様式第２号の１－①【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※大学・短期大学・高等専門学校は、この様式を用いること。専門学校は、様式第２号の１－②を用いること。
学校名
設置者名

京都経済短期大学
学校法人 明徳学園

１．
「実務経験のある教員等による授業科目」の数

学部名

学科名

経営情報学科

実務経験のある教員等による夜間･授業科目の単位数
通信
学部
制の 全学
等
専門
場合 共通
合計
共通 科目科目
科目
夜・
47
67
通信
夜・
通信
20
夜・
通信
夜・通信

（備考）

２．
「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
https://www.kyoto-econ.ac.jp/about/about-college/

３．要件を満たすことが困難である学部等
学部等名（困難である理由）

省令
で定める
基準
単位数
7

配
置
困
難様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校
法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いること。
学校名
設置者名

京都経済短期大学
学校法人 明徳学園

１．理事（役員）名簿の公表方法
https://www.kyoto-econ.ac.jp/honbu/organization

２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別

前職又は現職

非常勤

現・寺院院首非常勤

現・寺院院首

非常勤

現・銀行員

（備考）

任期
2021.5.29～
2023.5.28
2021.5.29～
2023.5.28
2021.5.29～
2023.5.28

担当する職務内容
や期待する役割
組織運営体制へのチェック機能
組織運営体制へのチェック機能
組織運営体制へのチェック機能

様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

京都経済短期大学
学校法人 明徳学園○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
授業計画書（シラバス）は各科目担当者が作成した後、学長が全科目の記載内容についてチェックを行い、必要に応じて修正を当該担当者に依頼している（学長担当科目は教学部長がチェック）。
授業計画書（シラバス）はカリキュラムが決定した後に作成し、当該科目開講学期の履修登録前に Web にて公表している。

https://www.kyoto-econ.ac.jp/about/about-college/
２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
授業計画書の公表方法（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）
授業計画書（シラバス）には成績評価方法について詳細に記載し、学生に分かりやすく明示している。成績評価はそこに記載された方法・基準によって厳格かつ適正に行っている。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）
GPA の算出方法については、履修要項に記載している。具体的な算出方法は以下の通りとしている。
［（Ｓ評価単位数×４）＋（Ａ評価単位数×３）＋（Ｂ評価単位数×２）＋（C 評価単位数×１）］÷総修得単位数
GPA については、毎期学生に配付する成績表に記載し、学生が把握できるようにしている。また、直前期の GPA が一定基準（2.7）以上の者については、当該期の履修登録上限単位を＋4 とすることとしている（１年次前期は一律 27 単位を上限とする）。
また、GPA が一定基準を満たさない場合は進級を認めていない。

客観的な指標の算出方法の公表方法

https://www.kyoto-econ.ac.jp/about/about-college/

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
卒業の認定方針は、ディプロマポリシーとして４項目（①基礎的学力、②専門性、③社会性、④社会における実践力）を定めている。これらの能力が身につけられるよう、開講科目を４つの分野（総合科目、語学科目、基礎教育科目、専門教育科目）に分け、それぞれに卒業要件単位数を設定している。
これらの基準が満たされているかどうか、教授会において判定を行い、基準を満たした者に対して卒業を認定している。

卒業の認定に関する方針の公表方法

https://www.kyoto-econ.ac.jp/about/about-college/

様式第２号の４－①【⑷財務・経営情報の公表(大学・短期大学・高等専門学校)】※大学・短期大学・高等専門学校は、この様式を用いること。専門学校は、様式第２号の４－②を用いること。
学校名
設置者名

京都経済短期大学
学校法人 明徳学園

１．財務諸表等
財務諸表等
貸借対照表
収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）公表方法

https://www.kyoto-econ.ac.jp/honbu/disclosure
https://www.kyoto-econ.ac.jp/honbu/disclosure
https://www.kyoto-econ.ac.jp/honbu/disclosure
https://www.kyoto-econ.ac.jp/honbu/disclosure
https://www.kyoto-econ.ac.jp/honbu/disclosure

２．事業計画（任意記載事項）
単年度計画（名称：対象年度：）

対象年度：）

公表方法：
中長期計画（名称：公表方法：

３．教育活動に係る情報（１）自己点検・評価の結果
公表方法：https://www.kyoto-econ.ac.jp/about/about-college/（２）認証評価の結果（任意記載事項）
公表方法：

（３）学校教育法施行規則第 172 条の２第 1 項に掲げる情報の概要①教育研究上の目的、卒業の認定に関する方針、教育課程の編成及び実施に関する方針、入学者の受入れに関する方針の概要
学部等名 経営情報学科
教育研究上の目的（公表方法：https://www.kyoto-econ.ac.jp/about/about-college/）（概要）21 世紀に入り、ますますめざましい進展をとげる高度情報化社会。それに対応できる人材を育成することは、これからの産業界にとって欠くことのできない任務となっています。京都経済短期大学はこのような時代のニーズに応えるために、経営学の基礎知識をベースに情報処理能力と経営能力をトータルに身につけた人材を育成し、さらに国際社会にも意識を広げ、幅のある人間的教養を身につけた個性豊かな 21 世紀の産業人を育てていくことを目的に設立されました

卒業の認定に関する方針（公表方法：https://www.kyoto-econ.ac.jp/about/about-college/）（概要）建学の精神およびその展開としての目指すべき学生像を具現化した以下の基準を満たした学生に学位を授与する。
1. 基礎的学力：「学びの基礎力」を獲得していること。
2. 専門性：「職業人として求められる専門能力」を獲得していること。
3. 社会性：「組織の一員として行動できる力」を獲得していること。
4. 社会における実践力：「社会的課題の解決に資する力」を獲得していること。

教育課程の編成及び実施に関する方針（公表方法：https://www.kyoto-econ.ac.jp/about/about-college/）（概要）ディプロマポリシーに定めた、学位授与に必要な能力を獲得させるため、以下のカリキュラムを体系的に提供する。
1. 幅広い教養と基礎的な学習能力を身につけるカリキュラム
2. 経営学の基礎と情報処理能力を身につけるカリキュラム
3. 経営・経済・会計・情報に関するより高度な専門知識を獲得するカリキュラム
4. 講義で得た知識・能力を、実践において創造的に発揮するカリキュラム
5. 職業人として即戦力となる技能を身につけるカリキュラム

入学者の受入れに関する方針（公表方法：https://www.kyoto-econ.ac.jp/about/about-college/）（概要）京都経済短期大学は、建学の精神・教育目標に基づき、以下のような人物を求める。
1. 自己を理解し、自己の成長に挑戦できる人
2. 将来への職業観を抱き、情熱と粘り強さを発揮できる人
3. 他者の意見や周囲の状況に関心を持ち、他のために行動できる人②教育研究上の基本組織に関すること
公表方法：https://www.kyoto-econ.ac.jp/course/

③教員組織、教員の数並びに各教員が有する学位及び業績に関すること
a.教員数（本務者）
学長・副学長

学部等の組織の名称
－

教授

准教授

講師

助手
その他

助教

計

－

1人

1人

－

5人

3人

5人

人

人

13 人

－人

人

人

人

人

人

b.教員数（兼務者）
学長・副学長

学長・副学長以外の教員

計人

各教員の有する学位及び業績（教員データベース等）

人

人

公表方法：https://www.kyoto-econ.ac.jp/about/about-teachers/c.ＦＤ（ファカルティ・ディベロップメント）の状況（任意記載事項）④入学者の数、収容定員及び在学する学生の数、卒業又は修了した者の数並びに進学者数及び就職者数その他進学及び就職等の状況に関すること
a.入学者の数、収容定員、在学する学生の数等
学部等名
経営情報学科

合計

入学定員
（a）

入学者数
（b）

200 人

b/a

収容定員
（c）

219 人 109.5％

400 人在学生数（d）d/c

487 人 121.8％

編入学
定員

編入学者数
人

人

人

人％

人

人％

人

人

人人％

人

人％

人

人

（備考）

b.卒業者数、進学者数、就職者数
学部等名

卒業者数

232 人
（100％）
人（100％）
232 人
合計（100％）（主な進学先・就職先）（任意記載事項）
経営情報学科（備考）

就職者数（自営業を含む。）
43 人
155 人
（18.5％）（66.8％）
人
人
（％）
（％）
43 人
155 人
（18.5％）（66.8％）

進学者数

その他
34 人
（14.7％）人（％）
34 人（14.7％）

c.修業年限期間内に卒業する学生の割合、留年者数、中途退学者数（任意記載事項）
学部等名

合計

修業年限期間内卒業者数人
人（100％）（％）
人
人（100％）（％）
人人（100％）
（％）

入学者数

留年者数
（（（人％）人％）人％）

中途退学者数（（（人％）人％）
人％）

その他（（（人％）
人％）
人％）

（備考）

⑤授業科目、授業の方法及び内容並びに年間の授業の計画に関すること（概要）
授業科目の授業方法及び内容並びに年間の授業の計画については、科目ごとにシラバスを作成し、学生に明示している。シラバス当該科目開講学期の履修登録前に Web にて公表し、学生はそれを参照して履修科目を決定するとともに、日々の予習復習等に活用している。

⑥学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準に関すること（概要）
学修の成果に係る評価は、シラバスに記載された成績評価方法・基準に則って、厳格かつ適正に行っている。卒業の日程基準はディプロマポリシーとして４項目（①基礎的学力、②専門性、③社会性、④社会における実践力）を定めている。これらの能力が身につけられるよう、開講科目を４つの分野（総合科目、語学科目、基礎教育科目、専門教育科目）に分け、それぞれに卒業要件単位数を設定している。
学部名

学科名
経営情報学科

ＧＰＡの活用状況（任意記載事項）

卒業に必要となるＧＰＡ制度の採用
単位数（任意記載事項）
６４単位有・無履修単位の登録上限（任意記載事項）
２３単位

単位有・無単位単位有・無単位単位有・無単位公表方法：ＧＰＡが一定基準の場合は、履修単位の登録上限を緩和している。

学生の学修状況に係る参考情報
公表方法：（任意記載事項）⑦校地、校舎等の施設及び設備その他の学生の教育研究環境に関すること
公表方法：
https://www.kyoto-econ.ac.jp/about/about-college/about-college-enviroment/

⑧授業料、入学金その他の大学等が徴収する費用に関すること
学部名

学科名
経営情報学科

授業料
（年間）

入学金

その他

備考（任意記載事項）

680,000 円

220,000 円

375,000 円

円

円

円

円

円円円円

円

施設維持費・教育充実費・実験実習費・休学在籍料（半期）⑨大学等が行う学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援に関すること
a.学生の修学に係る支援に関する取組（概要）
各期開始前に履修登録に関するガイダンスを実施。希望者及び単位僅少者には個別相談も行う。1 年生前期期間には、ゼミナール登録や定期考査についてのガイダンスを実施。学修が円滑に進むよう支援している。また、1 年生の 5 月連休明けには、1 年生全員に個別面談を行い、入学後の学生生活状況や困りごとの把握を図り、教員・職員間で情報の共有をしている。
b.進路選択に係る支援に関する取組（概要）
1 年生前期よりキャリア科目やガイダンスの中で、将来の生き方や仕事について考えるための機会やきっかけを提供し、1 年生 5 月と 2 月には個別面談を実施し、進路に関する考えを把握し、アドバイス等を行っている。また就職課による個別相談の随時実施、ゼミナール教員との学生情報の共有、また教員と職員が連携をすることで、学生一人一人の支援を行っている。
c.学生の心身の健康等に係る支援に関する取組（概要）
週 1 回専門のカウンセラーが学生相談室に勤務し、相談に応じている。カウンセラー不在時には保健センターや事務局でも相談を受け付け、必要に応じてカウンセラーや外部医療機関につなげている。これらの情報は月 1 回実施する学生相談室報告会（教学委員、カウンセラー、保健センター担当者、学生支援課課長）にて共有し、個別に対応している。

⑩教育研究活動等の状況についての情報の公表の方法
公表方法：https://www.kyoto-econ.ac.jp/about/about-college/（別紙）※ この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※ 以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄について、該当する人数が1人以上10人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が0人の場合には、「0人」と記載すること。
学校コードF226310107741

学校名

京都経済短期大学

設置者名

学校法人明徳学園

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数前半期
支援対象者（家計急変による者を除く）

内
訳

後半期

年間

109人

100人

第Ⅰ区分

67人

64人

第Ⅱ区分

23人

25人

第Ⅲ区分

19人

11人

110人

家計急変による支援対象者（年間）―人

合計（年間）

111人（備考）※ 本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号に掲げる区分をいう。
※ 備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

0人（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専
攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

年間修業年限で卒業又は修了できないことが確定

前半期

後半期
0人

0人

0人

0人

出席率が５割以下その他学修意欲が著しく低い状況

0人0人「警告」の区分に連続して該当

0人

―人

計

0人

―人

修得単位数が標準単位数の５割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の５割以下）（備考）※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
右以外の大学等
年間

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

前半期

0人 後半期

0人（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学

0人

３月以上の停学

0人

年間計0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数
停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学

0人

訓告

0人

年間計0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数
右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

年間

前半期

後半期

修得単位数が標準単位数の６割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の６割以下）

0人

0人

ＧＰＡ等が下位４分の
１

19人

―人

出席率が８割以下その他学修意欲が低い状況

―人

―人

計

21人

―人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

【添付資料】

実務経験のある教員等による授業科目一覧及びシラバス
全学共通科目
科目名

専門科目
単位数

科目名

単位数

総合科目

アートとデザイン

2

専門教育科目 コンピュータグラフィックス

2

総合科目

キャリア実践活動単位認定制度

1

専門教育科目 コンピュータミュージック

2

総合科目

ビジネス文書表現

1

専門教育科目 システム総合特講Ⅰ

2

総合科目

ビジネス実務マナー

1

専門教育科目 システム総合特講Ⅱ

2

総合科目

ホテル・ブライダル業界対策Ⅰ

1

専門教育科目 システム設計

2

総合科目

ホテル・ブライダル業界対策Ⅱ

1

専門教育科目 データベース論

2

総合科目

医療事務技能演習2

専門教育科目 プログラミング実践

2

総合科目

宅建士実務演習Ⅰ

1

専門教育科目 マーケティング論

2

総合科目

宅建士実務演習Ⅱ

1

専門教育科目 中級簿記Ⅱ

2

総合科目

宅建士実務演習Ⅲ

1

専門教育科目 原価計算論

1

総合科目

情報倫理

2

専門教育科目 工業簿記

1

総合科目

日本語コミュニケーション

2

専門教育科目 情報デザイン

2

総合科目

登録販売者実務演習

1

専門教育科目 感性心理学

2

総合科目

販売実務

1

専門教育科目 生産管理論

2

総合科目

ＦＰ実務演習Ⅰ

1

専門教育科目 税務会計論

2

総合科目

ＦＰ実務演習Ⅱ

1

専門教育科目 管理会計論

220

専門教育科目 プロジェクト演習Ⅰ

1

専門教育科目 プロジェクト演習Ⅱ

1

専門教育科目 プロジェクト演習Ⅲ

1

専門教育科目 プロジェクト演習Ⅳ

1

基礎教育科目 情報処理概論

2

基礎教育科目 ウェブデザイン入門

1

基礎教育科目 キャリアプランニングⅠ

2

基礎教育科目 キャリアプランニング特講

2

基礎教育科目 現代社会事情

2

基礎教育科目 初級簿記

3

基礎教育科目 簿記特講Ⅰ147