ハロッドの「比較生産費説」解釈についての一試論─ リカードからハロッドへの展開 ─

伊

藤

正

哉

はじめに
今日 R. F. ハロッドは経済成長論の開祖として知られている。だが彼の最初の著作は、1933 年に発表された『国際経済学』（Harrod 1933）であった。同書は 1939 年、57 年、73 年の 3 度の大きな改訂とともに版を重ねた。
また、彼には国際通貨制度に関する著作も多数ある。彼の師 J. M. ケインズと同じく、ハロッドにとっても、国際経済の分野は終生の関心事であったといって過言ではないだろう。
では、国際経済の分野においてハロッドはいかなるヴィジョンをもっていたのだろうか。国際通貨制度改革や国際資本移動規制をめぐって今日な
お耳目を集めるケインズの国際経済論を、彼はどのように継承し発展させたのだろうか。これらの問いへの答えの中に、われわれは、ハロッド独特の国際経済認識や今日的な政策含意を見いだすことができるだろう。しかしながら、ハロッド国際経済論に関する研究は比較的手薄であり、上記の問いに対する明確な答えはまだ出されていない。とりわけ彼の国際貿易論
については、国内外を通して依然として十分な検討を受けていないように見受けられる1）。貿易論におけるハロッドの理論枠組みに対するわれわれの理解が不十分なままであるならば、その上に立つ彼の国際経済論に対するわれわれの理解もまた、不十分なままに残されるだろう。そこで本稿は、1933 年の『国際経済学』初版における彼の「比較生産費説」解釈を検討対象とし、その基本的特質を明らかにすることを目的としたい。
89

そのために本稿は、D. リカード本来の「比較優位の原理」を比較対象に据え、次のような問題意識から、リカードからハロッドへの「比較生産費説」の展開について考察することにしたい。すなわち、18 世紀初頭に確立されたリカード「比較優位の原理」に対する 20 世紀初頭におけるハロッドの再解釈は、イギリス経済ひいては世界経済の基礎構造の変化によって促されたものと考えることはできないだろうか。本稿は、リカード
からハロッドへの「比較生産費説」の展開を促した史的要因について、ひとつの解釈ないし仮説を提起し、そこからハロッドの「比較生産費説」解釈の基本的特質に接近してみたいと考える。
以下、第 1 節では、通説的解釈との差異という視点からリカード「比較優位の原理」の原型理解と呼ばれるものを紹介する。第 2 節では、『国際経済学』初版におけるハロッドの「比較生産費説」解釈を提示する。第3 節では、リカードとハロッドに共有される現実的基盤ないし経験的基礎として「商人主導型の産業構造調整」というべきものが見いだされることを示す。第 4 節では、まずリカードからハロッドへの理論的展開を促した
史的要因として公式・非公式のイギリス帝国の肥大化があったという仮説を立てる。その上でハロッドが提示する「比較生産費説」は、イギリス本
国と植民地との関係をモデル化したものであり、彼はかかる関係性をともなった「海外投資主導型の産業構造調整」をみずからの経験的基礎に据えていたという解釈を提起する。結論として本稿は、先進国と途上国との関係性に対する着眼に、彼の「比較生産費説」解釈の基本的特質を求めることになる。
ところで、リカードじしんは「比較生産費」という語を用いたことはなく、もっぱら「比較優位」という語を用いていた2）。そこで本稿は、リカード本来の理論を「比較優位の原理」として言及し、それ以降の通説的解釈やハロッドのモデルについては「比較生産費説」として言及すること
にする。

90

ハロッドの「比較生産費説」解釈についての一試論

１．リカード「比較優位の原理」の原型理解
リカードの「比較優位の原理」については、リカード本来の原型は、J. S. ミル以降の標準的なリカード解釈、すなわち教科書に見られる新古典派的定式化とは異なるものであったことが、多くの論者によって指摘されている3）。日本で最初にリカードの原型理解と通説的な変型理解とを明確に区別したのは行沢健三であった（行沢 1974）。海外では R. ラフィン
が、行沢とほぼ同じ解釈を約 30 年遅れて提起することになった（Ruffin2002）4）。本節では「比較優位の原理」の原型理解と変型理解について簡潔に説明しよう。
表1
ポルトガル
イングランド

ワイン
80
120

クロス
90
100

注）表の数字は原型理解ではハワイン X 単位、クロス Y
単位の生産に必要な労働量（人／年）を示し、変型理解では各商品 1 単位の生産に必要な労働量（単位労働係数）を示す。

原型理解と変型理解の決定的な違いは、表 1 に示されるようなイギリスとポルトガルのワインとクロスに関する「4 つの数字」が何を意味するかである。原型理解によれば、それらは各商品の特定量の生産に必要な労働量を表す。これに対して通説的解釈ないし変型理解によれば、それらは各商品の 1 単位の生産に必要な労働量、すなわち単位労働係数を表す5）。
かかる「4 つの数字」の解釈に関する違いは、リカードじしんの議論の中に商品の国際交換比率への明示的な言及がないことに由来している。
すなわち行沢によれば、変型理解は、イギリスとポルトガルの貿易開始前の状態をまず想定し、それから貿易開始以後に決まるはずの 2 国間の交易条件について、その決定要因についての説明がないとしてリカードを批判する。そして「イギリスは、80 人の労働の生産物に対して、100 人の労働の生産物を与える」という文面から、変型理解は、リカードはワイン 191

単位：クロス 1 単位の交換比率を前提としていたと解釈する6）。
これに対して行沢は、リカードの議論は、現実の世界市場で成立している特定の商品交換比率を前提とするものであると主張した。すなわち、世界市場ではワインの「所与の数量」がクロスの「所与の数量」と交換されている7）。ラフィンもまた、ワイン X 単位：クロス Y 単位という国際交換比率が現実に成立していることが、リカードの議論の出発点にあると主張する。両者によれば、世界市場で成立している交換比率にしたがって、
イギリスは、年間 100 人の労働量を投下して生産される特定量のクロスをポルトガルに輸出し、ポルトガルで 80 人の労働量を投下して生産される
特定量のワインを同国から輸入する。このときワインとクロスの国際交換比率は、各々の特定量を X と Y ととるならば、X：Y である。
かくして原型理解によれば、ワインとクロスという 2 つの商品の国際交換比率は、リカードにおいて「4 つの数字」の提示の前にすでに確立されており、それにもとづいて、各商品の特定量が各国内で生産される場合の投下労働量が 4 つの数字として例示される。それが表 1 である。
表 1 の条件下では、イギリスは Y 単位のクロスを 100 人の投下労働量で生産して輸出し、ポルトガルからワイン X 単位を輸入している。X 単位のワインは、イギリスで生産されるならば、120 人の投下労働量を必要とする。したがってイギリスは、ポルトガルとの貿易によって、120 人から 100 人を差し引いて 20 人分の投下労働量を節約しながら、ワイン X 単
位を入手できる。この労働量の節約が、イギリスにとっての貿易利益である。
同様にポルトガルについて考えよう。表 1 の条件下では、ポルトガルは、X 単位のワインを輸出し、Y 単位のクロスを輸入している。ポルトガ
ルは、もし Y 単位のクロスを自国で生産するならば、投下労働量 90 人を必要とする。したがって、80 人分の投下労働量で生産された X 単位のワインを輸出し、Y 単位のクロスを輸入することによって、差し引き 10 人分の労働量を節約することができる。この労働量の節約が、ポルトガルに92

ハロッドの「比較生産費説」解釈についての一試論

とっての貿易利益である。
要するに、原型理解によれば、リカードはまず貿易参加国に対して商品の国際交換比率を外生変数と位置づけ、それに応じた各商品の特定量を各国内で生産する場合に必要となる投下労働量、つまり各商品の国内価値を求めた。それから彼は、各国における貿易利益を単純に引き算で導出したのである。
これに対して、行沢のいうリカードの変型理解は、商品の国際交換比率を未決定とした上で、まず貿易参加国間における単位労働係数の比率の比較によって各国の比較優位品目を特定し、それから交換比率ないし交易条件を求める、というように論理を進める。
すなわち、変型理解は、2 国における 2 商品の単位労働係数を、各国の比較優位を確立するための出発点とする。各国においてどの商品が比較優位をもつかを判定するためには、単位労働係数の比率、すなわち生産費比率を 2 国間で比較する必要がある。表 1 のケースでは、生産費比率の分子にワインの単位労働係数、分母にクロスの単位労働係数をとり、2 国の相対的なワイン生産費の大きさを測ると、ポルトガルは 80/90、イギリスは120/100 となり、ポルトガルのほうがワインの生産に比較優位をもつことがわかる。しかしながら、ある国のある商品の相対的生産費が、他国よりも低いという事実のみから、その国はその商品の生産に特化し輸出している、あるいはすべきであるという結論を導くことはできない。こうした結論を導くためには、2 商品の国際交換比率を考慮に加えなければならない。
ワイン価格というのは、交換比率が 80 ≦クロス価格≦ 120
100 という条件を満たさない場
90

合には、2 国間で貿易は行われないからである。そこで貿易の実現可能性、
ならびに各国における貿易利益の分配という問題を解明するため、相互需要の概念の導入によって、交換比率ないし交易条件を比較優位品目と同時に決定する必要が生じる。かくして、リカードの「4 つの数字」を単位労働係数と見なす帰結として、相互需要にもとづいて無時間的に成立する交易条件にしたがって、2 つの国が商品交換を行うという貿易像が生まれる。
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リカード「比較優位の原理」の変型理解とは、つまるところ今日の国際経済学の標準的テキストに見られるリカード・モデルに等しいといってよいだろう。先に触れたように、原型理解と変型理解とのもっとも大きな相違点は、商品の国際交換比率を体系の外生変数と見なすか、あるいは内生変数と見なすかである。またこれに付随して、リカード本来の論理では、貿易参加国間の生産費比較は、絶対的か相対的かを問わず、貿易利益の確定において不要であるということを強調しておく必要がある8）。原型理解によれば、任意の一国は、世界市場における商品交換比率を所与として、自国内で各商品を生産する場合の投下労働量を比較することによって、自国の貿易利益を導出することができる。すなわち、貿易利益の導出は自国内で完結する。かかる相違点は、世界市場への任意の国（リカードの例ではイギリスとポルトガル）の参入を分析対象とするか、孤立した 2 国間での貿易を分析対象とするか、という分析対象の違いに由来するものと見ることができるだろう。この点は、ハロッドの「比較生産費説」解釈に関連してくる。つづいてハロッドの「比較生産費説」解釈を見よう。
２．ハロッドの「比較生産費説」解釈
本稿は、冒頭に述べたように、1933 年に発表された『国際経済学』初版を検討対象としている。同書は、貿易論だけを見ても多岐にわたる内容をもつものであるが、ハロッドの「比較生産費説」解釈の基本的特質を明らかにするという本稿の目的に照らして、彼の貿易論の骨子となる基礎的なモデルに議論の焦点を絞ることにしよう。
ハロッドは、手はじめとして A と B の 2 財をイギリスと外国が交換するというモデルを用いて「比較生産費説」を解説しようとする。解説にあたりハロッドは、まず国内での 2 財の相対的な生産費を求める。生産費をいかなる尺度で測定するかが問題となるが、ハロッドは暫定的に「労働日」、すなわち 1 日あたりの賃金で貨幣的生産費を実質化すると述べている（Harrod 1933, p. 13）。
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ハロッドの「比較生産費説」解釈についての一試論

さらにハロッドは、財の単位を次のように定義する。すなわち彼は、まずイギリスにおける A 財の 1 単位の生産費を x とおき、x の生産費を要する B 財の量を、B 財の 1 単位と定義する。
つづいて海外に視点を移すと、ハロッドは、イギリスにおいて定義された A 財 1 単位の外国における生産費を y とおく。そしてあくまで一例として、外国における B 財 1 単位の生産費を 2y とする（表 2）。ここでハロッドは、自国と外国において各種生産要素の相対価値が異なっているな
らば、実質費用測定のための共通単位を見いだすことができないことから、x と y のどちらが絶対値で大きいかを問わないことを強調している。
表2
A財
B財

イギリス
x
x

海外
y
2y

注）各変数は各財の生産費（限界費用）を示す。
出所 Harrod（1933, p.17）

表 2 のケースでは、「イギリスは海外の B 財の生産を引き受け、海外は
それを A 財と交換すると、純利益がある」（ibid., p. 18）。イギリスは、xの費用に相当する生産資源を A 財の生産から解放し、それを B 財の生産に配分する。同じく海外は、2y の費用に相当する生産資源を B 財の生産から解放し、それを A 財の生産に配分する。すなわち、イギリスは B 財の生産を引き受け、海外は A 財の生産を引き受ける。そうすれば、確かに全体として生産の純増、あるいは総生産量を貿易前後で一定とすれば生産資源の節約があるといえる。
かくしてハロッドは、財の国際交換比率に触れることなく、自由貿易が行われると生産の移転によって純利益が発生すると主張する。彼のいう貿易利益とは、交換による利益というよりはむしろ、端的に労働の国際分業の観点からの利益なのである。
表 2 の条件下で貿易が進むと、各財の限界費用は変化していく。ここで95

は費用逓増の法則にしたがって限界費用は増産にともない逓増し、減産にともない逓減すると仮定する。すると次のようになる。「利得を生む貿易
すべてが行われるとき、費用比率はもはや海外のそれと異ならないだろう。一国は同国の費用比率が海外のそれと同じになるまで、各商品の生産を拡大または縮小させるべきであり、生み出された余剰を輸出し、不
4

4

4

4

4

4

4

4

足を輸入すべきである。……この原理は比較生産費の法則として知られ、リカードに負っている。それは依然としてこの主題の基本原理である」（ibid., p. 19〔強調原文〕）。
ハロッドはそういうが、彼の議論は、前節で見られたリカードの原型とは明らかに別物である。ハロッドは、貿易財の国際交換比率を視野の外におき、もっぱら労働の国際分業という視点から、世界規模での生産量の純増または生産資源の節約を自由貿易の利益として定義している。いうなれば、貿易を通した効率的資源配分による生産性上昇によって、全体としての世界は自明的に利益を享受できるのである。
つづいて、任意の一国にとっての貿易利益をより具体的に把握するた
め、ハロッドは次のようなモデルを提示する。それは小麦と石炭の 2 財が貿易対象となり、イギリスとその他世界が 2 財を交換するというモデルである。このモデルは表 3 と表 4 によって表される。表 3 は貿易開始前の状態を表し、表 4 は貿易が十分に進んだ状態を表す。表 3 に示される生産費比率によれば、イギリスは石炭を海外に輸出し、海外は小麦をイギリスに輸出することになる。
表3
イギリス

表4
海外

イギリス

海外

小麦

x

y

小麦

0.25x

1.075y

石炭

x

5y

石炭

1.16x

4.984y出所

Harrod（1933, p. 21）

共通生産費比率（国際交換比率）1：4.64
出所 ibid., p. 22

表 3 と表 4 では、貿易開始前後で、小麦と石炭の世界全体での総産出量96ハロッドの「比較生産費説」解釈についての一試論は不変であると仮定される。よってイギリスの小麦生産量が減少した場
合，それは海外の小麦生産量の増加によって相殺され、イギリスの石炭生産量が増加した場合、それは海外の石炭生産量の減少によって相殺される。また財と生産要素の完全競争が仮定される。よって一国内の 2 財の価格比は、それらの限界費用の比率と比例的である。
貿易開始前において、イギリス以外の世界における 2 財の生産量は、イ
ギリスの生産量の 10 倍の大きさであったと仮定される。よってイギリス
から海外の土地へ所与の「生産の移転」があった場合、イギリスの生産量
変化率は、海外の生産量変化率の 10 倍となる（ibid., p. 25）。
生産費に関しては次のように仮定される。費用曲線は線形であり、小麦の費用曲線の勾配は、石炭の費用曲線の勾配と等しいと仮定される。また、海外の生産規模はイギリスの 10 倍であるということから、イギリスの 2 財の費用曲線の勾配は、海外の費用曲線の勾配の 10 倍であると仮定される。よって生産量が 1 単位変化したときの生産費の変化は、イギリス
において海外の 10 倍の大きさである。
両産業において費用逓増が仮定されることから、貿易が進むとイギリスの石炭の限界費用は逓増し、小麦の限界費用は逓減していく。海外では逆である。そして貿易が十分に行われ、表 4 に示されるようにイギリスと海外との生産費比率が均等化したとき、イギリスおよびその他世界の貿易利益は最大となる。
さて以上の仮定から、イギリスの貿易利益は次のように計算される。まずハロッドは、イギリスにおける石炭の追加的な生産量の単位費用を計算する。表 3 と表 4 によれば、イギリスにおいて追加的に生産される石炭の限界費用は、貿易開始前の x から最終的に 1.16x へと上昇する。そして「追加的石炭を生産する国にとっての単位あたり費用は、x と 1.16x の間のどこかである」（ibid., p. 27）。ハロッドは、もっとも単純な仮定として中間点の 1.08x を、石炭の追加的生産の平均費用、すなわち単位費用としてとる。
97小麦についても、その放棄された分量の単位あたり生産費を計算できる。小麦生産の減少分をイギリス国内で生産すると、表 3 と表 4 に見られるように、限界費用は 0.25x から 1x へと上昇する。よって石炭の場合と同様に考えて、その中間点である 0.625x が、貿易開始によってイギリスが放棄した小麦の単位費用である。
つづいてイギリスが、石炭との交換によって、海外から小麦を獲得するために必要となる単位あたりの費用を計算しよう。生産の相互移転が進んで表 4 に至ると、イギリスと海外における 2 財の生産費比率は均等化し、全体としての世界において共通の国際交換比率が確立される。イギリスの
石炭は 1：約 4.64 という比率で、海外の小麦と交換されることになる。すなわち、石炭 1 単位と交換される小麦の分量は 4.64 単位である。そして、追加的石炭の単位費用は 1.08x であった。したがって、1.08x ÷ 4.64 ＝0.233x が、イギリスにとっての小麦の単位費用となる。小麦を国内で生産した場合の単位費用は 0.625x であったので、イギリスは、自国で生産する場合に必要となる費用の 37.3％（＝ 0.233x/0.625x）、すなわち生産費を 62.7％節約して、小麦を入手することができる。この生産費の節約、つまりは生産資源の節約が、イギリスの貿易利益である9）。
イギリス以外の世界においても貿易利益は生じており、同じように計算することができる。海外の追加的な小麦生産の単位費用は、表 3 に示される限界費用 y と表 4 に示される限界費用 1.075y との中間点である 1.0375yとなる。表 4 に示される交換比率によれば、小麦 1 単位に対して約 0.2155単位の石炭が交換される。したがって海外において、イギリスの石炭を1 単位入手するために必要な費用は 1.0375y ÷ 0.2155 ＝ 4.81y である。他
方、海外が生産を放棄した分量の石炭を生産するとすれば、その単位費用は、表 3 に示される限界費用 5y と表 4 に示される限界費用 4.984y との中間点である 4.991y となる。よって海外は、貿易開始前と比較して約96.4％（＝ 4.81y/4.991y）の費用で石炭 1 単位を入手でき、費用を約 3.6％節約できる。
98

ハロッドの「比較生産費説」解釈についての一試論

以上の計算からわかるように、リカードと同じくハロッドもまた、生産資源の節約を任意の一国における貿易利益と考えるのである。
ハロッドの立論では、表 4 の状態、すなわち「完全な貿易が行われるとき」、はじめて全体としての世界において共通の国際交換比率が確立される。それならば、貿易開始時にイギリスは、どのような交換比率で貿易を行うのだろうか。ハロッドは、必ずしも明言しているわけではないが、海外に比べてイギリス国内の市場規模が小さいことから、いわば小国の仮定によって、貿易開始時においてイギリスは、海外の生産費比率にもとづいて海外で成立している交換比率によって貿易を行う、つまりはイギリスが海外市場に進出すると想定していると考えられる10）。だとすれば、海外諸国においては、イギリスとの貿易を開始しても、その時点において明確な貿易利益は存在しない。だが明確な貿易利益がなくとも、イギリスとその他世界における各財の質を同一と仮定し、輸送費を捨象するならば、海外諸国が既存の価格比率でイギリスと取引をすることに支障はないだろう。
そして、貿易開始とともに徐々にイギリスと海外との間で相互に「生産の移転」が進み、海外諸国全体の生産費比率が次第に変化していくと、海外にも貿易利益が生まれることになる。
ハロッドの「比較生産費説」解釈の骨子は以上である。彼の議論の特徴
として、さしあたり次のような点を挙げることができる。まず、ハロッドのモデルは 2 国間貿易ではなくイギリス対その他世界であるという点が特徴的である。またハロッドは、諸財に対する世界の総需要を一定と仮定
し、もっぱら生産費比率すなわち供給条件によって国際交換比率が決定されると考える点も、特徴的である。このことから、任意の一国の貿易利益は何よりまず生産資源の節約にあるということが明らかとなる。この点は、リカード本来の「比較優位の原理」と共通する理論的特徴である。ハロッドによれば、労働の国際分業、ひいては世界的な生産資源の最適配分によって、全体としての世界において生産資源が節約される。そしてその上で、世界各国における生産資源の完全雇用が実現されるならば、世界99

はますます豊かになるだろう11）。これこそが、ハロッドが描く自由貿易のヴィジョンなのである。
３．リカードとハロッドに共有される経験的基礎
これまで見てきたように、リカードとハロッドそれぞれの理論じたい
は、前提となる価値論の違いをはじめとして明らかに異質のものであり、彼らの理論の表面上の差異を逐次取り上げて検討することは、あまり生産的ではないと思われる。むしろハロッドの「比較生産費説」解釈の特質を解明するためのアプローチとしては、理論上の差異を直接的に比較するのではなく、彼らの理論に含意される現実の経済基礎構造の異同に着目し、いわば理論の現実的基盤ないし経験的基礎という視点から、リカードからハロッドへの理論展開の史的背景を考察してみることが有効であると考えられる。そこでかかる方針にもとづいて、まず本節では、リカードとハロッドそれぞれの基礎にあったと考えられる現実の具体的な貿易過程について検討し、両者の理論において共有されるひとつの経験的基礎を明らかにしてみたい。
「比較優位の原理」あるいは「比較生産費説」の経験的基礎に着目するならば、手はじめに次の問題を検討しておく必要があるだろう。すなわ
ち、実際に貿易を行う主体は誰なのだろうか。「比較生産費説」の教科書的な通説においては、貿易があたかも国家間の物々交換のように論じられているように見受けられる。だが、現実の貿易は物々交換ではないことは明らかである。そこで、リカードにおいて想定された貿易の担い手は商人であったという事実に改めて注目しよう。リカードによれば「貿易上の取引はすべて独立の取引である。商人がクロスをイギリスで 45 ポンドで買い、そしてポルトガルで通常利潤をともなって売ることができるかぎり、彼はそれをイギリスから輸出し続けるであろう」（Ricardo 1817, 邦訳上巻
195 ～ 196 頁）。この文言は、リカードが国際貿易を物々交換と見なしていないことを示す一例である12）。彼の議論では、あくまで貨幣ないし為替100

ハロッドの「比較生産費説」解釈についての一試論

手形を媒介として、商人が輸出入を行うと想定されているのである13）。
ハロッドもまた次のように述べている。「一国は、貿易業者（trader）
が、母国で見慣れているものと大きく異なる価格比率が海外に存在するのを見つけたとき、海外貿易によって利益を得る。貿易業者は安いものを買
い、高いものを売る。高い点と低い点の間のギャップが大きいほど、そして影響を受ける商品がより重要であるほど、貿易からの利得はより大きいだろう」（Harrod 1933, p. 34）。ハロッドにおいても、実際に貿易を行う主体はあくまで貿易商人であると想定されている。ハロッドのモデルと関係づけるならば、まず注目すべきは、彼の立論において貿易の始まりはイギ
リス本国によるその他世界の市場への進出となっていることである。イギ
リス商人が、海外の商品市況を見ながら輸出入を行っていく過程で、いわば商人主導によって、イギリスと諸外国における諸財の生産費比率は変化
し、全体としての世界の産業構造は調整されていく。このとき各国の生産者は、世界市場の財価格を見てどの財をどれくらい生産するかを決定しているのではない。彼らは情報の伝達を含めた商人との取引を通じて、生産に関する意志決定をしていくことになる。
かかる「商人主導の産業構造調整」は、後述のように、ハロッドの時代においては後退しつつあったと考えられる。だが、少なくともリカードの時代においては、比較優位の連結環として、商人がきわめて重要な位置を占めていたことは想像に難くない。商人の裁定利益の追求の結果として「ぶどう酒はフランスとポルトガルで造られるべきだ、穀物はアメリカとポーランドで栽培されるべきだ、そして金物類やその他の財貨はイギリ
スで製造されるべきだ」というような国際分業体制が構築されるのである
14）。
（Ricardo 1817, 邦訳上巻 190 頁）

これまでの議論を整理しよう。リカードはイギリスとポルトガルとの貿易における商品交換比率を世界市場の存在をふまえて与件化したのに対して、ハロッドは、イギリスとその他世界との貿易を念頭におき、その他世界で成り立っている国際交換比率をイギリスに対して与件化する。さらに101リカードとハロッドはともに、貿易商人が、自国と海外との価格差を見て、裁定利益を目的として輸出入を行うと想定する。そしてその過程の中で、全体としての世界において産業構造に変化が生じ、労働の国際分業が確立されていくという認識を、彼らは共有している。かくして「商人主導型の産業構造調整」は、リカードとハロッドにおいて共有される分析視角であり、リカードからハロッドへと継承されたひとつの経験的基礎として位置づけることができるのである。
４．リカードからハロッドへの展開における史的要因「比較生産費説」に含意される「商人主導型の産業構造調整」をリカー
ドからハロッドへの継承面と見なすならば、ハロッドの議論には、リカードからの転換と見ることができる固有の特質も存在している。以下、リカードからハロッドへの「比較生産費説」の展開について、ふたたび経験的基礎という視点から、検討していこう。
いま一度ハロッドの議論を振り返ろう。ハロッドによれば、世界市場の取引対象となる財の生産に関して、全体としての世界において貿易を通して「生産の移転」が行われる。そして貿易が十分に行われたとき、世界各
国の生産費比率は共通化し、労働の国際分業がもっとも効率的なかたちで確立される。ここで、ハロッドの議論には「生産の移転」という語句が散見される点に改めて注目しよう。第 2 節で見られたように、ハロッドは商品の交換比率に触れることなく、労働の国際分業が行われるならば、貿易利益は互恵的に発生すると論じていた。彼は自由貿易の利益をいわば自明視していたのである。その上で彼は、労働の国際分業による利益の発生を「比較生産費の法則」と名づけ、それをリカードに負う国際貿易論の主題として位置づけていた。要するに、ハロッドにおいて貿易とは、交換であると同時に（あるいはそれに先立って）「生産の移転」であり、商人の裁定利益の発生と同時に（あるいはそれに先立って）世界の生産資源の効率配分を直接的に導くという側面をもつのである。
102

ハロッドの「比較生産費説」解釈についての一試論

以上をふまえて本稿は、牽強付会のそしりを覚悟の上で、次のような論点を提起してみたい。すなわち、ハロッドが「比較生産費説」として示す
モデルは、当時のイギリス帝国をモデル化したものであり、イギリス本国と、公式・非公式の帝国各地との貿易を念頭においたものであったと考えることはできないだろうか15）。さらには、19 世紀半ば以降の国際資本移動の活発化を背景として、ハロッドのモデルは、「商人主導型の産業構造調整」だけでなく、イギリス海外投資によって主導される産業構造調整を基礎としていると考えることはできないだろうか。そして、リカードからハロッドへの展開を促した史的要因、別言すれば、理論の変容の基底にある現実的な基盤として、19 世紀半ば以降の世界経済構造の変化があったのではないだろうか。以下、これらの点について検討しよう。
まず、ハロッドの『国際経済学』初版は 1933 年に出版されたことを思いだそう。周知のように、1930 年初頭はイギリス経済にとって激動の時期であった。1931 年にイギリスは金本位制を離脱し管理通貨制に移行した。また同年にはウェストミンスター憲章が発せられ 32 年にはオタワ会
議において帝国特恵関税制度が成立し、33 年にはイギリス本国と自治領
諸国（カナダとニューファンドランドを除く）ならびに公式・非公式の属領とによってスターリング・ブロックが形成された。かかる時代状況において、ハロッドのように、もっぱら経済的利益の観点から自由貿易の望ましさを説くことには、特別な意義があったはずである。何よりまず、彼の貿易論は、欧米諸国における保護主義と結びついた帝国主義への批判と国際的な平和と協調の必要性を含意するものと見ることができる16）。つまり、彼の議論は文字通りの「全体としての世界」をモデル化し、このもっぱら規範的な視点から構築された理論的仮構を通して現実世界を認識しようとするものと見なすことができるだろう。これに対して、規範的視点というよりはむしろ、何らかの現実的な基盤にもとづいて経験的に理論が構築されていると見ることもできるだろう。すなわち、労働の国際分業にもとづく互恵的利益というヴィジョンの現実的な妥当性の観点から、あるい103

は次善の策として、ハロッドは、自由貿易地域としてのイギリス帝国をみずからの理論の経験的基礎に据えていたと解釈することもできるだろう
17）。ハロッドが『国際経済学』初版において、かかる解釈について何らかの示唆を与えているわけではないことは強調しておかなければならない。
だが本稿はあえて、ハロッドの貿易論は、イギリス帝国を前提としていたものとして解釈したい。ひとつの傍証として、戦後の彼の文章を見よう。
呼び方の適否は別として、イギリスの帝国主義といわれるものは近年においては 2 つの局面をもっていた。すなわち一方においては、王冠の下における完全な自由国家の共同団体という面があった。他方では、少なくとも原始社会の文明化のために必要なものを与えるために、代々のイギリス国民がたゆまず、しかもきわめて献身的な努力を忠実に重ねてきた結果として具現されたものであるという面があった。イギリス人はこれを世界史上比類なき価値あるものと見なし、大きな誇りとしている。
このことは今日においても依然そうである（Harrod 1953, 邦訳 148 頁）。
この文章は、1950 年代初頭、アメリカによる帝国特恵関税撤廃の要求に対する批判の文脈で書かれたものである。ハロッドは、アメリカの要求に対して、ドル不足問題と旧植民地諸国に対するイギリスの経済的責務という 2 つの点から反論している。是非はともかくハロッドの認識では、イ
ギリス本国は、「文明化」のために必要な物資を植民地に輸出してきたのであり、また植民地がポンドを取得するため、彼らの生産物を積極的に輸入してきたのであった。かくしてハロッドがイギリスの貿易を論じるときには、植民地ないし現代の英連邦に属する発展途上国の存在が、つねに意識の中にあったといっても過言ではないと思われるのである18）。
要するに、リカードからハロッドへの「比較生産費説」の展開のひとつの史的要因には、イギリス帝国主義があったと考えられる。そして帝国の肥大化に付随して、19 世紀半ば以降の国際資本移動の活発化もまた、ハ104

ハロッドの「比較生産費説」解釈についての一試論

ロッドの理論の基礎にあると考えられる。
周知のようにリカードは、労働の国際移動はいうまでもなく、資本の国
際移動もまた現実的に困難であると見なした。すなわち、「経験の示すところでは、資本がその所有者の直接的管理下にない場合の想像上または実際上の不安定は、あらゆる人が、自分の出生し親類のいる国を去って、固定化したすべての習慣をその身につけたままで、異国の政府と新しい法律とに身を託すことに対して抱く自然的嫌悪とともに、資本の移住を阻止するものである」（Ricardo 1817, 邦訳上巻 193 頁）。よってリカードは、生産要素の国際移動不可能性を彼の貿易論の前提とした。しかしながら、19
世紀半ば以降、蒸気船の普及や海底ケーブルの敷設などに象徴される交通・通信革命によって、資本移動に対する情報的障害と物理的障害そして感情的障害は、相当程度低くなっていた。C. K. ホブソンによって指摘されるように、19 世紀中頃には J. S. ミルがリカードの前提の妥当性が崩れつつあることを認めていた19）。
国際資本移動は、1870 年代から世界規模で急激に活発化する。ヨーロッパ諸国やアメリカでは、間接投資だけでなく現地生産を行う多国籍企業が登場しはじめた。イギリス企業による海外直接投資も 1890 年代から活発化した20）。マラヤでの錫とゴムの生産によって象徴されるように、イギリ
ス企業の海外進出が、進出先の植民地化と平行して行われるという事例もあった。J. A. ホブソンの表現を借りれば、イギリス帝国の領土拡大は、本国による統治を通して直接・間接投資に関する種々の不確実性の軽減に直接寄与するものであり、その意味でそれは資本家階級によって主導されたものと見ることもできる。
20 世紀に入ると、イギリスの海外投資は、製造企業に加え、商社によっても行われるようになった。「伝統的な植民地商社が従来の商品貿易
からゴム、コーヒー、紅茶などのプランテーションや製造業、港運業など
現地の投資に重点を移行し、類型の異なる投資グループとして登場した」（杉山 2014, 186 頁）。20 世紀に至って貿易商人が、商品貿易による裁定利105

益だけでなく、直接・間接投資による現地生産への関与から収益を得ようとしはじめたことは、リカードの時代からの変化として印象的である。
20 世紀に入って第一次大戦前までのイギリス海外投資の状況について、
C. K. ホブソンは次のように要約している。
イギリス資本家は主としてカナダと南アメリカに関心をもったが、イ
ンド、東洋、オーストラリア、アフリカの種々の地域に対して、そしてロシアに対してさえ、資本は大量に流入した。投資の対象と資本が信託された機関には、様々な種類があった。政府、州、自治体、外国で営業するイギリス株式会社、外国株式会社など、すべては資本を求めて互いに競争した。鉄道建設はおそらくなお資本を必要とするもっとも重要な対象であったが、しかし電機産業、鉱山業、公共事業、銀行、不動産業が非常に大きな重要性をもち、製造業および産業企業へのイギリス投資も急速に発展した。かくてイギリス海外投資の範囲は著しく拡大したの21）。
であった（Hobson 1914, p. 241-242）

これまでの議論を整理しよう。リカードからハロッドへと時代が変化していく中で、国際資本移動の活発化は、きわめて大きな経済基礎構造の変容であったと見るべきである。さらにまた、帝国主義的領土拡張と結びついた植民地投資が相当の規模で行われていたことも改めて注意すべきである。今日の言葉でいえば発展途上国に、多くの資本が流れていたのである。そして「イギリス海外投資の主要結果のひとつは、食糧と天然資源の供給を増加させたこと」であった（ibid., p. xix）。したがってハロッドが『国際経済学』初版を著した時代は、輸出市場としてはもちろん、原材料供給源としても、イギリス本国以外の世界としての公式・非公式の帝国各地が、本国にとって大きな重要性をもっていたわけである。
以上の議論をハロッドの「比較生産費説」モデルにもとづいて再述しよう。ハロッドのモデルはイギリス本国が海外に進出するという構成になっ106

ハロッドの「比較生産費説」解釈についての一試論ていた。イギリスは商品貿易だけでなく資本輸出によっても海外に進出する。世界の産業構造は、イギリス商人の裁定利益追求によって間接的に変化するだけでなく、原材料供給源の開拓をねらったイギリス製造企業ひいては資本家階級の直接・間接投資によっても直接的に変化していく。別言すれば、イギリス本国外の世界は、イギリスからの資本輸出によって、生産費比率を直接的に変化させていく22）。それと同時にイギリス本国も、海外投資を通して自国の生産費比率を変化させていく。そして、生産費比率がイギリス本国とその他世界との間で共通化したとき、全体としての世界において、本稿の解釈によれば公式・非公式のイギリス帝国全体において、生産資源の最適配分が実現され、労働の国際分業による貿易利益の最大化が諸地域において実現されるだろう。かくして「海外投資主導型の産業構造調整」もまた、ハロッド『国際経済学』初版におけるひとつの現実的な基盤、すなわち彼の理論の経験的基礎であったといえる23）。そして、
海外投資の背後にある先進国と発展途上国との関係性への着眼に、ハロッドの「比較生産費説」解釈の基本的特質を見いだすことができるだろう。
本節では、イギリス帝国の肥大化と国際資本移動の活発化が、リカード
からハロッドへの展開を促した史的要因となった、という仮説を提起した。そしてそこから、ハロッドのモデルの基底には、イギリス本国からの資本輸出によって主導される、自由貿易地域としてのイギリス帝国における最適資源配分というヴィジョンがあった、という解釈を提起した。こうした理解が妥当であるならば、ハロッドの「比較生産費説」解釈は、現代資本主義における先進国と発展途上国の関係性のひとつのかたち、いわばひとつの世界像を含意しているといえる。そしてこの世界像の承認から次のような問題が改めて浮かび上がる。すなわち、先進国と発展途上国を合わせた全体としての世界において、自由貿易と資本移動による生産資源の節約が実現されるならば、その節約された資源を世界のためにどう生かすべきか。この今日的に見ても重要な問題を、筆者はハロッド国際経済論の中心的な主題に位置づけたいと考える。
107

おわりに
本稿は、リカード「比較優位の原理」の原型とハロッドの「比較生産費説」解釈を示し、その上で、ハロッドの解釈の特徴として、生産資源の節
約を労働の国際分業によって実現するものとしての自由貿易というリカー
ド的ヴィジョンの継承があることを明らかにした。またリカードとハロッ
ドそれぞれの理論に通底する経験的基礎として「商人主導型の産業構造調整」があることを示した。
さらに、リカードからハロッドへの展開を促したひとつの史的要因は、
イギリス帝国の肥大化とイギリス海外投資の活発化であった、という仮説を提起した。そしてハロッドの「比較生産費説」は、イギリス帝国をモデル化したものであり、イギリス本国と植民地の関係性を前提とした「海外投資主導の産業構造調整」をみずからの立論の経験的基礎に据えていた、という解釈を提起した。そこから本稿は、先進国と発展途上国の関係性への着眼に、ハロッド「比較生産費説」解釈の基本的特質を見いだした。
以上本稿は、ハロッドの貿易論の基底にあったはずの世界像をあえて明示化しようと試みた。ハロッド国際経済論は、貿易論に加えて、貿易乗数
論として知られる貿易収支均衡化メカニズム論、ならびに国際通貨論をその構成要素としている。これらの議論もまた、本稿で示されたような世界像の上に成り立っていると考えられる。それならば、イギリス経済学者としてのハロッドは、帝国という歴史を自覚的に引き受けた上で、あるいは過去の帝国主義への反省という視座から、いかなる国際経済論を展開することができたのだろうか24）。このような問題意識から、筆者はひきつづき、ハロッド国際経済論の今日的意義、そしてその限界を検討していきた
いと思う。

108

ハロッドの「比較生産費説」解釈についての一試論

註1） ハロッド国際経済論全般については『国際経済学』の翻訳者である藤井茂による概説がある（藤井 1955）。またハロッド国際経済論の全体像の把握という点では中村（2008）も参考になる。本稿の検討対象となるハロッド貿易論
に関する先行研究としては Minabe（1971）と三辺（1975）がある。前者は、比較優位の源泉としての「特殊的要素」へのハロッドの着目を重視し、それを標準的なリカード・モデルに組み込み、それとヘクシャー＝オリーン・モ
デルとの比較を行っている。後者は、ヘクシャー = オリーンの定理ならびにサミュエルソンの要素価格均等化定理に対するハロッドの批判（Harrod1958）を紹介している。しかしながら、ハロッドによる「比較生産費説」の定式化における論理構成や立論の仕方、ならびにその特性を内在的に検討した研究は、筆者の知るかぎり、存在していないように見受けられる。『国際経済学』初版への書評、たとえば Haberler（1934）においても、ハロッドの「比較生産費説」解釈については触れられていない。
2） 田淵（2006, 201 頁）を参照。
3） 近年の研究では、Ruffin（2002）、田淵（2006）、福留（2007）、Meoqui（2011）が挙げられる。
4） リカードの原型の明示化じたいは、行沢によって指摘されるように Sraffa（1930）によって行われていた。ただし P. スラッファの目的はリカードの原型を明示することではなく、2 国間貿易において各国が相手国における価格比で貿易を行うと想定する、という J. S. ミルのいうリカードの誤謬が、リカード本人ではなく J. ミルのリカード解釈に帰せられるものであることを明らかにすることであった。
5） ラフィンによれば、イギリスとポルトガルとの間の 2 財の交換比率を 1：1 とし、表における各労働者人数を単位労働係数と見なす、という変型理解の先駆は J. S. ミルであった。Ruffin（2002, pp. 742−743）を参照。
6） 行沢（1978, 207 頁）を参照。
7） スラッファは、彼が提示する表において「所与の数量を生産するために 1 年間で必要な労働者の人数」と明記している。Sraffa（1930, p. 541）を参照。
8） ただし、リカードにおいて自国と他国との生産費比較という視点がまったくないわけではもちろんなく、むしろ決定的に重要といえる。註 3）で挙げられた諸研究によれば、リカードは「国際取引では投下労働価値説は成立しな
109い」という価値法則に関する難問に頭を悩ませた末に「比較優位の原理」に到達した。すなわち「彼の数値例の真の目的は、国内取引の価値法則、それゆえ彼の労働価値説は、国際交換には妥当しないという新命題を例証することである」（Mioqui 2011, p. 752）。要するに、リカードは国際貿易が「不等価交換」であることを明らかにするために「4 つの数字」を例示したのであった。さらに別個の主題として、貿易不均衡と正貨流出入メカニズムの分析においても、他国との生産費比較は不可欠である。よって本文は、あくまで任意の一国の貿易利益の確立において、他国との生産費比較は不要であると主張するにとどまるものである。
9） イギリス国内では、小麦価格は下落しているが、石炭価格は上昇している。
したがって国内の小麦市場および石炭市場の消費者余剰は増減しているはずである。しかしハロッドは、貿易利益の算定にあたり、これらを斟酌しない。
理由は次の文章の中にあると考えられる。「優良な炭鉱の価値の上昇による費用の増分は……これらの要素が受け取る報酬の上昇によって相殺され、われわれが貿易からの利得および損失を評価するとき、追加的費用として算入してはならない」（ibid., p. 26）。すなわちハロッドは、石炭価格の値上がりによる消費者余剰の減少は、炭鉱所有者のレントの増大によって補償され、小麦にいてはその反対であると想定していると考えられる。だが、こうした議論が成り立つためには、限界費用の増減は、もっぱら希少な生産要素、後のハロッドの言葉では「特殊的要素」の価値の変化にもとづくものであり、一般的な労働と資本に関しては、それらの限界生産性は一定であると仮定する必要があるだろう。いずれにせよ『国際経済学』初版における貿易利益の算定は、種々の問題を含むといわざるをえず、結局、同書の改訂版では除去されることになった。しかしながら、ハロッドの計算は、生産資源の節約が貿易利益である、というリカードの視点を彼が確かに継承していることを端的に示すものといえるので、本節ではあえて初版の内容を忠実に再現することにする。
10） 貿易の始まりとしてのイギリスの海外進出という視点は、後の議論における重要な鍵となる。
11） ハロッドは、1933 年の段階で、貿易と雇用量との関係についても検討課題として挙げている。彼は次のようにいう。「古典派経済学が関心をもたなかった
もうひとつの問題がある。彼らが関心をもった質問は次であった。労働およ110ハロッドの「比較生産費説」解釈についての一試論

び他の生産用役の雇用を相違なる職能間に配分するためには、何がもっとももよい方法なのか。さらなる問題がある。これらの生産用役が完全に雇用される条件は何か。国内の雇用の性質とともにその量が国際状況によって影響を受けることは、いまや一般に認識されている。雇用量と国際状況との関係を探求することが必要であろう」（ibid., p. 42-43）。かかる問題意識から、『国際経済学』初版の後半部では貿易乗数論の萌芽的な定式化が提示される。しかしながら、それはあくまで萌芽にとどまり、その十全な展開についてはケ
インズ革命を待たなければならなかった。1933 年初版とそれ以降の版との比較やハロッドへのケインズ革命の影響については、今後の検討課題としておこう。
12） 福留（2014）がこの点を強調している。
13） 輸出と輸入が独立的取引であるならば、それらが均等化する必然性はなく、貿易不均衡はつねに起こりうるだろう。そこでリカード貿易理論において、貿易収支の均衡化メカニズムとして位置づけられるのが、貨幣数量説にもとづく正貨流出入による物価調整である。貿易収支の均衡化メカニズムは、リカードあるいは彼によって代表される古典派理論とハロッドとの間の理論上の最大の断絶となるものである。これについては別稿を期したい。
14） 本文で引用されたリカードの文言がある段落の前半は次のようなものである。
「完全な自由貿易制度のもとでは、各国は自然にその資本と労働を自国にとって最も有利であるような用途に向ける。個別的利益のこの追求は、全体の普遍的利益と見事に結合される。勤勉の刺激、創意への報償、また自然が賦与した特殊諸力の最も有効な使用によって、それは労働を最も有効かつ最も経済的に配分する。一方、生産物の総量を増加することによって、それは全般的利益を広める。そして利益と交通という一本の共通の絆によって、文明世界の全体にわたる諸国民の普遍的社会を結び合わせる」（Ricardo 1817, 邦訳
上巻 190 頁）。「比較優位の原理」によれば、自由貿易が行われるならば、世界各国は、世界市場価格を所与として自らの比較優位品目の生産に部分的あるいは完全に特化する。かくて自由貿易は労働の国際分業を導き、労働の節
約あるいは生産量の拡大を世界各国にもたらす。かかるヴィジョンは「比較優位の原理」の基底にある労働価値説が、生産力の視点と価値の視点を兼ね備えるものであることを反映するものといえる。これに対して、ハロッドの「比較生産費説」解釈においては、投下労働量は限界費用におき換えられ、リ111カードのヴィジョンにあった生産力の視点が、より前面に押し出されることになったといえる。
15） 「非公式」の帝国とは、周知のように Gallagher and Robinson（1953）によって提起された概念である。ギャラハー＝ロビンソンによれば、「非公式」の属領であったラテン・アメリカは、第一次大戦前の時点でイギリス経済にとって大きな意義をもつものとなっており、イギリス海外投資の 4 分の 1 以上がそこに投資されていた（ibid., p. 10）。
16） 『国際経済学』初版の後半部では、国際通貨制度改革に関する議論に相当な紙幅が割かれている。そこでハロッドは後にクローリング・ペッグと呼ばれる制度を提唱し、国際協調による通貨管理を求めている。ハロッドの先見性を表す興味深い一例なので、彼の述懐を引用しておこう。「私はクローリング・
ペッグを 1933 年に提唱したことになっている。数年前、IMF がこの問題を検討しているときに「ハロッドが推奨した」というようなことをいったので、一体いつそんなことをいったのかと思って調べてみた。確かに 1933 年に私が書いた「インターナショナル・エコノミクス」という教科書の初版にそういうことが出ている。だがその後の版ではこの項ははずしてしまった。もっともIMF が認めてくれたので，新版には復活させている」（ハロッド 1972、8 頁）。
17） ここで「次善の策」という表現を用いたのは、ハロッドの回顧によれば、1932 年オタワ会議の時点で、自由貿易主義者としての彼は帝国特恵関税制度に強く反対していたという事実による（Harrod 1957, p. 233）。
18） さらにまた、ハロッドは、1960 年前後から始まるイギリスの共同市場加盟論
争において、イギリスの輸出先および輸入元が、旧植民地ひいては発展途上国からヨーロッパ先進国へと転換してしまう可能性を危惧し、途上国への負の影響という視点から、イギリスの共同市場加盟に反対の立場をとっていた。
これらのことから示唆されるように、ハロッドの国際経済論を今日改めて検討するにあたって、発展途上国に対する彼の認識を無視することはできないと考えられる。共同市場加盟論争におけるハロッドの立ち位置については、
井上（1999）を参照。
19） Hobson（1914, p. 70）を参照。
20） 尾上（1996, 第 1 章）によれば、19 世紀末から第一次大戦前までの期間、ヨー
ロッパ大陸向けのイギリス投資は次第に減少したのに対して、アジアやアフリカなどの植民地ならびにラテン・アメリカに対する投資は継続的に増大し112

ハロッドの「比較生産費説」解釈についての一試論た。後者の投資対象の内訳では、農鉱業などの抽出産業に対する投資が顕著に増大していた。また注目すべきことに、第一次大戦前の時点で、植民地およびラテン・アメリカの原料生産と製造業に対するイギリス民間投資は、相対的に小規模とはいえすべて直接投資（株式所有比率 30％以上）であった。
21） ここで本稿が、必ずしも著名とはいえない C. K. ホブソンに注目するのには理由がある。それは、ハロッドは『国際経済学』初版の執筆時点でホブソンの著作『資本輸出』を読んでいたと考えられるからである。ハロッドは、
1963 年に再版された同書に対して序文を書いており、そこで次のように述べている。「これまでの間、本書は受けるべき注目を受けてこなかった。……しかし『資本輸出』はアカデミック ･ サークルにおいて決して無視されていた
わけではない。私は、1922 年、ケインズのマンデー ･ イブニング ･ クラブに出席したのを思いだす。そこでの E.A.G. ロビンソン教授による報告は、大部分が同書の事実発見の分析に向けられていた」（Hobson 1914, p. vi）。つづけてハロッドは同書の事実発見の意義を高く評価し、とりわけ資本流出は国内投資を減らし、ひいては国民所得を減らすという 20 世紀初頭イギリス内の論調に対して、ホブソンが明確に反駁していたことを重視する。そしてハロッドは今日（1963 年当時）のイギリスもまた、自国の収益のため、そして何より途上国の開発を助けるため、積極的に海外投資を行うべきであると論じている。過去のイギリスの植民地投資に対するハロッドの認識がよく現れている箇所をさらに引用しよう。「ホブソンは「搾取」の可能性に気づいていた。
特定の事例については率直に非難しながらも、彼は投資の大部分が途上国の貧しい人々の利益になると主張した。まさにいまこれらの国々の知識人は、より多くの資本援助の必要を主張しながらも、マルクス主義的解釈に則り、初期のイギリスの冒険的事業を躊躇なく断罪している。彼らが敵意に駆られているというよりむしろ誤解していることは明らかである。本書が彼らの手に渡るとよいだろう。というのは、ホブソンのように明白に公平で、客観的かつ人道的である誰かが別の仕方で考えるならば、それはマルクス主義的プ
ロパガンダに多少とも不利に働くだろうからである」（ibid., p. viii）。かかる
ハロッドの認識もまた、彼の議論を検討する上で、発展途上国に対する彼の視点を看過することができないことの理由となるだろう。
22） この文脈において、われわれは J. A. ホブソンによる次のような指摘を忘れてはならないだろう。すなわち「われわれは、熱帯地貨物に対する増大する
113

需要を満たすためには、自由交易という普通の経済的動機および方法に頼ることはできない。熱帯地資源は原住民自身によって自発的には開発されないであろう」（Hobson 1902, 邦訳下巻 140 頁）。ホブソンによれば、熱帯地方の原住民は、その日暮らしに足る以上のものを求めて自発的に労働することはない。よって現地商品の価格上昇や交易条件有利化といった経済的インセ
ンティブによる増産を期待することはできない。だとすれば熱帯地方の生産費比率は、貿易が開かれたとしても変化しない可能性がある。そこで現地の増産を望む文明国は、直接・間接の支配を通して「原住民に産業の諸技術を教え、物質的ならびに精神的進歩に対する願望を彼らの中に刺激し、あらゆ
る社会において文明の根底をなすところの新たな「欲望」を植え付ける」必要があるのである（ibid., 邦訳下巻 141 頁）。かくして「文明国」と「未開の国々」との貿易を念頭におき、さらに効率的資源配分の観点から生産費比率の共通化が望ましいと論じるとき、必然的に直接・間接の支配、その具体的手段としての資本輸出が暗黙の前提にならざるをえないといえる。かかるホブソンの指摘は、ハロッドのモデルにおけるその他世界の生産費比率の変化という側面に「海外投資主導の産業構造調整」を見いだしうるひとつの論拠となるだろう。
23） ハロッドは、生産要素の国際移動不可能性を理論の前提としていない。たとえば彼は、国際分業の利益を失わせる要因として運送費、外国市場上での販売費などを挙げた後、「外交関係の改善、国家間の非商業的な連携の緊密化、
4

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ないしは海外投資の増大は、おそらく売り手が外国市場と関係を確立することを容易にし、外国貿易による可能的利得の領域を拡大するだろう」と述べている（Harrod 1933, p. 20〔強調筆者〕）。ハロッドは、比較優位の源泉となるのは、地域に固有の天然資源や歴史・伝統などによって生みだされる「特殊的要素」であると考える（ibid., p. 12）。よって仮に生産要素の国際移動が完全に可能であったとしても、生産費比率の地域間差異は残存し、したがって貿易は互恵的に行われつづけると考えることができる。ただし、労働の国
際移動に関しては、ハロッドの時代においても依然として困難があったことは彼じしんが強調している。彼によれば、労働の地域間移動の困難は国境形
成のひとつの要因となり、それは国々の間での賃金ないし生活水準の大きな差異を生みだす要因ともなる。そして、生活水準が大きく異なっている人々の間で財の交換が行われるという事実が、国際貿易のもっとも重要な特徴で114ハロッドの「比較生産費説」解釈についての一試論ある（ibid., p. 7）。要するに、生産要素の移動の困難は、国境を形成し国際貿易という現象に特殊性を付与するものである。だが、貿易の互恵的利益を生みだし、よって貿易の原因となるのは、あくまで比較優位の源泉としての「特殊的要素」なのである。
24） 第 4 節で引用した彼の文言からわかるように、ハロッドじしんが過去のイギ
リス帝国主義に対して反省的な姿勢を実際に示していたかどうかについては、
議論の余地があり、慎重に検討しなければならないだろう。

参考文献
井上義朗（1999）「EC 加盟論争」西澤保・服部正治編『イギリス 100 年の政治経済学』ミネルヴァ書房、所収。
尾上修吾（1996）『イギリス資本輸出と帝国経済－金本位制下の世界システム』ミネルヴァ書房。
三辺信夫（1975）「ハロッド比較生産費と要素価格均等化」『経済学雑誌』第 73 巻第2 号、大阪市立大学経済学会、31 ～ 40 頁。
杉山伸也（2014）『グローバル経済史入門』岩波新書。
田淵太一（2006）『貿易 ･ 貨幣 ･ 権力─国際経済学批判』法政大学出版局。
ハロッド ロイ、松村増美訳（1972）「国際通貨危機と金・ドル・円─一時しのぎのスミソニアン取り決め（講演・3 月 13 日）」『日本経済研究センター会報』第174 号、2 ～ 8 頁。
福留久大（2007）「比較生産費と国際価値─リカード説の本質理解─」『経済学研究』
第 74 巻第 1 号、九州大学、1 ～ 56 頁。
福留久大（2014）「リカード比較生産費説─宇沢氏と根岸氏の錯誤─」『進歩と改革』
第 750 号、46 ～ 65 頁。
藤井茂（1955）『増補

国際貿易論』国元書房。

中村隆之（2008）『ハロッドの思想と動態経済学』日本評論社。
行沢健三（1974）「リカードウ「比較生産費説」の原型理解と変型理解」『商学論纂』
第 15 巻第 6 号、中央大学、25 ～ 51 頁。
行沢健三（1978）「古典派貿易理論の形成─リカードウとミル父子」行沢健三・平井俊彦 ･ 出口勇蔵編『社会科学の方法と歴史』ミネルヴァ書房、所収。
Haberler, G.（1934）. ‘Review of International Economics by R. F. Harrod’. Eco115

nomica, 1: 1, pp. 98-103.
Harrod, R. F.（1933）［2003］. International Economics. In The Palgrave Macmillan
Archive Edition of Sir Roy Harrod’s Writings on Economics, Vol. 1. Basingstoke: Palgrave Macmillan.
Harrod, R. F.（1953）［2003］. The Dollar. In The Palgrave Macmillan Archive
Edition of Sir Roy Harrod’s Writings on Economics, Vol. 6. Basingstoke:
Palgrave Macmillan.（東京銀行調査部訳『ドル』実業之日本社、1955）
Harrod, R. F.（1957）. ‘Britain and the Common Market’. Foreign Affairs, 35: 2, pp.
225-237.
Harrod, R. F.（1958）. ‘Factor-Price Relations Under Free Trade’. Economic Journal, 68: 270, pp. 245-255.
Hobson, C. K.（1914）［1963］. The Export of Capital［new edition with a preface
by Sir Roy Harrod］. London: Constable.
Hobson, J. A.（1902）. Imperialism: A Study. London: James Nibset.（矢内原忠雄訳『帝国主義論』上下巻、岩波文庫、1951 ～ 1952 年）
Gallagher, J. and R. Robinson.（1953）. ‘The Imperialism of Free Trade’. Economic
History Review, 6: 1, pp. 1-15.
Meoqui, J. M.（2011）. ‘Comparative Advantage and the Labor Theory of Value’.
History of Political Economy, 43: 4, pp. 743-763.
Minabe, N.（1971）. ‘Heckscher-Ohlin and Harrod on the Law of Comparative
Costs’. Weltwirtschaftliches Archiv, 106: 2, pp. 301-308.
Ricardo, D.（1817）. On the Principles of Political Economy, and Taxation. London:
John Murray.（羽鳥卓也・吉沢芳樹訳『経済学および課税の原理』上下巻、
岩波文庫、1987 年）
Ruffin, R. J.（2002）. ’David Ricardo’s Discovery of Comparative Advantage’. History of Political Economy, 34: 4, pp. 727-748.
Sraffa, P.（1930）. ‘An Alleged Correction of Ricardo’. Quarterly Journal of Economics, 44: 3. pp. 539-544.

116