価値創造への取り組み

VALUE CREATION

トップメッセージ

大変革期を勝ち残り、成長し続けるため、価値あるサプライヤーへ進化し次世代自動車市場の開拓に挑戦します。
変革を成長機会としてとらえて企業価値・株式価値の向上に挑戦
ジーテクトは、軽量で高剛性な骨格部品やトランスミッション部品を提案する「車体部品サプライヤー」
として、世界の自動車OEMの皆様から認められています。自動車業界は現在、「 100年に一度」と言われる大変革期の只中にあります。EV化が進展しガソリンエンジンがなくなりモーターに替わることで、駆動系を中心に、クルマのつくり方が根幹から変わりつつあります。複数の部品から構成される車体を一体成形する技術が実用化されるなど、モジュール化により今後サプライヤーの選別が進むと見ています。つまり、サプライヤーの真価が問われる時代へと移行します。
こうした中で当社は、築き上げてきた自動車OEMとの信頼関係をベースに、クルマ一台の開発から受注できる「車体システムサプライヤー（Tier0.5）」へと進化する
ことで、次世代の自動車市場への勝ち残りを目指します。日に日に環境変化は激化していますから、市場獲得を実現するためには、これまで以上にスピーディーかつ柔軟な経営判断を下さなくてはなりません。
当社が環境変化を乗り越えて持続的に成長していくには、事業拡大だけでなく、地球環境や社会、ステークホルダーの皆様に貢献する企業であることが求められます。
ジーテクトのVISIONである「情熱と革新を融合させ、人とクルマと地球のより良い未来をかたちづくる」のもと、サステナブルな経営を推進しています。自動車業界の構造変化も、次々と起こる技術革新も、自らの成長の機会としてとらえて、独創的な代表取締役社長

高尾 直宏

価値創造を追求していくために、株主・投資家をはじめとするステークホルダーの皆様とのつながりをさらに深めていきます。経営の成績や指標をタイムリーにご報告するとともに、EV事業の拡大をはじめとする市場戦略、未来のものづくりに向けた取り組み、またESG経営の進捗などをしっかりとお伝えし、ジーテクトの価値への理解を深めていただけるように努めます。
そして適切な資本施策、配当施策を推進し、株式価値の向上に取り組み、当社の企業価値を皆様の資産として認めてもらえるまでに高めていきたいと考えています。

2 G-TEKT REPORT 2023

Messagefrom the President
G-TEKT REPORT 2023 3

価値創造への取り組み

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ジーテクトの4つの「強み」
持続的な成長を支える、4つの「強み」についてクルマの絵を例にご紹介します（右図参照）。
ジーテクトの主な強みは
「開発力」
「技術力」
「財務力」
そして「グローバ

関連製品では新たな現地のサプライチェーン構築と性能アップの実現を急務として開発力

グローバル拠点います。
こうした中で、当社はEVを構成するボディ、バッテリー、モーターのそれぞれにおいて、新たな事業モデルの構築に取り組んでいきます。ボディでは、クルマの基本要件を熟知した「車体メーカー」
だからこそできる最適化を進めています。他のサプラル拠点」の4つです。
まず
「開発力」
「技術力」
は、紛れもなく製造業の生命線です。優イヤーや材料/金型メーカーと連携しながら、軽くて強い素材として、高い競争力を持れた「技術力」を持ち合わせていなければ、この厳しい時代を生き残り、勝ち進んでいつ超ハイテン材をはじめとする強みを活かして、EVに求められる「安全・快適・環境」をくことはできないでしょう。優れた「技術力」を生むため、そして将来への成長投資や「開発力」を積極的に進めていくためには潤沢な「財務力」がなくてはなりません。
また、技術力財務力追求します。
バッテリーでは、すべてのクラスのクルマに対応できる素材と加工法を備えた豊富世界中のお客様に期待される高品質な製品を製造販売し続けていくために「グローなバリエーションのバッテリーハウジングを提供します。
ダイキャスト・材料・金型・電池バルな生産拠点」が不可欠です。
これらの車輪（競争力）が一つでも欠けると、会社の各メーカーと連携し、ビジネスの獲得を目指します。

は力強く走ることはできません。各要素が、高いレベルでバランス良く備わっていることが当社の強みであると考えています。

EV関連部品の受注が拡大

モーターでは、プレス加工からアッセンブリまでの一貫生産体制、グローバルなオペ
レーション体制を活かして、高品質なモーターコアを提供します。豊富な実績を持つ車体骨格/精密部品と同様に、完成車OEMの開発パートナーとしてのポジションを獲得します。
これら新たな事業モデルの構築に取り組みながら、2025年度をターゲットに、売上当期の自動車産業は、半導体供給制約などの影響により、自動車生産台数の変高3,500億円、営業利益率5.1%以上を目指します。
さらに2028年から30年頃にか動がありましたが、完成車メーカーによる差はありながらも緩やかな回復基調にありま

けては、飛躍的な事業規模の拡大と収益力の向上に取り組み、2030年度には、売した。
このような外部環境の中で当社は、足元では現場マネジメントの徹底により生上高4,000億円、営業利益率7.0%以上を目標とします。

産変動への対応力を強化しつつ、生産ラインの自動化・合理化を積極的に推進しました。
また、電力や物流などのコスト上昇分を、売価に反映する取り組みを継続して行いました。

創造的で効率的なスマートファクトリーへ

EV関連事業においては、テスラ社向け車体部品の量産が立ち上がるなど、EV関EV領域での事業成長を成し遂げるために、「知能を持った賢い工場（生産ライン）」

連部品の受注が増加しました。モーターコア事業においては、生産技術の実証ライン「生産量の変動に追従できる柔軟な生産体制」
をコンセプトとする未来の生産工場が稼働を開始し、量産・事業化の段階へと移行しています。

づくりに取り組んでいます。
「工場内物流の無人化」「 製造工程の無人化」「自動検こうした事業活動の結果、2023年3月期の連結売上高は、他社販売の拡大や材料単価の改定、為替影響などがあり、過去最高の3,143億円（前期比32.9％増）となりました。経常利益は143億円（同14.0％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は103億円（同15.7％増）となりました。
2024年3月期は、EVビジネス拡大へ向けた仕込みの時期となります。EV関連の査の導入」「 現場のビッグデータ活用」
を推進し、「 高品質、低コスト、高度なオペレーション」
によるスマートファクトリーを実現し収益力を向上させます。
既に国内外の新設工場では、材料投入から生産、お客様への納品までの一連の製造工程について、無駄のない自動化システムの構築を進めています。工場内物流における無人化の一環として国内では、2024年の稼働に向けて建設中の「中部工研究開発費や中部工場（岐阜県海津市）新設費など将来に向けた投資を拡充する場」（岐阜県海津市）
において、AGV（無人搬送車）に加えてAGF（無人フォークリフことから、固定費は増加する見込みです。自動車業界では、サプライチェーンの正常ト）も導入します。安全面の観点から、通路は基本的にAGF専用とし、作業者と動線化に伴う生産台数の回復が見込まれます。
しかし、依然として外部環境の不透明感を完全に分けることで車歩分離を実現します。
また、完成品などを保管する倉庫を自があるため、減産リスクなどを慎重に見積もり、業績見込みは、連結売上高は3,370動ラックにすることで、工場内の物流で人が介在するプロセスをなくします。生産ライ億円（前期比7.2％増）、営業利益は135億円（同5.2％増）、経常利益は145億円

ンについてはEV化に伴う製品仕様の変更等を考慮し、タイミングを見てフルオート（同1.5％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は93億円（同9.4%減）としていメーション化を図る方針です。
さらに「環境負荷の低減」「 従業員にとっての働きやすます。

さ」
といった点においても、未来を見据えた工場としていきます。

EV事業の売上拡大に向けた戦略

規模の大きな中国のEV事業に対応するためにつくられた同工場は、大型プレス機械

当社は、経営戦略のひとつに「EV関連事業の確立」を掲げて、次世代市場を開拓していくために自らの事業モデルの変革に挑戦しています。
当社が目指す事業の姿は、開発から一括受注する車体領域のシステムサプライヤー(Tier0.5)です。欧・米・中を中心に自動車OEMは、EVシフトを加速しており、EV

4 G-TEKT REPORT 2023

事業モデルを転換し、ＥＶのサプライチェーンを支えるキープレイヤーとなって事業を拡大する

Message from the President

生産工程の自動化は、中国の南沙新工場（広東省）
でも展開されています。市場を備えるだけなく、当社が取り組んできた省人・無人化ラインなど革新的な仕組みを導入しています。
工場の無人化に向けた取り組みは、これらの新工場での検証結果を基に、改善を重ねた上で他拠点への水平展開を行い、グローバルで収益力の高いスマートファクトリーの実現に活かします。

G-TEKT REPORT 2023 5

価値創造への取り組み

VALUE CREATION

Message from the President
当社は、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を目指して、成長投資とリスクを許容できる株主資本の水準の維持および安定的・継続的な株主還元の実施を、株主還元の基本方針としています。2023年6月より、新たにDOE（株主資本配当率）を配当の指標として導入しました。
この施策は、より多くの皆様に当社の株式を価値あるものとして認めていただく取り組みのひとつです。2031年3月期にDOE3.0％を目指して、事業の拡大や財務基盤の強化を図っていきます。

サステナブル経営を推進して社会価値、企業価値の創造を目指す
当社にとってのサステナビリティとは、本業を通して様々な社会課題の解決に寄与するとともに、持続的な成長と進化を遂げながら、社会の持続的な発展に貢献していくことです。新経営戦略にも「地球環境への対応（気候変動対応）」と「人財の多様性向上」
を重点施策として掲げ、あらゆるステークホルダーとの関係性を重要視し、サステナビリティに関する取り組みを推進しています。
「地球環境への対応（気候変動対応）」では、「 2050年度カーボンニュートラル」を目指して、温室効果ガスの削減に取り組んでいます。具体的な対応策のひとつとして、各事業所において再生可能エネルギー由来の電力利用を進めています。
当社は2021年4月より、東日本地区の自社工場・事業所から再生可能エネルギーへの切り替えを開始しました。2023年5月、滋賀工場で使用する購入電力につの支援」「多様な人財の活躍の後押し」「経営幹部候補人財の育成」「専門人財

人財こそ企業の成長力の源泉と位置づけ従業員とともに成長する取り組みを積極推進

株主還元方針～DOEを指標として導入～等の採用」
を重点施策として取り組んでいます。
女性活躍の推進については、2028年までに、女性採用比率を25%、女性役職者比率を2023年3月期と比して1.5倍、男性の育児休業取得率を30%以上、多様な働き方を支援する新規施策を1件以上実施するというKPIを設定して、着実に進めています。
将来に向けて、景気変動や少子化によって優秀な人財の確保が困難になる恐れがあります。従業員のエンゲージメントを高めて定着を図るため、人事制度の整備、福利厚生の充実、作業の自動化による負荷の低減などの施策を行っています。
また、従業員一人ひとりとその家族が心身共に健康であることが最も大切な財産と考え、「 健康経営」を推進しています。従業員の生活習慣とメンタルヘルスを重点課題に様々な施策を実施しています。今後も、企業の成長力の源泉といえる人財、人的資本を重視した経営に注力していきます。

経営基盤、コーポレートガバナンスの強化
当社は株主の皆様をはじめとする、すべてのステークホルダーとの信頼関係を構築していく基盤となるコーポレートガバナンス体制の強化に取り組んでいます。
コーポ
レートガバナンス・コード（CGコード）を踏まえて策定した、「 G-TEKTコーポレートガバナンス基本方針」のもと、取締役会の実効性向上や中核人材の多様性確保などに努めています。
当社のコーポレートガバナンス体制は、取締役会を中心として、これを監督する独任制の監査役会を設置する監査役会設置会社であること、業務執行の決定権限いて再生可能エネルギーへの切り替えが完了し、これにより、国内に所在するすべてを委譲された経営会議の設置を特長としています。
これらの体制により、組織の透明の自社工場・事業所における、電力使用に係る温室効果ガスの排出量（Scope2）性を担保するとともに、経営環境の変化に即応できる柔軟性を確保しています。

は、実質ゼロとなりました。海外に所在する自社所有の拠点では、地域別特性を鑑みさらに、取締役会の実効性向上への取り組みとして、当社の事業や組織に通暁して、購入する電力の再生可能エネルギーへの切り替えを順次、行う予定です。温室た社内取締役に加えて、社外から様々な専門的な知見を持った有識者を取締役とし効果ガス削減の取り組みに関する、戦略・ガバナンス・リスク管理などについては、て招聘し、多様なバックグラウンドを持つ人財で取締役会を構成しています。取締役

TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）の提言に基づいて、対応しています。

会の実効性に関しては、取締役会の構成員である取締役および監査役に対するア

また、事業活動を通した温室効果ガス削減として、より環境負荷の少ない方法でンケートを年1回実施し、その結果について、取締役会で共有し、見えてきた課題の製造された鋼板への切り替え、リサイクル性に優れたアルミ製品の開発・生産技術の確立に取り組んでいます。

詳細についてはP.28、P.29へ改善に取り組んでいます。

詳細についてはP.34へ

海外子会社のガバナンスについては、現地の自主性重視を基本に、海外事業本部と各地域の地域本部長が、経営会議メンバーを構成員とするグローバル経営会

人的資本経営への取り組み
当社は社是に「人間性尊重」を掲げて、従業員が活き活きと働ける環境と、一人議と連携することで、監督・統制を行っています。
常にコーポレートガバナンスの実践と継続的な改善に取り組み、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を目指していきます。

ひとりが成長し活躍できる企業風土を大切にしています。人財こそ最も重要な経営引き続き、変革期が続く自動車業界にあって価値あるサプライヤーとして勝ち残る資源と位置づけて、「 全ての従業員に成長の機会を提供し、自主的なスキルアップために、事業モデルの転換と経営改革に取り組みます。株主・投資家をはじめとするの支援」と「次の時代に向け新たな価値を生み出す人財の創出」
を方針に定め、従ステークホルダーの皆様におかれましては、さらなるご支援を賜りますよう、お願い申業員と共に成長する取り組みを積極的に進めています。

し上げます。

具体的な戦略としては、人財づくりの強化を目指して「従業員一人ひとりの成長

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