O F F『技術の橋渡し役』としてのＪＦＣＣに期待・・・・・・・ 1

中長期経営計画

第 7 次中長期経営計画・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 2

運営方針

2021 年度

研究紹介

ムーンショット型研究開発事業・・・・・・・・・・・・・・ 6

事

業

報

告

理事会の開催・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 6

T A K E

事業方針・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 4

ＪＦＣＣの動き

人の動き、表彰・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 7

職員紹介

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 8

事

業

案

内

【第６回関西高機能セラミックス展】に協賛、出展します 他

8『技術の橋渡し役』としてのＪＦＣＣに期待
中部経済連合会

131NO.

会長

水野明久

中部経済連合会の水野です。新しい年度を迎えるにあたり一言申し上げます。
2020 年以降、世界中で猛威を振るう新型コロナウイルスでありますが、私たちは新型コロナウイルスを通じ、いろいろなことに気づかされました。東京一極集中の脆弱性を改めて認識するとともに、我が国のデジタル化の遅れを痛感しました。一方、世界に目を向けますと、各国はグリーンリカバリーの領域においてポストコロナの主導権争いを始めています。
このような状況下、わが国が競争に勝ち、持続的な発展を目指すには、単にコロナショックの前の状態に戻る「再建」ではなく、経済社会の「変革」を断行していく必要があります。
その「変革」に向け、日本政府はＤＸ推進を中心としたデジタル戦略と、脱炭素社会の実現に向けたグリーン成長戦略を掲げました。両戦略の実践なくして、わが国の持続的発展は見込めないといえます。
2050 年のカーボンニュートラルの達成は極めて高い目標であり、その目標達成に欠かせないのが技術革新であります。その技術革新の重要な基盤となるのが大学、研究所を中心に取り組んでいるディープテックであると考えます。ディープテック分野での研究成果を達成するためには素材の特性を活かした上で社会実装 / 製品化ニーズを踏まえた材料開発が必要となるものと思います。
私たち産業界からの新素材開発ニーズに応えるべく設立された JFCC は、材料開発プロセスに強みを持つ材料技術研究所と世界トップクラスの透過電子顕微鏡を中核とするナノ構造研究所が一体となり、電子顕微鏡による微細構造解析から材料開発の出口までワンストップで様々な成果を生み出し、産業界に貢献してきました。セラミックスの分野では国内唯一の研究・評価・試験拠点であり、大企業のみならず中堅・中小企業に対し、最先端の研究成果を基に民間受託・共同開発事業、試験評価受託事業や中小企業技術支援事業などを通じて広範な協力を行っています。
中部地域においては多くの中堅・中小企業がものづくりを担っており、新規事業開発に課題を抱えております。素材に対する研究成果・知見を製品開発に結びつける JFCC の『技術の橋渡し』という役割には大きな期待が寄せられています。中部経済連合会としましては、『産学官のつなぎ役』として、大学の持つディープテック関連のシーズを産業界につなぐ、産業界のニーズを大学や自治体につなぐなど、役割をしっかり果たし、中部圏の持続的な発展に向け取り組んでまいります。

2021 年 4 月発行
ISSN 0912-6376

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中長期経営計画
第 7 次中長期経営計画（２０２１年～２０２５年）

2021 年度から 5 年間の中長期経営計画を策定しました。本年度から本計画に基づき、事業を推進してまいります。

［ 目指す姿 ］
１）科学の根源である真理を常に追究し、２）自らの夢と思いを実現しつつ、
３）産業への応用を通じて、４）社会に貢献する。
◇ 新材料創製・微細構造解析・計算科学の一体推進◇ SDGs、Society5.0、脱炭素社会の実現◇ 破壊的イノベーションをもたらす先端技術シーズの創出◇ 事業型財団研究所としての経営体質の構築［ 研究計画及び事業計画 ］
１．全体方針タイムリーなニーズへの即応により産業に寄与し社会に貢献していく。
［重点３項目］（１）戦略技術領域を主体とした戦略的・創発的研究の推進による SDGs や Society5.0 および脱炭素社会への貢献（２）社会に貢献する研究と「ニュー・ノーマル」を視野に入れた改革断行による経営基盤の再構築（３）内外連携の強化・推進による組織総合力の向上

２．研究計画（１）基本方針①先端技術育成研究のさらなる強化②戦略技術領域の継続的深化③産業応用を通じた社会への貢献＝社会実装（２）戦略技術領域
基盤研究と実用研究に分類した 10 の戦略技術領域に取り組み、技術力の向上を図るとともに、その成果を産業応用し社会に貢献する。
（２）―１．基盤研究① 新規材料創生・開発期間短縮に向けた AI 活用による微細構造画像の解析・処理技術② 材料・デバイスとしての性能予測・制御を目指した計算科学③ 新機能発現・超高性能を目指した革新プロセス技術（２）―２．実用研究④ 創エネ・効エネを実現する新規エネルギー変換デバイス⑤ クルマの電動化の普及をリードする次世代電池⑥ 次世代パワーデバイスの高性能化と普及に貢献する解析・評価技術⑦ サステイナブル社会の実現に寄与する超精密分離技術⑧ 省エネを実現する革新複合材料・軽量化材料⑨ AI・IoT 社会の一翼を担う新原理センサー⑩ 健康づくりと先進医療技術を支える材料基盤・要素技術（２）―３．戦略技術領域研究成果の産業応用を通じて社会への貢献
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中長期経営計画

３．事業計画（１）研究開発事業（政府受託等）
・第６期科学技術・イノベーション計画の下、破壊的イノベーションをもたらす研究提案を行っていく。
・関係企業のニーズ把握と連携を行い、共同提案を積極的に行う。
・他の研究機関や企業との連携強化を図るとともに、所内連携も強め提案活動の活性化を図る。
（２）民間受託・共同開発事業
・仮想空間（計算科学・シミュレーション）と現実空間（プロセス・微構造解析）の融合による魅力的・具体的なソリューション提案に努める。
・技術的ソリューションの提供だけでなく、バリューチェーンによる付加価値の向上を図る。
（３）試験評価受託／施設・機器貸出事業
・設立以来の技術・ノウハウ・多種多様な設備を活用し顧客ニーズへ対応するとともに、解析・研究的要素の提案を行い「解析受託」・「研究受託」への発展を図る。
・ＤＸ時代に対応したデータのやり取りなど顧客対応方法の強化を図る。

［ 研究体制整備 ］
１．人員計画・定年退職者を見据えた計画的な基盤技術力の維持・向上を図る。
・戦略技術領域の強化に向けた優秀な人材を適宜採用する。
・安全・健康を基軸とし、一人ひとりがいきいきと働き、柔軟な組織体制により、組織総合力の向上を図る。
２．設備投資計画（JFCC 資金分）
・設備稼働率を考慮した優先度に基づいた老朽更新と戦略技術領域を念頭においた先端設備を計画的に導入する。
・ニュー・ノーマル時代、働き方改革につながる情報通信設備導入の検討を進める。
３．業務運営・ガバナンス機能の発揮と新たな働き方改革へチャレンジし、意識・風土の改革を図る。

［ 経営目標 ］
・非営利・一般財団法人としての公益目的支出計画の達成と事業型財団研究所としての経営安定化の両立を図る。
・収入目標（最終年度）
政府受託：5 億円、民間受託：4.3 億円、試験評価：4.1 億円

3運営方針2021 年度

事業方針

ファインセラミックスセンターは、科学の根源である真理を常に追究し、自らの夢と思いを実現しつつ、産業への応用を通じて、社会に貢献していくことを目指す姿として再確認し、あらためて世の中の動向・社会ニーズと財団設立以来 35 年培ってきた技術力を踏まえて設定した「戦略技術領域」に重点をおいて研究を推進するとともに、将来の新たな基盤技術確立・新材料創生につながる技術領域の育成に取り組んでいく。
本年度は、第７次中長期経営計画の初年度であり、特にパンデミックリスクの発生、拡大とその影響の深刻さを十分に考慮し、財団としてこれからも持続的に事業を継続していくために、事業および収益構造のあり方について経営体質を適正化する。
昨今、デジタル技術を活用することで、研究開発への期待・ニーズは大きく変化しており、変化に即した戦略的な取り組みをより一層のスピード感を持って進めていく必要がある。
項目毎には次のように実施する。

Ⅰ．公益事業
１．研究開発事業
政府等受託研究については、政府が進める Society5.0 や地球規模での持続的成長のための目標であるＳＤＧｓ、脱炭素社会の実現、および第６期科学技術・イノベーション計画などの科学技術政策を念頭に、従来以上に社会・市場ニーズを明確に定め、先進的かつ独創的なシーズ技術であることに加えて、スピード感を持った研究が要求されてきている。本年度は、ＪＦＣＣが強みをもつ技術領域において積極的に政府プロジェクトに応募し、政府プロジェクトに参画を図ることにより、研究開発を通じて我が国経済社会発展への貢献に務めるとともに、産業応用・社会貢献を意識したシーズ技術の育成にも力を入れていく。
また、研究で得られた成果は、デジタル化やコロナ禍後の社会の変化に適合した形で研究成果発表会・学会活動などを通じて広く公開・普及することで世の中への浸透を図る。
（１）先端技術育成研究
戦略技術領域の中長期的な研究戦略の観点に立って研究課題の選定を行うと共に、研究者あるいは社会にとって夢を抱かせる「ドリ－ム・テーマ」を推奨することで組織の活性化と、破壊的イノベーションをもたらす前人未踏の独創的発想の強化を図る。さらには、新規政府受託・企業受託への発展、日本の産業界への貢献を念頭に置き、科研費などとの相乗効果により JFCC 独自の技術シーズを育成し、成果の財産化を図る。
（２）政府等受託研究
政府が進める Society5.0 や地球規模での持続的成長のための目標であるＳＤＧｓ、脱炭素社会の実現、および第６期科学技術・イノベーション計画などの科学技術政策を念頭に、ＪＦＣＣが強みを持つ技術領域に狙いを定めて
経済産業省、ＮＥＤＯ、文部科学省、ＪＳＴ、防衛装備庁、環境省、内閣府などそれぞれの研究開発制度の目的、特徴を的確に捉え、積極的に提案する。また、来年度以降の本格プロジェクト獲得に向けて、プロジェクトの初期形成段階から参加するなど先取り活動を展開する。
公募へ積極的に提案し一件でも多く新規案件を獲得することにより、11.7 億円（科学研究費補助金を含む）の受託獲得を目標とする。このうち、得意分野のさらなる研究力アップと受託研究につながる科学研究費補助金については、引き続き積極的に取り組み 0.5 億円の獲得を目指す。
２．研究技術普及啓発事業
ＪＦＣＣの研究成果・技術を幅広く普及啓発し、学術及び科学技術の振興を図るために積極的にプレス発表を行うとともに、定期刊行物であるＪＦＣＣニュースを発行し、デジタル化やコロナ禍後の社会の変化に適合した形でファインセラミックスシンポジウムや研究機関等との合同講演会を開催する。
３．中小企業技術支援事業
戦略的基盤技術高度化支援事業など中小企業向け各種研究開発制度を活用して共同研究を推進する。また、技術相談に対応して問題解決を行うとともに、中部地区を中心とした大学、公設試および事業支援機関等で構成されワンストップサービスの提供を行う「中部イノベネット関連事業」に参加し、研究シーズなどの情報提供、知的財産の活用、技術支援および人的交流を行う。加えて、各地域の経済産業局との情報交換等により、全国的なレベルで中小企業の技術向上や人材育成に貢献する。
４．国際交流事業
国際学会活動や海外の機関・研究者との各種交流を通じて相互研鑽を図り、ＪＦＣＣの国際的知名度とプレゼンスを高めるとともに、研究成果とシーズ技術をグローバルに広めていく。
4運営方針Ⅱ．収益事業
１．民間受託・共同開発事業
民間企業において進展が予想されるＤＸ化およびカーボンニュートラル化に対応し、ＪＦＣＣが強みを有しているシミュレーションを中心とした仮想空間および材料プロセス・微構造解析を中心とした現実空間の基盤技術力に先端技術育成研究や政府受託研究等によって培ってきた高度な研究開発力、オープンラボ制度を活用した人材育成力を融合させることで、お客様ニーズを先取りした魅力的かつ具体的なソリューションの提供に努めることで、既存顧客からの受託の拡充と新規顧客の獲得に努力する。
2021 年度は年間収入 3.5 億円の受託獲得を目標とする。
２．試験評価受託・施設機器貸出事業設立以来 35 年以上にわたり蓄積した技術・ノウハウ・多種多様な設備を用いて、委託元からの要望に積極的に対応し、産業界の研究開発やものづくりに寄与する。他機関に比し優位にある評価技術、プロセス技術等を活かし、経営基盤の主軸の一つとして財団資金の好循環を支えるために積極的な受託活動を展開する。
2021 年度は年間収入 3.3 億円を目標とする。
３．広告・宣伝事業
ホームページの拡充を行うとともに、タイムリーな情報発信手段として、メールマガジンを活用する。高機能セ
ラミックス展などへの出展を通じて新規の顧客獲得を図るとともに、来訪者・見学者へのアピールとして展示ホールのＪＦＣＣ展示物やパネルの充実を図り、これらを通じて企業受託、試験評価受託の獲得につなげる。
４．標準物質頒布事業
産業界において生産管理に広く活用されている共通熱履歴センサー（リファサーモ）を主体に頒布する。ＰＲ活
動とともに関係機関との連携を深め、1.4 億円の収入を目指す。

Ⅲ．支出等計画
１．人事計画
将来の人員構成の変化を見据え、戦略技術領域を主体とした研究活動の強化に資する優秀な人材を適宜採用するとともに、試験評価分野の安定的な成長の基盤を維持・向上すべく計画採用を行う。
また、個々人が最大限に能力発揮できるよう安全と健康の確保を推進しながら、一人ひとりがいきいきと働くための職場環境の整備を引き続き進めていく。
２．設備計画
第７次中長期経営計画に従い、研究力・技術力の向上に資する基盤的研究設備並びに戦略技術領域の研究設備の新規購入・更新、また建物・情報通信等インフラ設備の老朽化更新を進める。
設備の履歴管理・計画的な保全により、できるだけ余寿命を延ばすことに努める。
情報通信設備は、研究機関として情報セキュリティに最大限対応し、ニュー・ノーマル時代および働き方改革にもつながるシステムの調査・検討を行う。
３．支出管理事業種毎の経費率計画を意識した予算執行を行うとともに、日常活動における節約活動を徹底することで職員全体の原価意識を高め、利益率の改善を図る。
管理費は、引続き費用の抑制に努め、現状維持の 2.5 億円以下とし、さらなる見直しを行っていく。
４．収支差
各事業の収入については、足元の実力と今後の展望を見据え、経営視点による目標を設定する。支出については、中長期視点での資産状況も十分踏まえた上で、新たな研究シーズの創出に向けた資金投入や、人材確保・設備増強への投資に向けた適切な資産運用を行いつつも、管理費・設備費の徹底削減によりレジリエントな経営体質への変革を図り、収支ベースでの黒字転換を図ると共に、役員・職員の意識改革を促していく。

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研究紹介
ムーンショット型研究開発事業
2050 年までに、地球環境再生に向けた持続可能な資源循環を実現「窒素資源循環社会を実現するための希薄反応性窒素の回収・除去技術開発」「超高齢化社会や地球温暖化問題など重要な社会課題に対し、人々を魅了する野心的な目標（ムーンショット目標）を国が設定し、挑戦的な研究を推進する制度」としてムーンショット事業が立ち上げられ、7 つの目標が設定されました。
これらは、国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）が 4 つの目標を担当し、その他に国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）、国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構 生物系特定産業技術研究支援センター（NARO-BRAIN）、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）がそれぞれの目標の担当機関として実施される大型国家プロジェクトです。
NEDO が担当する目標は、「2050 年までに、地球環境再生に向けた持続可能な資源循環を実現」であり、具体的には、「地球温暖化防止のための温暖化ガス（炭素循環）」、「既にプラネタリーバウンダリーを越えていると見積もられている反応性窒素（窒素循環）」「、生態系にも大きな悪影響をもたらす海洋プラスチックごみ」の削減を対象とします。ここでは、13 テーマが採択され、ファインセラミックスセンターは、東京大学脇原徹教授をプロジェクトマネジャーとして、東京大学、産総研、三菱ケミカルらと研究実施体制を構築し、高い材料ポテンシャルを有する「ナノ空間物質（ゼオライトなど）」を活用して、窒素循環に関わる「NOx の浄化と廃液中の低濃度アンモニウム回収技術の開発」を目指します。
具体的には、200 種を越えるゼオライト種から最適なゼオライトを選抜し、東京大学が開発した新規ゼオライト合成プロセス（高速流通水熱合成法）などを活用することで、ゼオライト骨格構造や構造欠陥を原子レベルで精密に制御し、目標性能を有する材料を発明し、その社会実装を実現します。ファインセ
ラミックスセンターは、電子顕微鏡法を中心とした微細構造解
析によってこれら技術開発を支援します。

実現を目指す人為的窒素消費 / 排出量の変遷イメージと本研究開発の位置づけ

事業報告
理事会の開催第 26 回理事会を以下のとおり開催しました。新型コロナウイルス感染防止の観点から、Web 会議により開催しました。

○第 26 回理事会
日 時 2021 年 3 月 18 日（木）16：00 ～ 17：20
議 事 ［議決事項］ １．第７次中長期経営計画について			
２．2021 年度事業計画及び予算の承認について［報告事項］ １．2020 年度事業進捗状況及び決算見通しについて
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JFCCの動き
人の動き

2020 年 12 月 31 日付
出向元復帰
常務理事							梅村晋（トヨタ自動車株式会社）

2021 年 2 月 1 日付
職員採用
事務局 経理グループ

白川詠一

総括担当者				2021 年 3 月 31 日付
嘱託退職
ナノ構造研究所 計算材料グループ
出向元復帰
研究企画部

業務グループ2021 年 4 月 1 日付
嘱託採用
ナノ構造研究所
出向受入
研究企画部

研究員			

グループ長			電池材料解析グループ業務グループ

藤井 進
増田上級研究員		

暁司（株式会社ノリタケカンパニーリミテド）

仲山 啓

グループ長			堀見表和広（株式会社ノリタケカンパニーリミテド）

彰○公益社団法人日本セラミックス協会
第 45 回学術写真賞 特別賞
受賞日2020 年 11 月 26 日
受賞者
石川 由加里
小川 秋水
佐藤 功二
菅原 義弘
横江 大作
姚 永昭
受賞題目 ビッカース圧入で発生した GaN 結晶中の転位 3 次元構造観察○公益社団法人日本顕微鏡学会
第 63 回シンポジウム実行委員会 優秀ポスター発表賞
受賞日2020 年 12 月 20 日
受賞者
照屋 海登（大阪大学）
山﨑 順（大阪大学）
加藤 丈晴
畑中 修平（大阪大学）
馬場 則男（工学院大学）
受賞題目 全角傾斜トモグラフィーにおけるマーカーフリーアライメント手法の開発○公益財団法人永井科学技術財団
2020 年度 研究奨励金受賞日2021 年 3 月 16 日
受賞者
河合 江美
受賞題目 超高温遮熱／耐環境コーティング素形材の開発-CMAS 損傷シミュレーション技術基盤の構築 -○公益社団法人日本セラミックス協会
第 45 回学術写真賞 優秀賞
受賞日2020 年 11 月 26 日
受賞者
仲山 啓（東京大学）
石川 亮（東京大学）
小林 俊介
柴田 直哉（JFCC 客員研究員／東京大学）
幾原 雄一（JFCC 客員主管研究員／東京大学）
受賞題目 高容量 Li2MnO3 結晶中のリチウム脱離・未脱離領域界面の原子構造解析○公益財団法人永井科学技術財団
2020 年度 研究奨励金受賞日2021 年 3 月 16 日
受賞者
吉田 竜視
受賞題目 深層学習を活用した高効率 FIB-SEM
三次元構造解析技術の開発○公益社団法人日本セラミックス協会
第 45 回学術写真賞 最優秀賞受賞日2020 年 11 月 26 日
受賞者
野村 優貴（パナソニック（株））
井垣 恵美子（パナソニック（株））
山本 和生
平山 司
齋藤 晃（名古屋大学）
受賞題目 全固体電池内部の Li 分布のオペランド観察○公益社団法人日本金属学会
金属組織写真賞 優秀賞
受賞日2021 年 3 月 16 日
受賞者
山本 和生
仲野 靖孝（元 JFCC 電子線ホログラフィーＧ出向、現 ( 株 ) 日立ハイテク）
松本 実子（元 JFCC 電子線ホログラフィーＧ出向、現古河電気工業 ( 株 )）穴田 智史
石川 由加里平山 司
田中 敦之（名古屋大学）
本田 善央（名古屋大学）
安藤 悠人（名古屋大学）
小倉 昌也（名古屋大学）
天野 浩（名古屋大学）
受賞題目 高精度位相シフト電子線ホログラフィーによる
n 型 GaN のドーパント濃度分布

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職員紹介
事務局

小西

人事グループ祐美子

2020 年 7 月 1 日付で中部電力株式会社から出向してまいりました小西祐美子と申します。
中部電力では、人事業務の中で主に福利厚生業務や労働組合との交渉窓口業務に携わってまいりました。現在は、事務局において人事業務全般を担当しております。
新型コロナウイルスの世界的蔓延により、新しい生活様式や働き方が求められるなど、社会や経済の構造が大きく変化する中で、JFCC は自らが持続的成長を遂げるとともに、複雑に変化する社会情勢に対応した研究開発に取り組み、未来社会に大きく貢献しようとしています。
このように志の高い研究所の皆さんが安心して安全・健康に働くことができるよう、安全衛生の取り組みをはじめとし、日々の労務管理や働き方改革、人事戦略に至るまで、幅広い側面から皆さんをサポートしてまいりたいと考えております。
誠心誠意取り組んでまいりますので、どうぞよろしくお願い申しあげます。

事務局

白川経理グループ詠一

2 月 1 日付で入所させていただいた白川詠一です。前職では地方銀行で主に中小・零細企業向けの融資を担当しておりました。
前職で様々な企業と対話をするなか、日本には素晴らしい技術を持った企業がある一方で、その技術の根幹となる研究開発に人員や資金をかけられる企業が少ない上、それを専門的な知識を有していない地方銀行の人員がフォローしていくことは非常に困難であると日々感じておりました。
かかるなか弊財団は長年にわたりセラミックスをはじめ、ナノ構造の基礎研究や応用研究の分野において様々な知見を積み重ねていることを知り、そうした研究事業に事務部門として携わることは日本経済に貢献するのみならず、世界を巻き込んで社会を変えられる可能性の一助となることが出来る点に魅力を感じ、入所を決意しました。
皆様にはご迷惑をおかけすることがあるかと思いますが、一日も早く業務に精通して弊財団のお役に立ちたいと思っております。ご指導ご鞭撻のほど、よろしくお願い致します。

事業案内
2021 年度

第 1 回 JFCC 先端技術セミナーのご案内

2021 年 5 月 13 日 ( 木 )13 時 30 分～ 15 時にオンラインで開催いたします。詳細につきましては、JFCC のホームページをご覧ください。

【第６回関西高機能セラミックス展】に協賛、出展します
リードエグジビションジャパンの主催により開催される第６回関西高機能セラミックス展に協賛、出展します。JFCC ブー
スでは皆様にご活用いただける試験評価技術や研究成果を紹介する展示を行い、企業の皆様に新たなイノベーションを提案致します。多くの方のご来場をお待ちしています。
● 開催日時：2021 年 6 月 23 日 ( 水 ) ～25 日 ( 金 )● 開催会場：インテックス大阪● 主催：リードエグジビションジャパン株式会社● 共催：一般社団法人日本ファインセラミックス協会

2021 年度 JFCC 研究成果発表会のご案内
2021 年度 JFCC 研究成果発表会については、昨今の状況を鑑み、会場での開催を中止し、オンラインで開催いたします。
詳細につきましては、５月頃、ＪＦＣＣのホームページ等でお知らせいたします。

ＪＦＣＣニュース第１３１号

発行日
発行所

２０２１年４月１日
一般財団法人ファインセラミックスセンター 〒 456-8587 名古屋市熱田区六野二丁目 4 番 1 号
TEL （052）871-3500（代） ホームページアドレス https://www.jfcc.or.jp

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