全日本弓道連盟
中期計画2023-2029
概要（2023年10月27日版 ）全日本弓道連盟
中期計画 2023-2029
全弓連80周年に向けて！
公益財団法人全日本弓道連盟
2023

中期
実
施
計画

1

2024

2025

2026

2027

2028

2029

2030 ~

実施体制の構築
施策策定
目標（KPI）設定

2

各重点領域において施策の立案、実施

2 の人材募集・育成も行う

弓道は日本の伝統文化として老若男女に幅広く親しまれている。
日本のみならず、海外での弓道家も増加傾向にある。
弓道の魅力をより高め、より多くの仲間でこの伝統を次世代に継承していくためには何ができるのか？

全日本弓道連盟では、これまでの伝統の枠に留まることなく社会の変化に柔軟に対応しながら新しいことにチャレンジし、弓道のさらなる発展を通じて社会貢献することを目指します。

次のステージへ理念・目的・スローガン
弓道のさらなる発展を目指すべく「中期計画2023-2029」を策定する。2023-2024年度を準備期間として実施体制、目標を固めた後、2029年の全弓連80周年に向けて施策を実行していく。
7年間の活動の基盤となる理念・目的・スローガンを設定する。

理念

日本の伝統文化である弓道を通じて国民体力の向上とスポーツ精神の養成を行い、人々の心身の健全な発達と社会文化の発展に寄与する。

1. 弓道の継承弓道が有する伝統文化としての価値を高め、継承者の育成を図る。

目的

2. 普及振興
弓道の価値や魅力を正確に広め、より多くの人々が弓道に親しめる環境を作る。

3.公益性の追求
ガバナンスを強化し、コンプライアンスを遵守すると共に、組織運営体制の整備をより一層進めていく。

Quality （質）スローガン

弓道人の&Quantity （量）UP!

中期計画で目指すことなぜ中期計画を立てるのか？全弓連では、弓道そのものが有する社会的責任の範囲が一層拡大していることを認識し、3つの中期計画で目指すことを設定した。

01
02
03

弓道の魅力をより多くの人に伝え、社会文化の発展に寄与する⚫ 弓道のさらなる発展を目指すと共に、弓道を通じて社会貢献する

弓道の伝統を次世代に継承する担い手を育成する⚫ 弓道に関与する人々を拡大することを目指す

社会の変化に柔軟に対応できる組織体制を作る⚫ 少子高齢化、SDGｓ、国際化などに未来志向でアプローチしていく

2029年 全 日 本 弓 道 連 盟 は 創 立 8 0 周 年 を 迎 え る
1945年の敗戦後、弓道は一時期大きく混乱した。1947年に全日本弓道連盟が設立されるも、戦争との繋がりを指摘され、対外的には一度解散、1949年5月22日に新たに日本弓道連盟を設立した。この日を全日本弓道連盟は設立日としている。その後、1953年に財団法人化、1957年に全日本弓道連盟と改称、そして2011年には公益財団法人となった。
節目となる2029年の80周年を迎えるあたって、7つの重点領域を通じて、一層の組織力強化を図る。そして、その次の20年、2049年の100周年を見据えて更なる発展を目指していく。

7つの重点領域
2023-2024年度に、7つの重点領域において実施体制、目標（KPI）を定める。
そして、2029年度までに各重点領域における施策を立案・実施していく。
(1) 組織基盤の強化(2) ガバナンス・コンプライアンスの徹底(3) 加盟団体の段階的な法人化達成(1) 国際弓道連盟への実務・財務的支援の継続(2) 国際弓道連盟運営体制の確立

国際7(1) 生涯に渡って弓道を楽しめる環境の整備(2) 会員数の増加トレンド創出

広報普及
6

指導・講習
5

(1) 指導者が継続的に学習できる
環境や情報の提供(2) 若手・女性指導者の育成

組織運営
1(1) 健全な収支バランスの達成(2) 審査関連収入への依存から脱却

財政
2

重点領域審査3

競技4(1) 審査の公平性・透明性の確保(2) 審査申込手続きの効率化（審査管理システムの更新）(1) 弓道競技大会の着実な施行と効率化(2) 競技力向上（世界大会での団体優勝の継続）

データで見る全弓連の現況
登録者数
一般
大学生
高校生
中学生
小学生

137,126名

女性の割合

39,430名（29％）
13,281名（9％）
72,672名（53％）
11,663名（9％）
80名（0.1％）

登録者全体52%

範士

15％

八段

18％

四段

43%

教士

32％

七段

28%

参段

46%

錬士

39％

六段

37%

弐段

55%

五段

40%

初段

56%

（令和5年3月末）

財務状況（単位：百万円）
平均年齢

一般区分登録者の年齢構成

範士

81.9歳

教士

71.5歳

錬士

65.6歳

五段

61.2歳

令和
元年度

令和
2年度

令和
3年度

令和
4年度

経常収益

380

122

345

670

経常費用

441

289

333

632

利益

-61-1671238

令和元･2年度はコロナ禍による事業の縮小および中央道場観覧席防護ガラス設置（R2年度）により損失が拡大した。令和
3･4年度は利益が出ているが、全収益の68％（R4年度）が審査関連収入であり、審査に頼る財務体質となっている。

（中学･高校･ 大学区分登録者は除く）

登録者数は過去30年間12-14万人で推移、特に高校生には非常に人気が高い。しかし、高校卒業後の弓道継続者増加が課題。中学生・小学生は新規開拓余地あり。若手・女性の登用および活躍も課題。

実施体制
中期計画を実施していく上では、全弓連だけではなく地連や関連組織を含めた実働体制の構築が重要である。特に、主体的かつ実行力を有する人材を如何にして確保するかが鍵となる。長期的な観点から、各領域で率先して行動できる次世代人材・リーダーの発掘および育成が必要である。

2023

2024

2025

2026

2027

2028

2029

2030～

①中期計画策定WG
中期計画策定WG(ワーキンググループ）で、人材発掘、組織体制構築、施策の詳細化を行う。人材の発掘・育成も行う。

②次世代人材・リーダー
2025年以降に専門委員会で活躍できる人材を発掘し、中期計画策定WGのメンバーに加えていく。そして、施策の具体化に積極的に関与してもらう。2030年以降は全弓連・地連で求心力となって活躍できる人材となるよう育成する。

施策の立案・実施✓ ①②③からの人材を、それぞれの専門性を考慮すると共に、参加したい重点領域などをヒアリングし、実働部隊として各専門委員会に配置していく。
✓ 各専門委員会において、施策の立案・実施に主体的に関わってもらい、中期計画の目標達成に向けて動いていく。
✓ 中期計画への関与をきっかけに、全弓連だけでなく地連においても求心力となり活躍できる人材となるよう育成を行う。

中期計画に携わった人材は2030年以降全弓連や都道府県で活躍する③外部人材
副業・兼業形式で各領域のエキスパートを採用する。

今後の予定
本計画は策定途中であり、今後以下のようなスケジュールで進めていきます。皆様方からの貴重なご意見をお待ちしております。

2023年
9月
10月
12月

：執行役員会、理事会において説明、意見聴取：理事、監事、中央委員、専門委員会委員、地連、連合会、高体連へ配布、意見募集：パブリックコメント（中期計画案を皆さんに公表し、意見、課題等を頂きます。
提出された意見等を考慮して中期計画を策定していきます。2024年2月上旬まで募集）『弓道』誌上で中期計画策定に関する記事を掲載

2024年3月：理事会議決、最終版公開予定※皆様からお寄せいただいたご意見に対する本連盟の回答等は、本連盟Webサイトに2024年3月末までに掲載いたします。

〈本計画に関するお問い合わせ先〉
公益財団法人全日本弓道連盟 事務局〒160-0013 東京都新宿区霞ヶ丘町４番２号 JAPAN SPORT OLYMPIC SQUARE
メール：plan@kyudo.jp※本中期計画に対し、ご意見等ございましたら、所定のフォームに記載し、上記メールアドレスまでご提出ください。詳細は、「「全日本弓道連盟中期計画 2023-2029」の策定に係る意見募集」をあわせてご覧ください。