Ｈ２８中核（１０）

平成２８年度「成長分野等における中核的専門人材養成等の戦略的推進」事業 実績報告書
１ 分野名
医療・福祉・健康（健康）２ 事業名
障がい者スポーツ支援の専門性を備えた理学療法士・作業療法士を養成する学び直しプログラムの開発とグローバル展開
３ 実施したプロジェクト（１）職域プロジェクトＡ（地域版学び直し教育プログラム等の開発・実証）〇（２）職域プロジェクトＢ（特色ある教育推進のための教育カリキュラム等の開発・実証）※ 実施した取組いずれか一つに「○」を記入すること。（大学院プログラムは別様式）
平成２８、２９年度の２年間をかけて教育プログラム開発をする場合、右欄チェック ✔
「女性の学び直し」に対応する場合、右欄チェック ☐４ 代表機関■代表機関（申請法人）等
法人名

学校法人 福田学園

理事長名

福田 益和

学校名

大阪保健医療大学

所在地

大阪府大阪市北区天満１丁目１７−３■事業責任者（事業全体の統括責任者）■事務担当者（文部科学省との連絡担当者）

職名

教職員

職名

事務職員

氏名

足立 一

氏名

中野 尚美

電話番号

06-6352-0093

電話番号

06-6352-0093

Ｅ－ｍａｉｌHajime.adachi@ohsu.ac.jp

Ｅ－ｍａｉｌnaomi.nakano@fukuda.ac.jp

５ 構成機関・構成員等（１）構成機関（機関として本事業に参画する学校・企業・団体等）
構成機関（学校・団体・機関等）の名称

役割等

都道府県名

１

大阪保健医療大学（代表機関）

統括

大阪府

２

大阪リハビリテーション専門学校

開発 実施

大阪府

３

大阪府立すながわ高等支援学校

開発 実施

大阪府

４

社会福祉法人北摂杉の子会

開発 実施

大阪府

５

INAC 神戸レオネッサ

開発 実施

兵庫県

６

障がい者支援センター「てらだ」

開発 実施

兵庫県

７

専門学校金沢リハビリテーションアカデミー

実施 検証

石川県

８

高知県通所サービス事業所連絡協議会

開発 実施

高知県

９

株式会社エルアイ武田

開発 実施

大阪府

10 セレッソ大阪スポーツクラブ

開発 実施

大阪府

11 はくほう会医療専門学校赤穂校

実施 検証

兵庫県

12 高知リハビリテーション学院

実施 検証

高知県

13 東京医療学院大学

実施 検証

東京都

14 ハーベスト医療福祉専門学校

実施 検証

兵庫県

（２）構成員（委員）の氏名（上記（１）の機関から参画する者及び個人で本事業に参画する者等）
氏名

所属・職名

役割等

都道府県名

１

足立 一

大阪保健医療大学

統括

大阪府

２

中野 尚美

学校法人福田学園

事務局

大阪府

３

辻 郁

大阪保健医療大学

開発（責任者）

大阪府

４

島 雅人

大阪保健医療大学実施（責任者）

大阪府

５

井口 知也

大阪保健医療大学

検証（責任者）

大阪府

６

大友 健治

大阪リハビリテーション専門学校

開発・実施

大阪府

７

吉本 早織

大阪府立すながわ高等支援学校

開発・実施

大阪府

８

小林 哲理

社会福祉法人北摂杉の子会

開発・実施

大阪府

９

中尾 拓

INAC 神戸レオネッサ

開発・実施

兵庫県

10 糸谷 圭介 神戸国際大学

実施・検証

兵庫県

11 北田 泰敏 介護老人保健施設 恵泉

開発・実施

兵庫県

12 大谷 将之 障がい者支援センター「てらだ」

開発・実施

兵庫県

13 濱西 夕子 専門学校金沢リハビリテーションアカデミー

実施・検証

石川県

1

14 長谷部好彦 高知県通所サービス事業所連絡協議会

開発・実施

高知県

15 大森 千恵 株式会社エルアイ武田

開発・実施

大阪府

16 小林 基功 セレッソ大阪スポーツクラブ

開発・実施

大阪府

17 亀山 一義 はくほう会医療専門学校赤穂校

実施・検証

兵庫県

18 内田 学

東京医療学院大学

実施・検証

東京都

19 竹中 有ハーベスト医療福祉専門学校

実施・検証

兵庫県

20 鈴木 達也 聖隷クリストファー大学

実施・検証

静岡県

21 木村奈緒子 東京医療学院大学

実施・検証

東京都

実施・検証

東京都

実施・検証

高知県

24 西川 拡志 石川県立中央病院

開発・実施

石川県

25 伊藤 信寿 聖隷クリストファー大学

実施・検証

静岡県

26 佐藤 隆幸 INAC 多摩川

開発・実施

東京都

22 林 弘康
23 西野 愛東京都理学療法士協会副会長スポーツ局長
高知リハビリテーション学院（２）－① 実施委員会の構成員（委員）（上記（２）の者うち本委員会構成員））
氏名

所属・職名

役割等

都道府県名

１

足立 一

大阪保健医療大学

統括

大阪府

２

中野 尚美

学校法人福田学園

事務局

大阪府

３

辻 郁

大阪保健医療大学

開発（責任者）

大阪府

４

島 雅人

大阪保健医療大学実施（責任者）

大阪府

５

井口 知也

大阪保健医療大学

検証（責任者）

大阪府

６

大友 健治

大阪リハビリテーション専門学校

開発・実施

大阪府

７

吉本 早織

大阪府立すながわ高等支援学校

開発・実施

大阪府

８

小林 哲理

社会福祉法人北摂杉の子会

開発・実施

大阪府

９

中尾 拓

INAC 神戸レオネッサ

開発・実施

兵庫県

10 糸谷 圭介 神戸国際大学

実施・検証

兵庫県

11 北田 泰敏 介護老人保健施設 恵泉

開発・実施

兵庫県

12 大谷 将之 障がい者支援センター「てらだ」

開発・実施

兵庫県

13 濱西 夕子 専門学校金沢リハビリテーションアカデミー

実施・検証

石川県

14 長谷部好彦 高知県通所サービス事業所連絡協議会

開発・実施

高知県

15 大森 千恵 株式会社エルアイ武田

開発・実施

大阪府

16 小林 基功 セレッソ大阪スポーツクラブ

開発・実施

大阪府

17 亀山 一義 はくほう会医療専門学校赤穂校

実施・検証

兵庫県

2

18 内田 学

東京医療学院大学

実施・検証

東京都

19 竹中 有ハーベスト医療福祉専門学校

実施・検証

兵庫県

20 鈴木 達也 聖隷クリストファー大学

実施・検証

静岡県

21 木村奈緒子 東京医療学院大学

実施・検証

東京都

実施・検証

東京都

実施・検証

高知県

24 西川 拡志 石川県立中央病院

開発・実施

石川県

25 伊藤 信寿 聖隷クリストファー大学

実施・検証

静岡県

26 佐藤 隆幸 INAC 多摩川

開発・実施

東京都

22 林 弘康
23 西野 愛東京都理学療法士協会副会長スポーツ局長
高知リハビリテーション学院（３） 実施委員会における下部組織（分科会）の構成員（委員） （設置は任意）① 開発分科会
氏名

所属・職名

役割等

都道府県名

１

辻 郁

大阪保健医療大学

責任者

大阪府

２

吉本 早織

大阪府立すながわ高等支援学校

開発

大阪府

３

小林 哲理

社会福祉法人北摂杉の子会

開発

大阪府

４

中尾 拓

INAC 神戸レオネッサ

開発

兵庫県

５

北田 泰敏

介護老人保健施設 恵泉

開発

兵庫県

６

大谷 将之

障がい者支援センター「てらだ」

開発

兵庫県

７

長谷部好彦

高知県通所サービス事業所連絡協議会

開発

高知県

８

大森 千恵

株式会社エルアイ武田

開発

大阪府

９

小林 基功

セレッソ大阪スポーツクラブ

開発

大阪府

10 西川 拡志

石川県立中央病院

開発

石川県

11 佐藤 隆幸

INAC 多摩川開発

東京都②実施分科会
氏名

所属・職名

役割等

都道府県名

１

島 雅人

大阪保健医療大学

責任者

大阪府

２

大友 健治

大阪リハビリテーション専門学校

実施

大阪府

３

吉本 早織

大阪府立すながわ高等支援学校

実施

大阪府

４

小林 哲理

社会福祉法人北摂杉の子会

実施

大阪府

５

中尾 拓

INAC 神戸レオネッサ

実施

兵庫県

６

糸谷 圭介

神戸国際大学

実施

兵庫県

７

北田 泰敏

介護老人保健施設 恵泉

実施

兵庫県

3

８

大谷 将之

障がい者支援センター「てらだ」

実施

兵庫県

９

濱西 夕子

専門学校金沢リハビリテーションアカデミー

実施

石川県

10 長谷部好彦 高知県通所サービス事業所連絡協議会

実施

高知県

11 大森 千恵 株式会社エルアイ武田

実施

大阪府

12 小林 基功 セレッソ大阪スポーツクラブ

実施

大阪府

13 亀山 一義 はくほう会医療専門学校赤穂校

実施

兵庫県

14 内田 学

東京医療学院大学

実施

東京都

15 竹中 有ハーベスト医療福祉専門学校

実施

兵庫県

16 鈴木 達也 聖隷クリストファー大学

実施

静岡県

17 木村奈緒子 東京医療学院大学

実施

東京都

実施

東京都

実施

高知県

20 西川 拡志 石川県立中央病院

実施

石川県

21 伊藤 信寿 聖隷クリストファー大学

実施

静岡県

22 佐藤 隆幸 INAC 多摩川

実施

東京都

18 林 弘康
19 西野 愛東京都理学療法士協会副会長スポーツ局長
高知リハビリテーション学院③検証分科会
氏名

所属・職名

役割等

都道府県名

１

井口 知也

大阪保健医療大学

責任者

大阪府

２

糸谷 圭介

神戸国際大学

検証

兵庫県

３

濱西 夕子

専門学校金沢リハビリテーションアカデミー

検証

石川県

４

亀山 一義

はくほう会医療専門学校赤穂校

検証

兵庫県

５

内田 学

東京医療学院大学

検証

東京都

６

竹中 有

ハーベスト医療福祉専門学校

検証

兵庫県

７

鈴木 達也

聖隷クリストファー大学

検証

静岡県

８

木村奈緒子

東京医療学院大学

検証

東京都

９

林 弘康

検証

東京都

検証

高知県

検証

静岡県

10 西野 愛東京都理学療法士協会副会長スポーツ局長
高知リハビリテーション学院

11 伊藤 信寿 聖隷クリストファー大学

4

（４）事業の実施体制■実施委員会
実施委員会は、理学療法士・作業療法士の養成施設、障害者スポーツ関連組織・団体、障害者福祉施設、高等支援学校、スポーツクラブ等を構成機関とする産学連携体制で、事業を推進する組織である。ここでは、事業計画に基づき、事業活動の具体化・実施等に関しての重要事項の検討、決定を行うと共に、開発・実施・検証という事業活動全体のマネジメントを担当する。
■分科会
実施委員会の下部組織として、分科会を設ける。分科会では、事業の個別テーマについて検討し成果をとりまとめていく。
（開発分科会）モデルカリキュラムの策定、ｅラーニングコンテンツの制作を担当する。
（実施分科会）
実証講座（ｅラーニング・スクーリング実習）の企画、準備、実施運営、評価を担当する。
（検証分科会）
開発した教育プログラム、実証講座の結果等に対する検証とりまとめを担当する。
■事務局
本事業の運用全般に係る事務業務を担当する。
また、外部業者への発注管理担当として、実施委員会委員長及び各分科会の責任者と連携して、発注管理に任にあたる。
実施委員会（委員長：足立一）
事務局（管理担当：中野尚美）

開発分科会

実施分科会

検証分科会

（責任者：辻 郁）（責任者：島 雅人）（責任者：井口 知也）

5

６ 事業の内容等（１）本年度事業の趣旨・目的等について
ⅰ）事業の趣旨・目的
近年、障がい者スポーツは高度な技を競う競技スポーツから生活の中でスポーツを楽しむ市民スポーツまで、そのすそ野が急速に広がりつつある。しかし、現状ではスポーツの実施目的や障害種別、ライフステージに応じた適切な支援ができる専門人材は不足しており、これが障がい者スポーツ促進上の課題となっている。
このような現状を踏まえ本事業では、理学療法士・作業療法士（ＰＴ・ＯＴ）が障害者ス
ポーツ支援に係る専門知識とスキルの習得を目的とする実務者学び直しプログラムの開発と実施を行う。リハビリテーションを専門とするＰＴ・ＯＴの専門性と障害者スポーツ支援の間には多くの接点があり、適切なカリキュラムを組むことで障害者スポーツ支援の実践力の獲得が可能となる。また、このような専門性を得ることはＰＴ・ＯＴにとってもキャリアアップにつながっていく。
開発するプログラムは実務者でも受講しやすいようにｅラーニングによる講義や SNS
による専門家からの助言や受講者同士の情報交換を中心とし、実技研修を必要最小限とする。ｅラーニングによる講義では障害者スポーツ支援に関する知識と技術を学習
し、実技研修で学習した知識や技術の般化を促進する。
各プログラム案の策定後に全国で実証講座を行い、その学習効果を検証した上で、結果に基づき達成度評価基準を明確にし、標準化された教育プログラムを完成させる。
更に、本プログラムのグローバル展開として、ASEAN 諸国への実態調査を行い、幅広い実践能力を習得する海外版プログラムの開発に係る事項の検証と取りまとめを行う。

（５４０文字以内）ⅱ）目指すべき人材像・学習成果【Ａ】/教育カリキュラムを受講した生徒が目指す人材像【Ｂ】
障がい者スポーツの指導と運営の専門知識と実践スキルを備えた中核的な理学療法士・作業療法士（１２０文字以内）

6

（２）本年度事業の実績
ⅰ）会議※複数の会議を設置する場合には、欄を適宜追加して記載すること。

会議名①

実施委員会

目 的

教育プログラムの開発、実施、検証に係る重点事項の検討、決定を行い、各分科会の活動へとつなげていく。また、分科会の活動結果・成果について検討し、その後の活動指針等を決定する。

検討した
具体的内
容

委員数

〇e ラーニングコンテンツ実証の計画決定・経過報告・結果報告〇スクリーニング実習実証の計画決定・経過報告・結果報告〇追加するｅラーニング教材の計画決定・経過報告・結果報告〇スクリーニング実習カリキュラムの決定〇海外ニーズ調査の計画決定・経過報告・結果報告
２６人

開催実績

３回

会議名②

開発分科会

目 的

教育プログラムの企画、設計、開発を実施する。

検討した
具体的内

〇追加するｅラーニング教材の検討〇スクリーニング実習カリキュラムの検討

容〇次年度計画の検討

委員数

１１人

開催実績

２回

会議名③

実施分科会

目 的

開発した教育プログラムの実施計画の立案、実施準備、運営、実施結果のとりまとめなどを行う。

検討した
具体的内

〇e ラーニングコンテンツ実証の検討・実施準備・運営〇スクリーニング実習実証の検討・実施準備・運営

容
委員数〇次年度計画の検討
２２人

開催実績

２回

会議名②

検証分科会

目 的

開発した教育プログラムの内容・構成、及び教育プログラムの実施結果等について検証する

検討した
具体的内

○効果検証の検討・結果の分析○達成度評価基準の明確化

容

7

委員数

１１人

開催実績

２回

ⅱ）実施した調査等（目的、対象、手法、調査項目、調査結果の概要を記載）■概要・目的障がい者によるスポーツは年々活発化の傾向にあり、その範囲も競技スポーツから生活を楽しむレクリエーションスポーツまで広範囲に及んでいる。このような動きは、徐々にではあるものの近隣の ASEAN 圏においても見受けられるようになってきている。そのため、障がい者スポーツを支援できる専門人材に対するニーズも確実に高まりつつあり、今後は日本と同じく、専門人材養成・確保が重要な課題に浮上するものと予測される。
実際のところ、大阪保健医療大学ではカンボジア等において障害者スポーツ支援、交流の取組を継続的に実施しているが、現地において専門的な支援人材の育成・確保を求める声を実感している。
このような状況を踏まえ、ASEAN 圏における障がい者スポーツとその支援専門人材等の現状に関する最新情報の収集・整理を実施する。これにより、ASEAN 圏における障がい者スポーツ支援人材に対するニーズを把握すると共に、本教育プログラムのグローバ
ル展開の具体的な方策を検討する上での基礎資料を整える。
■手法
方法はインタビュー調査の形式で行った。
対象はカンボジア王国における小中学校教師１０名、現地スポーツクラブ団体(前アルビレックス新潟プノンペンスタッフ１名、NGO Education Research Center General Affaire
Manager １名、Phnom Penh Centre For Independent Living 障害当事者 ３名であった。
※海外動向の調査だが、インターネット電話サービス利用によりすべて国内で実施した。
■結果〇障がい者スポーツの効果
・スポーツと運動（excise）は違う
・スポーツは生活に変化をもたらす
お金を貯めることを学ぶ（シューズなどを買うため）、心身を使って健康になる、ストレスの解消、友達が増える、仲間意識が芽生える、競争心が芽生える、勝つための創意工夫をする、頭が良くなる、ルールを守ることを知り、社会のルールを守るようになる・運動は、ダイエット（スリムな体形）をもたらす〇教育課程における（障がい者）スポーツの導入と住民の取り組み
・体操したり、飛んだり走ったりする程度
・田舎の学校では、体育の時間に田畑や掃除をしている
・子どもたちはサッカーをしている（有名は選手がメディアに登場するので憧れがある）〇現状の課題・資源不足：道具、安価で利用できる場所、専門家
・情報不足：スポーツの重要性（障害者もスポーツができること）、方法、スポーツの効用、障がい児者に対する理解、正しい情報（小中学校の先生たちのほとんどが、障が8

い児者は、危険だからスポーツをしないほうが良いと考えている）〇いわゆる開発途上国で日本人リハ専門職はスポーツを通した研修することの意味
・情報交換できることは、相互の発展に貢献する。
・理学療法士・作業療法士にスポーツだけではなく、健康増進のポイントを教えてもらえる。
・両者を知ることは比較ができるから、良い点、良くない点を分けることができる（両者が学ぶ考える機会）になる。

ⅲ）開発した教育プログラム（又は教育カリキュラム）①障害者スポーツ支援学び直しプログラム9開発した教育プログラム（又は教育カリキュラム）①※複数の教育プログラム（又は教育カリキュラム）を作成した場合には、ア～エの項目を適宜追加して作成すること。

ア）名称
障がい者スポーツ支援学び直しプログラムイ）開発した教育プログラム（又は教育カリキュラム）の全体的な骨格■本事業の全体計画（二カ年）
本事業で開発する「障がい者スポーツ支援学び直しプログラム」は、理学療法士及び作業療法士が障害スポーツ支援に必要な知識と技術を習得し、その知識や技術の般化を促進す
る障がい者スポーツ支援モデルカリキュラムである。
平成２７年度は、障がい者スポーツ支援モデルカリキュラムの e ラーニングコンテンツを策定した。
平成２８年度は、平成２７年度に開発した障がい者スポーツ支援モデルカリキュラムに新たなコンテンツとスクーリング実習を追加し、可能な限りその実証を行った。
平成２９年度は、平成２８年度の実証結果から、受講者の学習を促進するように e ラーニン
グ教材の改訂やコラボレーション支援の再調整・運用、スクリーニング実習の充実を行い、その実証を行う。障がい者スポーツ支援モデルカリキュラムを完成させ、達成度評価基準を明確にする。
■平成２８年度
平成２７年度に策定した障がい者スポーツ支援モデルカリキュラムをベースにカリキュラムを追加し充実化を図った。
障がい者スポーツ支援モデルカリキュラムは、以下の図に示す科目群で構成されている。
表中の科目①～⑤はｅラーニングコンテンツによる自己学習で障がい者スポーツの専門知識を学習する講義科目である。平成 28 年度は講義科目②の中に障害者スポーツのパフォー
マンス向上に係るカリキュラムを新たに追加した。ここで想定するのは、ウォーミングアップや
疼痛緩和ケア、テーピング、コンディショニングのスキルである。また③の中に障がい者アスリート支援の実践者である理学療法士・作業療法士モデルの紹介も追加した。ここで想定する
競技スポーツの種目はソーシャルフットボール、車椅子バスケットボール、アンプティサッカ
ー、電動車椅子サッカーなどである。これにより、生涯スポーツ・リハビリテーションスポーツに加えて、障害者アスリートを対象とする競技スポーツへの支援までをカバーする内容へと仕上げた。
さらに、⑥のスクーリングによる集合教育によって障害者スポーツの指導・運営の実践を学
ぶ実習カリキュラムを追加し、実践スキルへの対応を強化した。

10

■教育カリキュラム開発 2015年度版カリキュラムの改訂に伴う追加制作
３ 障がい者スポーツのパフォーマンス向上指導

No

科目

学習形態

①

障がい者スポーツの概要

ｅラーニング②

障がい者スポーツの指導と運営

ｅラーニング③

障がい者スポーツの指導と運営の実際

ｅラーニング④

障がい者スポーツ研究の実際

ｅラーニング科目

コマ数

ウォーミングアップ

3コマ

疼痛緩和ケア

4コマ

テーピング

5コマ

コンディショニング

3コマ

３ 障がい者アスリート支援の実際科目⑤⑥

障がい者スポーツに関連する法制度

ｅラーニング

障がい者スポーツ指導と運営実習

スクーリング実習

運営スタッフ運営責任者

コマ数

障害者スポーツ研究1コマ

ソーシャルフットボール

1コマ

車椅子バスケットボール

1コマ

アンプティサッカー

1コマ

電動車椅子サッカー

1コマ

スペシャルオリンピックスユニファイドスポーツ

1コマ

スペシャルオリンピックスＭＡＴＰ

1コマ

デフバレーボール1コマ

目的

運営メンバーとして役割遂行

障がい者スポーツプログラムを運営

打合せ

事前打合せに出席

事前打合せを実施

準備

事前準備と参加者出迎え

最終確認、関係スタッフへの連絡

実施

役割遂行

関係者等への指示、緊急時の対応・判断

ボッチャ

1コマ

ＦＢ

自己の役割達成、全体状況の把握

課題確認と改善策の具現化

チェアスキー

1コマ演習

積極的な参加

ワークショップの企画・運営

スポーツは障がい者にとって意味のある世界共通の作業活動である。国内における障害者
スポーツ支援の専門人材の養成も急務であるが、近隣のアジア諸国においても障害者に対する支援は、これからの大きな社会的課題である。日本との比較でみると、障害や障害者に対する理解が乏しく、支援の体制やしくみも整っていないのが現状である。ASEAN 圏には理学療法士・作業療法士に相当する専門職種が未確立の国もあり、この分野の先進国である日本は、今後このような国々に対して、障がい者スポーツを専門的に支援できる人材養成のけん
引役を担っていくことも責務になる。これらの必要性は障がい者スポーツ支援モデルカリキュ
ラム②③で講義している。
本事業成果である教育プログラムのこれからの活用については、国内における普及展開による専門人材の養成を第一義としているが、今後ますます拡大する社会・経済・文化のグロー
バル化における人材の国際的流動性の高まりの中で、近隣アジア諸国の現状と課題を踏まえると、大学の教育活動と連携させるなどの方法で、ASEAN 圏を中心とした近隣アジア諸国へと展開していくことも、必要で有意味であると考えている。
そこで、対象地域のスポーツ実践の実態を知ることと障がい者スポーツ支援の専門性を備えた理学療法士・作業療法士の養成プロセスにおいて、開発途上地域で実践演習することはより幅広い実践能力を習得することになるかどうか、つまり、実践演習の場として意味を持つかどうかを検討するために海外ニーズ調査も実施した。
11

（ｅラーニングコンテンツの制作・・・②３, ③３）ｅラーニングコンテンツの仕様については、平成 27 年度の取組によって、実際の対面授業に近い臨場感があり集合教育と同等の教育効果が見込めることへの確証を得ていたことか
ら、講師による講義映像、及びそれと同期する講義資料で構成される講義動画型とした。
以下に、画面仕様の例を示す。具体的には、実施委員会及び開発分科会で議論し決定していった。

（スクーリング実習カリキュラムの作成）
障がい者スポーツ支援を実践の場で学ぶのが実習カリキュラムである。
標準の実習時間数は 4.0 時間で、全体は大きく 4 つのパートからなる。
第一のパートはスポーツ大会（プログラム）の事前打ち合わせで、標準時間は 20 分である。ここで、当日のプログラムの目的や流れ、各スタッフの役割などについて確認が行われる。また、受講者のｅラーニングによる自己学習の状況についての確認とその情報共有もここで実施される。併せて、受講者が何を学びたい、習得したいと考えてプログラムに参加しているのか、受講目的の確認も行われる。
続く第二のパートは、会場設営や環境調整、道具類の確認・チェックといった運営準備と参加者の出迎えである。
第三のパートがプログラムの実施（スポーツ大会の実施）で、このカリキュラムでは 110
分間の時間が割り当てられている。運営責任者には、全体の進行状況把握・進行時間・
撤収時間の確認や、必要事項の関係者への提示といった活動の他、リスク管理や緊急時対応が要求される。
プログラム実施後には、実施後フィードバック（20 分間）と演習ワークショップ（50 分間）が設定されている。
実施後フィードバックは、自己の受講目的が達成できたか、自己の役割を果たすことができたか、自身の担当する業務と全体状況を把握できたかなどの問いかけを通して内省を促し、今後の課題と改善策へと結び付けていくフェーズである。

12

全体の締めくくりに位置付けられている演習ワークショップでは、実施後フィードバックの内容をさらに展開した深い学習を行う。具体的には、当日の類型的な運営方法を基盤に、他の外的変更要因（例えば、天候が悪かった、コーチが一人参加できなかったなど）があった場
合の対応等について意見交換する。これは、以降の活動のパフォーマンス向上に活かすことを狙いとするプログラムである。具体的には、実施委員会及び開発分科会で議論し決定した。

13ウ）開発に際して実施した実証講座の概要〇 実証講座の対象者
・障がい者スポーツ支援、指導・運営等に関心を有する理学療法士、作業療法士
・本事業の実施委員が所属する専門学校・大学の卒業生を中心に呼びかけに応じてくれた者。（大阪、兵庫、高知、静岡、東京、石川）○ 開催実績（日時・コマ数）
・平成 28 年 8 月から 12 月までの 5 カ月間
・ｅラーニングコンテンツによる自己学習・４５コマ・スクーリング実習・計９日（回）
８月

9月

10 月

11 月

12 月

1月

2月

①ｅラーニング②スクリーニング実習③検証・総括○ 実施手法・ｅラーニングの検証方法
ｅラーニングの学習状況の評価
自己評価表の検証
・実習カリキュラムの検証
ｅラーニングの学習状況の検証
運営実習参加後アンケートの結果の検証
実習カリキュラム実施報告書の検証○ 受講者数・ｅラーニングコンテンツによる自己学習 計１３５名・スクーリング実習 計２６名
○ 受講者のうち就業、キャリアアップ、キャリア転換につながった者の人数２３名

14エ）教育プログラム（又は教育カリキュラム）の有効性に関する検証手法及び結果の概要（※
職域プロジェクトＡのみ）２０■検証の体制本事業の実施組織である実施委員会の下部機関として、開発分科会、実証分科会、検証分科会を設置する。モデルカリキュラム策定・ｅラーニングコンテンツ制作は開発分
科会、実証講座の企画・運営は実証分科会がそれぞれ担当し、検証分科会は事業成果としての教育プログラムに対する検証を担当した。
■検証の方法教育プログラムの開発に携わった企業・団体等からの評価は開発分科会が、第三者である企業・団体等からの評価は開発に携わっていない検証分科会が、受講生からの評価は実施分科会が行った。参考データとして、受講生アンケートによる結果も参照した。
■検証の主な観点想定していた主な検証の観点を以下に示す。
（教育プログラム全体に対する検証の観点）○科目設定の妥当さ○学習目標の妥当さ（設定されている知識、スキル等）○学習時間数の妥当さ○学習単元構成の妥当さ○達成度評価基準の妥当さ○追加すべき学習内容等○その他（ｅラーニングコンテンツに対する検証の観点）○仕様・機能（画面構成、操作容易性、画像品質・音声品質等）○学習の自立性（学習内容・講義資料の完備さ）○達成度評価基準の妥当さ○その他（実習カリキュラムに対する検証の観点）○科目設定の妥当さ○学習目標の妥当さ○学習時間数の妥当さ○モデル提示の妥当さ○フィードバックの妥当さ○達成度評価基準の妥当さ
○その他

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■検証結果の概要
検証分科会が検証を実施し、その結果を上位機関である実施委員会に報告した。報告内容を実施委員会で審議し、事業としての検証結果を総括した。
受講生に対して実施した「自己評価表」の結果から、実証講座の開始前に比べて終了後は、すべての項目で平均値の上昇を確認することができた。特に「スポーツを直接指導することについて」が最もスコアアップの幅が大きく、実証講座の主要テーマのひとつである「障がい者スポーツの指導」に関して多くの受講者が一定の学習成果を得ることができた。自己評価変化の要因に着目すると、「ｅラーニングによって理解が深まった」とする回答も多数あり、ｅラーニングによる自己学習が専門知識の理解に効果的であったと言える。また、スクーリング実習に参加した受講者からは「実技の中で、ｅラーニ
ングで学んだことを習熟できた」という意見も寄せられており、ｅラーニング（自己学習）と実習（スクーリング）の組み合わせが教育的な相乗効果を生み出し、教育プログラム全体として理想的な学びの場となっていたものと評価できた。
但し、受講生の中には開始前よりも終了後のスコアが低くなっている者もいた。その自己評価変化の要因には「開始前は知っていたつもりであったが、受講してみると知らなかったことが多く、もっと勉強しなければならない」といった主旨の回答が寄せられており、実証講座が受講生自身の専門知識・技術、能力に対する気づきの機会となっていたことが窺える。終了後にスコアは低下していても、受講生自身はこの気づきを通して確実に新たな専門知識・技術を身につけており、これもまたひとつの学習成果の形であるということができる。
計８回実施したスクリーニング実習の「実施報告」「参加後アンケート」では、受講生による実習カリキュラムの評価・感想、今後の展開に向けた意見・要望などを集約することができた。「企画運営に必要だと思われた点」では、カリキュラムのないは妥当であったが、「１回の受講では十分な技術の習得は難しい」という実施回数の課題が示された。また、「指導技術に関して学んだ点」からは、実習カリキュラムを通して個々の受講者が何を学ぶことができたかが明確に把握できた。つまり、スクリーニング実習の学習効果が個別の事象として明記されており、スクーリング実習の有用性や妥当性を示すものとなっていた。これに対して、「あれば嬉しいコンテンツ」は、スクーリング実習で取り上げていないテーマや内容に関する受講生のストレートな要望・ニーズもあった。例えば、「怪我の防止」や「障がい者アスリート支援」といったテーマ設定の要望、「質問に答えてくれ
るような双方向的教育」や「一緒に考えてくれる仲間との情報交換」という学習環境の要
望など、受講生の意見は具体的かつ多様であった。これらを受講生ニーズとして参考にしながら、次の展開方策を検討していくのが得策であるだろう。
ｅラーニングによる独習は最大で 5 カ月弱の学習期間を設定したが、すべてのコンテ
ンツの視聴を修了した受講生は一部に留まる結果となった。一般に、ｅラーニングや通信教育は自己学習スタイルであるため、学びの継続が難しいとされており、その解決は容易ではない。但し、今回の実証講座に関して言えば、スクーリング実習が開始となった１０月にｅラーニングの学習頻度が大きく高まっており、これは、スクーリング（集合教16育）との同期性を高めることがｅラーニングの学習を活発化させる要因となり得ることを示唆するものであった。スクーリング実習の前後でｅラーニングの独習を働きかける、動機づけるなどの運用面での工夫は今後の検討課題であろう。
また、現在のｅラーニングの講義映像は、１コマの所要時間が統一されておらず、動画映像だけで資料の提示もなく、社会人にとっては視聴しづらく予習復習も困難な点が多い。かつ、一方向的な提示であるため、受講者が講師に質問できたり、受講者同士が情報を共有・交換できたりする双方向の学習環境もｅラーニングの独習を活性化する上で有効な方策になるものと考えられる。こうした学習環境の整備は、効果的な運用方法も含め、次年度の優先的な検討課題と位置付けるのが順当である。

17ⅳ）実証講座の受講者数※本年度事業で実施したすべての実証講座の総数で記載すること。
本年度事業の中で実施した実証講座（実施経費を委託費で支出したもの）の受講者数
受講者のうち

受講者数

女性の人数

（※２）

全受講者
全受講者のうち、専修学校の正規課程在学者
全受講者のうち、社会人（※１）（※２）

受講者のうち就
業、ｷｬﾘｱｱｯﾌﾟ、ｷｬﾘｱ転換につながった者の人数(※２)

１３５

人

４１

人

２３

人

０

人

０

人

０

人

１３５

人

４１

人

２３

人

※１ 調査年度（平成 28 年 5 月 1 日時点）において職に就いている者、すなわち、給料、賃金、報酬、その他の経常的な収入を目的とする仕事に就いている者をいう。 ただし、企業等を退職した者、及び主婦なども含む（学校基本調査と同定義）。全受講者のうち、「専修学校の正規課程在学者」に該当するかどうか不明な場合は、当該受講者を「社会人」として計上すること。
※２ 複数回の講座を開催した場合において、同一の受講者が複数回講座を受講している場合も、のべ人数として加算すること。

ⅴ）「女性の学び直し」に対応した取組内容等（実施体制、プログラムの構成、環境配慮等）※「３ 実施したプロジェクト」で、「女性の学び直し」対応欄にチェックを入れた場合に記入すること。

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（３）事業実施により生じた成果物（教材、シラバス、達成度評価基準等。成果報告書を除く）
本事業の成果物を以下に記す。
■成果物① モデルカリキュラム ※指導計画（シラバス）
障がい者スポーツ支援に関する専門知識を系統的に修得することを目的とするモデ
ル仮クラム。モデルカリキュラムの内容は、各科目について以下の項目に係る事項を規定する。

■成果物② ｅラーニングコンテンツ ※教材
今年度事業で追加した講義科目に対応したｅラーニングコンテンツで、講義映像と講義資料（板書）で構成される。
■成果物③ 実証講座実施報告書
実証講座（ｅラーニングコンテンツによる自己学習、スクーリングによる実習）の実施
内容、実施結果、検証結果等をとりまとめた報告書。
■成果物④ コラボレーション支援環境
ｅラーニング教材での自己学習の成果、実習カリキュラムのスクーリング実習での学習の成果をさらに発展的・継続的に伸ばしていくために、受講生、講師、コーチ、運営責
任者、運営スタッフなどを利用者とするＳＮＳ環境を整備した。

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（４）事業終了後（※）の成果の活用方針について（※）本年度における事業計画が、単年度の場合には平成２９年度以降、複数年度の場合には平成３０年度以降、３年程度までの期間を想定して記載すること。

ⅰ）自校への事業成果の導入について
本事業の終了後における成果の活用は、国内での展開と ASEAN 諸国を対象とする
海外でのグローバル展開という二つの方向性で検討した。
以下にその具体的な方針・手法について列記する。
■国内での活用方針・手法①
大阪保健医療大学では、「障害者スポーツ入門」「障害者スポーツ指導論」（リハビリテーション学科選択科目）及び「スポーツと作業療法」（作業療法学専攻専門科目）という３つの科目が、平成 28 年度入学者を対象に設けられ、また同法人の大阪リハビリテ
ーション専門学校においては、「障害者スポーツ」（作業療法学科選択科目）が既に科目にある。事業終了後は、これら科目の授業の中で本カリキュラムを活用していく予定である。
また大阪保健医療大学・大阪リハビリテーション専門学校のＯＢ・ＯＧ会組織「校友会」の協力を得て、今年度の実証講座における受講協力者を募集し好評を得たことから、「校友会」活動の一環として、事業終了後も継続して取り組むことが出来ないか、協力を要請することとする。
■国内での活用方針・手法②
障がい者スポーツ支援に係る研究は端緒についたばかりである。引き続き、理学療法・作業療法という観点から、障がい者スポーツ支援の実践に関する研究を継続し、その研究成果は随時、本教育プログラムへと反映させていく。また、大阪保健医療大学の卒業研究や大学院や修士論文にも活用していく。
■グローバル展開の方針・手法
大阪保健医療大学では、平成 28 年度入学者を対象に。「国際リハビリ―テーション」（理学療法学専攻・作業療法学専攻専門科目）というカリキュラムが設けられており、カンボジアを中心とした ASEAN 諸国へのスタディーツアーを行っている。
この授業の中で、海外における本カリキュラムの有効性を検証するため、実証していく予定である。
今後は、本プログラムを ASEAN 諸国で試行的に実施し、本プログラムに必要な知
識、技術・技能の国際間比較や国内で受講した者が海外での障がい者スポーツ分野において活躍できるかを実施検証し、本教育プログラムのグローバル展開を目指していきたい。

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ⅱ）他校への事業成果の導入について※他校にプログラムを導入する予定の場合には、具体的な導入予定年度と学校名・科目名を記載すること。

本事業の終了後における成果の活用は、国内での展開と ASEAN 諸国を対象とする
海外でのグローバル展開という二つの方向性で検討した。
以下にその具体的な方針・手法について列記する。
■国内での活用方針・手法①
本事業の推進主体組織である実施委員会の構成機関である理学療法士・作業療法士養成校に、本事業の活動趣旨・目的、意義を踏まえて本教育プログラムの活用を図ってもらう。具体的な方策としては、各校のＯＢ・ＯＧ会組織を通じて、卒業生を対象とする活動の一環として、事業後も継続して取り組んでもらうよう要請する。
■国内での活用方針・手法②
障がい者スポーツ支援に係る研究は端緒についたばかりである。引き続き、理学療法・作業療法という観点から、障がい者スポーツ支援の実践に関する研究を継続し、その研究成果は随時、本教育プログラムへと反映させていく。また、大学院や大学の卒業研究などにも活用できるよう、他の大学や専門学校などの高等教育機関に公開していく。
■グローバル展開の方針・手法
本事業の推進主体組織である実施委員会の構成機関である理学療法士・作業療法士養成校に、本事業の活動趣旨・目的、意義を踏まえて、各養成校が現実的に連携できる国々において、本教育プログラムの活用を図ってもらう。本プログラムに必要な知
識、技術・技能の国際間比較や国内で受講した者が海外での障がい者スポーツ分野において活躍できるかを実施検証するよう要請する。

ⅲ）企業・団体における研修等への導入について
平成 28 年度実証講座など、各地域で取り組んできた障がい者スポーツ関連のプロ
ジェクトに協力いただいた、各地域の職能団体や研究会、NPO 法人等に対しては、各組織の事業活動の一環として教育プログラムの活用を要請し、その検証やフォローアッ
プの実施を本学が組織的に対応していく。

ⅳ）その他の導入予定等

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