平成 30 年度

自己点検評価改善・向上方策平成 30 年 11 月 27 日
自己点検評価委員長
石倉 隆

平成 29 年（2017）年度自己点検評価報告書から抽出された改善・向上方策に関する回答は、以下の通りです。
基準 2学生2－1 学生の受入れ【学部】
現在の選抜における筆記試験の科目の選択ができないため、受験生の基礎学力測定に偏りが生じていた可能があるため、以降は、筆記試験による入学者選抜方法を筆記試験の科目数を増やして受験生の得意とする分野での基礎学力の測定を行っていく。
回答・広報戦略検討委員会
選抜における筆記試験選択幅を拡大し、受験生の偏りの無い基礎学力測定を可能にした。
本学学力試験の具体的な内容は、公募制推薦入試科目は国語総合、一般入試科目は国語、英語（大学入試センター試験の併用可能）、社会人入試科目は国語総合としてきた。
しかし、基礎学力の測定範囲が限定的であること、また受験生の選択要素がほとんどないこと、などから、2018 年度に実施される 2019 年度入試より、公募制推薦入試科目では数学Ⅰ・Ａを加えて国語総合もしくは数学Ⅰ・Ａより 1 科目選択、一般入試では国語総合、英語、数学Ⅰ・Ａ、生物基礎より 2 科目選択と改変した。これらにより、理系を得意とする受験生の基礎学力を測定することが可能となり、また受験生自身の選択の余地が確保できた。
【専攻科】
アドミッション・ポリシ－に沿った入学者選抜の継続とともに、入学定員充足のため、受験しやすい入試の検討が必要である。
回答・ＳＴ広報
受験しやすい入試となるよう下記の 3 点について改善を図った。
①入試科目と採点方法を見直した。国語と小論文の試験を毎回実施し、受験生はこの両科目の試験を受けることとした。採点は、国語と小論文のうち、より高い方を得点として採用し、受験生が有利さを感じられる方式とした。
②特待生制度を導入した。各回の一般入試で総合得点第 1 位の合格者について判定し、特待生として認定された場合、授業料を減免する制度を設けた。
③2 回以上受験する場合、2 回目以降の入学検定料を半額とする制度を設けた。
上記のほか、受験促進及び入学促進の施策として、学費分納制度を導入した。

2－3 キャリア支援【学部】
理学療法学専攻では、教育の中で医療分野だけでなく介護や福祉の分野で活躍できる人材を育てると共に、介護や福祉分野で働く楽しさや良さを学生に伝えていくことが必要。
回答・理学療法学専攻
介護や福祉分野での理学療法士の活躍が望まれる昨今、そうした分野で働く人材の養成が急務となっている。このような中で、理学療法学専攻では関係の科目で特に実践的な教育内容を提供できるように取り組んでいる。
具体例としては、老年期理学療法治療学では、そうした分野で活躍している理学療法士を講師としてご講義や実習をしていただき、介護や福祉分野での理学療法士のあり方の実例を学び、そこから自身の考えをレポートの形でまとめる作業を課している。また 3 年生
最後の 3 週間の総合臨床実習では、介護や福祉分野との接点を持った実習内容を経験させていただくことを重要視している。

2－6 学生の意見・要望への対応
学生生活アンケ－トの更なる分析や個別面談から聴取された意見を集約できる体制を検討。
回答・教学委員会
１．学生生活アンケートは教学委員会が掌握する
２．毎年同時期（6 月～8 月）に実施し，回収率を 100％とする
３．生活状況および生活満足度を単年ごとおよび経年的に分析し，結果を学生にフィードバックする
４．自由記載に示された改善要望には以下の手順で対応する①６つの領域（実習を含む学修を促進するシステム、教室内の視聴覚設備，教室内の環境、教室以外の環境、ネット環境や情報処理関係、大学の運営システム）に整理し、改善案作成および改善担当部署案を作成する（各専攻・専攻科、教学委員会、各委員会、運営会議）②整理されたものを、教学委員会を通じて各専攻・専攻科へ持ち帰り、学生面談などで出された要望内容等を追記する③専攻・専攻科および各委員会で改善策を提案し、その結果と運営会議で対応する事項を 12 月までの運営会議の審議事項とする④必要な改善策を実行し，結果を学生にフィードバックする※学生へのフィードバックは，ムードル，在学生オリエンテーション，ホームルームの機会とする

基準 3

教育課程

3－2 教育課程及び教授方法【学部】
初学年での教育にはさらなる改善が必要と考えている。本学の入試選抜では自らの職業の選択を重視し、願書や面接にて確認をしているが、自ら選択していない入学生も散見される。そこで重要となるのが、学修への動機付けを初期の段階から如何に高めるかという課題である。アクティブラ－ニングに繋がるような授業内容の工夫をさらに加えて行きたい。
回答・教学委員会
１．初学年開講の基礎ゼミナールにおいて障害当事者や卒業生，或いは教員を講師として、経験を聞かせることで、職種の理解を深化させ、質および量の需要や期待が高いことを示していく→ リアクションペーパー及び授業アンケートで，該当授業或いは科目が動機づけに役立ったかどうか確認できるようにする（授業アンケート内容を 2019 年度中にＦＤ委員会と検討し作成する）
２．アクティブラーニングを導入することで，段階づけた課題設定から自らが発見することの楽しさを実感できる授業の組み立てとする→

各授業の効果的な展開方法を担当教員が再検討し，シラバスに記載する→

アクティブラーニングの実施率をあげる．当面実施率を確認し経過をみる→

実施結果を授業評価で確認し，効果を見る（2019 年度中にＦＤ委員会と検討し，教員が実施方法を習得する）

3－3 学修成果の点検・評価【学部】
3 つのポリシ－を踏まえた学修成果の点検や評価の機会、及びそれのフィ－ドバックは適切に行なわれているとは言うものの、必ずしも最善の学習成果が出ているとは言いがたい。
その一因として学修成果の点検や評価の視点を再検討する必要性を考えている。大前提として 3 つのポリシ－に従うことはもちろんであるが、各科目ごとの詳細な点検や評価については、信頼性や妥当性のある学修成果の検証ができるように改善をしていきたい。
回答・教学委員会
１．シラバスチェック時にポリシーとの合致状況を確認し、結果をホームページ等で公表する
２．シラバスには，学力 3 要素を基盤に学習目標を立て、結果、それらが達成できたかどうかがわかる内容を提示する
３．専門基礎・専門科目は国家試験出題基準に応じて開講する
４．該当領域の国家試験問題で学習効果を検証する
５．学年一斉試験で学習効果を検証する【専攻科】
献身や共感、傾聴とコミュニケ－ションなどの側面については、教育支援員が参画する学内授業や臨床実習などでの総合的な評価にとどまっている。評価方法の検討や工夫が必要。
回答・ＳＴ専攻科会議
より客観的に献身や共感、傾聴とコミュニケーションの能力を測る方法として、OSCE の導入を検討している。また、臨床実習で担当した対象者とのかかわりを振り返るためのシートを作成し、学生が献身や共感、傾聴とコミュニケーションに関する自身の課題を把握できるようにする。

基準 4

教員・職員

4－1 教学マネジメントの機能性
学長に根拠をもって意見を述べる専門委員会としての機能を強化するために、専門委員会委員長は教授が担当し、その所管事項については、学長のリ－ダ－シップの下、大学全体を牽引していく活動が必要であろう。
回答・運営会議
平成 31 年度より、専門委員会の委員長は、各セクションの長及び教授とする。各専門部会
は、その所管事項のプロフェッショナルとして、学長・副学長の諮問や意見聴取に的確に回答できるよう研鑽するとともに、所管領域における大学でのイニシアチブを発揮していただく。また、役職者の委員会委員の位置付けも明確にし、委員会組織表には役職名を記載するとともに、各役職者には自身の委員会における位置付けを理解いただく。これらの件は、教授会で説明した。
【大学院】
大学院については、「研究科委員会」が「教授会」に変わる組織として位置付けられているが、その業務は「運営会議」となっており、学長へは研究科委員会委員である副学長が報告、意見を述べる形となっている。今後は、大学院においても研究科教授会を設置し、これまでの研究科委員会を実情に即した「研究科運営会議」として機能させることが必要。
回答・運営会議
平成 31 年度より、教授会を大阪保健医療大学教授会、同大学院教授会とする。教授会は、学長・副学長が、意見を聴く機関であるが、現在、大学院に教授会はなく、研究科委員会として活動している。その活動内容は実質、運営会議であり、学長・副学長が意見を聴く機関にはなっていない。このことから、現行の教授会を「大学教授会」、研究科委員会を「大学院運営会議」とし、「大学院教授会」を新設する。この件は、教授会で説明し、理事会で承認された。
・大学院教授会：構成員は○合教授。
・大学院運営会議：現行の研究科委員会は、○合教授で組織されるが、合教員の研究指導や指揮命令系統が十分に機能していないため、大学院運営会議では、構成員を大学院教員全員とする。開催方法は現行と同じ。
・大学運営会議、大学院運営会議の位置付け：大学運営会議・大学院運営会議は、理事長・学長の諮問および学長の命を受け副学長が司る事項について審議し、理事長・学長に答申、教授会で報告する機関であることを鑑み、大学運営会議はこれまで通り副学長を議長とするが、大学院運営会議も副学長を議長とすることとする。なお議案とりまとめ及び進行、議長が欠けたときの決定権、教授会報告は、大学運営会議は副議長として学科長、大学院運営会議は副議長として研究科長とし、議事録確認は、大学運営会議は副学長、学科長、大学院運営会議は副学長、研究科長とする。

4－3 職員の研修
教職員一人一人の意識変革と専門的知識の修得機会を創出し、継続的な環境整備に努める
べく、ＳＤ実施における方針や研修計画を体系的に整備していく。
回答・ＳＤ委員会
ＳＤ実施における方針及び計画を策定した。今後当方針と計画に沿って、各具体の活動を体系的に実施していく。

4－4 研究支援
学内での研究環境の整備と積極的な学内研究の推進の観点から、スポ－ツ医科学研究所の積極活用を検討する。
回答・運営会議
スポーツ医科学研究所の使用について、彩都スポーツ医科学研究所実験室利用規程を整備し、毎年 7 月の運営会議に年間の使用計画を各教職員が提出して、運営会議で当該年度の使用について許諾する制度を導入する。これにより、全ての教職員が学内研究施設の環境を活用できる機会が提供される。この件、教授会で報告、実施済み。
研究活動のさらなる充実をはかるために、共同研究費の有効配分についても検討していく。
回答・運営会議
共同研究費規程を整備し、各専攻（科）の共同で実施する教育研究活動に資する物品等の購入を積極的に進める。この件、教授会で報告、実施済み。

基準 5

経営・管理と財務

5－5 会計健全な財務状況の持続のため、単年度の予算編成だけではなく、教育環境の改善の為の施設設備の改修等、中長期計画に基づく予算編成も行うことが継続課題である。

回答・法人
現在、今後 5 年間程度で学園全体の施設設備改修（教育環境含む）の見積もりなど取得し、中長期的計画にて予算編成を行えるよう進めている。

基準 6

内部質保証

6－1 内部質保証の組織体制
内部質保証のための恒常的組織として「自己点検・評価委員会」を置き、責任者は副学長としている。しかし、全体を俯瞰する立場から、内部質保証を客観的に評価できる体制も必要ではないかと考える。このことから、学部長あるいは学科長を委員長として内部質保証としての自己点検・評価を実施、副学長が責任者として俯瞰的、客観的に評価する組織が必要であると考える。実施主体と評価主体がわかれることで、より客観的で厳格な評価が可能になると思われる。
回答・自己点検評価委員会
平成 31 年度から、自己点検・評価委員長を学科長とし、副学長が俯瞰的に自己点検評価報告書を評価する。

6－2 内部質保証のための自己点検・評価事務局等の負担を考えると、IR 部門などを活用した調査・デ－タの収集と分析が行える体制は必要と思われる。小規模大学のマンパワ－も勘案しながら、長期的に検討していくべきことと考える。
回答・運営会議継続審議。現在は、事務部門の各セクションでそのセクションに係る調査・データ収集が行われ、必要に応じて、学長・副学長、運営会議、各専門委員会が閲覧、使用することが可能となっており、その分析が行える体制に問題は生じていない。大規模大学やマンパワーに余裕がある大学では、調査・データ収集を専門とする IR 部門が整備され、専門事務部門の負担軽減となるとともに、各専門データが一か所に集中することで横断的な分析も行いやすい。これらの観点から、本学の規模やマンパワーで IR 部門の設置が可能なのか、可能であればどのような形態とするかなど、検討していく必要性を感じる。

6－3 内部質保証の機能性
毎年 3 月の当該年度の活動実績は事業報告と 3 ヵ年計画実行の結果に、次年度に向けた課
題は、事業計画と 3 ヵ年計画の取り組みに反映されるが、3 ヵ年計画策定時期と当該年度の活動実績と課題抽出時期に若干のずれが生じている。事業計画、事業報告、3 ヵ年計画策定時期と、年度の活動実績・課題抽出時期に時間的ずれがないように調整していく必要性を感じる。

回答・自己点検評価委員会
自己点検評価報告書からの改善項目の実績と来年度に向けた検討事項の報告を 3 月末の提出としていたが、この時期では、3 ヵ年計画の次年度計画に反映できず、PDCA サイクルが十分に機能しない。これまで 8 月から 3 月の改善項目実行、3 月末の実績提出としていたが、8 月から 11 月の改善項目実行、11 月末の実績提出とする。これにより、改善・向上方策は 12 月に作成する 3 ヵ年計画の「実行・成果」に反映され、「継続検討・継続実行」となった場合は、次年度「計画」に反映させることができる。また、「実行・成果」は、当該年度の自己点検評価報告書の「事実の説明」や「自己評価」に、「継続検討・継続実行」は、「改善・向上方策」に反映できる。
以上