「全日本弓道連盟中期計画 2023-2029概要版」御意見に対する本連盟の考え※御意見の提出ありがとうございました。本連盟の現段階における御意見に対する考えについては、以下の通りとなります。
中期計画の推進に当たっては、皆さまの御意見を踏まえ、課題等を慎重に検討し、ご期待に沿えるよう努めてまいります。
番号
1-1
1-2
1-3

1-4

1-5

1-6

1-7

1-8

1-9

御意見に対する本連盟の考えご意見ありがとうございます。今後の施策検討の参考にさせていただきます。
「重点領域５指導・講習・研修」（中期計画P.20）に関連する施策を明記しております。

全弓連事務局体制の強化は喫緊の課題であり、「組織基盤の強化」（中期計画P.13）に関連する施策を明記しております。
暴力、暴言、ハラスメント、差別などはあってはならないものという考え方を浸透させ、だれもが安全・安心に弓道を実施できる環境づくりに取り組んでいきます。不適切行為への対応（相談・処分）に加えて、予防・啓発活動を講習や研修を通じて実施していきます。「資質向上のためのプログラム提供」（中期計画P.20）において、関連する施策を検討・実施していきます。
ご意見いただきありがとうございます。適正なガバナンスの確保、加盟団体及びその構成員間におけるコンプライアンスの徹底を図ることに加えて、弓道の社会的位置づけを考慮し、加盟団体（地連）の法人化を推進する施策を展開します。「組織基盤の強化」（中期計画P.14）に関連する施策を明記しております。

適正なガバナンスの確保、加盟団体及びその構成員間におけるコンプライアンスの徹底を図ることに加えて、弓道の社会的位置づけを考慮し、加盟団体（地連）の法人化を推進する施策を展開します。「組織基盤の強化」（中期計画P.14）に関連する施策を明記しております。
会員制度については、全弓連の直接会員制も視野に入れた検討を行います。「審査関連収入への依存からの脱却」（中期計画P.16）に関連する施策を明記しております。
業務効率のアップは早急に取り組まなければならない課題であると認識しており、デジタル化を中心とする事務処理作業の効率化を図ります。効率化は全弓連のみならず、加盟団体（地連）も含めた弓道界全体で効率化できる仕組みを構築していきます。「組織基盤の強化」（中期計画P.14）に関連する施策を明記しております。
加盟団体（地連）の調査を行い、法人化必要の有無を専門家に精査してもらいます。その上で、法人化の必要有と判断された加盟団体（地連）については法人化を進めるべく、該当する加盟団体（地連）に対して全弓連として支援を行います。また、既に法人化を図った加盟団体（地連）の事例紹介などを行うことで、法人化に対する理解を深めてもらう施策を展開します。「組織基盤の強化」（中期計画P.14）に関連する施策を明記しております。
既に法人化を図った加盟団体（地連）の事例紹介などを行うことで、法人化に対する理解を深めてもらう施策を展開します。また、全弓連としては法人化を行う加盟団体（地連）に対しては、事務的・財政的支援を行っていきます。「組織基盤の強化」（中期計画P.14）に関連する施策を明記しております。

理事会については、改革大綱において「理事選任規定の明確化」（改革大綱P.2）、「理事の専門性強化」（改革大綱P.2）を図っており、現在の役員構成は適正と考えています。評議員についても同様に考えています。中期計画を実施していくにあたって、組織基盤の強化を図るために必要性が生じれば、理事会・評議員会の構成について再検討していきます。

1／9

番号1-10

御意見に対する本連盟の考え
理事会については、改革大綱において「理事選任規定の明確化」（改革大綱P.2）、「理事の専門性強化」（改革大綱P.2）を図っており、現在の役員構成は適正と考えています。中期計画を実施していくにあたって、組織基盤の強化を図るために必要性が生じれば、理事会の構成について再検討していきます。

会長の選出については、改革大綱において「理事選任規定の明確化」（改革大綱P.2）、「理事の専門性強化」（改革大綱P.2）を図っており、現在の役員体制は適正と考えています。中期計画を実施していくにあたって、組織基盤の強化を図るために必要性が生じれば、理事会の構成等について再検討していきます。
外部へのアピール、イベント企画部門については、「生涯に渡って弓道を修練できる環境の提供」（中期計画P.21）で関連する施策を明記しております。
リクエスター（要望者）の委員会については、実際にプレーしている競技者たちの声を様々な提案として全弓連理事会に挙げるべく、アスリート委員会を2023年度から設置しています。
1-11
自然保護育成委員会については、頂いたご意見を今後の施策検討の参考にさせていただきます。

加盟団体（地連）の会員の利便性を高め、担当者の事務作業負担軽減を図るべく、会員管理システムの構築を進めてまいりたいと思います。「組織基盤の強化」
1-12 （中期計画P.14）に関連する施策を明記しております。
全弓連は日本における弓道の統括団体です。諸外国・地域における弓道団体については、各団体がその国・地域の実状及び法令に応じて対応していきます。
1-13
弓道の普及振興については、「生涯に渡って弓道を修練できる環境の提供」（中期計画P.21）、「全弓連会員数の増加トレンドの創出」（中期計画P.22）を目標とします。「重点領域６
広報・普及」（中期計画P.21）に関連する施策を明記しております。
1-14
2-1
2-2
2-3
2-4

ご意見ありがとうございます。今後の施策検討の参考にさせていただきます。
健全な収支バランスを達成すべく、「重点領域２財政」（中期計画P.15）に関連する施策を明記しております。

ご意見のような大会を開催すべく、「多様な弓道競技大会の開催」（中期計画P.19）において、関連する施策を明記しております。
「健全な収支バランスの達成」（中期計画P.15）、「審査関連収入への依存からの脱却」（中期計画P.16）において関連する施策を明記しております。

2-5「会員登録制度の改革」（中期計画P.16）に合わせて、「多様な弓道競技大会の開催」（中期計画P.19）を実現することで、会員となることの魅力を打ち出し、満足度を上げられるような施策を展開していきます。

2-6

弓道の普及・振興に加えて、社会貢献（地方創生）の観点からも中央行事の地方開催を積極的に図っていきます。その際には、新規性や創造性のある取り組みを行う加盟団体（地連）の提案を積極的に採用し、財政を含めた支援を図っていきます。「健全な収支バランスの達成」（中期計画P.15）に関連する施策を明記しております。

2-7

競技会・審査会・講習会の役員手当については、実態を把握した上で、適正な金額が支給されるように全弓連として支援していきます。「健全な収支バランスの達成」（中期計画P.15）に関連する施策を明記しております。

2／9

番号2-82-9

御意見に対する本連盟の考え
競技会・審査会・講習会の料金については、社会の経済動向に見合った見直しが長年図られていないことから、「健全な収支バランスの達成」（中期計画P.15）において関連する施策を明記しております。「地連の協力金」については実態を調査した上で対応を検討していきます。
ご指摘の通り、多くのスポーツ中央競技団体においては、登録費等の名目で競技者から毎年会費を徴収しています。それらの金額と比較すると、現在実質的に全弓連会費とみなされている年額2,000円は非常に安価といえます。
さらに、大学生、高校生、中学生、小学生からも登録費を徴収している中央競技団体が大半です。現在、全弓連は大学生、高校生、中学生、小学生から登録費等は徴収していません。多くの中央競技団体においては、参加している競技者自らが団体を運営するための基本的な財源を負担し、事業拡大のために必要な財源をスポンサーに頼っていくという構造が見られます。全弓連においても、上記のような財政構造への転換を図るべく、関連する施策を「重点領域２ 財政」（中期計画P.15）において展開していきます。

ご指摘の通り、現在は実質的に負担の無い一般区分以外（大学生、高校生、中学生、小学生）からも、事業実態に応じた額を徴収すべく、「会員登録制度の改2-10 革」（中期計画P.16）に関連する施策を明記しております。

2-11

ご指摘の通り、審査収入に過度に頼る体制では、収入のために審査を行うといった状況を生み出し、審査の本質を変えてしまう恐れがあります。そのため、改革大綱に引き続き、審査収入への依存からの脱却を図ります。「審査関連収入への依存からの脱却」（中期計画P.16）に関連する施策を明記しております。

ご指摘の通り、審査収入に過度に頼る体制では、収入のために審査を行うといった状況を生み出し、審査の本質を変えてしまう恐れがあります。そのため、改革大綱に引き続き、審査収入への依存からの脱却を図ります。また、「会員登録制度の改革」（中期計画P.16）も検討しており、「重点領域２ 財政」（中期計画
2-12 P.15）に関連する施策を明記しております。
スポンサー獲得について、現状の全弓連にはスポンサー獲得を行う上でのノウハウがありません。そのため、まずはスポンサー獲得に向けた営業や交渉を担当で2-13 きる人材の確保・育成を目指します。「審査関連収入への依存からの脱却」（中期計画P.17）に関連する施策を明記しております。
全弓連の業務・財務については、毎年度作成・公表しており、全弓連HPよりご覧いただけます。
スポンサー獲得について、現状の全弓連にはスポンサー獲得を行う上でのノウハウがありません。そのため、まずはスポンサー獲得に向けた営業や交渉を担当でき2-14 る人材の確保・育成を目指します。「将来的なスポンサー獲得に向けた人材確保・育成」（中期計画P.17）に関連する施策を明記しております。
全弓連は「一般会員の個々からの分担金」は徴収しておらず、ご意見にあるような「連盟等（地連）から分担金を納入」する形で分担金をいただいております。
2-15 「重点領域２ 財政」（中期計画P.16）に関連する施策を明記しております。
3-1
3-2
3-3
3-4

ご意見ありがとうございます。今後の施策検討の参考にさせていただきます。
ご意見ありがとうございます。「審査申込手続きの効率化」（中期計画P.18）に関連する施策を明記しております。
「重点領域５指導・講習・研修」（中期計画P.20）に関連する施策を明記しております。

ご意見ありがとうございます。JSPO資格との関連については見直しを図っていきます。「審査の公平性・透明性の確保」（中期計画P.17）に関連する施策を明記しております。

3／9

番号
3-5

3-6

御意見に対する本連盟の考え
役員手当については、実態を把握した上で、適正な金額が支給されるように全弓連として支援していきます。
多くのスポーツ中央競技団体においては、登録費等の名目で競技者から毎年会費を徴収しています。それらの金額と比較すると、現在実質的に全弓連会費とみなされている年額2,000円は非常に安価といえます。
さらに、大学生、高校生、中学生、小学生からも登録費を徴収している中央競技団体が大半です。多くの中央競技団体においては、参加している競技者自らが団体を運営するための基本的な財源を負担し、事業拡大のために必要な財源をスポンサーに頼っていくという構造が見られます。全弓連においても、上記のような財政構造への転換を図るべく、関連する施策を「重点領域２ 財政」（中期計画P.15）において展開していきます。審査収入に過度に頼る体制では、収入のために審査を行うといった状況を生み出し、審査の本質を変えてしまう恐れがあります。そのため、改革大綱に引き続き、審査収入への依存からの脱却を図ります。「重点領域２ 財政」（中期計画P.15）に関連する施策を明記しております。

3-7

称号の定義の明確化と関連する資格のうちJSPO資格については見直しを図っていきます。「審査の公平性・透明性の確保」（中期計画P.17）に関連する施策を明記しております。

3-8

ご意見の内容については、「全国弓道実態調査」を実施し、科学的なデータを取得した上で検討していきます。「生涯に渡って弓道を楽しめる環境の提供」（中期計画P.21）に関連する施策を明記しております。

3-9

改革大綱において実施した改革を踏まえ、審査評価基準に基づく着実な審査施行を行うべく、審査会のレビュー等を通じて「審査の公平性・透明性の確保」（中期計画P.17）を行っていきます。「審査の公平性・透明性の確保」（中期計画P.17）に関連する施策を明記しております。

3-10
3-11
4-1
4-2
4-3

海外居住者の審査については、「国際弓道連盟運営体制の構築」（中期計画P.23）に関連する施策を明記しております。
ご意見ありがとうございます。ユーザーの声を反映させながら運用していきます。
ご意見ありがとうございます。今後の施策検討の参考にさせていただきます。
「弓道競技大会の着実な施行と効率化」（中期計画P.19）に関連する施策を明記しております。
競技大会の運営については、レビューを通じて適正化を図っていきます。「弓道競技大会の着実な施行と効率化」（中期計画P.19）に関連する施策を明記しております。
社会の動向やJOC、JSPO、他スポーツ団体等における状況などを踏まえながら、施策を立案する際には多様性の視点を欠かさず取り入れ、実施していきます。

4-4

4-5

4-6

全国レベルの弓道競技大会における選手の出場枠については、「重点領域４ 競技」（中期計画P.18）に関連する施策の中で検討します。選手層を拡大し、競技力を向上するためにはどのような選手枠が良いのか、既存の弓道競技大会のレビューや他スポーツ団体の動向などを踏まえた上で再設計していきます。

選手の競技力向上・意欲向上につながるような大会設計を行っていきます。「多様な弓道競技大会の開催」（中期計画P.19）に関連する施策を明記しております。

4／9

番号
4-7

御意見に対する本連盟の考え
全国レベルの弓道競技大会における選手の出場枠については、中期計画で掲げる選手層の拡大及び競技力の向上を達成すべく、既存の弓道競技大会のレビューや他スポーツ団体の動向などを踏まえた上で再設計していきます。

4-8

全国レベルの弓道競技大会における選手の出場枠については、中期計画で掲げる選手層の拡大及び競技力の向上を達成すべく、既存の弓道競技大会のレビューや他スポーツ団体の動向などを踏まえた上で再設計していきます。
また、「多様な弓道競技大会の開催」（中期計画P.19）において、関連する施策を明記しております。

4-9「多様な弓道競技大会の開催」（中期計画P.19）において、関連する施策を明記しております。

広報・普及活動に必要な基礎的なデータを獲得した上で、中高生への支援に効果的な施策を実施していきます。「全弓連会員数の増加トレンドの創出」（中期計4-10 画P.22）に関連する施策を明記しております。
4-11
5-1

「重点領域７国際」（中期計画P.23）において、関連する施策を明記しております。

ご意見ありがとうございます。今後の施策検討の参考にさせていただきます。

5-2

ご意見ありがとうございます。今後の施策検討の参考にさせていただきます。講習会については、「継続的に学習できる環境や情報の提供」（中期計画P.20）に関連する施策を明記しております。

5-3

指導者データベースを構築し、指導者としての条件を満たし、指導に意欲のある弓道家に積極的に活動の場が与えられる仕組みを構築します。「継続的に学習できる環境や情報の提供」（中期計画P.20）に関連する施策を明記しております。

5-4
5-5

「継続的に学習できる環境や情報の提供」（中期計画P.20）に関連する施策を明記しております。
ご指摘の点については、実態を改めて調査した上で対応策を検討していきます。
ご指摘の点について、まずは称号の定義の明確化とJSPO資格との関連見直しに着手することで、対応を検討していきたいと考えています（中期計画P.17）。

5-6
5-7
5-8

5-9

全弓連の現況を踏まえると、若手・女性指導者の育成を図るべきと考えており、そのための施策に重点を置きます（中期計画P.20）。
「若手」とは年齢層のことを指しています。ご指摘を踏まえて段位についても検討していきます。
全弓連の組織構造を全体的に見た時に、女性と若手が多数を占めているのにも関わらず、上位の称号・段位や役員構成を見てみると、年配の男性が多数派を形成しています。一般論として、こうした状況が生じるのは、その組織の仕組みや環境などに何らかの問題があると考えられます。ご指摘の通り、「なぜ少ないのか」を明らかにし、それに対応する施策を打ち出すことで、若手・女性指導者の育成を図ります（中期計画P.20）。

5／9

番号御意見に対する本連盟の考え
全弓連の組織構造を全体的に見た時に、女性と若手が多数を占めているのにも関わらず、上位の称号・段位や役員構成を見てみると、年配の男性が多数派を形成しています。一般論として、こうした状況が生じるのは、女性や若手に「実力が無い」からなのではなく、その組織の仕組みや環境などに何らかの問題があると考5-10 えられます。こうした全弓連の現況を踏まえると、重点的に若手・女性指導者の育成を図るべきと考えており、そのための施策に重点を置きます（中期計画P.20）。
社会の動向やJOC、JSPO、他スポーツ団体等における状況などを踏まえながら、施策を立案する際には多様性の視点を欠かさず取り入れ、実施していきます。
5-11
5-12
6-1
6-2
6-3
6-4
6-5

「審査の公平性・透明性の確保」（中期計画P.17）、「継続的に学習できる環境や情報の提供」（中期計画P.20）に関連する施策を明記しております。
ご意見ありがとうございます。今後の施策検討の参考にさせていただきます。
月刊『弓道』については、「生涯に渡って弓道を楽しめる環境の提供」（中期計画P.21）に関連する施策を明記しております。
外部シンクタンクとの協働によって、必要なデータが得られるように調査対象、項目、時期等を設定していきます（中期計画P.21）。
「全弓連会員数の増加トレンドの創出」（中期計画P.22）に関連する施策を明記しております。
「生涯に渡って弓道を楽しめる環境の提供」（中期計画P.21）に関連する施策を明記しております。
「生涯に渡って弓道を楽しめる環境の提供」（中期計画P.21）、「全弓連会員数の増加トレンドの創出」（中期計画P.22）に関連する施策を明記しております。

6-6
6-7

「継続的に学習できる環境や情報の提供」（中期計画P.20）に関連する施策を明記しております。

6-8

弓道のみならず、多くのスポーツ・武道においても高校・大学卒業後に競技を継続する者が減少することは課題となっています。その中で、弓道特有の問題があるのかどうかは不明なため、実態調査等を行うことで科学的なデータを取得し、施策を検討していきます。「多様な弓道競技大会の開催」（中期計画P.19）、「生涯に渡って弓道を楽しめる環境の提供」（中期計画P.21）に関連する施策を明記しております。

6-9

中期計画において、広報普及の中心はインターネットを媒体としていきたいと考えています。カレンダーおよびポスターの作成については、費用対効果を検証した上で、広報・普及の施策において検討します（中期計画P.21）。

6-10

6-11

スポンサー獲得について、現状の全弓連にはスポンサー獲得を行う上でのノウハウがありません。そのため、まずはスポンサー獲得に向けた営業や交渉を担当できる人材の確保・育成を目指します。「将来的なスポンサー獲得に向けた人材確保・育成」（中期計画P.17）に関連する施策を明記しております。

時代に即した広報活動を展開していきます。「生涯に渡って弓道を楽しめる環境の提供」（中期計画P.21）に関連する施策を明記しております。

ご指摘の通り、HPの拡充やSNSの運用にあたっては、経験を有する人材の確保が必要となってきます。「全弓連会員数の増加トレンドの創出」（中期計画P.22）
6-12 に関連する施策を明記しております。

6／9

番号7-1

御意見に対する本連盟の考えご意見ありがとうございます。今後の施策検討の参考にさせていただきます。
「国際弓道連盟運営体制の構築」（中期計画P.23）、「国際弓道連盟への実務・財務的支援の継続」（中期計画P.25）に関連する施策を明記しております。

7-2
7-3
7-4
7-5

7-6

10-1

ご指摘の点につきましては、今後の施策検討の参考にさせていただきます。
ご指摘の通り、国際弓道連盟運営体制の構築は急務の課題と認識しています。「国際弓道連盟運営体制の構築」（中期計画P.23）、「国際弓道連盟への実務・財務的支援の継続」（中期計画P.25）に関連する施策を明記しております。
海外在住の弓道家に対する計画については、「国際弓道連盟への実務・財務的支援の継続」（中期計画P.25）に明記しております。
①については、IKYF加盟団体と議論を行い、弓道の国際普及・振興にあたって必要な取り組みを実施していきます。
②については、「国際弓道連盟運営体制の構築」（中期計画P.23）の施策のうち、「海外在住者の審査制度検討」（中期計画P.24）に関連する施策を明記しております。
ご評価いただきありがとうございます。

ご評価いただきありがとうございます。ご指摘の通り、いかにして意欲ある若手を登用していくかが課題です。「若手・女性指導者の育成」（中期計画P.20）に10-2 関連する施策を明記しております。
10-3
10-4

ご意見ありがとうございます。今後の施策検討の参考にさせていただきます。
ご指摘の点につきましては、今後の施策検討の参考にさせていただきます。
ご指摘の点につきましては、丁寧な説明を関係者各位に行い、弓道に関わる方々のみならず、社会の理解も得ながら中期計画を策定、実行して参ります。

10-5
大都市部に行事開催が偏っている傾向があることは認識しており、主管地連の負担削減に加えて、社会貢献（地方創生）の観点からも行事の地方開催を推進していきます。
一方で、地方の加盟団体における大規模な行事運営は過度の負担が生じる可能性が高いため、主管する加盟団体の組織力に応じた適正規模の行事ができるように10-6 調整していきます。加盟団体が積極的に行事運営に取り組めるように、デジタル化を中心とする運営の効率化によって負担を削減していく施策を実施します。また開催規模の適正化、複数加盟団体による合同開催も検討していきます。
役員手当については、実態を把握した上で、適正な金額が支給されるように全弓連として支援していきます。
10-7

全弓連では定款の目的に「スポーツ精神の涵養」を掲げています。今後、時代の変化と共に必要が生じれば、再検討していきます。

7／9

番号

御意見に対する本連盟の考え
今回の理念は、中期計画を策定するにあたって、全弓連が種々の活動を展開する上での「理念」と考えています。組織運営を行う上での理念と位置付けています。一方で、「弓道教本」に書かれている理念は、弓道家が弓道修練を行う上での理念と考えており、弓道家がそれぞれ個人で目指すべき理念と捉えています。当然、深い関連性がありますが、その位置づけは異なるものと捉え、中期計画における理念、目的、スローガンを設定しました（中期計画P.1）。
10-8
理念について、全弓連では定款の目的に「スポーツ精神の涵養」を掲げています。今後、時代の変化と共に必要が生じれば、再検討していきます。

理念について、全弓連では定款の目的に「スポーツ精神の涵養」を掲げています。今後、時代の変化と共に必要が生じれば、再検討していきます。
スローガンについて、弓道人がより親しみを持てる内容に変更しました（中期計画P.1）。
伝統文化について、今後の施策検討の参考にさせていただきます。
パブリックコメントは、中期計画を策定するにあたって、その案や関連資料をあらかじめ公表し、皆さんから寄せられた意見・情報を計画策定に反映するもので10-9 す。「組織的に意見を操作」することはなく、頂いた全てのご意見を原則原文のまま掲載しています。Web上における公表・意見募集は、国・都道府県・市町村などの行政機関において広く一般的に行われています。
パソコンやスマホの操作に不慣れな方も安心して参加できるように施策検討の際には考慮していきます。
10-10

スローガンについては、弓道人がより親しみを持てる内容に変更しました（中期計画P.1）。
社会の動向やJOC、JSPO、他スポーツ団体等における状況などを踏まえながら、施策を立案する際には多様性の視点を欠かさず取り入れ、実施していきます。

10-11
今回の理念は、中期計画を策定するにあたって、全弓連が種々の活動を展開する上での「理念」と考えています。組織運営を行う上での理念と位置付けています。一方で、「弓道教本」に書かれている理念は、弓道家が弓道修練を行う上での理念と考えており、弓道家がそれぞれ個人で目指すべき理念と捉えています。当10-12 然、深い関連性がありますが、その位置づけは異なるものと捉え、中期計画における理念、目的、スローガンを設定しました。
スローガンについては、弓道人がより親しみを持てる内容に変更しました（中期計画P.1）。
10-13

ご指摘を踏まえて、各重点領域におけるKPIを具体的な数値や時期と共に明記しました（中期計画P.10）。

ご指摘の通り、全弓連も含めたスポーツ統括団体にとって、活動を行うにあたって最も重要なのは理念だと考えています。理念も含めて、時代に即して変化させていくべきだという共通認識をもって、WGでは中期計画策定に向けた議論を行ってまいりました。
10-14
スローガンについては、弓道人がより親しみを持てる内容に変更しました（中期計画P.1）。
広報・普及活動については、改革大綱で示された他の項目に比べて進捗の大幅な遅れが見られます。そのため、中期計画では時代の流れも取り入れながら積極的に取り組んでいきたいと考えています。「生涯に渡って弓道を楽しめる環境の提供（中期計画P.21）」、「全弓連会員数の増加トレンドの創出」（中期計画P.22）
10-15 に関連する施策を明記しております。
弓道のみならず、多くのスポーツ・武道においても高校・大学卒業後に競技を継続する者が減少することは課題となっています。その中で、弓道特有の問題があるのかどうかは不明なため、実態調査等を行うことで科学的なデータを取得し、施策を検討していきます。「多様な弓道競技大会の開催」（中期計画P.19）、「生10-16 涯に渡って弓道を楽しめる環境の提供」（中期計画P.21）に関連する施策を明記しております。
10-17

各重点領域ごとに目標、KPIを設定すると共に、具体的な施策を明記しました（中期計画P.10）。

8／9

番号

御意見に対する本連盟の考え
会員管理システムの立ち上げにより、審査会、競技大会のオンライン申し込みへの移行を計画しています。同時に、キャッシュレス化も検討しています。「審査申込手続きの効率化」（中期計画P.18）、「弓道競技大会の着実な施行と効率化」（中期計画P.19）に関連する施策を明記しております。
10-18 称号取得時の履歴書については廃止し、同様の情報を「指導者データベース」に組み込みます（中期計画P.20）。「継続的に学習できる環境や情報の提供」（中期計画P.20）に関連する施策を明記しております。
10-19
10-20

「生涯に渡って弓道を楽しめる環境の提供」（中期計画P.21）に関連する施策を明記しております。
「実施体制」（中期計画P.26）に人材の確保等の計画につして明記しております。

「継続的に学習できる環境や情報の提供」（中期計画P.20）、「若手・女性指導者の育成」（中期計画P.20）に関連する施策を明記しております。中期計画後の2030年以降も見据えて、長期的な観点から全弓連や地連で活躍できる次世代リーダーを育成したいと考えています。「実施体制」（中期計画P.26）に計画を明記し10-21 ております。
「弓道のさらなる普及・啓発を通じて」と修正しました（中期計画表紙）。各施策を立案・実施する際には、SDGｓの視点を取り入れて、誰もが弓道を安心・安10-22 全に実施できる環境をつくっていきます。

9／9