に関する研究｣観測成果のまとめ（その 1）
．防災科学技術研究所研究資料，No.208，
57pp．
13）関口渉次（ 2001 ）：関東東海地域の 3 次元速度構
造．−特別研究「関東・東海地域における地殻活動
に関する研究」観測成果のまとめ（その 3）．防災科
学技術研究所研究資料，No.213，55pp．
14）鵜川元雄・石田瑞穂・松村正三・笠原敬司（1984）：
関東・東海地域地震観測網による震源決定方法について．国立防災科学技術センター研究速報，No.53，
88pp．
15）Wessel, P. and W. H. F. Smith (1995): New version of

the generic mapping tools released, Eos Trans. AGU, 76,329.
16）http://www.seismology.harvard.edu/CMTsearch.html
17）http://wwwneic.cr.usgs.gov/neis/epic/epic.html（原稿受理： 2003 年 3 月 12 日）− 8 −関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

要旨

防災科学技術研究所の関東・東海地域地震観測網による地震データに基づき，震源の時空間分布と規模分布の諸特徴を調査した．1979 年 7 月 1 日〜 2002 年 10 月 30 日の期間に，東経 136.0 〜 143.0 度，北緯 33.0 〜 37.8 度，深さ

0 〜 300 km の領域に，定常処理で震源決定されたマグニチュード M が 0 以上の地震 279,872 個を選択した．この他に定常処理の識別から漏れる砕石発破等の人工地震を抽出した．観測される自然地震の 90 ％は M3 未満の微小地震，
また 30 km より浅い地震が全体の 67 ％を占める．特に浅い地震は，2000 年三宅島近海の大規模群発地震のように，
時間的・空間的集中性が著しく，概ね浅い地震の約半数は地震発生域全体の 1 ％程度の領域に集中している．30 km以深の地震には 1994 〜 1995 年頃が地震活動の谷となるような長期的変動傾向がみられた．震源決定の誤差も，観測網の変遷，地域や震源の深さ，地震の大きさに左右される．また地震数の月別・曜日別・ 1 日の時間別分布を調
べ，曜日別・時間別地震数には人間活動に起因する周期性があること，全地震の月別分布にやや季節性が表れることを示した．地域毎の地震活動の解析例として，9 領域の浅い地震の時空間変化，規模毎の時間変化等の特徴を示した．
本稿で見出されたような諸特徴を持つ関東･東海地域観測網による約四半世紀の地震データは，より詳細な解析のための基礎資料としても有用である．
キーワード ：震源パラメータ，微小地震，震源誤差，人工地震，月別・曜日別・時間別地震数− 9 −防災科学技術研究所研究資料

第 239 号

2003 年 5 月

毎年の地震総数と M 別内訳．但し 1979 年は 7 月〜 12 月，2002 年は 1 月〜 10 月の観測データ

表1（Ny: 毎年の地震総数，Nsta: 読取観測点数, M1, M2, M3: 各年の最大から 3 番目までの M）

Table 1

Annual number of earthquakes and the frequency ratio in each magnitude range. The data in 1979 andin 2002 are from July to December, and from January to October, respectively. Ny: yearly number ofearthquakes, Nsta: number of reading stations, M1, M2, M3: M of largest three events in each year.

表3

毎年の月別地震数とその比率（1979 年は 7 月〜 12 月まで，2002 年は 1 月〜 10 月までの観測

Table 3Monthly numbers of earthquakes and the ratio of each year (the data in 1979 and in 2002 are from
July to December, and from January to October, respectively).

データ）− 10 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか
表2

対象地域・期間の主要な地震（M : 関東・東海観測網で決定したマグニチュード，＊: M の飽和，MJ : 気象庁（JMA）マグニチュード，Mw : モーメントマグニチュード，Ms: 表面波マグニチュード）．右下の＃印の表はMJ ≧ 5.5 で M が未決定の地震を示す．MJ は気象庁カタログ，Mw と Ms はハーバード大学のカタログおよび
米国地質調査所の報告による．

Table 2

List of large earthquakes that occurred in the investigated region during the period from July 1979 to October 2002.
M: magnitude by the Kanto-Tokai network, *: index of saturated M, MJ : magnitude by the Japan Meteorological
Agency (JMA), Mw: moment magnitude, Ms: surface-wave magnitude. The lower table with # symbol shows
earthquakes with MJ ≧ 5.5 and M are not determined. MJ are from JMA catalogue, and both Mw and Ms are basedon either Harvard centroid moment tensor catalog or U. S. Geological Survey earthquake database.

− 11 −

防災科学技術研究所研究資料
表4第 239 号

2003 年 5 月

毎年の曜日別地震数とその比率（1979 年は 7 月〜 12 月まで，2002 年は 1 月〜 10 月までの観測データ）

Table 4

Weekly numbers of earthquakes and the ratio of each year (the data in 1979 and in 2002 are from
July to December, and from January to October, respectively).

表5

毎年の時間別地震数，および全期間の時間別地震数とその比率（ 1979 年は 7 月〜 12 月まで，Table 5

2002 年は 1 月〜 10 月までの観測データ）
Hourly numbers of earthquakes in each year, and hourly numbers and the ratio during the whole period(the data in 1979 and in 2002 are from July to December, and from January to October, respectively).

− 12 −

− 13 −

関東・東海地域の地震観測網: 観測停止の観測点，他機関の観測点（赤）を含む 139 観測点の分布

The Kanto-Tokai observation network for microearthquakes: Distributions of 139 seismic stations,
including withdrawn and other institute or agency stations (red symbols).

図1

Fig. 1

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

防災科学技術研究所研究資料

第 239 号

2003 年 5 月

図2

M 別にみた毎年の地震数 (a) と，地震数の比率 (b) の毎年の分布．(c), (d) 4 ≦ M ＜ 5 と M ≧ 5

Fig. 2Yearly distribution of earthquake frequency (a) and frequency ratio in each magnitude range (b). (c),(d) yearly change of frequency and the ratio of earthquakes with 4 ≦ M < 5 and M ≧ 5, respectively.

の地震数とその比率の年変化− 14 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図3

Fig. 3(a) 30 日毎の地震数，(b) M-t 図，(c) M 別の発生数比率の時間変化(a) earthquake frequency every 30 days, (b) M-t diagram, (c) temporal change of frequency ratio
in each magnitude range.
− 15 −

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図4

Fig. 4

第 239 号

2003 年 5 月(a) 深さ別にみた毎年の地震数．(b) 深さ別の地震数比率(a) yearly number of earthquakes in each depth range, (b) frequency ratio of earthquakes in each
depth range.

− 16 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図5

半年毎と深さ 5 km 毎の発生度数の 3 次元ヒストグラム．(a) 深さ 30-100 km，(b) 深さ 100-300 km

Fig. 53-D histogram of earthquake frequency for each 5-km depth and each half-year, in the depth ranges 30100 km (a) and 100-300 km (b).
− 17 −

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第 239 号

2003 年 5 月

図 6.1
30 日毎の地震数と M 別発生数比率の時間変化．(a) 深さ 0-30 km，(b) 30-60 km
Fig. 6.1 Temporal change of earthquake frequency every 30 days, and frequency ratio in each magnitude range
to the total number of earthquakes (in logarithmic scale): (a) depth 0-30 km , (b) depth 30-60 km.

− 18 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図 6.2
30 日毎の地震数と M 別発生数比率の時間変化．(a) 深さ 60-150 km，(b) 150-300 km
Fig. 6.2 Temporal change of earthquake frequency every 30 days, and frequency ratio in each magnitude range
to the total number of earthquakes (in logarithmic scale): (a) depth 60-150 km , (b) depth 150-300 km.

− 19 −

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図7

Fig. 7

第 239 号

2003 年 5 月

2

深さ 30 km より浅い地震の地理的発生頻度．(a) 対象地域の 10 × 10 km の単位ブロック毎の発生度数
分布．(b) 発生度数が最大〜 20 番目のブロックについて大きさ順の分布とブロック中心の緯度・経度
Geographic distribution of frequency of shallow earthquakes with depth < 30 km. (a) distribution ofearthquake frequency in each 10 × 10 km2 unit block, (b) distribution of 20 blocks with largest number ofearthquakes. The latitude and longitude of the center of each block are also shown.

− 20 −

深さ 0-30 km の地震の震央分布図
Fig. 8.1 Epicenter distributions of earthquakes with depth 0-30 km.
図 8.1

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

− 21 −

深さ 30-60 km の地震の震央分布図
Fig. 8.2 Epicenter distributions of earthquakes with depth 30-60 km.
図 8.2

防災科学技術研究所研究資料
第 239 号

− 22 −

2003 年 5 月

深さ 60-150 km の地震の震央分布図
Fig. 8.3 Epicenter distributions of earthquakes with depth 60-150 km.
図 8.3

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

− 23 −

深さ 150-300 km の地震の震央分布図
Fig. 8.4 Epicenter distributions of earthquakes with depth 150-300 km.
図 8.4

防災科学技術研究所研究資料
第 239 号

− 24 −

2003 年 5 月

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図 9.1

X1，X2，X3 の領域の東西方向断面の震源分布（深さ固定の震源を含む）．観測点（白丸），活火山（赤三角），活断層（赤い線）等を地形図上に示す．

Fig. 9.1 Views of hypocenters plotted on the east-west cross sections of rectangular areas X1, X2 and X3. Seismic
stations (open circles), volcanoes (red triangles) and active faults (red lines) are shown on the topographical map.
− 25 −

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図 9.2

第 239 号

2003 年 5 月

Y1，Y2，Y3 の領域の南北方向断面の震源分布（深さ固定の震源を含む）．観測点（白丸），活火山（赤三角），活断層（赤い線）等を地形図上に示す．

Fig. 9.2 Views of hypocenter plotted on the north-south cross sections of the rectangular areas Y1, Y2 and Y3. Seismic
stations (open circles), volcanoes (red triangles) and active faults (red lines) are shown on the topographical map.
− 26 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図 10

Fig. 10(a) 全地震のマグニチュード度数分布．(b) 半年毎のマグニチュード度数分布の 3 次元表示(a) magnitude-frequency distribution of all earthquakes investigated. (b) 3D diagram showing
magnitude-cumulative frequency relation each half year.

− 27 −

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図 11Fig. 11

第 239 号

2003 年 5 月

1979 年〜 2002 年における毎年のマグニチュードの度数分布（1979 年は 7 月〜 12 月，2002
年は 1 月〜 10 月のデータ）．Nm は各年の最大度数，（ ）内の M が最頻値
Magnitude-frequency distribution each year for the period from 1979 to 2002 (the data in 1979 andin 2002 are from July to December, and from January to October, respectively) . Nm is the
maximum frequency and corresponding M is in parentheses.
− 28 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図 12

Fig. 12

深さ 10 km 毎のマグニチュードの度数分布．Nm は各年の最大度数，（ ）内の M が最頻値
Magnitude-frequency distribution in each 10-km depth range. Nm is the maximum frequency
and corresponding M is shown in parentheses.

− 29 −

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図 13.1

第 239 号

2003 年 5 月

深さ 0-300 km，M ≧ 2.0 の M-t 図（1979 年 7 月-1983 年）．緑が 2 ≦ M < 4，青が 4 ≦ M < 5，赤紫が M ≧ 5 の地震を示す．M ≧ 5.5 には M の値を付す．

Fig. 13.1 M-t diagrams of earthquakes with depth 0-300 km and M ≧ 2.0 (July, 1979-1983). The green bars are 2 ≦M < 4, blue are 4 ≦ M < 5 and magenta are M ≧ 5. The values of M are given for M ≧ 5.5 earthquakes.

− 30 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図 13.2

深さ 0-300 km，M ≧ 2.0 の M-t 図（1984 年-1988 年）．緑が 2 ≦ M < 4，青が 4 ≦ M < 5，赤紫が M ≧5 の地震を示す．M ≧ 5.5 には M の値を付す．
Fig. 13.2 M-t diagrams of earthquakes with depth 0-300 km and M ≧ 2.0 (1984-1988). The green bars are 2 ≦ M < 4,blue are 4 ≦ M < 5 and magenta are M ≧ 5. The values of M are given for M ≧ 5.5 earthquakes.
− 31 −

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図 13.3

第 239 号

2003 年 5 月

深さ 0-300 km，M ≧ 2.0 の M-t 図（1989 年-1993 年）．緑が 2 ≦ M < 4，青が 4 ≦ M < 5，赤紫が M ≧5 の地震を示す．M ≧ 5.5 には M の値を付す．
Fig. 13.3 M-t diagrams of earthquakes with depth 0-300 km and M ≧ 2.0 (1989-1993). The green bars are 2 ≦ M < 4,blue are 4 ≦ M < 5 and magenta are M ≧ 5. The values of M are given for M ≧ 5.5 earthquakes.
− 32 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図 13.4

深さ 0-300 km，M ≧ 2.0 の M-t 図（1994 年-1998 年）．緑が 2 ≦ M < 4，青が 4 ≦ M < 5，赤紫が M ≧5 の地震を示す．M ≧ 5.5 には M の値を付す．
Fig. 13.4 M-t diagrams of earthquakes with depth 0-300 km and M ≧ 2.0 (1994-1998). The green bars are 2 ≦ M < 4,blue are 4 ≦ M < 5 and magenta are M ≧ 5. The values of M are given for M ≧ 5.5 earthquakes.
− 33 −

防災科学技術研究所研究資料

図 13.5

第 239 号

2003 年 5 月

深さ 0-300 km，M ≧ 2.0 の M-t 図（1999 年-2002 年 10 月）．緑が 2 ≦ M < 4，青が 4 ≦ M < 5，赤紫がM ≧ 5 の地震を示す．M ≧ 5.5 には M の値を付す．
Fig. 13.5 M-t diagrams of earthquakes with depth 0-300 km and M ≧ 2.0 (1999-October, 2002). The green bars are
2 ≦ M < 4, blue are 4 ≦ M < 5 and magenta are M ≧ 5. The values of M are given for M ≧ 5.5 earthquakes.
− 34 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図 14

Fig. 14(a) 対象地域・期間内の MJ ≧ 4 の地震 3094 個の M と MJ の関係．このうち MJ ≧ 5.5 は 131 個．＋記号は全観測点の飽和振幅から決められた M．(b) MJ ≧ 5.5 の震央分布．○（KT）は関東・東海観測網の震源，◇（JMA）は気象庁の震源，また塗り潰した◆（only JMA）は，MJ ≧ 5.5 の震源に対応する関東・東海観測網の震源が無い 10 個の地震
(a) The relation between M and MJ of 3094 earthquakes with MJ ≧ 4, which occurred in the investigated area and during theperiod. Among them 131 earthquakes are MJ ≧ 5.5. The symbol + mean that M are based on saturated amplitude at all stations.
(b) Locations of MJ ≧ 5.5 earthquakes. Open circles and 'KT' are hypocenters by the Kanto-Tokai network, diamonds and'JMA' are from the JMA catalog, and solid diamonds and 'only JMA' are 10 earthquakes determined only by JMA.
− 35 −

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図 15

第 239 号

2003 年 5 月

震源誤差と観測点数の頻度分布．(a) dt（震源時誤差，s），(b) dx（経度の誤差，km），(c) dy（緯度の誤差，km），(d)dz（深さの誤差，km），(e) dr（= dx2 + dy2 + dz2），(f) Np（P 波到達時読取数），(g) Ns（S 波到達時読取数），(h) Nsta
（読取観測点数），(i) Np + Ns．各分布範囲に入る地震数と全地震に対する割合（％）を各々図中に示す．
Fig. 15 Histograms of hypocenter errors and the number of stations used. (a) dt (origin time errors, s), (b) dx (longitude errors, km) ,(c) dy (latitude errors, km), (d) dz (depth errors, km), (e) dr (= dx2 + dy2 + dz2, km), (f) Np (numbers of P wave arrival timereadings), (g) Ns (numbers of S wave arrival time readings), (h) Nsta (numbers of reading stations), (i) Np + Ns. The numberof earthquakes in the histogram range and the ratio (%) to the total number are shown in each figure.
− 36 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図 16(a) dt，(b) dx，dy，dz について，小さい値からの累積相対度数．全データの 90 ％が入る誤差の大きさを各々示す．

Fig. 16

Cumulative rate of dt (a), dx, dy and dz (b), in increasing order. The values at which 90 % of data
are included are shown for each parameter.

− 37 −

(a) Np 対 Ns，(b) Np + Ns 対 Nsta，(c) dr 対 dz，(d) dr 対 dt の 3 次元ヒストグラム
Fig. 17.1 The 3-D histograms showing the frequency distributions between (a) Np vs. Ns, (b) Np + Ns vs. Nsta, (c) dr vs. dz, and (d) dr vs. dt, respectively.

図 17.1

防災科学技術研究所研究資料
第 239 号

− 38 −

2003 年 5 月

− 39 −(e) Np + Ns 対 dr，(f) Np + Ns 対 dt の 3 次元ヒストグラム．(g) 50 km 以浅の地震について，緯度 0.8 度と経度 1 度の矩形領域毎の平均の dt の地理的分布

Fig. 17.2 3-D histograms showing the frequency distributions between (e) Np + Ns vs. dr and (f) Np + Ns vs. dt. (g) geographic distributions of dt averages in eachrectangle with 0.8 degree in latitude and 1 degree in longitude for earthquakes shallower than 50 km in depth.

図 17.2

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

防災科学技術研究所研究資料

図 18

Fig. 18

第 239 号

2003 年 5 月(a)，(b) : 個々の地震の Nsta と Np + Ns の時間分布．(c)，(d) : 120 日毎の dt と dr の平均と標準偏差
Temporal distributions of Nsta (a) and Np + Ns (b) of individual earthquakes and distributions of averageand standard deviation of dt (c) and dr (d) every 120 days, respectively.

− 40 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図 19

Fig. 19(a) Nsta と M の 4 期間毎の関係．(b) 1 年毎の Nsta について M 別の平均とその時間変化(a) Relationship between M and Nsta in the 4 time intervals. (b) Temporal change of Nsta
averaged for each magnitude range in each year.

− 41 −

防災科学技術研究所研究資料

図 20

Fig. 20

第 239 号

2003 年 5 月(a) 深さ 0-300 km について，5 km 毎の地震数（左）と，M の最小と最大の分布（右）．(b) 深
さ 0-50 km について，1 km 毎の地震数（左）と，M の最大と最小の分布（右）(a) Frequency of earthquakes (left) and minimum and maximum M (right) for every 5-km depth
interval in the depth range 0-300 km. (b) Frequency of earthquakes (left) and minimum andmaximum M (right) for every 1-km depth interval in the depth range 0-50 km.

− 42 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図 21(a) 5 km 毎と M 0.1 毎の頻度数の立体ヒストグラム（深さ 0-300 km）．(b) 1 km 毎と M 0.1 毎の頻度数の立Fig. 21

体ヒストグラム（深さ 0-50 km）．深さ 5，15，25，35 km の顕著な頻度数は深さ固定の震源の集中を示す．
(a) 3-D histograms of earthquake frequency for every 5-km depth interval and in M 0.1 unit in the depth range
0-300 km. (b) 3-D histograms of earthquake frequency for every 1- km depth interval and M 0.1 unit in thedepth range 0-50 km. The noticeable distributions at 5-, 15-, 25- and 35-km depths manifest the concentrationsof depth-fixed events in hypocenter determination.
− 43 −

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第 239 号

2003 年 5 月

図 22(a) 5 km 毎の誤差 dt（左）と dr（右）の平均と標準偏差の分布（深さ 0-300 km）．(b) 深さ 0-50 km，50-150 km，Fig. 22150-300 km 毎の dt（左）と dr（右）のヒストグラム(a) The distribution of averages and standard deviations of dt (left) and dr (right) for every 5-km depth interval (0-300km). (b) Histograms of dt (left) and dr (right) in each depth range of 0-50 km, 50-150 km and 150-300 km, respectively.
− 44 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図 23

Fig. 23(a) 1 km 毎の誤差 dt（左）と dr（右）の平均と標準偏差の分布（深さ 50 km 以浅）．(b) 深さ自由と深さ固定の地震の dt（左）と dr（右）の頻度分布．(c) 1 km 毎と 0.1 秒毎の dt の立体ヒストグ
ラム．深さ 5，15，25，35 km の顕著な頻度数は深さ固定の震源の集中を示す．
(a) The distributions of averages and standard deviations of dt (left) and dr (right) for every 1-km depth
interval (depth less than 50km ). (b) Histograms of dt (left) and dr (right) for 'depth free' and 'depth
fixed' hypocenters, respectively. (c) 3-D histogram of dt frequency for every 1-km depth and 0.1 s. The
noticeable distributions at 5-, 15-, 25- and 35-km depths show the concentrations of depth-fixed events.

− 45 −

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第 239 号

2003 年 5 月

図 24(a) 人工地震の震央分布（緑印の blast1 は定常処理の発破指標の震源，青印の blast2 は本報告で抽出された震源）．(b) blast1（緑）と blast2（青）の 30 日毎の頻度数と累積度数（赤い曲線）

Fig. 24(a) Epicenter distribution of artificial earthquakes (blast1 with green symbols are assigned as blastby routine observations and blast2 with blue symbols are the newly selected events in this study).
( b ) Frequency of artificial events of blast1 ( green ) and blast2 ( blue ) every 30 days and thecumulative numbers (red line).

− 46 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図 25

図 24 の人工地震について，(a) 規模別頻度分布，(b) 深さ毎頻度数，(c) Np + Ns，(d) dt 及び (e) drの頻度分布，および (f) 1 日の 6 時〜 20 時における 10 分毎の震源時頻度分布

Fig. 25

For artificial earthquakes shown in Fig. 24, ( a ) magnitude-frequency distribution, ( b ) depth
distribution, and histograms of Np + Ns (c), dt (d), dr (e) , respectively, and (f) frequency distributionof artificial earthquake origin time in each 10-minute interval from 6 to 20 hours in a day.
− 47 −

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第 239 号

2003 年 5 月

図 26

人工地震について，(a) M-t 図，(b) 1 日内の震源時，(c) Np + Ns，(d) 震源の深さ，及び (e) 震Fig. 26

源誤差 dr，各々の時間変化(a) M-t diagram, and temporal variations with respect to, (b) origin time in the day, (c) Np + Ns,(d) hypocenter depth, and (e) dr, respectively, of artificial earthquakes.

− 48 −

− 49 −

Fig. 27

図 27Monthly number of earthquakes: (a) the histogram of all earthquakes. The minimum and maximum frequencies, the corresponding months are shown together with meanfrequency. (b) 3-D views of frequency distribution every year, (c) histograms for earthquakes in each year (the minimum and the maximum months are shown by arrows).

年の最大，最小の月を矢印で示す）．

月別地震数の頻度分布．(a) 全地震の頻度分布（最大と最小の月とその頻度数，平均度数を示す）．(b) 1 年毎の月別地震数の 3 次元表示．(c) 1 年毎の頻度分布（各関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

− 50 −

Weekly number of earthquakes: (a) the histogram of all earthquakes. The minimum and maximum frequencies, the corresponding weeks are shown with mean frequency.
(b) 3-D views of frequency distribution every year, (c) histograms for earthquakes in each year (the minimum and the maximum weeks are shown by arrows).

分布（各年の最大，最小の曜日を矢印で示す）．

曜日別地震数の頻度分布．(a) 全地震の頻度分布（最大と最小の曜日とその頻度数，平均度数を示す）．(b) 1 年毎の曜日別地震数の 3 次元表示．(c) 1 年毎の頻度

第 239 号

Fig. 28

図 28

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2003 年 5 月

− 51 −

Fig. 29

図 29

Hourly number of earthquakes; (a) the histogram of all earthquakes. The minimum and maximum frequencies, corresponding hours are shown with mean frequency.
(b) 3-D views of frequency distribution every year, (c) histograms for earthquakes in each year (the minimum and maximum hours are shown by arrows).

年毎の頻度分布（各年の最大，最小の時間帯を矢印で示す）．

1 日の時間別地震数の頻度分布．(a) 全地震の頻度分布（最大と最小の時間帯とその頻度数，平均度数を示す）．(b) 1 年毎の時間別地震数の 3 次元表示，(c) 1

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図 30

第 239 号

2003 年 5 月

上図 : (a) 深さ 0-30 km，(b) 深さ 30-300 km，(c) M ≧ 2 の地震について，各々時間別，曜日別，月別
ヒストグラム．下図 : (e)，(f)，(g) は，各々 (a) ，(b)，(c) と同じ条件の地震について，誤差 dr の時間
別，曜日別，月別の平均の分布を示す．

Fig. 30

Upper: hourly, weekly and monthly frequency of earthquakes with depth 0-30 km (a), depth 30-300 km (b),and with M ≧ 2.0 (c), respectively. Lower: hourly, weekly and monthly distributions of average dr ofearthquakes with respect to (e), (f) and (g), each correspond to (a), (b), and (c) in upper figure, respectively.

− 52 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図 31

Fig. 31

地域毎の地震活動を図 32 〜 40 でみるための 9 領域 A 〜 I の区分と，各領域の M 毎の地震数
Map of 9 regions in which we show regional seismic activity in Figs. 32-40, and bar graphs
showing earthquake frequency in the given M range in each region.

− 53 −

防災科学技術研究所研究資料

図 32.1

第 239 号

2003 年 5 月

領域 A．(a) 領域内の観測点（白丸）と活火山（赤三角），活断層（赤い線）等の地学的特徴を示す立体地形，および東西・南北断面の震源分布．(b) 震央分布，東西・南北断面の震源分布，M ≧ 5 は星型の記号で示す．

Fig. 32.1 Region A: (a) Topographic map together with seismic stations (open circle), volcanoes (red triangles), active faults (redlines) and other tectonic features, and side views of hypocenter distribution on east-west and north-south cross sections. (b)Map of epicenters and hypocenter distribution on cross sections. Earthquakes with M ≧ 5.0 are shown by the star symbols.
− 54 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図 32.2

領域 A．①深さ 1 km 毎の地震数と最大･最小の M，②規模別頻度分布，③ 30 日毎の地震数の頻度分布，④ 30 日毎の地震数と累積度数の時間変化，⑤ M-t 図（M ≧ 4 は縦棒を付す），⑥ 30 日毎の地震について M 別の地震数比率（対数スケール）の時間変化

Fig. 32.2 Region A: (1) Depth distribution of earthquakes and maximum and minimum of M for every 1-km interval. (2) Magnitudefrequency distribution. (3) Histogram of earthquake frequency for every 30 days. (4) Temporal distribution of earthquake
frequency every 30 days and the cumulative change. (5) M-t diagrams (bars are for M ≧ 4). (6) Temporal changes offrequency ratio (in logarithmic scale) in each magnitude range to the total number of earthquakes each 30 days.
− 55 −

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図 33.1

第 239 号

2003 年 5 月

領域 B．(a) 領域内の観測点（白丸）と活火山（赤三角），活断層（赤い線）等の地学的特徴を示す立体地形，および東西・南北断面の震源分布．(b) 震央分布，東西・南北断面の震源分布，M ≧ 5 は星型の記号で示す．

Fig. 33.1 Region B: (a) Topographic map together with seismic stations (open circle), volcanoes (red triangles), active faults (redlines) and other tectonic features, and side views of hypocenter distribution on east-west and north-south cross sections. (b)Map of epicenters and hypocenter distribution on cross sections. Earthquakes with M ≧ 5.0 are shown by the star symbols.
− 56 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図 33.2

領域 B．①深さ 1 km 毎の地震数と最大･最小の M，②規模別頻度分布，③ 30 日毎の地震数の頻度分布，④ 30 日毎の地震数と累積度数の時間変化，⑤ M-t 図（M ≧ 4 は縦棒を付す），⑥ 30 日毎の地震について M 別の地震数比率（対数スケール）の時間変化

Fig. 33.2 Region B: (1) Depth distribution of earthquakes and maximum and minimum of M for every 1-km interval. (2) Magnitudefrequency distribution. (3) Histogram of earthquake frequency for every 30 days. (4) Temporal distribution of earthquake
frequency every 30 days and the cumulative change. (5) M-t diagrams (bars are for M ≧ 4). (6) Temporal changes offrequency ratio (in logarithmic scale) in each magnitude range to the total number of earthquakes each 30 days.
− 57 −

防災科学技術研究所研究資料

図 34.1

第 239 号

2003 年 5 月

領域 C．領域内の観測点（白丸）と活火山（赤三角），活断層（赤い線）等の地学的特徴を示す立体地形，および東
西・南北断面の震源分布．(b) 震央分布，東西・南北断面の震源分布，M ≧ 5 は星型の記号で示す．

Fig. 34.1 Region C: (a) Topographic map together with seismic stations (open circle), volcanoes (red triangles), active faults (redlines) and other tectonic features, and side views of hypocenter distribution on east-west and north-south cross sections. (b)Map of epicenters and hypocenter distribution on cross sections. Earthquakes with M ≧ 5.0 are shown by the star symbols.
− 58 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図 34.2

領域 C．①深さ 1 km 毎の地震数と最大･最小の M，②規模別頻度分布，③ 30 日毎の地震数の頻度分布，④ 30 日毎の地震数と累積度数の時間変化，⑤ M-t 図（M ≧ 4 は縦棒を付す），⑥ 30 日毎の地震について M 別の地震数比率（対数スケール）の時間変化

Fig. 34.2 Region C: (1) Depth distribution of earthquakes and maximum and minimum of M for every 1-km interval. (2) Magnitudefrequency distribution. (3) Histogram of earthquake frequency for every 30 days. (4) Temporal distribution of earthquake
frequency every 30 days and the cumulative change. (5) M-t diagrams (bars are for M ≧ 4). (6) Temporal changes offrequency ratio (in logarithmic scale) in each magnitude range to the total number of earthquakes each 30 days.
− 59 −

防災科学技術研究所研究資料

図 35.1

第 239 号

2003 年 5 月

領域 D．領域内の観測点（白丸）と活火山（赤三角），活断層（赤い線）等の地学的特徴を示す立体地形，および東
西・南北断面の震源分布．(b) 震央分布，東西・南北断面の震源分布，M ≧ 5 は星型の記号で示す．

Fig. 35.1 Region D: (a) Topographic map together with seismic stations (open circle), volcanoes (red triangles), active faults (redlines) and other tectonic features, and side views of hypocenter distribution on east-west and north-south cross sections. (b)Map of epicenters and hypocenter distribution on cross sections. Earthquakes with M ≧ 5.0 are shown by the star symbols.
− 60 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図 35.2

領域 D．①深さ 1 km 毎の地震数と最大･最小の M，②規模別頻度分布，③ 30 日毎の地震数の頻度分布，④ 30 日毎の地震数と累積度数の時間変化，⑤ M-t 図（M ≧ 4 は縦棒を付す），⑥ 30 日毎の地震について M 別の地震数比率（対数スケール）の時間変化

Fig. 35.2 Region D: (1) Depth distribution of earthquakes and maximum and minimum of M for every 1-km interval. (2) Magnitudefrequency distribution. (3) Histogram of earthquake frequency for every 30 days. (4) Temporal distribution of earthquake
frequency every 30 days and the cumulative change. (5) M-t diagrams (bars are for M ≧ 4). (6) Temporal changes offrequency ratio (in logarithmic scale) in each magnitude range to the total number of earthquakes each 30 days.
− 61 −

防災科学技術研究所研究資料

図 36.1

第 239 号

2003 年 5 月

領域 E．領域内の観測点（白丸）と活火山（赤三角），活断層（赤い線）等の地学的特徴を示す立体地形，および東
西・南北断面の震源分布．(b) 震央分布，東西・南北断面の震源分布，M ≧ 5 は星型の記号で示す．

Fig. 36.1 Region E: (a) Topographic map together with seismic stations (open circle), volcanoes (red triangles), active faults (redlines) and other tectonic features, and side views of hypocenter distribution on east-west and north-south cross sections. (b)Map of epicenters and hypocenter distribution on cross sections. Earthquakes with M ≧ 5.0 are shown by the star symbols.
− 62 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図 36.2

領域 E．①深さ 1 km 毎の地震数と最大･最小の M，②規模別頻度分布，③ 30 日毎の地震数の頻度分布，④ 30 日毎の地震数と累積度数の時間変化，⑤ M-t 図（M ≧ 4 は縦棒を付す），⑥ 30 日毎の地震について M 別の地震数比率（対数スケール）の時間変化

Fig. 36.2 Region E: (1) Depth distribution of earthquakes and maximum and minimum of M for every 1-km interval. (2) Magnitudefrequency distribution. (3) Histogram of earthquake frequency for every 30 days. (4) Temporal distribution of earthquake
frequency every 30 days and the cumulative change. (5) M-t diagrams (bars are for M ≧ 4). (6) Temporal changes offrequency ratio (in logarithmic scale) in each magnitude range to the total number of earthquakes each 30 days.
− 63 −

防災科学技術研究所研究資料

図 37.1

第 239 号

2003 年 5 月

領域 F．領域内の観測点（白丸）と活火山（赤三角），活断層（赤い線）等の地学的特徴を示す立体地形，および東
西・南北断面の震源分布．(b) 震央分布，東西・南北断面の震源分布，M ≧ 5 は星型の記号で示す．

Fig. 37.1 Region F: (a) Topographic map together with seismic stations (open circle), volcanoes (red triangles), active faults (redlines) and other tectonic features, and side views of hypocenter distribution on east-west and north-south cross sections. (b)Map of epicenters and hypocenter distribution on cross sections. Earthquakes with M ≧ 5.0 are shown by the star symbols.
− 64 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図 37.2

領域 F．①深さ 1 km 毎の地震数と最大･最小の M，②規模別頻度分布，③ 30 日毎の地震数の頻度分布，④ 30 日毎の地震数と累積度数の時間変化，⑤ M-t 図（M ≧ 4 は縦棒を付す），⑥ 30 日毎の地震について M 別の地震数比率（対数スケール）の時間変化

Fig. 37.2 Region F: (1) Depth distribution of earthquakes and maximum and minimum of M for every 1-km interval. (2) Magnitudefrequency distribution. (3) Histogram of earthquake frequency for every 30 days. (4) Temporal distribution of earthquake
frequency every 30 days and the cumulative change. (5) M-t diagrams (bars are for M ≧ 4). (6) Temporal changes offrequency ratio (in logarithmic scale) in each magnitude range to the total number of earthquakes each 30 days.
− 65 −

防災科学技術研究所研究資料

図 38.1

第 239 号

2003 年 5 月

領域 G．領域内の観測点（白丸）と活火山（赤三角），活断層（赤い線）等の地学的特徴を示す立体地形，および東
西・南北断面の震源分布．(b) 震央分布，東西・南北断面の震源分布，M ≧ 5 は星型の記号で示す．

Fig. 38.1 Region G: (a) Topographic map together with seismic stations (open circle), volcanoes (red triangles), active faults (redlines) and other tectonic features, and side views of hypocenter distribution on east-west and north-south cross sections. (b)Map of epicenters and hypocenter distribution on cross sections. Earthquakes with M ≧ 5.0 are shown by the star symbols.
− 66 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図 38.2

領域 G．①深さ 1 km 毎の地震数と最大･最小の M，②規模別頻度分布，③ 30 日毎の地震数の頻度分布，④ 30 日毎の地震数と累積度数の時間変化，⑤ M-t 図（M ≧ 4 は縦棒を付す），⑥ 30 日毎の地震について M 別の地震数比率（対数スケール）の時間変化

Fig. 38.2 Region G: (1) Depth distribution of earthquakes and maximum and minimum of M for every 1-km interval. (2) Magnitudefrequency distribution. (3) Histogram of earthquake frequency for every 30 days. (4) Temporal distribution of earthquake
frequency every 30 days and the cumulative change. (5) M-t diagrams (bars are for M ≧ 4). (6) Temporal changes offrequency ratio (in logarithmic scale) in each magnitude range to the total number of earthquakes each 30 days.
− 67 −

防災科学技術研究所研究資料

図 39.1

第 239 号

2003 年 5 月

領域 H．領域内の観測点（白丸）と活火山（赤三角），活断層（赤い線），プレート境界（太破線）等の地学的特徴を示す立体地形，および東西・南北断面の震源分布．(b) 震央分布，東西・南北断面の震源分布，M ≧ 5 は星型の記号で示す．

Fig. 39.1 Region H: (a) Topographic map together with seismic stations (open circle), volcanoes (red triangles), active faults (redlines), plate boundary (thick dashed line) and other tectonic features, and side views of hypocenter distribution on east-west
and north-south cross sections. (b) Map of epicenters and hypocenter distribution on cross sections. Earthquakes with M ≧5.0 are shown by the star symbols.
− 68 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図 39.2

領域 H．①深さ 1 km 毎の地震数と最大･最小の M，②規模別頻度分布，③ 30 日毎の地震数の頻度分布，④ 30 日毎の地震数と累積度数の時間変化，⑤ M-t 図（M ≧ 4 は縦棒を付す），⑥ 30 日毎の地震について M 別の地震数比率（対数スケール）の時間変化

Fig. 39.2 Region H: (1) Depth distribution of earthquakes and maximum and minimum of M for every 1-km interval. (2) Magnitudefrequency distribution. (3) Histogram of earthquake frequency for every 30 days. (4) Temporal distribution of earthquake
frequency every 30 days and the cumulative change. (5) M-t diagrams (bars are for M ≧ 4). (6) Temporal changes offrequency ratio (in logarithmic scale) in each magnitude range to the total number of earthquakes each 30 days.
− 69 −

防災科学技術研究所研究資料

図 40.1

第 239 号

2003 年 5 月

領域 I．領域内のプレート境界（太破線）等の地学的特徴を示す立体地形，および東西・南北断面の震源分布．(b) 震

央分布，東西・南北断面の震源分布，M ≧ 5 は星型の記号で示す．
Fig. 40.1 Region I: (a) Topographic map together with plate boundary (thick dashed line) and other tectonic features, and side viewsof hypocenter distribution on east-west and north-south cross sections. (b) Map of epicenters and hypocenter distribution on
cross sections. Earthquakes with M ≧ 5.0 are shown by the star symbols.

− 70 −

関東・東海地域地震観測網による震源の時空間分布と規模分布について ― 野口ほか

図 40.2

領域 I．①深さ 1 km 毎の地震数と最大･最小の M，②規模別頻度分布，③ 30 日毎の地震数の頻度分布，④ 30 日毎の地震数と累積度数の時間変化，⑤ M-t 図（M ≧ 4 は縦棒を付す），⑥ 30 日毎の地震について M 別の地震数比率（対数スケール）の時間変化

Fig. 40.2 Region I: (1) Depth distribution of earthquakes and maximum and minimum of M for every 1-km interval. (2) Magnitudefrequency distribution. (3) Histogram of earthquake frequency for every 30 days. (4) Temporal distribution of earthquake
frequency every 30 days and the cumulative change. (5) M-t diagrams (bars are for M ≧ 4). (6) Temporal changes offrequency ratio (in logarithmic scale) in each magnitude range to the total number of earthquakes each 30 days.
− 71 −