２０１９年度大会（北陸）
学術講演発表・建築デザイン発表
部門別概要

一般社団法人 日本建築学会

部

門

材料施工

題

数

昨年度比

756

59

構

造

2,431

44

防

火

191

2

環境工学

1,241

▲42

海洋建築

33

2

情報システム技術

90

▲7

教

育

33

▲6

建築計画

721

42

農村計画

104

▲5

都市計画

538

▲9

建築社会システム

172▲8

建築歴史・意匠

529

5

建築デザイン

229

▲2

7,068

75

合

計

１．材料施工部門（756 題）
本年度の材料施工部門の学術講演発表題数は 756 題であり、前年度に比べて 59 題増加した。学
術講演会全体の発表題数 6,839 題に対する割合は 11.1％と前年度より微増しており、ここ 10 年間、同程度の研究活動がコンスタントに維持されている。
コンクリート関連分野の発表題数は、約 400 題で前年度より約 80 題も増加し、材料施工部門の過半を占めるに至っている。コンクリートの使用材料に関しては、セメント・混和材料の発表題
数が 35 題、骨材が 12 題あり、新機能を有する化学混和剤の開発やフライアッシュ／火山ガラス
微粉末の利用に関わる一連の研究発表が行われる。各種コンクリートでは、再生骨材・再生コン
クリートが 13 題と前年度とほぼ同数、環境対応型コンクリートが 17 題と微増し、ジオポリマー
が 15 題と急増しており、環境に配慮したコンクリート技術への関心が前年度よりも高まっている
ことがわかる。また、高流動コンクリートが 30 題に増加しており、現場打ちコンクリートの生産性向上を目的とした高流動化技術が実用化の域に達しつつあることが伺える。また、高強度コン
クリートも 17 題に増加しており、コンクリートの高性能化は依然として主要なテーマとなっていることがわかる。これらのほか、繊維補強コンクリートが 11 題、軽量コンクリートが 2 題、前年度と同程度の報告がある。コンクリート関連工事では、打込み・打継ぎが 24 題、養生が 3 題、型枠工事が 10 題あり、コンクリートのポンプ圧送に関する一連の研究発表などがなされる。コンク
リートの物性では、強度・力学的性質・硬化体組織が 24 題、フレッシュコンクリートが 16 題、収縮・クリープが 16 題、耐久性関係が 29 題あり、いずれも前年度とほぼ同数の発表がなされ、継続的に研究が行われていることがわかる。
鉄鋼・金属材料分野の発表題数は、前年度の 49 題から 64 題に増加しており、その大半は溶接に関する研究であるが、ロボット溶接に関する発表が含まれている。
木質材料・木造分野の発表題数は、前年度と同じ 19 題であり、FRP シートによる木造補強な
どの発表が行われる。
仕上材料分野の発表題数は、前年度の 190 題より多い約 200 題であり、材料施工部門の四半を超えている。防水・シーリングに関する発表題数は前年度の 71 題から 62 題に減少したものの、各種防水工法およびその対候性に関する研究発表が行われる。また、タイルの発表題数は 30 題と前年度の 13 題から大幅に増加しており、タイルの剥落防止に関する研究が注目されていることが伺える。そのほかに、床材料が 17 題、塗料・塗装が 18 題、内装材料が 18 題、外装材料・外壁が17 題、左官材料が 12 題あり、いずれも例年と同程度の発表がなされる。
補修・維持保全分野の発表題数は、前年度とほぼ同じ約 90 題であるが、試験方法に関する発表が 40 題あり、実建築物での試験・検査方法に関する研究が盛んに行われていることが伺える。このほか、仕上材による鉄筋コンクリート造躯体の保護に関して 17 題、鉄筋コンクリート造の補修・改修に関して 12 題、実建築物の調査事例に関して 11 題の発表がなされる。
生産管理分野の発表題数は、前年度の 27 題から 35 題に増加しており、工事・品質管理の発表
題数は 16 題であるが、ロボット施工・自動化施工・情報化施工で 19 題の発表がなされ、技能労働者不足を踏まえた IT 利用に関する研究開発が盛んであることが伺える。
（材料施工委員会広報委員 野口貴文）

1２．構造部門（2,431 題）
構造部門の学術講演発表題数は 2,431 題（前年度比+44）であり、学術講演会の全発表題数 6,839
題の約 35%を占める。一昨年度から昨年度は減少し、昨年度から本年度で発表題数は増加し、多少の増減はあるものの、ここ 10 年間で 2,000 題を超える発表数を維持しており、きわめて活発な水準である。大会では 4 日間にわたり発表が行われ、計 12 の分野別の発表数は、荷重・信頼性が 94 題（-18）、応用力学・構造解析が 103 題（-27）、基礎構造が 171 題（+24）、シェル・空間構造が 158 題（-5）、振動が 554 題（+25）、原子力プラントが 80 題（+11）、木質構造が 363
題（+37）、鉄骨構造が 298 題（-48）、鋼・コンクリート合成構造が 118 題（+16）、鉄筋コンク
リート構造が 382 題（+18）、プレストレストコンクリート構造が 42 題（+5）、壁式構造・組積造が 68 題（+6）である（かっこ内は前年度からの増減数）。原子力プラント、木質構造、壁式
構造・組積造は過去 10 年で最多の題数である。また、英語梗概の題数が 89 題、構造分野の発表に占める割合 3.66％と、英語梗概の全数 166 題（同 2.43％）の半数以上を構造部門が占め、割合も多い点が、特徴のひとつといえよう。
各分野において、設計法を対象にした継続的に実施が求められる研究から、最先端の技術を対象にしたトピック的なものまで幅広い研究が発表される。発表題数が最も多い振動分野では、地震動や地盤震動から建物の応答まで幅広い領域の研究発表が行われる中で、免震・制振部材の性能評価から建物の応答予測など、新しい部材の特性から構造に関する様々な研究といった、応答制御に関係する先端的な構造システムに関する研究発表や、近年注目されているモニタリン
グ・健全性評価といった研究の成果が発表される。また、鉄筋コンクリート構造、壁式構造・組積造、およびプレストレストコンクリート構造の分野では、付着・定着といった局所挙動の研究
から、柱・梁・耐震壁・柱梁接合部といった部材レベルの実験および解析、RC 造建物の性能評価、
耐震補強法など、幅広い研究の成果が発表が行われる。鉄骨構造では、溶接・ボルトといった接合要素から柱梁接合部、柱脚などの接合部に関する実験研究や部材挙動に関する研究のほか、立体骨組を扱った研究などの成果が、鋼・コンクリート合成構造では、CFT（鋼管充填コンクリート）構造や柱を RC 梁を鉄骨とした構造形式に関する研究などの成果がそれぞれ発表される。木質構造では、伝統木造建築から CLT（Cross-Laminated-Timber）による大規模木造など最新の構造まで幅広く扱われ、接合要素に関する実験から、構造に関する研究などの成果が発表される。さらにシェル・空間構造では、立体骨組の耐震性能評価や設計法、形態創生と構造デザインへの適用、天井の振動特性や落下防止対策に関する発表など、基礎構造では、杭の鉛直支持能力や水平抵抗に関する研究や、地盤改良などに関する研究などの成果がそれぞれ発表される。最後に荷重・信頼性、応用力学・構造解析、および、原子力プラントの分野では、風・雪・衝撃力といった荷重およびその影響や設計法に関する研究や、最適設計に関する研究の成果などが発表される。
（構造委員会広報委員 五十田 博）

2

３．防火部門（191 題）
今年度の防火部門の発表題数は全 191 題（前年度比＋3 題）である。研究分野別の内訳は、木質系構造・材料 42 題、金属系構造・材料とコンクリート系構造・材料が共に 26 題、材料の防火性・試験法 11 題、煙性状 21 題、避難 22 題、火災安全設計・評価法 29 題、都市防災 14 題である。
昨年度に引き続き、木質系構造・材料の耐火性に関する発表件数が最も多く 42 題である。これは8 年連続の傾向であるが、既存ストックの有効活用および木造建築物を巡る多様なニーズへの対応として、本年 6 月に建築基準法令が改正されたことを受けて、技術開発の機運が高まっている
ことも一因にあり、木質系構造・材料に関する発表数は今後とも多く推移すると考えられる。な
お、発表の内容については、耐火構造部材の開発、接合部、耐火集成材の変形性状、木質内装材の燃焼性状のほか、準耐火構造部材の開発などである。
次に多いのが火災安全設計・評価法の 29 題である。その内容は、防火・準防火地域に建つ建築
物の延焼防止性能の検証、内装材の初期火災性状予測モデルなどの評価モデルの構築のほか、伝
統的山間集落や離島の火災安全対策などの防災計画的な内容のものある。また、避難は 22 題であり、火災時に被害の拡大が予想される地下空間の避難誘導、自力避難困難者の避難行動特性、実験による群集歩行性状に関するものなどがある。
オーガナイズドセッション（OS）は以下 3 つのテーマで実施される。
①新たな火災安全設計手法・火災安全性能評価手法（5 題）②煙性状に関する性能設計（2 題）③外壁部材の耐火性能と燃えひろがり性状（3 題）2019 年建築基準法令の防火避難規定が大幅に改正されたが、主要構造部の耐火性、避難安全性、延焼防止性や防煙区画、防火区画などに関わる新たな検証法の整備に資する報告が①と②でなされる予定である。そのほか、①では超高層建築物における避難困難者対応および大勢の避難者の混雑緩和のための乗用エレベーターの避難利用に関する発表もある。建築物の大規模化・用途の複合化による利用者の属性が多様化している今日、避難者属性に応じた避難安全性の検討として避けては通れない課題として興味深い。
内外装材の仕様は多岐にわたり、サンドイッチパネル、発泡プラスチック系材料、木質系材料、あるいはこれらの部材を組み合わせたもの、および内部に空気層が介在するような混成構造の外壁部材などが普及しているが、使い方を誤れば 2017 年 6 月にロンドンの高層住宅棟（グレンフェ
ル・タワー）で発生した火災のように、外装材が短時間に激しく上階延焼していく事態が生じる
おそれがある。そのため、内外装材では部材の防耐火性能だけでなく、できるだけ実大に近い試験体による燃えひろがり性状の把握が極めて重要であり、活発な議論を期待したい。
（防火委員会広報委員 土屋伸一）

3

４．環境工学部門（1,241 題）
今年度の環境工学の発表数は 1,241 題である。以下の 10 テーマのオーガナイズドセッション（OS）が実施される。
1）景観の記述と評価（12 題）：環境心理生理分野と光環境分野における景観内の照明やサイン
また屋外に限らず屋内公共空間なども含む広い意味での景観研究において、共通すると考えられる景観の記述、心理的な評価の方法について幅広い議論を展開する。
2）Interdisciplinary platform for building environmental engineering（3 題）：英語セッションとして開催し、パッシブデザインやアジア特有の高温多湿の気候のみならず建築環境工学のより広い研究分野を対象とした OS である。
3）集合住宅の音環境向上のための新たなアプローチ（5 題）：集合住宅の人間関係などの要因
によって感じる煩わしさや、自分の心理状態と音の聞こえ方に着目して音環境を評価する研究等における様々な物理的な測定値や評価量の活用方法や新たなアプローチについて議論を深める。
4）変動光環境と視環境評価（9 題）：調光調色容易な LED 照明や、昼光利用、デジタルサイネージの普及に伴う変動光環境の測定、予測方法や、それに対する視環境評価法についての研究成果を集めて議論を深める。
5）ユニバーサル社会を支える環境技術とその応用（10 題）：誰もが地域・社会の一員として互いに支え合うなかで、安心して暮らし、持てる力を発揮して元気に活躍できるユニバーサル社会の実現が求められる。近年の研究やデザインの動向について情報交換し議論を深める。
6）健康影響評価と人体熱モデル（2 題）：人体の温熱生理反応を予測し、快適な温熱環境を探るための人体熱モデルは、熱中症やヒートショックなどの健康への重大な影響を把握し、改善策を検討するために活用されはじめている。最新の人体熱モデルと健康影響評価、等の研究を題材にして議論を行う。
7）開口部の熱性能（7 題）：近年、建築物の開口部の部材または窓システムの技術開発による調節機能を組み合わせて、環境条件に適応して動的変化する光熱性能を建築物の省エネ性評価に考慮することが求められている。その技術動向とその熱性能評価について議論を深める。
8）放射性物質汚染の実態とその対策（4 題）：建築環境工学的見地から建築物とその立地環境の放射性物質汚染の原理や実態について、研究成果などから総合的な対策・課題について議論を行うことを目的とする。
9）環境建築と ZEB の協調（6 題）： ZEB 時代に入り、環境建築であり ZEB であるための設計・運用技術や予測・評価技術について、幅広く研究成果を募り、今後の展開について議論を深める。
10）ヒューマンファクターを考慮した環境デザイン・制御（7 題）：温熱・気流に限らず、湿度・光・音を含む環境デザインや環境制御におけるヒューマンファクターを考慮した試みについて、
ヒューマンファクターの考えにそった計画・環境制御技術の確立を目指した議論を行う。
このほかに「知的生産性」「健康・ウェルネス」「睡眠」や、「ZEB・ZEH」に関連する研究が増えてきている。また「SDGs」「IoT･AI」に関連する研究も注目される。基礎的なものから都市レ
ベルの広範な研究に至るまで、多くの優れた研究が行われている。
（環境工学委員会広報委員 秋元孝之）

4

５．海洋建築部門（33 題）
今年度の海洋建築部門の発表題数は 33 題である。海洋建築部門の発表は例年と同じように海洋建築特有のテーマ分類によって、計画系、構造系、環境系の内容が混在して発表が行われ、他の分野にはない領域横断的な内容となっている。発表内容は浮体構造の係留や応答と沿岸域の利用と継続的な研究である津波工学や津波避難に関する内容が中心である。また学生の発表が 7 割超と多く、若手優秀発表賞を視野にとらえた快活な発表が期待できる。今年度の講演発表の概要を紹介する。
・係留および構造（5 題）：浮体の係留について大水深域や非接岸係留などこれまでの陸域近接型の係留システムでなく、様々な係留方法に関する研究の報告がある。また深海の特性を活用した冷却システムや氷海域の地震応答に関する報告もある。さらに海底地滑りに関する実験的研究についても報告がある。
・ポンツーン浮体の応答（6 題）：ポンツーン浮体を対象とした応答に関する報告である。今年度
は大型石炭貯蔵浮体に関する報告が多く、実現性のある内容が期待できる。
・沿岸域の計画（10 題）：沿岸域の計画は様々な研究が実施されており、その内容は建築計画分
野から都市計画、海域を活用したまちづくりなど分野横断の報告がある。その中でも佐渡島などの漁業集落の調査研究やクルーズ船の寄港による地域振興に関する取り組み、ウォーターフ
ロント住宅における経年劣化に対する居住環境意識調査などが興味深い内容である。
・防災・避難計画（6 題）：防災・避難計画のセッションでは津波避難が中心であり、線路横断必
要地区や観光地、河川など避難時間に大きく影響する内容を検討した報告があり、より現実的な避難に関する報告が行われる。また津波に限らず、豪雨避難に関する内容についても報告がある。
・津波工学（6 題）：このセッションでは、構造物に津波漂流物が衝突したときの挙動や沿岸都市の BCMS に対応する津波シミュレーションに関する報告がある。また津波被害軽減対策や津波
損傷度曲線の構築などの報告もある。
（海洋建築委員会広報委員 川上善嗣）

5

６．情報システム技術部門（90 題）
情報システム技術部門は、建築に関わるすべての専門分野を横断した研究の発表が行われるため、対象範囲が広く内容も多岐にわたる。今年度の発表は 90 題（2017 年度 64 題、2018 年度 97
題）で、オーガナイズドセッションの「G 空間社会形成の理論と応用」を含め、以下の 13 セッシ
ョンとなった。
【セッション】「VR・AR・MR」「BIM」「生産システム」「GIS」「デザイン科学（1）･（2）」、「三次元計測・三次元モデル」「IoT・制御・ロボット」「防災」「IoT・センシング・モニタリング（1）･（2）･（3）」「G 空間社会形成の理論と応用」（OS）
発表内容は、VR（Virtual Reality、仮想現実）・MR（Mixed Reality、複合現実）・AR（Augmented
Reality、拡張現実）の施設維持管理やワークプレイス評価への応用、BIM の活用や設計システム
に関する研究、BIM と IoT（Internet of Things、モノのインターネット）の連携、建築生産へのロ
ボットシステムの応用、ソーシャルメディア・各種統計情報等による人の位置推定や都市のアク
ティビティ分析、数理的モデルや AI の手法を用いた建築設計、３次元計測による 3 次元モデル化の研究、IoT に総称される様々なセンサーから得られる情報の活用についての研究、画像解析による建築物の劣化状況把握や損傷検知、災害状況予測や火災避難シミュレーションの研究など、広範囲で多岐にわたっている。オーガナイズドセッション「G 空間社会形成の理論と応用」では、
防災・減災や環境評価のための GIS 利活用や事例の報告などが行われる。
この部門の特徴は、数理計算、深層学習・AI、シミュレーション、IoT・センシング・モニタリ
ング、データベース、画像処理、VR・AR・MR、3D-CAD、BIM、GIS、位置検知、ロボットなど様々な情報システム技術の利用だけでなく、それらを融合した展開が発表されている点にある。
今年度は、深層学習×AR、BIM×GIS、AI×GIS、BIM×IoT など、複数のシステムや技術を連携した研究発表が多いという特徴がある。また、一般的にも普及が進む VR・AR・MR に関する建築分野での応用研究が進んでおり、IoT の異分野での広範な実用化を背景としてセンシング・モニタ
リングの研究が増加している傾向も見られている。
本部門の研究発表を通じて、異分野も含めた最先端の科学技術を応用し、複数の研究分野・技術分野の融合による発展と専門分野を超えた研究情報の交換が行われ、Society 5.0 に向けたさらなる領域複合型の研究の展開が期待される。
（情報システム技術委員会広報委員 倉田成人）

6

７．教育部門（33 題）
教育部門は、住教育（1）・（2）、構造・構法・材料教育、ならびに設計・景観まちづくり教育に関するセッションで構成され、建築教育のフィールドが拡大している。また、本年も若手セッシ
ョンが設けられ、若手による教育分野に関わる問題意識の高まりが生じているとともに、優秀な発表に対する受賞の機会も与えられている。以下に、本年度 33 題の発表課題の概況を主なテーマごとに分けて記載する。
住教育（1）：
小学生を対象とした建て築きに関わる住教育プログラムの検証をはじめ、近年、その利用が顕著である ICT 活用を通じ、建築教育の目標の違いによって生じる個別的な課題を分析する内容が示されている。また、防災の課題として、予防的なものから災害直後の対応も含めた時間的・対策的な範囲の広がりを含む内容が展開されている。
住教育（2）：
ものづくりによる技能習得を通じた実施工実習教材の開発に関する議論が展開されている。また、子どもだけではなく建築を専門としない大人を対象とした、住まいに関する学びの促進や発展について検討がされており、現代社会の要請に応えるための新たな実践教育の内容の議論が展開されている。
構造・構法・材料教育：
構造教育では、体験的な教育方法を導入した内容の検証、構法教育では、技能者育成のための訓練教材の効果や役割について検討した内容、材料教育では、現在の建築現場で発生した有害物
質処理に関わる問題解決に向けた専門性の高い課題および模擬建物の実施工と教育効果に関する内容が紹介されている。いずれも、教育現場において興味・関心を高める仕組みの深化を図って
おり、教育フィールドの拡大事例につながる。
設計・景観まちづくり教育：
多様性教学マネジメント理論の検証にはじまり、景観に配慮した演習、ワークショップによる相互情報交換の検証などを通じ、狭小的な場から広域的な地域のフィールドワークに展開した際の、生活者の環境状態の変化やアクティビティ特性を分析した内容が展開されている。
若手セッション（1）・（2）：
全 11 題の若手講演者による論文発表があり、多様な課題に対する議論が展開される。建築分野での教育を受けた学生の就労分析の話題にはじまり、海外地域を対象としたプロジェクトへの住
民参加の報告、IoT 支援による建築生産の分析など、建築の分野を横断する共通課題として認識される内容で構成されており、継続的な議論が必要な課題が多くあるといえる。
（建築教育委員会広報委員 田村雅紀）

7

８．建築計画部門（721 題）
建築計画部門では 721 題の研究発表が 5 つの会場で並行して行われる。発表数は学術講演全体の約 10.5％で昨年度にくらべ 42 題増加している。
建築計画は下記のような 5 つの分野に分かれているが、今年度のオーガナイズドセッションは3 分野からの発案で、住宅計画分野から「建築フィールドワークの拡張」に関する 5 題、計画基礎分野から「対話によるデザイン」に関する 5 題、構法計画分野から「構工法開発」に関する 3
題の発表が行われる。なお、一日目午前には学術講演はなく建築計画系の研究協議会にあてられている。
1）住宅計画分野は、1・106、1・108 の 2 室で行われ OS の 5 題を含む計 191 題である。
海外の住宅・住宅地の研究（46 題）では、従来の住文化論的研究に加えて災害後の居住の変容に関する研究がみられる。また、住空間の研究として高齢者・障害者に配慮した住宅計画（12題）、集合住宅も含めた住宅の空間計画（11 題）、さらには、団地のまちづくりや団地再生、団地の変容に関する研究（24 題）、集合住宅や公共施設におけるコミュニティと共用空間（17 題）といった地域に広がる研究がある。そのほかに、空き家の実態と活用（12 題）、震災後の移転・仮設住宅（12 題）、復興過程での暮らしの変容（6 題）といった現代の課題に即した研究も発表される。
2）施設計画分野は、1・301 と 1・302 の 2 室で行われ計 241 題である。
例年と同様に各種施設の研究を中心に発表される。発表題数の最も多いのは多様な種類がある保育施設（41 題）であり、施設単体だけでなく居場所や働き方との関係も含まれる。その他
は、学校などの教育施設（30 題）、高齢者利用の各種施設（24 題）、障がい者利用の施設（18題）、医療施設（23 題）、美術館、劇場・ホール（10 題）、図書館（18 題）、集会・交流施設（18題）、その他の公共・公益施設（6 題）、オフィス、商業施設（18 題）、交通施設（12 題）、公共施設の再編・利活用（6 題）となっている。
3）計画基礎分野は、1・104、1・106 の 2 室で OS の 5 題を含む計 184 題である。
空間のイメージや評価（54 題）、環境の中の行動や動作（30 題）、ユニバーサルデザインやバリアフリー（17 題）、避難や安全（18 題）、設計方法と設計情報の活用（30 題）などが発表される。計画基礎分野は、人間と環境の関係性、研究の方法や手法、計画的な対応方法などの視点からこの分野で発表されるが、施設横断的な研究だけではなく、特定用途の空間を対象とした研究もみられるため留意いただきたい。
4）構法計画分野は、1・108 室で OS の 3 題を含む計 46 題である。構法開発、部品・部材、改修手法、オープンビルディング、木造構法、歴史・風土的構法などのテーマで発表される。
5）設計計画分野は、1・301 室で行われ計 59 題である。街の形成や市民参加、コミュニティや
居場所の計画に加え、景観計画、設計手法、運営も含めた施設の計画手法も発表される。
全体を通して、従来の住宅、施設別のテーマや人間行動の基本的テーマに加えて、コミュニテ
ィの形成や再編、新たな現代の建築プログラムに対する建築計画といった今日的な課題も取り上げられている。
（建築計画委員会広報委員 那須 聖）
8

９．農村計画部門（104 題）
農村計画部門では、住宅・地域施設から集落、さらに国土空間までを研究の対象とし、自然環
境と生活環境の調和を目指し農山漁村地域に関わる計画分野における理論および技術の発展に寄与する研究課題が集積したプログラムとなっている。7 号館 7・405 室において 104 題の発表がある。今年度も若手会員の研究活動奨励を目的として学術講演会「若手優秀発表賞」の顕彰を行う。
今年度の具体的な学術講演のテーマは、大枠 8 分類、計 22 セッションである。
① 計画基礎・計画論・地域構造② 住居・生活文化③ 集落・集住文化④ 景観・環境デザイン⑤ 地域づくり・地域組織⑥ 地域施設計画⑦ 地域包括システム⑧ 防災・災害復興①計画基礎・計画論・地域構造は、2 日目午前にプログラムが組まれている。都市化や過疎化、市町村合併の影響から農山漁村でも地域構造の変化がみられる。オーガナイズドセッションでは、
農村計画分野におけるビッグデータの活用事例に関する議論が展開される。
②住居・生活文化は、2 日目午後、③集落・集住文化は、3 日目午後にプログラムが組まれている。集落・民家の構成原理や価値の評価は農村計画部門がスタートした 1967 年当初からの基礎テーマであり、継承、展開してきた分野である。近年の傾向として住居・生活文化では、リノベー
ションや空き家活用の取り組み、伝統的民家の住み継ぎ事例の発表が増加している。集落・集住
文化では、国内の事例だけでなく、アジア諸国を主とした海外の農山漁村地域の研究課題も多く、生活空間の特徴や土地利用について国内事例の知見と比較した議論も展開される。
④景観・環境デザインは、文化的景観構成要素の現状把握や生業の継承や地域への愛着、住民の居住動向を手がかりとした景観保全のあり方について議論が展開される。発表は 3 日目午後である。
⑤地域づくり・地域組織は農山漁村への UJI ターン者や移住者の移住・定住の取り組み多様な協働の形として、外国人住民や教育機関による地域貢献活動等、多岐にわたり議論展開される。
発表は 3 日目午後・4 日目午前である。
1 日目午前の PD テーマと併せて議論へ参加いただきたい。
⑥地域施設計画および⑦地域包括システムでは、農山漁村における教育や福祉をテーマに 4 日
目午前にプログラムが組まれている。
⑧防災・災害復興に関する発表は、4 日目午前・午後となっている。巨大災害からの復興と次なる災害への備えに加え、人口減少社会、超高齢化社会といった社会変動への対応も課題である。
復興の先にある地域再生・創世を見据えた持続的な計画と個々の住民生活に着目した包括的な計画を総合的に捉えた対応が求められている。大会初日の研究協議会と併せて参加いただきたい。
（農村計画委員会広報委員 本塚智貴）
910．都市計画部門（538 題）
都市計画部門は、1・101 室、1・102 室、1・401 室、1・402 室の 4 会場を使用し、4 日間で 97
セッション（うちオーガナイズドセッション（以下 OS）12）、計 538 題の研究発表を実施する。
発表論文数は昨年度に比べて若干減少しているものの、同程度であり、都市計画やまちづくりに関する今日的な課題に関する梗概は多数投稿されている。今大会で都市計画部門として注目されたいセッションとテーマを紹介する。
①観光公害やオーバーツーリズムが問題視される中で、地域と共生する持続可能な観光のあり方が問われている。初日（9/3）には、1・101 室で、観光地の認証、プロモーション、プランニン
グ、観光施設の実態などに関する OS・4 セッション（計 10 題）に加え、観光地の変遷・計画経緯、
観光行政・政策などに関するテーマの研究が発表される。
②立地適正化計画など、都市縮小時代における都市計画制度のあり方が問われている中で、初日（9/3）には、1・401 室で、コンパクトシティ、都市再生に関する OS・4 セッション（計 9 題）が発表される。1・102 室では、都市計画制度、公園・広場・緑地、駅空間、交通アクセスと情報、居住者による地域評価に関する研究が発表される。2 日目（9/4）には、1・401 室で、立地適正化
計画、ゾーニングと市街地形成、都市拠点に関する OS・3 セッション（計 9 題）の発表がある。
また、3 日目（9/5）には、1・401 室で、2 日目の OS に引き続き、都市交通、人口減少下の都市づ
くり、都市構造と立地適正化計画、線引きと土地利用、拠点地域の整備に関する研究が発表される。1・402 室では、中心市街地活性化、商業活性化、商業地区の再生可能性、まちなか再生とリノベーション、市街地の変容、地域再生、コミュニティ、公共公益機能、土地利用などに関する研究が発表される。
③激甚化する自然災害や切迫する巨大地震への対応が求められている中で、防災・避難計画・
災害復興・事前復興に関する方法や制度の確立が急がれている。初日（9/3）、1・102 室では、リ
スクと市民意識、防災と情報、1・402 室では、福島事故、東日本大震災、熊本地震などの震災復興に関する研究が発表される。2 日目（9/4）には、1・402 室で、北海道・南海トラフ地震、水害などの災害復興に関する研究が発表される。3 日目（9/5）には、1・401 室で、避難所運営、避難計画に関する研究が発表される。
④景観やオープンスペース等に関する研究については、3 日目（9/5）には、1・101 室で、景観イメージと要素・色彩、眺望景観、公共空間の景観評価、1・102 室で、伝建地区、花街と宿場町、
歴史的まちなみ景観の保全、農村漁村の景観特性、海外都市、景観と評価、景観シミュレーショ
ンなどの景観に関する研究が発表される。4 日目（9/6）には、1・402 室で、エリアマネジメント、
景観と制度、海外の歴史的景観、低未利用ストック活用、都市内農地の活用、共同建替、居住と土地利用など、都市のマネジメントに関する研究が発表される。また、1・101 室では、オープン
スペースの社会実験、空地デザイン、道と広場、水辺と緑地空間、街路など、近年、若手研究者の間で関心の高いパブリックスペースに関する研究が発表される。
⑤その他のテーマとして、2 日目（9/4）には、1・101 室で、キャンパス計画に関する OS・3 セッション（計 4 題）、1・102 室で、市街地居住、シミュレーション、都市解析、歩行空間に関する研究が発表される。3 日目（9/5）には、1・101 室で発表される研究は、ワークショップ論、住民参加のまちづくり、地域運営組織などの参加型まちづくりの研究が発表される。4 日目（9/6）には、1・102 室で、都市計画家と計画論の歴史、都市形成史などの都市史の研究、コミュニティ、
地域福祉、子供と遊び場など福祉のまちづくりに関する研究、1・401 室で、防災、重要文化財、終焉のための機能・空間、生活コミュニティの研究が発表される。
（都市計画委員会広報委員 阿部俊彦）

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11．建築社会システム部門（172 題）
建築社会システム部門は、建築の社会・経済システムを対象に学際的・業際的な研究を行う部門である。この部門は 2 分野から構成されている。ひとつは、住宅の供給やマネジメント、居住・居住者の課題を探求する「ハウジング部門」、もうひとつは、建築のプロジェクトや産業としての側面を主題とする「建築生産部門」である。
今年度の発表数は、昨年度より 8 題少ない 172 題（28 セッション）となった。その内訳は、ハウジング分野 74 題（12 セッション）、建築生産分野 98 題（16 セッション）である。
1）ハウジング部門
昨年同様に「マンション」（18 題）関連のセッションが最も多く、維持保全のマネジメントや改修工事の実態調査､管理組合運営、リノベーションなど経年ストックの増大に伴い重要性が高まるマンション管理全般に及ぶ議論が行われる。
その他のセッションでは、「住宅地再生・分析」「高齢期の住まい」「居住の支援」「ライフスタ
イルと設計」「住宅政策・住教育」「歴史的ストックの利活用」「ストックのポテンシャルと利活用」などストックの利活用や居住者支援に着目したテーマ、「マンションと災害」「災害後の住宅
等」における震災や自然災害と復興に着目したテーマなど、社会的課題に関連した発表が多く見られる。
2）建築生産部門
建築生産部門では、「BIM・3D・VR」（25 題）、「FM・施設」（18 題）、「建築技能者・工事」（18題）のセッションが多い。
「BIM・3D・VR」では、BIM の活用促進や情報の標準化、海外との比較、設計や施工の効率化等に着目したテーマが多く発表される。一方、「FM・施設」「施設資産評
価」｢建築ファシリティコスト｣「修繕コスト」では、官民を問わず施設の活用や地域持続性に着目したストック社会に広く対応した発表が見られる。また、「建築技能者・工事」では技能者の動作解析、安全管理、教育の他、今後増大する海外技能労働者に着目したテーマも発表される。以上に加えて、「プロジェクト情報」「住宅生産」「プログラミング等」といった多彩なセッションが設けられている。
（建築社会システム委員会広報委員 橋本真一）

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12．建築歴史・意匠部門（529 題）
建築歴史・意匠部門の学術講演（講演番号 9001～9531、欠番 1 を含む）は、過去約 10 年間 400
題代であったが、昨年度初めて 500 題を上回り本年度 529 題に達した。本部門の発表題数は、構造 I・II・III・IV（2,431 題）、環境工学 I・II（1,241 題）、建築計画（721 題）、材料施工（756 題）、
都市計画（538 題）に続く 6 番目で、例年の順位にほぼ変わりないが、本部門は都市計画に迫りつつある。
発表者が 20 代で、若手優秀発表賞の審査対象となる学術講演は昨年度より微減したが、313 題に上り、全体のほぼ 6 割に迫る。研究活動が旺盛であることを示す 1 つの指標である。
本部門における分野別の発表題数では、意匠論（129 題）が最も多く、全体の約 1/4 を占め、約 1/5 の日本近代（95 題）が 2 番目に多い。日本建築史（66 題）がこれら 2 分野を追い、上位 3
分野で全体の過半を超える。このほかの分野は保存（57 題）、建築論（同数）、都市史（47 題）、
東洋（32 題）、西洋近代建築史（24 題）、西洋建築史（22 題）の順に並ぶ。
保存（9001～9057）は 5 日と 6 日午前に 7・302 室で開催される。発表題数は過去 5 年間増加傾向にある。内容は国内ばかりでなく西洋及び東洋の幅広い地域の具体例に関するものが過半を占めているが保存のための調査技術、活用・運営、理論・史料を主題とした学術講演も発表される。
意匠論（9058～9187）は 3 日及び 4 日、5 日午前、6 日午後に 7・302 室と 7・303 室で開催される。例年題数に増減があるが、およそ例年通りである。内容では、最も多いのが 57 題のイメージで、43 題の構成が続き、両者で大半を占める。
東洋建築史（9188～9219）は 6 日に開かれる。会場は 7・303 室である。発表題数は昨年度より増加したが、例年通りである。その範囲はエジプト、中近東、インド、ミャンマー、カンボジア、
ベトナム、中国、韓国・朝鮮に及ぶ。
建築論（9220～9276）は 3 日に 7・305 室で、4 日午前に 7・305 室で開かれる。題数は過去 5
年以上増加傾向にあり、今年度、5 年前の題数の 2 倍を超えた。内容は批評、空間論、作品論、制作論、原論と多岐にわたるが、総じて作家論が多い。
日本近代（9277～9372）は 4 日午後、5 日午前、6 日に 7・305 室で開催される。題数は 3 年前に増加した後、およそ同数を維持している。内容は住宅・洋風建築、町家・町並み、皇室・華族
建築、鉄道・駅舎建築、近代和風建築、産業施設、開墾地・山岳地建築、団体・出版・展覧会、博覧・教育施設、構法、材料、住宅供給と、非常に幅が広い。
日本建築史（9373～9438）は 3 日と 4 日午前に開かれる。会場は 7・306 室である。題数は昨年
度より微減したが、例年と変わらない。内容は神社建築、寺院建築、町家・町並み、町家・民家が多く、古代・中世の住宅から城郭・御殿のほかに建築技術、生産組織・資料を主題としたものが発表される。
西洋建築史（9439～9460）は 4 日午後に 7・306 室で開催される。題数は昨年度より大幅に増加した。時代は古代から近代まで、国はマケドニア、ギリシャ、ビザンティン、フランス、スペイ
ン、イギリス、ドイツ、イタリアに及ぶ。
西洋近代建築史（9461～9484）は 5 日午前に 7・306 室で開かれる。題数は昨年度より増加したが、例年通りである。内容は従来の作品や作家に焦点を当てたものばかりでなく、技術、叙述、教育、共同体、宗教、建築プロセスなどの新たな視点から考察されたものが発表される。
都市史（9485～9531）は 6 日に開催される。会場は 7・306 室である。題数はほぼ例年通りで変わらない。内容は中近世から近現代までの日本および東アジアの具体例ばかりでなく、GIS、伝統的町並み、景観と領域に関するものもある。
（建築歴史・意匠委員会広報委員 三田村哲哉）
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13．建築デザイン部門（229 題）
建築デザイン発表会は、年度ごとに定められた招待講評者が設定したテーマに応じて応募する
テーマ部門とテーマの制約を設けない一般部門で構成される。今年度の建築デザイン発表会の発表題数は 229 題（前年度比-2 題）であった。発表数の内訳は、テーマ部門 122 題、一般部門 107
題である。
1）テーマ部門
a．心地よい公共の居場所：藤江和子（藤江和子アトリエ代表）（20 題）
個人的な生活の時間、社会と関わる活動の時間、連綿と途切れることのない空間と時間を通して、人々が生き生きとした生活の実感が得られる居場所としての開かれた公共空間のありようを考える。
b．素材を見極める：竹原義二（無有建築工房代表）（21 題）
建築に対して性能のみを追求することで、経年の美という古びる良さが置き去りにされているように感じます。
時間の中で生き続けていく建築とは何か。建築をかたちづくる素材をテーマに、建築と今一度向かい合うための議論を行う。
c．セルフビルドのデザイン：渡辺真理（法政大学教授）（21 題）「セルフビルド」とは設計者自らが施工する行為全般を意味する。設計者は必ずしも施工の専門家ではないし、施工には地域のボランティアが参加する場合もある。設計者が学生の場合もあるし、グループでデザインし施工する場合も多々ある。セルフビルドでなければできないデザイン（には「作り方」も考える必要があります）を考える。
d．人を中心とした環境・空間デザイン：近本智行（立命館大学教授）（20 題）
建築や空間そのものの価値から、その中で過ごす人の行動を誘発し、意識を高めるデザイン、
そして健康増進や生産性向上につながる環境づくりに視点が変化しつつあります。そんな時代の
新たな価値創造につながる提案について議論する。
e．木を使った建築：腰原幹雄（東京大学生産技術研究所教授）（20 題）
1000 年以上培ってきた日本の伝統木造技術、だが木の使い方はそれだけではないはず。現代の生活スタイル、生産システムの中で、従来の「木造」建築だけでなくさまざまな木を使った建築の提案について議論する。
f．ここから始まる歴史性・地域性：倉方俊輔（大阪市立大学准教授）（20 題）
現在、歴史性や地域性としてみなされているものも意外に、個人的、短期的、新規的な成立だったりする。過去に寄りかかるのでなく、今に安住するでもなく、継承されるべき歴史性や地域性をつくる建築デザインについて議論する。
2）一般部門・ランドスケープ、交通（24 題）
・集まって住む、くらしと住まい、宗教空間（21 題）
・教育、展示場、複合施設、医療（18 題）
・都市計画、防災（22 題）
・文化施設、オフィス、宿泊施設（22 題）（大会建築デザイン発表会運営委員会委員長 陶器浩一）

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