20年一 1970年)
163 日本の人口変動(19め天井勝海

また︑一九二O年l 一九七0年間の都道府県毎の国勢調査期間の人口変動の要因の変化を段階的 3gmm) にとらえ数﹂によった︒

最近の人口に関する資料は︑主として︑第十一回国勢調査結果として公にされた﹁全国都道府県市区町村別人口概してみた︒

九二O年￨一九七0年間の人口変動の要因(出生・死亡・転入・転出) の占める割合の変化を都道府県毎に明らかに

本報文では︑人口現象の地域的特性を把握するため︑最近の人口現象を明らかにし︑その特色を生じるに至った一に︑その人口現象が地域的特性を生み出しているといえる︒

この人口の分布︑変動の地域差は︑明確であり︑各々の地域の地理的特性が人口現象上の特色を生み出し︑又︑逆一億人を超えた︒

日本の人口変動 (一九二O年 l 一九七O年)

じ

第十一回国勢調査人口は︑国勢調査人口としては︑初めて︑

fet.

164ド¥、ザ︑。
>‑<1

第 1図 人 口 変 動 の B型

"
ζ環器
煙剛J
岡

何日件付BR営与が冊 muf糊片るためt(リ田丘町田町同ロ︒︒・ 0丘町ロ丘町

mgurwu を用いた︒

このグラフによると︑人口変動の要因の型として第一図に示された八つの型が考えられる︒しかし︑本稿で調査した一九二O年￨一九七0年間において︑都道︑︑ B型︑ C型
府県毎にみた場合実際には︑ A型があらわれ︑他の型はみられない︒

一九二O年￨一九七0年間の国勢調査結果

E 巴︼田富山田昨日2 5 2宮内切により︑
E︿

左記公式を利用し推定した︒

自然増加数から︑を利用︑純社会増加量は︑都道府県別の増加人口数ととしては︑各地域の人口変動の要因の型を判定するための資料

H¥

IDecrease，

川1

E R営3NVE 除 糊 沖
回目山刊

o~ 仲りい同門刊E R惜山寺何日浦円糊片り昨年際局)﹀ロ潜回型

T: J C 、司土砂川伊雨明烏﹀﹀ロ糊片

o~勺件

F型
G型
H型

¥¥

︑¥
︑︑︑

E型

自然増加〉社会減少
自然増加>社会増加
自然増加く社会増加
自然減少く社会増加
自然、減少く社会増加
自然減少く社会減少
自然減少く社会減少
自然増加く社会減少

A型
B型
C型
D型

︑︑︑︑︑︑¥/、、/、、、、 C、、、、、、
NetOut‑Migrationと ぷ 叫d 単 出2、、、¥ 、 ¥、、、、¥ ¥、D、 、¥G ¥¥、/¥そ￨マ、、、、 ¥ ￨ ¥、、、、̲、H 、bu

PIP‑M(切lu)十い門(阿￨︒)HbHV(越国司﹀ロ)¥¥、INatura.
l、、、、

Increase、‑、、、、、、，
円、、、、、

年一 1
970年)
165 日本の人口変動(1920と 戦後のベビーフーム

F(お)

30

出生率の20

増加傾向

10︒日円山骨耳打抽出与が掛川正際

この結果得られた自然増加数および純社会増加を山田
口のRZ白2uw にプロットし︑各年の人口変動の要因の型を円︒.︒同仏山口同同 mwmHmw匂F決定した︒
最近の日本の人口

大都市周辺県に依然として高い人口増加率

昭和四五年十月一日に実施された︑第十一回国勢調査によると︑

付

最近のこの増加率の上昇は︑戦後のベビ lブl ム(昭二一一l二四)

図)︒

第ると︑やや上向きの数値(五・五パーセント)を示している (二パーセント︑前々回(昭三O￨一一一五) の四・六パーセントと比べ今回(昭四Ol四五) の増加率は︑前回(昭三五￨四O) の五・ベ︑八二・九パーセントの増加である︒

これは︑第一回国勢調査人口が︑ 五五︑三九一︑ 四 八 一 人 と 比はじめて一億人を超えた(実際には昭和四二年に一億人を超えた ) 0︑ 五五二人で︑国勢調査としては︑︑ 七O 三O三
日本の人口は︑ 一出生率の年変化(1947
年一 1970年)
第 2図年〉
6970 (5' 663・ 6761595755年

53
ぶ /11949 49 51

166

巨ヨ人口増加地域
自主ヨ人口増加率が全国平均を上回る地域
第 3図 人 口 増 加 地 域 ( 1965年一 1970年)

(%).

30

埼玉
千葉(%)

302020lO。
増加率.~

Li年目 950・551955・601960・
651965・70

第 4図増加率/1阪知庫京
大愛兵東

10

一年 1
1950・
551
955・
601
960・
651965‑70

国勢調査期間の人口増加率

167 日本の人口変動(1920年一 1970年)時(出生率三三パ 1ミリ以上) における女子が︑結婚出産の時期にあたっているためでもある︒

県別の人口増加をみると︑依然として埼玉千葉￨神奈川￨静岡￨愛知l 大阪￨兵庫l岡山といった︑太平洋ベルト地帯に多くの増加地域の分布がみられる(第三図)︒

今回(昭四Oi四五)人口増加率の最も高かった地域は︑埼玉 (一一八・二パーセント) で︑これは︑戦後の国勢調

査期間人口増加率中︑神奈川(昭三五i 四O) の二八・七パーセントに次ぐ高率のものである︒

人口増加率の高かった地域として︑千葉(二四・六パーセント)︑神奈川(二三・五パーセント)︑愛知三二・二)とパーセント)︑大阪(一四・五パーセント)︑奈良三二・六パーセント)があげられるが︑前回(昭三五l 四O

比べ︑神奈川︑愛知︑大阪︑兵庫︑東京などの大都市を有する都府県の増加率は︑減少している (第四図 ) O
これは︑大都市人口の増加率が鈍化文は減少に転じたためである o

東京二十三区の人口増加率は0 ・七パーセント(昭四Ol四五) のマイナスである︒とくに︑都心部の人口減少が目立ち︑都心三区のみならず︑二三区中一六区は︑すでに人口減少区であり︑人口のドーナツ化現象は顕著でありドーナツの穴が拡大されつつある︒

大阪においても︑二三区中︑住吉区︑東住吉区といった大阪南部の二区を除き︑人口減少区である︒同様なこと
は︑横浜についてもいえ︑都心部の中区︑西区は︑減少区となっている︒

これに対し︑埼玉︑千葉︑奈良の人口増加率は前回(昭三五￨四O) の数値を大きく上回っている︒この高い人口増加率は︑県外からの転入人口の増加によるところが大きく︑千葉︑埼玉の社会増加率(昭四三l 四四)は︑それぞれ三六・三パ 1ミリ︑三三・二パ 1ミリととくに高い値を示している(第五図 ) 0

168

巨主ヨ 20%。以上

巨三ヨ 10""20%0
Eヨ O~川。

社会増加率 (1968年)
第 5図

また︑埼玉には︑人口増加率(昭四O l四五)が︑00パーセントを超える市町村が︑ 五地域(春日部市︑上尾市︑新座町︑富士見町︑三芳村) み'られ︑ い ず れも︑埼玉南部の東京近郊であり︑近年の宅地化︑転入人口の増加の激しさがうかがわれる︒

二 了 六 パ ー セ ン ト ( 昭 四O l四五)

奈良においても︑人口増加率五・七パーセント(昭五ー四O) から︑へと高まっている︒

増加率の高かった(二O パーセント以上)地域は︑生駒山地を境に大阪に接する生駒郡(二一一了八パ l セント)はじめ︑近鉄奈良線で大阪に通じる大和郡山市(五・五パーセント)︑近鉄南大阪線で大阪に通じる橿原﹂こには︑急速な市(三一了三パーセント) 香 芝 町 (一一一・三パ l セント)と大阪に直結した地域にみられ︑大都市の郊外化された人口とさかんな宅地化の現象がある︒﹂のように大都市周辺に隣接する地域(埼玉︑千葉︑

20
年一 1
970年)
169 日本の人口変動(19奈良をはじめ茨城︑群馬︑栃木︑静岡︑京都︑滋賀)において依然として︑人口増加率は高く︑都道府県にみても人口のドーナツ化現象を示しているといえる︒

人口減少つづく東北︑四園︑九州

人口の減少地域は︑東北￨北陸￨山陰i 四国 1 九州に分布がみられ伺(社会減少県は︑ 四一県(昭三O)︑三九県(昭このような全国的な傾向にありながらも︑東北︑ 四国︑九州には︑れる︒

全国的には︑都府県聞の︑激しい移動は一応安定してきたと考えら五)︑三六県(昭四O)︑三二県(昭四三))転じたためである︒

これは︑年々社会増加率が低下︑又は社会減少県が社会増加県へとの傾向にある︒

又︑人口減少においても︑福井︑鹿児島を除き︑その減少率は低下五)の二O県へと減少している︒

人口減少は前回(昭三五￨四O) の 二 六 県 か ら 今 回 (昭四0 ・1四る(第六図 ) 01965
年一 1970年)
第 B図 人口減少地帯 (170
第 1表

国勢調重量期間の人口増加率

0 1日間 ￨
昭30 1昭25~J 都道府県|昭40
1
昭35 1
昭30 1
昭25都道府県￨昭 4‑451 ‑401 ‑351 ‑3()，
IP1'=""'" 1 ‑451 ‑401 ‑351 ‑30

青岩手城山形福島茨

城

栃木
馬』

群

2.6
0.2
0.8 ‑0.7‑2.8 ‑2.6

森宮
手火

0.6
3.8‑3.0 ‑4.2

国

埼
一玉

千葉

5.2

5.5

国
全北海道

一 重
7.
3，ニ.0 滋 賀
5.6 111
3.2 7.
8
1京 都
1.5 6
.
0， 大 阪0.9 3.8 兵 庫

4.6

1.0

‑3.0 ‑4.4 ‑2.4
‑1.9 ‑3.3 ‑2.1
0.4 ‑0.8
4.2
3.3

4.9

京神奈川
東

23.5

潟

富山

石J
11

島

‑3.0 ‑3.8 ‑3.5

0.0

JIIO.5 高1.2 福5.
7
1 4.0 7.
.6 11
14.
11 11.

0.2

媛‑2.0 ‑3.6 ‑2.61.2

ま日岡‑3.2 ‑4.9 一‑
3.
23.81.0
9.3

賀‑3.8 ‑7.5 ‑3.2

3.0

崎‑4.3 ‑6.8

本分

鹿児島

1.6 ‑1.00.7
4.
0 ‑4.6 ‑2.1‑2.7 ‑4.2 ‑2.9

3.7‑2.7 ‑4.8 ‑0.4

4.4‑6.7 ‑5.6 ‑4.0

1.86.2
1.9

減少県が多く分布している︒減少率のとくに官向かった鹿児島では︑県下九六市町村のうち︑九二の市町村は人口減少地域であり︑昭四O年 ￨ 四 五 年 間 に ︑ 約 二 了 五 万人と地方都市に相当する人口が減少している︒﹂のような人口減少は︑低い自然増加率と高い社会減少率によるものである︒九州

0.82.
0 ‑2.6

3.5

四国の全県は︑全国平均

自 然 増 加 率 ご 二 ・ 一 パ 1ミリ︑昭四一二)を下回っており︑鹿児島︑徳島︑高知では︑全国平均の二分の一以下の自然増加率である七図 ) 0

社会増加率も︑九州︑ 四国の全第1.4 ‑1.1 ‑1.7

4.6 3.
1徳12.
2 20.5 28・011
香7.
9 1
28.7 1
7.
4愛
1
7.
03.
8
16.1

3.8

3.2

3.4
12.
2

1.8

山

4.5

阜岡

2.3

‑5.8 ‑7.61‑4.31

2.
1 ‑3.7 一0.5

岐実
日‑1.9 ‑3.21‑2.51

1.7

6.8 ‑4.4 ‑1.6

0.2 ‑2.4 ‑3.1 ‑0.5 責重2
超野 ‑0.1 ‑1.2 ‑2.0 1.9 大静

2.5

9.4

口

0.7 0.7 0.9 佐
2.2‑0.8 ‑0.3 ‑0.2 ‑0.2 長

愛

3.0 1
0.
3
1 7.
9
1
12.
6 5.
7
1 0.
5
1
1.5 2
.
5
1‑0.51

島

7.4

福山
長

井1.3
1‑1.3
1 ‑0.97.0 5.
5
1 3.
0
1 5.6
14.
5 2
0.
9
1 1
9.
2
1 1
9.
7

5.4 山

24.0

‑1.6 ‑1.8 ‑1.3
.1
0.5 ‑0.7 1

新1.6 鳥 取
1
1.3
'島 根

0.5 ‑2.2 ‑‑0・2i岡
1.7 ‑2.2 0.8 広

3.928.224.6i

3.0 奈 良11.94.317
1 日本の人口変動 (1920年一 1970年)

EE
自 12.凡 以 とEヨ 6.0~川%。
自然増加率(1968年)

第 7図5 問。以下

己コ

県がマイナスであり︑佐賀︑鹿児島では︑ マイナス二Oパlミリ(昭四三)を超えている︒

現在︑社会減少率は︑ 四国よりはむしろ九州が高く︑大都市地域に近い地域より順次人口流出の波が押し寄せ︑現在は︑大都市地域より遠く離れた地域で︑人口流出が顕著になっているといえる︒

人口変動要因の類型

付 大正九年￨大正一四年間の人口変動要因の型

大正九年￨大正一四年間の日本各地域の人口変動の要因の型をみると︑福井︑奈良 (H型地域)を除き︑すべてが増加地域であった︒その多くは A型地域であり︑人口の増減が︑ ほとんど自然増加により行なわれた他県との人口交流はあまり認められなかった︒

大都市地域への明確な人口供給地域としての人口流出県は︑明らかに少なかった︒

封鎖人口集団に近い状態にある時は︑この型 (A型)

1721￨埼玉，千葉，神奈川，奈良

岩手，秋田，山形，福島，新潟
山梨，鳥取，島根，山口，徳島
愛媛，高知，佐賀，長崎，熊本
樹奈良

1H 型

1920
年.
.
.
.
.
.
1
925
年

1965年.
.
.
.
.
.
1
970
年
北海道，青森，秋田，岩手，宮城，山形，福島，新潟，茨城，
千葉，群馬，栃木，埼玉，山梨
長野，静岡，石JI
I，富山，岐阜
三重，和歌山，鳥取，島根，岡山，広島，四国全県

北海道，青森，宮城，茨城，栃木，群馬，東京，富山，石川，福井，長野，岐阜，三重，和歌山，香川，福岡

A 型

人口変動要因の型の分類
第 2表

C 型 1 東京，大阪がみられるが︑都市の発展により︑農村地域←都市地域へと人口移動が生まれ︑閉鎖人口は解放され︑社会増加(減少)を示すようになる︒

大正九年￨大正一四年間の人口集団は︑府県単位にみた場合︑封鎖的傾向が強かったといえる︒

しかし︑東京︑大阪は当時すでにC型に達し︑現在の大都市圏形成の地域構成の芽は出てきたが︑埼玉︑千葉

は︑当時A型であり大都市圏とまではいっていない二表)︒

昭和四O年￨昭和四五年聞の人口変動要因の型

第有する都府県の人口の急増となってあらわれた︒

れ︑農村人口の相対的減少から絶対的減少へ︑大都市を地域格差も顕著になり︑農村人口の都市への流出がみられ︑農村地域とそれとの格差が明確にあり︑都府県聞のたが︑それ以降都市化︑ 工 業 化 の 過 程 が 進 行 す る に つ

大正九年￨大正一四年間は︑ A型地域がほとんであっ伺

静岡愛知滋賀京都大阪
兵庫，岡山，広島

B 型￨間愛知京都兵庫山ロ，大分l
大分を除く九州全県

宮崎，鹿児島17
3 日本の人口変動 (1929年一 1970年)

人口変動要因の型としては︑全国的に H型化地域︑ C型化地域へと移行していくのである oH型地域では︑単に移動の結果人口が減少するだけでなく︑若年層の選択的移動が行なわれため︑出生率は低下し︑自然増加率の低下を生み出しているのである︒

四国では︑全国の自然増加率の平均ご二・一パ 1ミリ︑昭四一一一) の二分の一以下の地域がみられたのも︑人口の移動が行なわれ︑最近では︑都市の公害からのがれるための脱都市が行なわれ︑大都市での人口集積は低下し都市と日常的な関係を維持することが可能となり︑人口密度の高い中心都市から周辺地域の人口密度の低い地域へとにつづくものではなく︑地域格差の是正にともない︑ また︑交通機関等の発達により大都市周辺地域においても︑大自然増加率に対する割合は小さくなった︒このことは︑人口集積(人口変動の要因の型でいえばC型化)は︑無制限) 地域であったが︑ B型地域(昭四01四五) へと転じ社会増加率のたとえば︑大阪︑愛知はC型(昭三五￨四O︑ C型地域の減少︑ A型︑ B型地域の増加となってあらわれた︒
すなわち︑ H型

このようなH型化︑ C型化への人口変動の要因の両極化の現象も昭和四O年 1 四五年にかけては鈍化した︒

1セント︑埼玉二一八・五パーセント︑千葉一 O 二・二パーセントの人口が増加している︒に︑神奈川では二三八・四パーセント︑東京一九三・八パーセント︑大阪一五七・三パーセント︑愛知二一九・六パ

一方︑ H型地域より︑転入人口を受け入れた地域では︑ C型化がすすみ人口は急増した︒大正九年￨昭和四0年間

昭和三五年l 四0年間には︑ H型地域は︑二五県となった︒

激しかった時期でもある︒

これを物語っている︒ H型地域が︑最も多くあらわれたのは︑昭和三O年l 四0年間であり︑都府県聞の人口移動の九州

174
第 3表

人口変動要因の型の移行(1920年一 1970年)

IAl 型 IH 型 IA2 型 IBl 型 ￨ C 型 IB2 型
北 海 道 1920‑1925

1935‑
ー1
9701925‑1935
1920‑16601960‑19651965‑1970
ひ‑197096手
城 1920‑19601
古放星f 森1920‑1970回 1920‑19551955‑1970
可手 1920‑14901
950‑1
9701
92ひー 1
9551955‑1970
木
城
島 1920‑19551955‑1960
栃1920‑19401950‑19601960‑1970
960‑19709601950‑1a
馬 1920‑19551
群埼
920ー1
955
1955‑19601960‑1970
玉 1
1955‑19601960‑1970
千京
葉 1920‑1955
1920‑19601960‑1965
1965‑1970935‑
ー19701920‑19351
7事
新吉奈川潟山i1920‑19551945‑1970
1920‑19601960‑19651965‑1970
111 1920‑19351935‑19401950‑1975
福石井 1925‑19351920‑19251950‑1950
1935‑19401965‑1970
1955‑1965
梨 1920‑19401950‑1970
長
山野 1920‑1970
阜 1920‑1970
岡 1920‑19301930‑19351935‑19651965‑1970
岐愛静970965‑1
1955‑19651
日
生
1920‑19551955‑19601960‑1970
重都
賀 1620‑19351935‑19601960‑19651965‑1970
京滋
1935‑19651920‑1935
1955‑19601950‑1955
1960‑1970
1920‑19651965‑1970
阪大1920‑1970
1920‑19601960‑19651965‑1970
兵奈
和
島 歌 庫
根
良
山 1920‑19551955‑19601960‑1970
一 19351935‑19401950‑1955
1920
1955‑1970
烏取 1920‑19351935‑19401950‑1955
1955‑1970
1965‑1970
1920‑19351935‑1965
広岡島 1920‑1960
山
1960‑1970
1920‑1925
山
口 1925‑19551955‑1970
徳1920‑19351935‑1970
媛j
島" 1920‑19351935‑19651965‑1970
愛香局
1920‑19551955‑1970
矢口 1920‑19401950‑1955
1955‑19651965‑1970
岡 1920‑19251960‑19651955‑19601925‑19351935‑1940
干高1965‑19701950‑1955
賀 1920‑19301930‑19351935‑19601960‑1965
佐1965‑1970
長1920‑19551955‑1970
本l分
埼 1920‑19351935‑1970
1920‑1925
一 19351935‑1970
1925
大熊
宮崎 1920‑19251955‑1970
1925‑1930
1930‑1955
1950‑1955
鹿 児 島 1920‑19301930‑1940
1955‑1970要r

175 日本の人口変動 (1920年一1970年)てくることを示している︒

もっとも︑これをはっきり示しているのは東京で︑大正九年l昭和三五年の間は︑ C型地域であったが︑昭和三五年!四O年は B型に︑昭和四O年￨四五年には︑ A型に転じ︑ C型←B型←A型と社会増加率の低下を示している︒﹂のように︑昭和四O年l 四五年間は︑ これまでの激しい H型化︑ C型化の傾向は弱まったといえる︒
悼大正九年l 昭和四五年聞の人口変動要因の型の移行

大正九年昭和四五年間の︑都道府県の国勢調査期間の人口変動の要因の型を分類したのが第三表である︒

この表によると︑大正九年!大正一四年間には︑約八O パーセントの県がA型地域であり︑全国的にみて人口増加率が偏って高い又は低い地域は多くみられなかった︒

都市化︑ 工業化のすすんだ︑太平洋ベルト地帯は︑ A型←B型←C型へとC型化への移行がみられ︑都市化︑ 工業化の遅れた地域は A型←H型へと︑ H型化への移行が行なわれていった(表中C型化の県の中には︑ いったんH型化しその後C型化していくものもみられる)︒

C型地域では︑人口の激増となり︑人口密度は高まり︑次第に住宅の郊外化︑ 工場の郊外化︑学園の郊外化を引き起こし︑大都市を有する都府県は︑ C型からB型へと再びB型に移行している(表中二度目に経験したB型は弘型としている ) 0 さらにこの弘型は︑ A型にまで移行(表中二度目に経験したA型はん型としている)している︒

表の各都道府県の C型化︑ H型化の移行が︑順次行なわれたものは︑一二八県認められ左記に示したように整理できる。

1
76

A A

C

地 地
域 域

O
四 五
地 地
域 域

本報文は︑第一四回歴史地理学会大会(於専修大学)にて発表したものであり︑報文作成にあたり︑資料を御提供下

一九六六年 歴史地理学紀要 8︑ 回二二九￨一五五

さった総理府統計局国勢統計課の方々と資料の整理に御助力いただいた天井悦子氏に御礼申し上げる︒

凶岸本実明治大正期における離村地域の形成と都市人口集積過程︑間総理府統計局都道府県人口の推計︑一九六九年

凶 総 理 府 統 計 局 人 口 概 数 ︑ 一 九 七0年

ω総理府統計局全国都道府県市区町村別人口概数︑ 一九七O年

参考文献

記

し︑各地域の地理的特性を示しているといえる︒

このように大正九年l 昭和四五年間の各県の人口変動の要因の変化は︑多くの県が(四六県中三八県) 順 次 移 行

A型←B型←C型←弘型←ん型 :::‑ji‑‑一地域

A型←B型←C型弘型 ji‑‑::‑ji‑‑:::二地域型

::::
一 O地域
A型←H型←ん型 :‑ji‑‑:::::・型 型↓H型

A A型 型↓ ↓B B型 型↓付

177 日本の人口変動 (1920年一 1970年)

同神奈川県企画課神奈川県の人口︑一九六七年

同朝日新聞社民力別冊一九六一 l 七O︑一九七O年

間天井勝海神奈川県における人口増加傾向︑一九六八年新地理一五巻四号即三Oi三六附 天 井 勝 海 東 京 大 都 市 圏 に お け る 人 口 変 動 と 人 口 流 動 一 九 六 七 年 新 地 理 一 五 巻 三 号 哩 二 l 三O

倒天井勝海日本における人口増加傾向と人口変動要因の移行段階︑一九六八年新地理二ハ巻二号開四四￨五七︑