（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和元年7月31日※１（前回公表年月日：平成30年7月31日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

日本工学院専門学校

昭和51年7月1日

前野 一夫

設置者名

設立認可年月日代表者名

学校法人 片柳学園

平成25年3月1日

千葉 茂

所在地
〒144-8655 東京都大田区西蒲田5丁目23番22号（電話） 03-3732-1111
所在地〒144-8655 東京都大田区西蒲田5丁目23番22号（電話） 03-6424-1111

分野

認定課程名

認定学科名

専門士

高度専門士

工業

工業専門課程電子・電気科
電子工学コース

平成22年文部科学省
告示第153号-

学科の目的

常に新鮮なる人材を要望される現代社会に対応し、専門の学理と技術を身に付け、職業人としての 自負と実力を蓄え、もって社会の中堅たり得る人材を養成する。電子工学コースでは、総務省による無線技術者養成の認定を受けており、実務に関する知識、技術及び技能を教授し、無線通信技術者及び電子回路設計・製作のできるエンジニアの養成を目的としている。

認定年月日

平成26年3月31日

修業年限

昼夜

2

昼間

年

全課程の修了に必要な
総授業時数又は総単位
数

講義

演習

実習

実験

実技

1710時間1350時間

0時間

840時間

0時間

0時間
単位時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内

専任教員数

240人

227人

17人

2人

学期制度

■前期：4月1日～9月30日■後期：10月1日～3月31日

成績評価

長期休み

■学年始：4月1日～■夏 季：7月30日～9月2日■冬 季：12月22日～1月6日■学年末：3月18日～3月31日

卒業・進級
条件

■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
学修支援等

進級要件
①各学年の授業日数の4分の3以上出席していること②所定の授業科目に合格していること③期日までに学費等の全額を納入していること

有■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等（平成30年度卒業者に関する令和元年5月1日時点の情報）

就職ガイダンス等において履歴書やエントリーシートの書き方の説明を実施。随時、個別面談を行う。
また就職模擬試験（筆記試験）と模擬面接を実施。

54
50

人
人

49

人

98

％

91

％

東京工科大学工学部電気電子工学科2年次編入 2
関東学院大学理工学部2年次編入 1名

（平成

9人

授業日数の4分の3以上出席し試験を受験する。Ｓ：90点以上 Ａ：80～
90点 Ｂ：70～79点 Ｃ：60～69点 Ｄ：59点以下は不合格 Ｐ：単位認定■就職指導内容

・進学者数：3人
名

7人
■成績表：
有
■成績評価の基準・方法

課外活動■主な就職先、業界等（平成３０年度卒業生）
国土交通省 航空局 NHKｴﾝｼﾞﾆｱﾘﾝｸﾞｼｽﾃﾑ 京ｾﾗｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝｼｽﾃﾑ
東光高岳 芝浦メカトロニクス ﾊﾟﾅｿﾆｯｸｺﾝｼｭｰﾏｰﾏｰｹﾃｨﾝｸﾞ 等

就職等の
状況※２

総教員数

■課外活動の種類
卒業作品展示会、ボランティア活動、体育祭、学園祭

当日中に担任から電話・Eメール等で連絡することを基本とし、状況に応じて、数日続いた時点で保護者に連絡するなどの指導をして
いる。

■卒業者数
■就職希望者数
■就職者数
：
■就職率
：
■卒業者に占める就職者の割合
：
■その他

兼任教員数

資格・検定名

種

受験者数

合格者数

第三級海上特殊無線技士

①

54

51

①
54
51
①
54
51
第一級陸上無線技術士 ③
24
7
第二級陸上無線技術士 ③
1
1
ビジネス能力検定3級③
53
49
主な学修成果
第二種電気工事士③
39
16（資格・検定等）※３
家電製品エンジニア③
24
6
家電製品アドバイザー③
3
2
スマートマスター③
13
4※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）
第二級陸上特殊無線技士
第一級陸上特殊無線技士■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等

30 年度卒業者に関する
令和1年5月1日 時点の情報）■中途退学者

2 名

■中退率

2.2 ％

平成30年4月1日時点において、在学者93名（平成30年4月1日入学者を含む）
平成31年3月31日時点において、在学者91名（平成31年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学
の現状

進路変更（就職・進学）、経済的理由、病気治療、成績不良 等■中退防止・中退者支援のための取組
担任と科長による面談。懇談会・電話連絡等による保護者との情報共有。
担任による指導の他、経済面では学費・奨学金相談窓口を設け、学生生活においてはカウンセリングルーム等を設け個々の学生に適した指導・助言・相談等を行っている。

■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：

有※有の場合、制度内容を記入

経済的支援
制度

片柳学園入学金免除制度、片柳学園給付型奨学金制度、再入学優遇制度、片柳学園貸与型奨学金制度、留学生特別給付制度■専門実践教育訓練給付：
非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載■民間の評価機関等から第三者評価：

無※有の場合、例えば以下について任意記載

第三者による （評価団体、受審年月、評価結果又は評価結果を掲載したホームページＵＲＬ）
学校評価
当該学科の
ホームページ https://www.neec.ac.jp/department/technology/electronic/
ＵＲＬ（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた告示日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意
し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
電子技術者の養成を目的とし、電子機器の設計・製造・保守を手がける企業や情報通信・家電製品技術にかかわる団体より、最新技術・授業内
容・設備状況の助言を受け、業界が求める人材像の把握と学生時代に習得すべき知識や技術を整理し、授業カリキュラムや授業・実習へ反映させる。

（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記
教育課程編成委員会は、学校長を委員長とし、副校長、学科責任者、教育・学生支援部員、学科から委嘱された業界団体及び企業関係者から各３名以上を委員として構成する。
本委員会は、産学連携による学科カリキュラム、本学生に対する講義科目および演習、実習、インターンシップおよび学内または学外研修、進級・卒業審査等に関する事項、自己点検・評価に関する事項、その他、企業・業界団体等が必要とする教育内容について審議する。審議の結果を踏
まえ、校長、副校長、カレッジ長、学科責任者、教育・学生支援部員で検討し次年度のカリキュラム編成へ反映する。

（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
平成31年4月1日現在

名 前
遠藤 正明
天野 祐一
伊藤 晋之
山際 和博
遠山 一明
川村 公二

大塚 勝哉

所

属

任期

平成31年4月1日～
一般財団法人 家電製品協会
令和2年3月31日（1年）
平成31年4月1日～
東洋エンジニヤリング株式会社
令和2年3月31日（1年）
平成31年4月1日～
一幸電子工業株式会社
令和2年3月31日（1年）
パナソニックシステムソリューションズジャパン株式会社 平成31年4月1日～
令和2年3月31日（1年）
平成31年4月1日～
日本工学院専門学校 副校長
令和2年3月31日（1年）
平成31年4月1日～
日本工学院専門学校 カレッジ長
令和2年3月31日（1年）
平成31年4月1日～
日本工学院専門学校 教育・学生支援部 課長
令和2年3月31日（1年）

種別
①
③
③
③

※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 （8月、3月）（開催日時（実績））
第１回 平成30年8月29日 14：00～16：00
第２回 平成31年3月27日 14：00～16：30
第３回 令和元年8月28日 10：00～12：00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況
AV信号の伝送に使用されるHDMIについて、画像解像度とケーブル長の関係についての実験の提案を受け、実習課題に盛り込んだ。
また、Raspberry PiやLinuxよりも多くの種類のセンサーの実習を授業に取り入れることをアドバイスいただき、実習内容に変更を加えた。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
電子・電気分野に関する実践的な実習や演習を行なうため、教育内容に関するノウハウや最新技術の動向における助言、又は技術指導などを受けられる企業を選定する。

（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記
プログラミング実習やマイクロコンピュータの授業においても、委員の提案をもとに、ArduinoからRaspberry Piまで幅広く行っていた実習を、
Arduinoに特化して数種類のセンサーを使用した実習内容に変更した。パソコン実習についてもWord,Excelよりも他の内容を取り入れたほうが良いという委員の提案をもとに、Word,Excelの授業時間を減らし、IoTに活用可能なHTMLの授業を追加した。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等

エレクトロニクス通信実験 携帯電話などの通信機器を用い、通信技術の実際を学びます。

（株）サンライズラボ

電子回路製作実習

増幅回路や発振器、マイコンを応用した回路の設計・製作を行います。

（株）サンライズラボ

卒業製作

アンテナの設計・製作、マイコンを使用した回路製作、電子回路の応用製作などのものづくりを行い、製作した製作品に関しての発表を行います。

（株）サンライズラボ

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
講義と実習、演習の精度を高めるため、学科関連企業の協力のもと、企業等連携研修に関する規定における目的に沿い、学科の内容や教員のスキルに合わせた最新の技術力と技能、人間力を修得する。また、学校全体の教員研修を実施することにより、学生指導力の向上を図り、次年度へのカリキュラムや学科運営に反映させる。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
企業主催のセミナーや展示会、研修会に参加し、最新の知識、技術動向を確認した。
・平成３０年８月２３日実施 三菱電機 『暮らしと設備の総合展』 （連携企業：株式会社三菱電機ライフネットワーク）
スマートハウス、IoT、AIなどを応用した最新の家電機器や住宅設備機器の見学体験・情報収集を行い、今後の教授方法や実習・教材についての発展性について学んだ。
・平成３０年１０月１９日実施 CEATEC JAPAN 2018 展示会
・平成３０年１１月１６日実施 Inter Bee 2018 展示会②指導力の修得・向上のための研修等
講演会やアクティブラーニング等の研修を実施し、指導力の向上を図った。
・研修名「アクティブラーニング研修」（連携企業：アビット株式会社）
期間：平成３０年１２月１９日（水）内容：アクティブラーニング型授業が求められている時代背景を把握し、アクティブラーニング型授業とは何か理解する。
・研修名「地域と都市の防災」（東北大学教授 村尾 修 氏）
期間：平成３１年３月２０日
内容：東北大学教授 村尾修先生より地域と都市の防災についての講演をしていただき、今後の学生指導の参考とする。
・平成３０年年８月１日実施 AI・IoT時代に向けた教育設計図の改訂検討（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
定期的に開催される技術セミナーや展示会に参加し、最新技術動向を確認。また、第一線で活躍する技術者を招いて研修会を実施する。
・令和元年８月２９日 三菱電機 『暮らしと設備の総合展』 （連携企業：株式会社三菱電機ライフネットワーク）・令和元年１０月１８日 CEATEC JAPAN 2019展示会
・令和元年１１月１５日 Inter Bee 2019 展示会
・令和２年３月 Fujisawaサスティナブル・スマートタウン見学 （連携企業：パナソニック システムネットワークス株式会社）②指導力の修得・向上のための研修等
プレゼンテーション及び効果的な授業の事例紹介を通した教育スキルの向上を図る。
・令和元年８月 （AI・Iot・）ロボティクスをテーマにした企業連携によるPBLの提案
学科、コースごとに教員による意見交換を行い、最新のカリキュラムへの導入と学習方法について研修を行う。
・令和元年８月３０日 「AI時代の人材」（澪標アナリティクス株式会社 井原 渉 氏）

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
専修学校における学校評価ガイドラインに沿っておこなうことを基本とし、自己評価の評価結果について、学校外の関係者による評価を行い、客観性や透明性を高める。学校関係者評価委員会として卒業生や地域住民、高等学校教諭、専攻分野の関係団体の関係者等で学校関係者評価委員会を設置し、当該専攻分野における関係団体においては、実務に関する知見を生かして、教育目標
や教育環境等について評価し、その評価結果を次年度の教育活動の改善の参考とし学校全体の専門性や指導力向上を図る。また、学校関係者への理解促進や連携協力により学校評価による改善策などを通じ、学校運営の改善の参考とする。

（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標（１）教育理念・目標（２）学校運営（２）学校運営（３）教育活動（３）教育活動（４）学修成果（４）学修成果（５）学生支援（５）学生支援（６）教育環境（６）教育環境（７）学生の受入れ募集（７）学生の受入れ募集
（８）財務
（８）財務
（９）法令等の遵守（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
教員からの一方向的な講義で知識を覚えるのではなく、学生たちが主体的に参加、仲間と深く考えながら課題を解決する力を養うのを目的したグループワークなどを実施した方が良いと意見を受け、教員研修の実施や実習などを計画から実施するまでをグループで一貫して行い、今後の学生指導、カリキュラムの設定に反映させる。

（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
平成31年4月1日現在

名 前

所

属

任期

種別

桂田 忠明

セントラル電子制御株式会社代表取締役

平成31年4月1日～
令和2年3月31日（1年）

正木 英治

株式会社マックス
専務取締役

平成31年4月1日～
令和2年3月31日（1年）

ＩＴ企業等委
員/卒業生委
員
地域関連/
会計専門委
員
クリエイターズ
企業等委員/
卒業生委員

公益財団法人 放送番組センター
平成31年4月1日～
顧問
令和2年3月31日（1年）
CG-ARTS協会（公益財団法人 画像情報教育振興
平成31年4月1日～
協会）教育事業部教育推進グループセクションチー
令和2年3月31日（1年）
フ
一般社団法人 大田工業連合会
平成31年4月1日～
事務局長
令和2年3月31日（1年）

テクノロジー
企業等委員

今泉 裕人

一般社団法人コンサートプロモーターズ協会 事務 平成31年4月1日～
局長
令和2年3月31日（1年）

ミュージック
企業等委員

須賀 寛光

学校法人上野塾 東京実業高等学校 キャリアセ 平成31年4月1日～
ンター長 進路指導副部長
令和2年3月31日（1年）

学校関連

工藤 俊一郎
小澤 賢侍
西川 恭子※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））

URL:http://www.neec.ac.jp/common/pdf/announcement/28523/29_jikohyouka_neec.pdf
http://www.neec.ac.jp/common/pdf/announcement/28523/29_kankeishahyouka_neec.pdf
公表時期：2019年9月30日

クリエイターズ/デザイン
企業等委員５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
教育目標や教育活動の計画、実績等について、企業や学生とその保護者に対し、必要な情報を提供して十分な説明を行うことにより、学校の指導方針や課題への対応方策等に関し、企業と教職員と学生や保護者との共通理解が深まり、学校が抱える課題・問題等に関する事項についても信頼関係を強めることにつながる。
また、私立学校の定めに基づき「財産目録」「貸借対照表」「収支計算書」「事業報告書」「監事による監査報告」の情報公開を実施している。公開に関する事務は、法人経理部において取扱い、「学校法人片柳学園 財務情報に関する書類閲
覧内規」に基づいた運用を実施している。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目
学校の現況、理念・目的・育成人材像、事業計画（１）学校の概要、目標及び計画
目標の設定、教育方法・評価等、教員名簿（２）各学科等の教育
教員・教員組織（３）教職員
就職等進路、学外実習・インターンシップ等（４）キャリア教育・実践的職業教育
施設・設備等（５）様々な教育活動・教育環境中途退学への対応、学生相談（６）学生の生活支援
学生生活、学納金（７）学生納付金・修学支援
財務基盤、資金収支計算書、事業活動収支計算書（８）学校の財務
学校評価（９）学校評価（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL:
http://www.neec.ac.jp/common/pdf/announcement/28523/30_opendata_neec.pdf

授業科目等の概要（工業専門課程
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

電子・電気科

授業科目名

電子工学コース）平成30年度

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授業方法 場所 教員
企
実
業
単
験
業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
と
位
実
の
時
習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
携
数
実
技
授

○

仕事についての基礎知識などを養い、ビジ 1
ビジネススキネス能力を総合的に高めるためのトレーニ ・ 30
ル
ングをします。
後

2 ○

○

○

1
キャリアデザ 就職に必要なマナーや一般常識などを学び
・ 30
イン１
ます。
前

2 ○

○

1
スポーツ実習 集中授業としてスキー、スノーボード教室
・ 30
１等を実施します。
後

1

○

○ 英語１

○

○

○

○ ○

1
英会話を中心に、テクノロジー分野の英語・ 30
表現力の基礎を学びます。
前

2 ○

○

○

○

サイエンス

1
サイエンスの知識として、物体の運動や力・ 60などについて学びます。
前

4 ○

○

○

○

1
テクノロジー テクノロジーの基礎知識や計算手法につい・ 60
基礎１て学びます。
前

4 ○

○

○

○

1
テクノロジー ものづくり解析などに必要な数学を学びま
・ 60
す。
基礎２
後

4 ○

○

○

○

1
デジタル回路 ２進法や基礎論理回路、各種デジタル回路
・ 30１について学びます。
後

2 ○

○

○

○

電気回路１

1
直 流 回 路 な ど の 電 気回 路に つい て学 びま
・ 60
す。
前

4 ○

○

○

○

電気回路２

1
交流回路の考え方、法則、計算方法などに・ 60
ついて学びます。
後

4 ○

○

○

○

電子回路１

1
アンプなど電子機器の原理や動作について
・ 60
学びます。
後

4 ○

○

○

1
画像や映像の記録、伝送の方法について学
・ 30
びます。
前

2 ○

○

○

1
オーディオ技 スピーカやマイクロホン、アンプなどオー
・ 30
術
ディオ機器について学びます。
前

2 ○

○

○

○ 家電製品技術

1
テレビ、地上デジタル、HDD・BDレコーダな・ 60
ど家電製品技術を学びます。
後

4 ○

○

○

資格対策講座
１

1
・ 60
前

4 ○

○

○

1
・ 60
後

4 ○

○

○

○ ビデオ技術○○

各種資格取得のためのバックアップ講座です。
○

資格対策講座２○

オーディオアンプなど簡単な回路の組立を 1
電子工作実習通 じ 、 電 子 技 術 に つい て体 験的 に学 びま ・ 60
１
す。
前

2

○ ○

○

○

1
電子工作実習 イ コ ラ イ ザ ー ア ン プな ど回 路の 組立 を通・ 60
２
じ、電子技術について体験的に学びます。
後

2

○ ○

○

○

プログラミン
C言語プログラミングを行います。
グ実習

1
・ 60
後

2

○ ○

○

○

1
エレクトロニ デジタル回路、パルス回路、アンプなど電・ 60
クス基礎実験 子回路の動作を学びます。
後

2

○ ○

○

○

1
テクノロジー 部品や簡単な回路の動作を実験を通じ学び
・ 60
実習
ます。
前

2

○ ○

○

○

WindowsやOffice、インターネット利用上の 1
パソコン実習 マナー、エンジニアとしてのPCの利用方法 ・ 60を学びます。
前2○ ○1
イ ン タ ー ン 企業研修で実際の現場を学び、実践力のス
・ 30
シップ１
キルを高めます。
通1○

2
キャリアデザ 社会人として必要な知識や自己表現力など
・ 30
イン２を学びます。
前2 ○2
スポーツ実習 スキー&スノーボード教室などを実施しま
・ 30
２
す。
後

1

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○ ○

○ 英語２

2
英会話を中心に、テクノロジー分野の英語・ 30
表現力の応用を学びます。
前

2 ○

○

○

○

電子回路２

発振回路や電源回路、オペアンプを使用し 2た回路など、様々な電子機器の動作につい ・ 60て学びます。
前

4 ○

○

○

○

2
マイクロコン マイクロコンピュータのしくみや動作を学
・ 60
ピュータ
びます。
前

4 ○

○

○

○

2
光エレクトロ 光通信や半導体レーザなどについて学びま
・ 30
ニクス
す。
後

2 ○

○

○

○

2
通信システム 携帯電話などにも用いられる通信技術を学
・ 30
１
びます。
前

2 ○

○

○

2
通信システム 通信技術の応用、実際の通信機器について
・ 30
２
学びます。
前

2 ○

○

○

○

計測技術

2
電子機器の計測方法、計測器の原理などに・ 30ついて学びます。
後

2 ○

○

○

○ 電子回路設計

2増幅回路や発振器などの設計方法を学びま
・ 30
す。
前

2 ○

○

○

カーナビゲーションシステムなど電波応用 2○ 電子応用技術 技術など様々な電子技術の活用法を学びま ・ 60
す。
後

4 ○

○

○

○

2
オーディオ・ ホームシアターなど、デジタルAV技術を学
・ 60
ビデオ機器 びます。
前

4 ○

○

○

○

スマートハウスなどの技術を中心に、家電 2
スマート家電製品エンジニア・スマートマスターを目指 ・ 60
技術
します。
後

4 ○

○

○

○

資格対策講座
３

2
・ 30
前

2 ○

○

○

各種資格取得のためのバックアップ講座で
す。

○

○

資格対策講座
４

2
・ 60
後

4 ○

○

○

○

資格対策特別様々な資格対策を行います。
講座

2
・ 30
前

2 ○

○

○

2
エレクトロニ スマートフォンなどで使われる通信技術の・ 30
クス通信実験 実際を学びます。
後

1

○ ○

○ ○

2
電子回路製作 増幅回路や発振器などの設計・製作を行い
・ 60
実習
ます。
前

2

○ ○

○ ○

○

2
デジタルテク デジタルフィルタなどDSPの基礎などのデジ・ 60ノロジー実験 タル技術を実験します。
前

2

○ ○

○

○

2
家電機器修理 テレビなど家電製品の故障発見・対応など
・ 30
実習について実習します。
前

1

○ ○

○

ホームエレク2
ホームシアターや地デジなどの技術を実習○ トロニクス実
・ 60
します。
験
後

2

○ ○

○

2
ものづくりを通じ、２年間で習得した技術
・ 120 4の集大成します。
後

○ ○

○ ○

○

○

○

卒業製作

○

2
イ ン タ ー ン 企業研修で実際の現場を学び、実践力のス
・ 30
シップ２
キルを高めます。
通
合計

46

科目

1

○
2,190

○
時間( 118○
単位)

卒業要件及び履修方法
授業期間等
2期
卒業時に必修科目1,110時間(61単位)、選択科目600時間(29単位)以上を取得し、 １学年の学期区分
合計1,710時間(90単位)以上を取得すること。
１学期の授業期間
15週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。