「Ⅳ.大学への提言」に対する改善報告についての審議結果

大学名：同志社女子大学薬学部
本評価実施年度：平成 26 年度

平成 31 年１月 18 日
一般社団法人 薬学教育評価機構 総合評価評議会

「改善すべき点」に対する改善報告への審議結果※検討所見以外は提出された改善報告書のまま記載しています。

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改善すべき点（１）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
２．カリキュラム編成（２）指摘事項【観点 2-2-3】が求める迅速なカリキュラムの検討と変更が可能になる体制とするため、カリキュラムに関わる「薬学部教員会議」や「薬学部運営委員会」の権限と機能の強化を図ることが必要である。
（３）本評価時の状況
カリキュラムおよび関連事項を変更する場合は、薬学部運営委員会及び薬学部教員会議で原案を作成し、教務部主任会、カリキュラム委員会を経て、全学教授会で審議・決定している。なお、薬学部運営委員会は、薬学部教員会議に向けた薬学部長の諮問委員会である。
（４）本評価後の改善状況
本学ではカリキュラムを改正する際には、遅くともその前年度に十分なスケジュールのもと改正の手続きを行っている。そのため、現行の体制においてもカリキュラムや関連事項の変更は主体的かつ遅滞なく実施できており、【観点 2-2-3】は十分に満たしていると考える。
2015 年度カリキュラム改正の際は、薬学部内にワーキンググループを立ち上げて案を作成し、薬学部教員会議を経て、教務部主任会に改正案を上程した。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 1 薬学部医療薬学科カリキュラム改正について（2014 年 11 月 19 日教授会資料）
資料 2 薬学部教員会議記録（2014 年 9 月 24 日）＜抜粋＞

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検討所見
カリキュラムおよび関連事項の変更が薬学部だけで決定できず、大学の教務部主任会、カリキュラム委員会を経て、全学教授会で審議を経ている体制を改め、学部の判断でカリキュラムを迅速な変更が行える体制とするよう改善することを求めた。
これに対して大学は、上記（４）にあるように、カリキュラム変更は現行の体制で支障はないとしているが、カリキュラムの微修正などは薬学部独自の判断で迅速に行える体制とすることが望まれる。

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改善すべき点（２）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
３．医療人教育の基本的内容（２）指摘事項「ヒューマニズム教育・医療倫理教育」「コミュニケーション能力および自己表現能力を身につけるための教育」に含まれる科目について、それぞれの目標達成度を評価するための指標を設定し、それに基づく適切な評価を行うようにすることが必要である。
（３）本評価時の状況「ヒューマニズム教育・医療倫理教育」「コミュニケーション能力および自己表現能力を身につけるための教育」に含まれる科目では、「早期体験学習」及び「模擬病院・薬局実習」を除き、筆記試験やレポートの内容を総合的に判断して評価していた。
（４）本評価後の改善状況
2015 年度より薬学部独自でルーブリック評価法に関するＦＤ講習会を実施し、ルーブリック法による到達度評価について理解を深めた。そして 2016 年度に「薬学基礎研
究」「薬学研究Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ」の評価のためのルーブリック評価表を作成し、それに基づき「薬学研究Ⅰ・Ⅱ」の評価を行った。2017 年度には前年度実施したルーブリック評価表を再検討し、新しい評価表で「薬学基礎研究」「薬学研究Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ」の評価を実施した。今後はこれまで行ったルーブリック評価についての問題点等を多方面から評価・検討し、これらの検討結果を踏まえ、「ヒューマニズム教育・医療倫理教育」「コミュニケーション能力および自己表現能力を身につけるための教育」に含まれる科目の評価に適切な指標を示すことができるよう検討していく。なお、2017 年度から各科目のシラバスに従来からの評価方法欄に加え、評価基準欄が設けられており、学生に対して各科目の評価基準が明示されている。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 3 2015 年度薬学部ＦＤ講習会資料(レジュメ)
資料 4 「薬学基礎研究、薬学研究Ⅰ・Ⅱ」「薬学研究Ⅲ」ルーブリック評価表
資料 5 2018 年度シラバス（「薬学基礎研究」「薬学研究Ⅰ」「薬学研究Ⅱ」「薬学研究Ⅲ」）4

検討所見「ヒューマニズム教育・医療倫理教育」「コミュニケーション能力および自己表現能力を身につけるための教育」で、それぞれの教育における総合的な目標達成度を評価することが行われていないという問題を改善するため、上記（４）に記載された対応に取り組み、「ヒューマニズム教育・医療倫理教育」「コミュニケーション能力および自己表現能力を身につけるための教育」に含まれる個々の科目の評価方法の改善を行っている。
しかし、それらは依然として個々の科目の目標到達度に対する評価にとどまっており、改善を求めた「ヒューマニズム教育・医療倫理教育」と「コミュニケーション能力および自己表現能力を身につけるための教育」について、総合的な目標達成度の評価を行う段階には達していない。
したがって、本機構の指摘に対する改善が十分になされているとは判断できないので、指摘の趣旨を踏まえた改善を更に進めることが求められる。

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改善すべき点（３）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
４．薬学専門教育の内容（２）指摘事項「早期体験学習」の必須項目や「相互作用」に関わる内容など、薬学教育で重要な意味を持つ項目が形の上で「薬学特別演習」に割り当てられているが実質的には行われていないことは不適切である。専門科目の実際の教育内容が薬学教育モデル・コアカリキ
ュラムに準拠したものとなるよう、カリキュラムを改訂することが必要である。
（３）本評価時の状況
2014 年度までのシラバスには、「薬学特別演習」の授業内容として全ての薬学教育モデル・コアカリキュラムの項目を記載していた。
一方、本学では従来から薬学教育モデル・コアカリキュラムに準拠して講義や実習を行っており、指摘の内容についても関連科目の中で取り扱っていた。提出した根拠資料（基礎資料 3－1）に記載漏れがあった。
（４）本評価後の改善状況
2015 年度のシラバスからは、「薬学特別演習」を担当する教員が講義する内容を具体的に記載するように変更した。
2014 年までの旧カリキュラムならびに 2015 年度からの新カリキュラムが、新旧の薬学教育モデル・コアカリキュラムにそれぞれ対応した内容になっていることを確認した。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 6 薬学モデル・コアカリキュラムに該当する科目（補足）資料 7 2013 年度シラバス（資料 6 記載の科目）
資料 82015 年度シラバス（「薬学特別演習 a」「薬学特別演習 b」）

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検討所見
本評価時に提出された「基礎資料３－１」において、薬学教育で重要な意味を持つ到達目標の項目が、「薬学特別演習」以外の科目で行われていなかったことに対し、それらをそれぞれに相応しい授業科目で教育するよう改善することを求めた。
これに対して大学は、本評価時の基礎資料３－１に記載漏れがあったとし、上記（４）のような対応を行っていることで上記の問題は改善されたとしている。
資料６、７によって、本評価時に対応科目がないと指摘した主要な到達目標の多くが低学年次の専門科目によって行われていたことが確認できた。また、2015 年度以降は、改訂薬学教育モデル・コアカリキュラムへの対応に合わせて、「薬学特別演習」も改訂されていることが資料８で確認できるので、本機構の指摘に対する改善がなされたものと判断できる。

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改善すべき点（４）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
５．実務実習（２）指摘事項
共用試験の受験者数を「自己点検・評価書」に記載することが必要である。
（３）本評価時の状況
薬学共用試験の受験者数については、「自己点検・評価書」に記載していなかった。
（４）本評価後の改善状況
今後、「自己点検・評価書」に共用試験の受験者数を記載することとする。
なお、本学における 2015 年度～2017 年度の薬学共用試験結果は、以下のとおりである。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 9 2015 年度薬学共用試験結果（同志社女子大学）
実施日程

ＣＢＴ

ＯＳＣＥ

本試験：2016 年 1 月 10 日
再試験：2016 年 2 月 23 日
本試験：2015 年 12 月 20 日
再試験：2016 年 2 月 21 日

受験者数

合格者数

合格基準

129 名

128 名

正答率 60％以上

129 名

129 名

共用試験

資料 10

細目評価 70％以上
概略評価５以上

128 名

2016 年度薬学共用試験結果（同志社女子大学）
実施日程

ＣＢＴ

ＯＳＣＥ

本試験：2017 年 1 月 8 日
再試験：2017 年 2 月 21 日
本試験：2016 年 12 月 24 日

共用試験

受験者数

合格者

143 名

139 名

143 名

143 名

数

139 名

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合格基準

正答率 60％以上
細目評価 70％以上
概略評価５以上

資料 112017 年度薬学共用試験結果（同志社女子大学）
実施日程

ＣＢＴ

ＯＳＣＥ

本試験：2018 年 1 月 7 日
再試験：2018 年 2 月 20 日
本試験：2017 年 12 月 24 日
再試験：2018 年 2 月 25 日

共用試験

受験者数

合格者数

合格基準

134 名

134 名

正答率 60％以上

135 名

135 名

細目評価 70％以上
概略評価５以上

134 名

検討所見
本評価時に薬学共用試験の受験者数が公表されておらず、「自己点検・評価書」にも記載されていなかったが、上記（４）の対応によって改善が完了している。

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改善すべき点（５）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
６．問題解決能力の醸成のための教育（２）指摘事項「薬学研究Ⅰ、Ⅱ」およびそれ以外の問題解決能力の醸成を目指す科目について、それぞれの目標に対する到達度に対する明確な指標を立て、それに基づいて評価を行う体制を整えることが必要である。
（３）本評価時の状況「薬学研究Ⅰ、Ⅱ」では、担当教員が研究室内で定期的に開催される研究報告会や年度末に提出される研究レポートの内容を総合的に判断して評価していた。
（４）本評価後の改善状況
薬学部では問題解決能力の醸成を目指す科目について、ルーブリック法による到達度評価に切り替えることを目指し、2015 年度にルーブリック法を学ぶために薬学部独自のＦＤ講習会を開催した。2016 年度には「薬学基礎研究」「薬学研究Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ」の評価に向けたルーブリック評価表を作成し、「薬学研究Ⅰ・Ⅱ」の評価を行った。さらに 2017 年度は前年度作成した評価表を再検討し、新しいルーブリック評価表に基づき「薬学基礎研究」「薬学研究Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ」の評価を行った。今後もさらにルーブリック評価表の指標や表現等に関する問題点を検討し、ルーブリック評価表の改善を図っていく予定である。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）資料 4 「薬学基礎研究、薬学研究Ⅰ・Ⅱ」「薬学研究Ⅲ」ルーブリック評価表
検討所見
問題解決能力の醸成を目指す科目の学習成果について、「薬学研究Ⅰ、Ⅱ」の成績評価が指導教員の判断に基づいて行われているなど、客観的な指標による到達度が評価されていなかったという問題を改善するため、上記（４）にあるように、ルーブリック評価表を用いる客観的な評価を進めており、根拠資料がある諸科目については改善が確認できたことから、本機構の指摘に対する改善がなされたものと判断できる。
なお、問題解決能力醸成教育については、個々の科目の目標到達度に加えて、関連する科目の成果を総合した、問題解決能力醸成教育全体としての目標達成度評価も行うことが望まれる。

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改善すべき点（６）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
８.成績評価・進級・学士課程修了認定（２）指摘事項
薬学部が、単位認定に関わる再試験を明確な規程に拠らずに実施していることは成績評価の厳正さを保つ上で不適切であり、再試験の実施とその要領を明確に定めた規程を設けることが必要である。
（３）本評価時の状況
薬学部独自の制度として追試験期間中に再試験を実施していたが、再試験について定めた規程等はなかった。
（４）本評価後の改善状況
2015 年 11 月 25 日開催の薬学部教員会議において、薬学部長より 2016 年度からは薬学部として再試験制度を廃止することが提案され、承認された。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 12 薬学部教員会議記録（2015 年 11 月 25 日）＜抜粋＞

検討所見
薬学部が独自の制度として規則に定めないで不合格科目の再試験を行っていたことに対して改善を求めたが、上記（４）にあるように再試験制度が廃止されたことによって、「改善すべき点（６）」の指摘対象となっていた問題点が消失した。

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改善すべき点（７）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
１０.教員組織・職員組織（２）指摘事項
専任教員の職階、年齢などに関わる構成比率の適正化を図り、授業の主担当者となる教員の実数を増すため、定年を過ぎた特別任用教授の交代、能力のある特別任用助教の昇格などを含めた教員組織の再編を進めることが必要である。
（３）本評価時の状況
本学ではこれまでも専任教員の採用等の人事については、職階や年齢などの構成比率に十分配慮して行ってきた。定年を過ぎた特別任用教授の後任には、教授または准教授の採用を行ってきた。本薬学部は、新設からまだ 10 年であり、教員の退職や後任の採用が未だ少ない状況であった。
（４）本評価後の改善状況
本学では、専任教員の年齢構成比率や特別任用助教の採用も含めて、公正に人事を行っている。定年退職による専任教員の補充は、職階や年齢等による構成比率の適正化を図るように採用を行っている。なお、教授及び准教授の採用は、全て公募によって行っており、特別任用助教から准教授への昇任の制度は存在しない。ただし、公募には特別任用助教も応募することができ、2016 年度に採用した教授 1 名、准教授 1 名のうち、准教授に採用されたのは本学の特別任用助教であった。また、2018 年度に採用した准教授 2 名はともに本学の特別任用助教であった。このように本学では学内外に関わらず能力のある適切な人物を採用している。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 13 薬学部教員の退職・採用（2015 年度～2018 年度）
2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

退職(前年度)

５６

３

１１

採用

４３４９

備考

退職：教授３、特任助教

退職：特任教授１、特任

退職：特任教授２、特任退職：教授１、特任教授

２

助教５

助教１

２、特任助教８

採用：特任教授２、特任採用：教授１、准教授

採用：教授１、特任教授

採用：特任教授１、准教助教２

１、特任助教１

１、特任助教２

授２、特任助教６、12資料 14 基礎資料８ 教員・事務職員数（2013 年度・2018 年度）
資料 15 基礎資料９ 専任教員年齢構成（2013 年度・2018 年度）

検討所見
本評価時には、専任教員数は 41 名の過半数が特別任用教授（7 名）と特別任用助教（15名）で、特別任用ではない専任教員は 19 名であったことから、本機構は、定年を過ぎた特別任用教授の交代、能力のある特別任用助教の昇格などを含めた教員組織の再編を進め、専任教員の職階、年齢などに関わる構成比率の適正化を図ることを求めた。
これに対して大学は、上記（４）の対応を行って改善を図ったとしているが、添付資料 13によれば、特別任用教授は５名が退職し４名を採用、教授・准教授は４名が退職し５名を採用したことで、特別任用ではない専任教員が 19 名から 20 名になっているのみである。
したがって、本機構が求めた改善が十分に行われているとは判断できないので、指摘の趣旨を踏まえた改善を更に進めることが求められる。

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改善すべき点（８）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
１１．学習環境（２）指摘事項
卒業研究に使用する研究室の狭隘さを早急に解消することが必要である。
（３）本評価時の状況
薬学研究棟における研究室は、3 学年の学生が研究活動を行うには全く不十分であり、かなり狭隘な環境の中で卒業研究が行われていた。特に、臨床薬学研究センターには学生の座学用スペースさえほとんどない状況にあった。この状況を改善するための計画として、以下のように「自己点検・評価書」には記載していた。
「本学では、2015年度から看護学部設置に向けて準備を進めている。看護学部の設置にあたっては看護学部棟が設置されるが、薬学部の実務実習事前学習に必要となる実習室や施設の一部を看護学部棟の中に整備することで学内承認が得られた。現在、レイアウトや設備などを設計中であり、2014 年度の早い段階で看護棟の建設が着手される予定である。」（「自己点検・評価書」P.117）（４）本評価後の改善状況
2015 年 2 月に竣工した蒼苑館（看護学部関連棟）1 階に、24.1 ㎡の臨床教育研究室を 3 室配置した。さらに 2016 年 4 月には臨床薬学教育センターに所属する教員の増員に伴い、1 室増設した。これらの研究室は臨床薬学研究センターに所属する教員に指導を受ける学生が使用するものであり、これによりこれまで特に狭隘な環境であった臨床薬学研究センターの学生が卒業研究を行う環境を整備することができた。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 16 蒼苑館（看護学部関連棟）図面

検討所見
臨床薬学研究センターをはじめ、多くの研究室で卒業研究を行うスペースが不十分であるという問題を改善するため、上記（４）の対応を進め、特に狭隘な環境であった臨床薬学研究センターの学生が卒業研究を行う環境が整備されており、本機構の指摘に対する改善がなされたものと判断する。

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改善すべき点（９）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
１３．自己点検・評価（２）指摘事項
本機構では、薬学教育プログラムの改善と発展を目指して、薬学部が主体的で恒常的な自己点検・評価に取り組むことを求めている。今回の本機構による第三者評価に対応して行った自己点検・評価の成果を基礎に、薬学部独自の自己点検・評価体制を構築し、自らで評価項目を設定し、恒常的な点検・評価に取り組むことが必要である。
（３）本評価時の状況
これまで薬学部独自に自己点検・評価は行っていなかった。
（４）本評価後の改善状況
本学では薬学教育評価機構の薬学教育評価受審後、指摘を受けた事項を中心に改善に向けて取り組んでいるが、それに加え、本学の将来構想の枠組みの中でも自己点検・評価を行っている。2012年度から2016年度までの5年間は「同志社女子大学の将来構想に向けた方針・方策」において設定した目標を達成するためのアクションプランを作成し、自己点検・評価を行った。また、2017年度からは将来構想「Vision 150」において、同様の取り組みを行っている。今後は他大学の取り組みについて情報収集を行い、自ら評価項目を設定し、恒常的に自己点検・評価に取り組むことができるような体制の整備を検討している。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 17 将来構想に向けた方針・方策についてまとめ 2012-2016
資料 18

Vision150 第 1 期(2017-2021)アクションプラン 自己点検・評価シート
（薬学部）

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検討所見
大学としての将来構想に向けた点検・評価は行われていたが、本機構が求める薬学教育プログラムについての自己点検・評価が行われていなかったという問題を改善するため、将来構想「Vision 150」の中で薬学教育プログラムを含めた恒常的な自己点検・評価に取り組む体制を検討しているが、その成果を確認できる段階には達していない。
したがって、本機構の指摘に対する改善が十分になされているとは判断できないので、指摘の趣旨を踏まえた改善を更に進めることが求められる。

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