「Ⅳ.大学への提言」に対する改善報告についての審議結果

大学名：東京理科大学薬学部
本評価実施年度：2015（平成 27）年度

2020 年１月 17 日
一般社団法人 薬学教育評価機構 総合評価評議会

「改善すべき点」に対する改善報告への審議結果※検討所見以外は提出された改善報告書のまま記載しています。

■改善すべき点への対応について改善すべき点（１）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
２

カリキュラム編成（２）指摘事項
改善すべき点 １．模擬試験（外部の試験の導入）、秋季講習会、直前ゼミ（外部講師によるゼミ）の開講を正規の授業である「特別講義２」と一体化して案内しないように改善する必要がある。
（３）本評価時の状況
本評価時の状況は、非正規授業である模擬試験（外部の試験の導入）、秋季講習会、直前ゼミ（外部講師によるゼミ）の開催・開講が教授総会の承認を受けて、正規の授業（「特別講義２」）と一体化して学生に案内している状況であった。
（４）本評価後の改善状況
本指摘を受けて、平成 27 年 12 月 9 日に開催した薬剤師国家試験対策委員会において、模擬試験や講習会等、正課外の行事については、所掌となる委員会を切り分け取り扱うこととした（資料 1）。これにより、平成 28 年度から、特別講義２と薬剤師国家試
験対策に関する行事の企画や学生への周知物については別々になり、授業と正課外行事との区別を明確化した（資料 2、3）
。なお、学生への周知は、特別講義２（資料 4）と薬剤師国家試験対策委員会の合同ガイダンスによって行われている（資料 5）。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
平成 27 年度第 3 回薬剤師国家試験対策委員会議事抄録（資料 1）
平成 30 年度特別講義２ガイダンス資料（資料 2）
平成 30 年度薬剤師国家試験対策ガイダンス資料（資料 3）
平成 29 年度第 17 回薬学部教授総会議案及び資料（資料 4）
学生向けガイダンス開催通知（資料 5）

1

検討所見
改善すべき点（１）は、本評価時において、模擬試験（外部の試験の導入）、秋季講
習会、直前ゼミ（外部講師によるゼミ）の開催・開講が、教授総会の承認を受けて、正規の授業（「特別講義２」）と一体化して学生に案内されていることに対して改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、正課外の行事については薬剤師国家試験対策委員会が、一方、正規授業の「特別講義２」については特別講義２実施委員会が取り扱うよう、二つを切り分けることとした。これに伴い、平成 28 年度から、「特別講義２」と薬剤師国家試験対策に関する行事の企画や学生への周知物については別々になった。
これらのことが上記（５）の添付資料から確認できたことから、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

2

改善すべき点（２）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
３

医療人教育の基本的内容（２）指摘事項
改善すべき点 ２．ヒューマニズム教育・医療倫理教育や、コミュニケーション能力および自己表現能力醸成教育のための科目の多くが選択科目として開講されているが、必修化するよう改善する必要がある。
（３）本評価時の状況
本評価時の状況は、ヒューマニズム教育・医療倫理教育やコミュニケーション能力および自己表現能力醸成教育のための科目は、体系的に配置されていたが、実際の履修状況からみると選択科目として開講された科目の受講者は少なく、受講者が一部の選択科目に偏っており、それを修得せずに卒業していく学生が存在する状況であった。
（４）本評価後の改善状況
改訂薬学モデル・コアカリキュラムに基づく平成 27 年度からの新カリキュラムにおいて、ヒューマニズム教育・医療倫理教育やコミュニケーション能力および自己表現能力醸成教育のための科目（「薬学史」、「実践社会薬学」、「コミュニケーション入門（改善後のカリキュラムでは「自己理解とコミュニケーション」）」の 3 科目）を選択科目から必修科目に変更した（資料 6、7）。また、平成 29 年 1 月 19 日開催の薬学部カリキュラム検討委員会において、モデル・コアカリキュラム中のＳＢＯｓに関する科目は全て必修科目でカバーすることを確認し（資料 8）、平成 29 年 1 月 26 日開催の薬学部教授総会においてそれを承認した（資料 9）。なお、本方針に基づくカリキュラムは平成 29年度から実施することとした。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）【本評価時のカリキュラム】平成 26 年度学修簿（抜粋）（資料 6）【改善後のカリキュラム】平成 27 年度学修簿（抜粋）（資料 7）
平成 28 年度薬学部カリキュラム検討委員会議事抄録（資料 8）
平成 28 年度第 12 回薬学部教授総会議案、資料及び議事抄録（資料 9）

3

検討所見
改善すべき点（２）は、本評価時において、ヒューマニズム教育・医療倫理教育や、コミュニケーション能力および自己表現能力醸成教育のための科目の多くを選択科目として開講しており、そのため、それらの受講者は少なく、また、受講者が一部の選択科目に偏っており、それを修得せずに卒業していく学生が存在する状況であった
ことから、必修化するよう改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、改訂薬学教育モデル・コアカ
リキュラムに基づく平成 27 年度からの新カリキュラムにおいて、関連科目である「薬学史」、「実践社会薬学」、「コミュニケーション入門（改善後のカリキュラムでは「自己理解とコミュニケーション」）」の３科目を選択科目から必修科目に変更した。また、薬学部カリキュラム検討委員会において、モデル・コアカリキュラム中のＳＢＯｓに関する科目は全て必修科目でカバーすることを確認し、薬学部教授総会においてそれを承認、本方針に基づくカリキュラムを平成 29 年度から実施することとした。
これらのことが上記（５）の添付資料から確認できたことから、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

4

改善すべき点（３）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
３

医療人教育の基本的内容（２）指摘事項
改善すべき点 ３．ヒューマニズム教育・医療倫理教育や、コミュニケーション能力および自己表現能力醸成教育の目標達成度を評価するための指標を設定し、それに基づいて適切に評価するように改善する必要がある。
（３）本評価時の状況
本評価時の状況は、ヒューマニズム教育・医療倫理教育や、コミュニケーション能力および自己表現能力醸成教育全体の目標達成度を評価するための指標を設定しておらず、それに基づいた適切な評価が実施されていなかった。
（４）本評価後の改善状況本指摘を受けて、ヒューマニズム教育・医療倫理教育や、コミュニケーション能力および自己表現能力醸成教育を行う科目の担当者を中心に議論を行い、平成 30 年度入学
生から、ヒューマニズム教育、医療倫理教育、コミュニケーション能力および自己表現能力醸成教育関連科目（必修科目）の醸成的な教育目標達成度の指標と、統一したＳＧ
Ｄ（Ｓｍａｌｌ Ｇｒｏｕｐ Ｄｉｓｃｕｓｓｉｏｎ）評価項目を設定し、ＳＧＤ評価項目を各科目の成績評価の一つとして追加して、総合的な評価を行うこととし、新年度のガイダンスにてこれを周知した（資料 10）。
なお、該当科目のシラバスにもＳＧＤを成績評価に加え総合的な評価を行うことを明示した（資料 11）。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
平成 30 年度第 1 回薬学部・薬学研究科自己点検・評価実施委員会議案、資料及び議事抄録（資料 10）
当該科目関連シラバス（1 年生科目）（資料 11）

5

検討所見
改善すべき点（３）は、本評価時において、ヒューマニズム教育・医療倫理教育
や、コミュニケーション能力および自己表現能力醸成教育全体の目標達成度を評価するための指標を設定しておらず、それに基づいた適切な評価が実施されていなかったことに対して改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、ヒューマニズム教育・医療倫理教育、コミュニケーション能力および自己表現能力醸成教育の関連科目の担当者を中心に議論を行い、これらの教育の目標達成度の指標と、統一したＳＧＤ（SmallGroup Discussion）評価項目を設定し、各科目の成績評価の一つとして追加して、総合的な評価を行うこととし、学生に対しては、ガイダンスやシラバスを通じてその旨を周知した。
このようなＳＧＤの統一評価項目と指標の設定の努力については評価できるが、機構が求めるヒューマニズム教育などの総合的な目標達成度を評価する指標としては十分とは言えないので、今後、さらに工夫を重ねることを期待する。

6

改善すべき点（４）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
４

薬学専門教育の内容（２）指摘事項
改善すべき点 ４．全学生が薬学教育モデル・コアカリキュラムのＳＢＯｓに準拠した科目を履修できるように改善する必要がある。
（３）本評価時の状況
本評価時の状況は、受講率が低い選択必修実習（「分析化学実習２」、「生物化学実習２」、「天然物化学実習」、「医薬品合成化学実習」、「放射性医薬品学実習」）に割り振られた薬学教育モデル・コアカリキュラム中の技能のＳＢＯｓに関しては、それを修得せずに卒業していく学生が存在する状況であった。
（４）本評価後の改善状況
本指摘を受けて、平成 29 年 1 月 19 日開催の薬学部カリキュラム検討委員会において、モデル・コアカリキュラム中のＳＢＯｓに関する科目は全て必修科目でカバーすることを確認し（資料 8）、平成 29 年 1 月 26 日開催の薬学部教授総会においてそれを承認した（資料 9）。なお、本方針に基づくカリキュラムは平成 29 年度から実施することとした。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
平成 28 年度薬学部カリキュラム検討委員会議事抄録（資料 8）
平成 28 年度第 12 回薬学部教授総会議案、資料及び議事抄録（資料 9）

7

検討所見
改善すべき点（４）は、本評価時において、選択必修実習（「分析化学実習２」、「生物化学実習２」など）に割り振られた薬学教育モデル・コアカリキュラム中の技能のＳＢＯｓに関し、それを修得せずに卒業していく学生が存在する状況であったことに対して、全学生が履修できるよう改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、薬学部カリキュラム検討委員会において、モデル・コアカリキュラム中のＳＢＯｓに関する科目は全て必修科目でカバーすることを確認、薬学部教授総会の承認を経て、本方針に基づくカリキュラムを平成 29 年度から実施することとした。
これらのことが上記（５）の添付資料（資料９中の教授会資料「ＳＢＯｓ対応状況表」など）から確認できたことから、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

8

改善すべき点（５）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
４

薬学専門教育の内容（２）指摘事項
改善すべき点 ５．大学独自のＳＢＯｓがモデル・コアカリキュラムのＳＢＯｓと判別ができるようにシラバスの記載を改善する必要がある。
（３）本評価時の状況
本評価時の状況は、本学の教育理念に基づいた薬剤師の養成を可能とする大学独自のＳＢＯｓとモデル・コアカリキュラムのＳＢＯｓがシラバスで区別ができてない状況であった。
（４）本評価後の改善状況
平成 29 年 1 月 19 日開催の薬学部カリキュラム検討委員会において、モデル・コアカリキュラム中のＳＢＯｓに関する科目は全て必修科目でカバーすることを確認し（資料 8）、平成 29 年 1 月 26 日開催の薬学部教授総会においてそれを承認した（資料9）。
これに基づき、平成 29 年度にＳＢＯ管理システムを導入し、平成 30 年度シラバスから、本システムによるシラバス作成を開始した（資料 12）。これにより、シラバス作成時に、ＳＢＯｓの入力項目がプルダウン方式で選択ができ、システムに設定されたＳＢＯコードが自動的に割り振られ、モデル・コアカリキュラムと大学独自のカリキュラムの区別化が図られた（資料 13）。これらＳＢＯｓの整備に伴い、平成 30 年度から、本学薬学部の教育上の特色を更に打ち出すための独自の科目等及びＳＢＯｓの検討を開始した。
（資料 14）（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
平成 28 年度薬学部カリキュラム検討委員会議事抄録（資料 8）
平成 28 年度第 12 回薬学部教授総会議案、資料及び議事抄録（資料 9）
平成 30 年度薬学部シラバス作成要項（資料 12）
平成 30 年度薬学部シラバス（抜粋）（資料 13）
平成 30 年度第 3 回薬学部カリキュラム検討委員会議事抄録（資料 14）

9

検討所見
改善すべき点（５）は、本評価時において、大学独自のＳＢＯｓと薬学教育モデル・コアカリキュラムのＳＢＯｓがシラバスで区別ができてないことに対して改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、薬学教育モデル・コアカリキ
ュラム中のＳＢＯｓに関する科目は全て必修科目でカバーすること、ＳＢＯ管理システムの導入により大学独自のＳＢＯについて薬学教育モデル・コアカリキュラム中のＳＢＯｓと区別することとした。
これらのことが上記（５）の添付資料から確認できたことから、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

10改善すべき点（６）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
５

実務実習（２）指摘事項
改善すべき点 ６．実務実習事前学習の到達目標は実務実習モデル・コアカリキュ
ラムに準拠して実施するように改善する必要がある。
（３）本評価時の状況
実務実習事前学習としては、「医療薬学実習」のほかに、「調剤学１、２」もその科目として位置づけているが、シラバスなどには事前学習がこれらの科目で構成されているとの記載はなく、公表もされていない。また、実務実習モデル・コアカリキュラムのＳＢＯｓの実施に漏れがあり、準拠されている状況になかった。
（４）本評価後の改善状況
平成 29 年 1 月 19 日開催の薬学部カリキュラム検討委員会において、モデル・コアカリキュラム中のＳＢＯｓに関する科目は全て必修科目でカバーすることを確認し（資料 8）、平成 29 年 1 月 26 日開催の薬学部教授総会においてそれを承認した（資料9）。
これにより、実務実習事前学習に該当する科目については、そのＳＢＯｓをシラバスに明記した（資料 15）。また、学生への理解度をより深めるために、実務実習事前学習
ＳＢＯ・科目対応表及び実務実習事前学習全体の目標達成度を評価する指標を作成し、掲示及びガイダンスにて周知を図った（資料 16、17、18、19）。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
平成 28 年度薬学部カリキュラム検討委員会議事抄録（資料 8）
平成 28 年度第 12 回薬学部教授総会議案、資料及び議事抄録（資料 9）
平成 30 年度実務実習事前学習該当科目シラバス（資料 15）
学生向け掲示（実務実習事前学習関係）（資料 16）
実務実習ガイダンス資料（資料 17）
実務実習事前学習ＳＢＯ・科目対応表（資料 18）
実務実習事前学習全体の目標達成度を評価する指標（資料 19）

11

検討所見
改善すべき点（６）は、本評価時において、実務実習事前学習として位置づけられている「調剤学１、２」に関して、そのシラバスなどに、事前学習がこれらの科目で構成されているとの記載はなく、公表もされていなかったこと、また、実務実習モデ
ル・コアカリキュラムのＳＢＯｓの実施に漏れがあり、準拠されている状況になかったことに対して改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、実務実習モデル・コアカリキ
ュラム中のＳＢＯｓに関する科目は全て必修科目でカバーすることとし、実務実習事前学習に該当する科目については、そのＳＢＯｓをシラバスに明記した。また、学生への理解度をより深めるために、実務実習事前学習ＳＢＯ・科目対応表を作成し、掲示及びガイダンスにて周知を図った。
これらのことが上記（５）の添付資料から確認できたことから、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

12

改善すべき点（７）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
５

実務実習（２）指摘事項
改善すべき点 ７．実務実習事前学習全体の目標達成度を評価する指標を設定し、それに基づく評価をする必要がある。
（３）本評価時の状況
本評価時の状況は、実務実習事前学習全体の目標達成度を評価する指標の設定、及びそれに基づく評価がなされていない状況であった。
（４）本評価後の改善状況
本指摘を受けて、改訂薬学モデル・コアカリキュラムに基づくカリキュラム適用年度の学生から実務実習事前学習の目標達成度を評価するための指標を適用すべく議論を重ね、平成 30 年 4 月 13 日開催の薬学部、薬学研究科自己点検・評価実施委員会において指標の原案を審議・検討し承認した（資料 20）。これを受けて、実務実習事前学習ＳＢＯ・科目対応表に実務実習事前学習全体の目標達成度を評価する指標を明示し、対象学生へ周知した（資料 16、17、18、19）。また、本指標に基づく目標達成度の評価については、平成 31 年 2 月 19 日開催の教務委員会における進級判定時に確認した（資料21）。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
学生向け掲示（実務実習事前学習関係）（資料 16）
実務実習ガイダンス資料（資料 17）
実務実習事前学習ＳＢＯ・科目対応表（資料 18）
実務実習事前学習全体の目標達成度を評価する指標（資料 19）
平成 30 年度第 1 回薬学部、薬学研究科自己点検・評価実施委員会議事抄録（資料20）
平成 30 年度第 20 回薬学部教務委員会議事抄録（資料 21）

13

検討所見
改善すべき点（７）は、本評価時において、実務実習事前学習全体の目標達成度を評価する指標の設定、及びそれに基づく評価がなされていないことに対して改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、実務実習事前学習の目標達成度を評価するための指標の作成のために議論を重ね、薬学部、薬学研究科自己点検・評価実施委員会において、「実務実習事前学習全体の目標達成度を評価する指標」を作成し、対象学生へ周知した。
しかし、この「実務実習事前学習全体の目標達成度を評価する指標」は、評価基準それぞれに対して点数を示したもの（資料 19）であり、学生の修得すべき目標の達成度を測定する指標としては不十分であるので、指摘を踏まえた改善が求められる。

14

改善すべき点（８）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
６

問題解決能力の醸成のための教育（２）指摘事項
改善すべき点 ８．
「薬学総合研究」の最終評価は所属研究室の指導教員に任されているが、学科として統一した基準の下で評価するよう改善する必要がある。
（３）本評価時の状況
本評価時の状況は、「薬学総合研究」全体としての成績評価も配属研究室の裁量に任せており、学科として統一した基準の下で評価は行ってない状況であった。
（４）本評価後の改善状況
本指摘を受けて、平成 30 年 1 月 25 日開催の薬学部教授総会において、旧カリキュ
ラム「薬学総合研究」と新カリキュラム「薬学科卒業研究Ａ」、「薬学科卒業研究Ｂ」、「薬学科卒業研究Ｃ」全体としての統一した成績評価方法を審議承認し、平成 30 年度から適用し統一した評価方法により評価を行うこととした（資料 22）。なお、成績評価方法については、平成 30 年度開講科目の「薬学総合研究」及び「薬学科卒業研究Ａ」のシラバスに記載（資料 23）しており、その根拠となる評価の観点についても教員間で周知徹底し評価を行った（資料 24）。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
平成 29 年度第 12 回薬学部教授総会議案、資料及び議事抄録（資料 22）
平成 30 年度薬学総合研究及び薬学科卒業研究Ａシラバス（抜粋）（資料 23）
平成 30 年度第 10 回教授総会議案、資料及び議事抄録（資料 24）

15

検討所見
改善すべき点（８）は、本評価時において、「薬学総合研究」全体としての成績評価が配属研究室の教員の裁量に任されており、学科として統一した基準の下で評価は行っていないことに対して改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、旧カリキュラムでは「薬学総合研究」、新カリキュラムでは「薬学科卒業研究Ａ、Ｂ、Ｃ」など、関係する科目に対して統一した成績評価方法を教授総会で決定、平成 30 年度から適用することとし、平成 30 年度のシラバスにその成績評価方法を記載している。
これらのことが上記（５）の添付資料から確認できたことから、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

16

改善すべき点（９）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
６

問題解決能力の醸成のための教育（２）指摘事項
改善すべき点 ９．問題解決能力の醸成に向けた教育において、目標達成度を評価するための指標を設定し、その指標に基づいて評価を行うよう改善する必要がある。
（３）本評価時の状況
本評価時の状況は、問題解決能力の醸成のための教育において、目標達成度を評価するための指標を設定し、その指標に基づいた評価を行ってない状況であった。
（４）本評価後の改善状況
本指摘を受けて、平成 29 年度にディプロマポリシーに基づくＴＵＳルーブリックを作成し、その中で「問題発見、解決能力」の評価項目を設けた。また、評価項目に該当する科目とその評価割合の一覧表を作成した（資料 25）。ＴＵＳルーブリック及び該当する科目とその評価割合の一覧表は、学生が利用する学修ポートフォリオにおいて周知、活用され、学生自身で到達状況が把握できるとともに、年に 2 度担任との成績フィードバック面談を実施することで、教員とも共有できる体制を整えた（資料 26、27）。
ＴＵＳルーブリックにより、問題解決能力醸成のための教育における科目が明確になり、卒業要件単位数に占める割合も増加した。また、達成度を評価するため、ＴＵＳルーブリックの「問題発見、解決能力」の評価項目に該当する科目のうち必修科目を抜粋し、当該科目の合否を進級判定時に確認するとともに、4、5、6 年生の各学年に配置している「薬学科卒業研究Ａ」、「薬学科卒業研究Ｂ」及び「薬学科卒業研究Ｃ」を問題解
決能力醸成の達成度を総合的に評価する科目と位置付け、学科統一の成績評価方法及び基準により評価することとした。
（資料 24、28）。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
平成 30 年度第 10 回薬学部教授総会議案、資料及び議事抄録（資料 24）
平成 29 年度第 5 回薬学部教授総会議案、資料及び議事抄録（資料 25）
学修ポートフォリオシステム学生利用マニュアル（資料 26）
学生の成績個人票の受け渡しについて（資料 27）
平成 29 年度第 8 回教授総会議案、資料及び議事抄録（資料 28）

17

検討所見
改善すべき点（９）は、本評価時において、問題解決能力の醸成のための教育において、目標達成度を評価するための指標を設定し、その指標に基づいた評価を行ってないことに対して改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、ディプロマ・ポリシーに基づくＴＵＳルーブリックを作成し、その中で「問題発見、解決能力」の評価項目を設けた。また、評価項目に該当する科目とその評価割合の一覧表を作成した。
これらのことが上記（５）の添付資料（資料 25 中の教授総会資料など）から確認できたことから、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

18

改善すべき点（１０）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
８

成績評価・進級・学士課程修了認定（２）指摘事項
改善すべき点 １０．
「特別講義１」（選択）の成績評価がＣＢＴの成績（正答率）を活用して行われている現状は、ＣＢＴに不合格の学生は同時に「特別講義１」も不合格になるので、早急に改善する必要がある。
（３）本評価時の状況【基準 8-1】の本評価時の状況は、平成 27 年度までのシラバスの成績評価方法欄に「自己学習システムでの学習状況とＣＢＴの合否を元に評価する」と記述しており、合否判定にあたっては学習状況が不充分でもＣＢＴ合格の場合は「特別講義１」も合格としていた。ただし、履修登録者にＣＢＴ不合格者は居なかったため、「特別講義１」を不合格とすることはなかった。
（４）本評価後の改善状況【基準 8-1】の改善状況
本指摘を受けて、平成 28 年 3 月 10 日開催の薬学部教授総会において、これまでの特別講義１実施委員会において検討されてきた状況を踏まえ、薬学部自己点検・評価実施委員会から本件を含めた全ての指摘事項に対する対応方針の説明があり、審議の結果、承認された。
特別講義１については、平成 28 年度より 8 回の講義の翌週に第 9 回としてまとめの試験を実施し、自己学習システムでの学習状況とまとめの試験を元に成績評価を行うこととした。平成 28 年度シラバスの授業計画と成績評価方法欄にこの旨を記載し、学生に周知した。
「平成 28 年度に但し書きへの対応として改善報告済み」（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
省略

19検討所見改善すべき点（１０）は、「但し書き」で指摘したもので、下記の改善がすでに完了している。
（平成 29 年５月）
「特別講義１」（選択）については、平成 28 年度より８回の講義の翌週に第９回としてまとめの試験を実施し、自己学習システムでの学習状況とまとめの試験を元に成績評価を行うこととし、平成 28 年度シラバスの「授業計画」と「成績評価方法欄」にこの旨を記載して学生に周知した。

20

改善すべき点（１１）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
８

成績評価・進級・学士課程修了認定（２）指摘事項
改善すべき点 １１．
「特別講義２」の成績判定では 65%を合格基準と定めているが、再試験ではそれを下回る基準で判定が行われている。このように、必ずしも公平かつ厳格に評価が実施されていないので、改善する必要がある。
（３）本評価時の状況
本評価時の状況は、「特別講義２」の本試験ではシラバスに記載されている 65％の正答率で合格の判定が行われているのに対し、再試験では教授総会で決定された正答率を下回ったラインで合否を決定していた。
（４）本評価後の改善状況
本指摘を受けて、平成 28 年 3 月 10 日に開催した特別講義２実施委員会において、
平成 28 年度から、本試験、再試験ともに試験の正答率 60.0％以上の者を合格とすることとした（資料 29、30）。これに基づき、シラバスにおいて試験に基づき評価する旨を明示し（資料 31）、具体的な成績評価については、ガイダンスを実施し、学生に対して資料に基づき直接説明を行っている（資料 2、5）。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
平成 30 年度特別講義２ガイダンス資料（資料 2）
学生向けガイダンス開催通知（資料 5）
平成 27 年度薬学部特別講義２実施委員会議事抄録（資料 29）
平成 28 及び 29 年度特別講義２本試験及び追再試験成績一覧（資料 30）
平成 30 年度特別講義２シラバス（資料 31）

21

検討所見
改善すべき点（１１）は、本評価時において、「特別講義２」の本試験ではシラバスに記載されている 65％の正答率で合格の判定が行われているのに対し、再試験では教授総会で決定された正答率を下回ったラインで合否を決定していたことに対して改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、平成 28 年３月 10 日に開催した特別講義２実施委員会において、平成 28 年度から、本試験、再試験ともに試験の正答率 60.0％以上の者を合格とすることとした。
これらのことが上記（５）の添付資料から確認できたことから、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

22

改善すべき点（１２）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
１３ 自己点検・評価（２）指摘事項
改善すべき点 １２．薬学教育プログラムの改善に関する点検項目を決定し、定期的、恒常的に検証して、ＰＤＣＡサイクルを介して教育研究活動を改善する体系的なシステムを構築する必要がある。
（３）本評価時の状況
本評価時の状況は、恒常的な自己点検・評価の体制構築が十分でなく、ＰＤＣＡサイ
クルを介して教育研究活動の改善につなげる検証が定期的に実施されていなかった。
（４）本評価後の改善状況
本指摘を受けて、平成 30 年 1 月 24 日に開催した薬学部・薬学研究科自己点検・評価実施委員会において、平成 30 年度から薬学教育評価機構の新評価基準に基づく教育研究活動改善のための自己点検・評価を定期的に実施すること等を目的として、今後の自己点検・評価実施委員会を運営していくことを確認した（資料 32）。また、これに基づき、委員会要項及び年間開催スケジュールを策定し、原則月 1 回開催している（資料33、34）。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
平成 29 年度第 1 回薬学部・薬学研究科自己点検・評価実施委員会議案、資料及び議事抄録（資料 32）
平成 30 年度第 2 回薬学部教授総会議案、資料及び議事抄録（資料 33）
薬学部・薬学研究科自己点検・評価実施委員会議事抄録（平成 30 年開催分）（資料34）

23

検討所見
改善すべき点（１２）は、本評価時において、恒常的な自己点検・評価の体制構築が十分でなく、ＰＤＣＡサイクルを介して教育研究活動の改善につなげる検証が定期的に実施されていなかったことに対して改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、薬学部・薬学研究科自己点検・評価実施委員会において、平成 30 年度から薬学教育評価機構の新評価基準に基づく教育研究活動改善のための自己点検・評価を定期的に実施すること等を目的として、今後、「自己点検・評価実施委員会」を運営していくことを確認した。これに基づき、委員会要項及び年間開催スケジュールを策定し、原則月１回開催している。
これらのことが上記（５）の添付資料から確認できたことから、自己点検・評価の体制が整備されたと判断できるが、今後この体制を活かし、教育研究活動の改善が進むことを期待する。

24