土地利用を考慮した自然由来のヒ素汚染についての健康リスク評価の検討
A Human Health Risk Assessment of the Naturally Occurring Arsenic
under Land Use Patterns
宏幸*1

田中譲*2

笹本

Hiroyuki Tanaka

Yuzuru Sasamoto

要旨
本報告は、土壌と地下水に存在する自然由来のヒ素の健康影響を評価したものである。大阪府の土地利用形態を例にとり、種々の曝露条件を設定し、ケーススタディを行った。その結果、詳細な評価が必要である発がんリスクの水準と定義される 1.0×10-5 を超過するのは、住宅の場合のほか、商業地と農地で土壌や地下水と皮膚接触あるいは吸入する多くの場合、または山林・原野では 10 mg/L 以上の地下水と接触する場合であった。ただし、ヒ素が水道水基準の 0.01
mg/L 含まれる水を、毎日 2 L、70 年にわたって飲用する場合の生涯余剰発がんリスクは 6.0×10-4 となり、この水準を超過するのは、毎日住宅に滞在し土壌とは接触するものの地下水に関しては飲用せずに 0.2 mg/L 以上の地下水に対する皮膚接触のときのみであった。したがって、地下水を飲用しない条件では、重大な健康影響は生じないといえる。

キーワード：健康リスク評価 自然由来 ヒ素 土地利用

１．はじめにできる。本研究では、環境リスクのうちヒトに対する健康リスクを取り扱う。健康リスク評価は、化学物質を長期に有害な化学物質による土壌の汚染に対し 2002 年に土壌わたり体内に取り込むことにより、どのような種類の有害汚染対策法が制定されたが、その目的には、土壌汚染のたな健康影響をどの程度の可能性で被るのかを知ることであめに、環境基準値以上の汚染土壌をすべて除去するようなる。その流れは図 1 のようになり、まず、調査によって得対策と比較して、より合理的な対応を浸透させることが含られた情報について、有害性の評価と曝露の解析を行う。

まれている。しかし、同法が規制する対象には人為と自然有害性の評価には、有害性の種類や性質の確認と、化学物に由来するものの区別はないため、広範囲に、しかも環境質の量とその影響との関係（用量反応、図 2）の評価が含基準と同程度の低い水準で存在する特質を有する後者の存まれる。

在にも、掘削除去等のコストの高い対応が取られている。
● 実測データ
有害影響の発生率

また、その量の大きさから建設工事においては問題化して既存情報調査いる。建設工事のみならず、日常においてもその生活形態曝露の解析

有害性の評価によっては、低濃度の化学物質の影響を受けるため、その健康リスクを評価検討し適切な対応を講じることが重要に

実測データの外挿

閾値なし

リスクの判定なる。その手段としての健康リスク評価は、今後、日本でも普及が期待されているが、計算モデルやパラメータの設定、ひいては評価結果の有効な活用という点でまだ充分に確立されてはいない。そこで本研究では、以前から大阪府

実測データの当てはめ
閾値あり
用量

図1

リスク評価のプロセス

図 2 用量反応曲線の概念※（「環境リスク解析入門」吉田・中西、2006）※（「環境リスク解析入門」吉田・中西、2006）で知られている自然由来のヒ素の健康リスクについて、種々の土地の利用状況とヒ素の濃度分布を関連させた評価許容できる許容できない曝露の大きさを行った。
影響の大きさ２．健康リスク評価の概念

300

30LD50mg/kg

許容できないリスク
発がんリスク 10-5許容できるリスク
影響の大きさハザードによる管理

環境リスクとは、化学物質がヒトの健康や環境の生態系に及ぼす有害な影響の重大性とその発生の可能性とで定義*1

大阪本店 土木技術部*2

図3

ハザード管理とリスク管理※（「リスクってなんだ」花井、2006）

株式会社東京カンテイ（元：大阪本店 土木技術部）― 7 ―

リスクによる管理鴻池組技術研究報告

2009

一方、曝露解析では、ヒトが化学物質に曝露されて体内に取り込む量の評価を行う 1)。
これら 2 つの評価結果が揃って、有害な影響の発生する可能性とその重大性を評価することができる。こうして得られたリスク評価への対応としては、図 3 に示す二つの方法があげられる 2)。ひとつは、管理値を超えるかどうかで化学物質を規制するハザード管理である。これに対し、化学物質に有害性があっても、その影響を充分小さくすればリスクとして許容できるという考え方、すなわちリスク管理がある。リスク管理では、化学物質のリスクに対して便益の大きさを考慮した対策を設けることになる。

３．健康リスクの評価方法
3.1

図4大阪府の表土におけるヒ素含有量「日本の地球化学図」から引用をもとに作成）※（「日本の地球化学図」産業技術総合研究所、2004

ヒ素の濃度分布3.1.1 大阪府の表土におけるヒ素の濃度分布
図 4 は、産業技術総合研究所地質調査総合センターが測定した表土におけるヒ素の分布を示している 3)。試料は河川の岸に堆積する土壌を対象としており、「農用地の土壌の汚染防止に関する法律」に基づく 0.1 N 塩酸浸出法による可溶性元素の抽出法を前処理として行い、原子吸光法で分析を行っている。土壌汚染対策法では 1 N の塩酸による抽出条件が採用されているが、図 4 の調査結果の場合には、土壌粒子の表面に吸着されているか、希酸に溶出し易く移動性の高い形態を対象にしていることになる。
この図によると、大阪府では北部の山間部が相対的に高く、17.8～21.3 mg/kg の水準で検出されている。全体的には 0.510～3.97 mg/kg の濃度域が大部分を占めているが、図 5 大阪府の地下水におけるヒ素濃度
7年地下水概況調査による砒素検出量※（「大阪府環境白書 平成 11～18 年度版」大阪府、1999-2006）

一部で 14.4～17.8 mg/kg の水準が検出されている。
ちなみに、土壌汚染対策法においては、ヒ素に関する土壌の指定基準として溶出量は 0.01 mg/kg、含有量は 150mg/kg、さらに自然的レベルの範囲内と見なせる重金属の含有量の上限値の目安として 39 mg/kg となっている。
3.1.2 大阪府の地下水におけるヒ素の濃度分布
図 5 は、大阪府の地下水調査によるヒ素の分布である 4)。
同図に示されたデータは、1999 年から 2006 年の 8 年間に各井戸で採取された地下水のヒ素濃度を示す。採取深度は0.1～500 m とばらつきがある。地下水のヒ素濃度の環境基
準値 0.01 mg/L であるが、0.41 mg/L を最大値として中央部から北部にかけて同基準値を超過するケースが見られる。
また、環境基準値以上のヒ素が検出された地点の近傍であっても環境基準値以下の結果となっているケースが多い。
図6

大阪府の土地用途分布※（大阪府資料、2004）― 8 ―土地利用を考慮した自然由来のヒ素汚染についての健康リスク評価の検討

表１

本研究で取り扱う曝露経路
曝露経路

汚染媒体
地下水

井戸

川・湖沼
土壌
食物3.2

表2
略号

土地用途に応じた曝露経路

土地用途

曝露経路
地下水
土壌

曝露
ｼﾅﾘｵ
Ⅰ

飲用経口

A

入浴

皮膚+吸入

B

住宅

A+B+C

D

雑用水（炊事･洗濯）
ガス化

皮膚C

商業地

Ⅱ－

緑地

C－

D

吸入

D

Ⅲ

水泳

経口+皮膚－

農地

C

DⅡ

食用（魚）

経口－

山林・原野－

DⅢ

露出

経口+皮膚+吸入

D

水面－－－

ガス化

吸入－

道路・鉄道－－－

食用

経口

－

空地・その他－－－

く、続いて亜ヒ酸、ヒ素（Ⅲ）、ヒ素（Ⅴ）、ヒ酸塩、そし

曝露条件の設定

表 1 は、今回の健康リスク評価で考慮する曝露経路を示て有機ヒ素化合物の順になっており、その毒性には、急性したものである。汚染媒体が地下水のときには、飲用や雑毒性と慢性毒性が確認されている。急性毒性の早期の臨床用水として経口や皮膚接触による曝露が対象となる。ヒ素

症状は、皮膚の紅潮を伴う腹痛、嘔吐、下痢、筋肉痛、衰は土壌や地下水から直接ガス化することはないことと、川弱、また、四肢の麻痺と刺痛、筋肉の痙攣、丘疹状の紅斑や湖沼における曝露は限られたケースであるとして、ここ性皮疹等が出現し、さらに 1 ヶ月以内に強烈な四肢の感覚では取り扱っていない。

異常、手足の爪のミーズ線（爪に現れる白線）、運動と感覚

一方、土壌が汚染媒体となるとき、地表面の土壌との曝の進行性不調が現れるとされる。短期間でも TDI（耐容一露として、日常生活や農作業の際の経口と皮膚接触という日摂取量；Tolerable Daily Intake）を超過する量を摂取す曝露を対象とした。食物由来の曝露は考慮していない。

る場合には、急性毒性の可能性について注意を払う必要が5)

図 6 に示した大阪府の土地用途の分類 に対して本件等ある。

で考慮した曝露ケースを表 2 にまとめて示す。住宅地では、慢性毒性の症状としては、皮膚病変、末梢神経障害、皮地下水による曝露は飲用水や雑用水として地下水を 100％膚がん、末梢血管症等が知られている。中国（台湾地区）

利用すること、土壌による曝露は日常生活上庭での作業程で行われた疫学研究により、井戸水中のヒ素濃度および曝度の曝露があると設定した。商業地では、地下水による曝露量と、皮膚病変、鳥足症、末梢血管病変、皮膚がんの発露は地下水を雑用水として利用することに加え、土壌によ生には濃度に依存した明瞭な相関性が認められたことによる曝露も設定した。

り、ヒ素の曝露量と皮膚がんについて多段階モデルを適用

これらの曝露ケースに対して、表 3 で示した算定式とパし生涯発がんリスクを推定することができる。

ラメータ値により曝露量を算定した。パラメータの入力値

無機ヒ素化合物のヒトへの発がん性は動物実験により遺のうち曝露期間については、年間労働時間として、商業地

伝毒性が確認され、国際がん研究機関（IARC）によってについては種々の産業に関する厚生労働省の調査結果からグループ 1（ヒトに発がん性がある。）に分類されている

1,847 h/year（表 4）、農業については農林水産省による21),22)。

1,835 h/year（表 5）、緑地については国土交通省の公園訪

ヒ素化合物の毒性は形態によって異なる（表 9）が、こ問者を対象にした調査による 133 h/year（表 6）、林業ではこでは毒性のデータが豊富に示されている無機ヒ素を健康農林水産省による 595 h/year（表 7）とした。また、住宅リスク評価の対象とし、形態ごとの毒性の違いは考慮して地の曝露期間は EPA(アメリカ合衆国環境保護庁；Unitedいない。
無機ヒ素の用量反応データについては、米国 EPA のStates Environmental Protection Agency)によって示されとした。曝露期間を設定するために、これIRIS （ 統 合 リ ス ク 情 報 シ ス テ ム ； Integrated Riskらをもとに 1 日の労働時間を 8 h と想定し、表 8 に示すよInformation System）によると、RfD（非発がん物質の参うな曝露期間を設定した。なお、今回のリスク計算では、

照用量；Reference Dose）として 3×10-4 mg/kg-day、発性別、および大人と子供の区別はしていない。

がんリスクとしては経口スロープ・ファクターに 1.5 perている 350 日20)mg/kg/day（単位曝露量あたりの発がん確率で無単位量）、肺がんのユニット・リスクに 4.3 per mg/m3 とされている

3.3 毒性条件の設定
ヒ素化合物のヒトへの毒性は、ヒ化水素の形態が最も高23)― 9 ―。有害な化学物質に対して、より安全性の高い対応を取鴻池組技術研究報告るという観点から、閾値の存在しない発がん性物質への曝2009

ユニット・リスクを本研究で使用することとした。

露の有無を優先して評価するため、発がんリスクを評価の対象とし、IRIS の経口スロープ・ファクターおよび肺がん

表3

曝露量算定式とパラメータ― 10 ―

土地利用を考慮した自然由来のヒ素汚染についての健康リスク評価の検討

表4

表5

各種産業の労働時間
実労働時間(h/year)

業種
5～29人

30～99人100～499人

500人以上

2,105

2,015

1,924－

建設業

2,051

2,100

2,084

製造業

1,948

2,014

2,009

電気・ガス

1,859

1,858

情報通信業

1,888

運輸業

実労働時間
出典
（h/year）

経営種別

出典

鉱業

農業の労働時間

水田作

415

畑作

1,249

2,058

野菜作

1,704

2,010

果樹作

1,450

1,933

1,999

花き作

2,583

1,979

1,970

1,951

搾乳牛

2,844

2,210

2,154

2,090

1,892

肉用牛

1,375

卸売・小売業

1,678

1,693

1,692

1,766

繁殖牛

1,185

金融・保険業

1,836

1,805

1,852

1,868

肥育牛

1,688

不動産業

1,943

1,895

1,871

1,798

養豚

2,432

飲食店、宿泊業

1,286

1,350

1,961

1,824

採卵養鶏

2,909

医療、福祉

1,534

1,678

1,758

1,902

ﾌﾞﾛｲﾗｰ養鶏

2,192

教育、学習支援業

1,535

1,729

1,507

1,343

算術95ﾊﾟｰｾﾝﾀｲﾙ

2,873

複合サービス事業

1,822

1,858

1,766

1,776

算術平均

1,835

サービス業

1,866

1,838

1,778

1,682

中央値

1,696

算術95ﾊﾟｰｾﾝﾀｲﾙ

2,101

算術平均

1,847

中央値

1,866

1617※

※ 「毎月勤労統計調査」厚生労働省､2007 をもとに作成。
※ 調査対象は一般・パートを含む。

表6「農業経営統計調査」農林水産省､
2008 をもとに作成。

表7

林業の労働時間
実労働時間(h/year)

公園の分類と利用時間

性質（誘致圏等）

利用時間（h/year）

街区

誘致圏：15分程度

84

1回40分、3日に1回

近隣

誘致圏：25分程度

151

1回60分、週2～3回（3回とした）

総合等

誘致圏：60分程度

206

1回2時間程度、週1～2回（2回とした）

国営誘致圏：1時間以上

9

1回3時間、年数回（3回とした）

分類

利用条件

出典

1819

北海道

569

東北360

北陸340

関東・東山

518

東海716

近畿

906

算術95ﾊﾟｰｾﾝﾀｲﾙ198

中国

467

算術平均

113

四国

573

中央値

118

九州

907

全国合計

632

算術95ﾊﾟｰｾﾝﾀｲﾙ

907

算術平均595

中央値

569※ 「平成 13 年度都市公園利用実態調査」国土交通省都市・地域整備局公園緑地課､2002 をもとに作成。

表8

土壌摂食量と曝露期間の設定値
地下水

住宅
商業地
緑地
農地
山林･原野
最少曝露条件
最大曝露条件

1718

※

雑用水
接触期間

飲用
接触期間

入浴
接触期間

(day/year)(day/year)（h/day)(day/year)

350 20)350 20)2 11)

350 20)－－211)

231－－－－－－

211)

234－－－－－－

1

1－－

8

365

摂食量

経口
接触期間

※

出典

1920

「林業経営統計調査」農林水産省､
2008 をもとに作成。

商業地、緑地、農地、山林･原野のばく露期間(h/year)＝ 実労働時間(表 4～7、h/year)＝ 滞在期間(h/day) × 滞在期間（day/year）
土壌摂食量は、商業地のみ土壌の侵入し易い屋内の場合で、その他の土地用途では屋外における摂食を想定する。
住宅での土壌摂食では欧米の標準的な摂食量を採用したうえで、屋外滞在時間と住宅での滞在時間には日本における調査結果からの数値を設定した。
土壌の肺吸入では、日呼吸量を計算に用いるため、24h/day に対する滞在時間を影響期間に用いる。

※
※

※

土壌

住宅
商業地
緑地
農地
山林･原野
最小曝露条件
最大曝露条件

滞在期間

接触時間

皮膚
滞在期間

吸入
滞在期間

(mg/day)（h/day)（h/day)(day/year)（h/day)（h/day)(day/year)

1日生活時間（h/day)（h/day)(day/year)

100 20)1.2 9)

16 9)

350 20)1.2 9)

16 9)350

2416 9)350 20)50 20)

8823188231

248231100 20)8814881424814100 20)

88234

88234

248234100 20)

8875887524875100 20)

1811812411100 20)88365

883652424365― 11 ―

鴻池組技術研究報告

４．健康リスクの評価結果

無機ヒ素の形態と毒性 23) 23)
表表
9 9 無機ヒ素の形態と毒性物質名

最小致死量
LDL0

最小毒性量
TDL0

経口的50%
致死量LD50

4.1 曝露シナリオに応じた健康リスクの評価

発ガンリスク・経口slope facter:
1.5 per mg/kg/day 22)
・肺ｶﾞﾝﾕﾆｯﾄﾘｽｸ:22)
4.3 per mg/m3

ヒ素(As)

無水亜ヒ酸（As2O3）

2～100

29～2,941mg/kgmg/kg

亜ヒ酸塩（NaAsO2）
ヒ酸（H3AsO4）

143mg/kg2009

図 7 は、表 2 で分類した曝露シナリオを構成する曝露経路毎の発がんリスクを示している。
用途が住宅の場合の曝露シナリオⅠでは、地下水の飲用による経口経路のリスクが最も高く、0.0001 mg/L のヒ素

ﾗｯﾄ：41mg/kg

でも 1.0×10-5 を超過している。これに続いて地下水を入ﾗｯﾄ：48mg/kg

浴や雑用水として利用するときの皮膚接触の経路による発がんリスクが高い。土壌の摂食による経口、皮膚接触、及形態・物質名

毒性・症状

び埃の肺吸入の経路による発がんリスクは、雑用水としてアルシン（AsH3)
三価・極めて毒性強い・溶血性、中枢神経障害性
発疹、水腫、顔面蒼白、咳、めまい、頭痛、神経痛、血尿、脾臓肥大、心臓衰弱、呼吸困難、体温上昇、失神

吸入する場合の発がんリスクは、土壌の経口や皮膚接触の五価 ヒ酸（H3AsO4）・機能障害、細胞毒
色素沈着、皮膚角化、脱毛、四肢脱力感、筋萎縮、ｺﾚﾗ様嘔吐、下痢、食欲不振
・三価に較べかなり低い
・体内で三価に還元され毒性発現

無水亜ヒ酸（As2O3）
亜ヒ酸塩（NaAsO2）

利用する場合に較べ 3 オーダー低く、土壌成分を埃としてときよりもさらに 8 オーダー低い結果であった。ちなみに、今回のパラメータ値を使用した計算結果からは、水道水基※ 中室、2004 をもとに作成。

準である 0.01 mg/L の水道水を飲用した場合の発がんリス
クは 6.0×10-4 となった。このとき、入浴や洗濯のための雑用水としての曝露による発がんリスクは、それぞれ 5.4×10-6、2.7×10-7 であり、ヒトの発がんリスクに与える影

3.4 リスク管理値の設定
生涯余剰発がんリスクは、生涯にわたる発がん性のリス-4

響としては、経口によるものが最も大きいことが判る。

-6クの増加を表すもので、通常、1.0×10 ～10 の範囲でエ曝露シナリオⅡは、商業地や農地としての用途の場合でンドポイント（影響判定点）が設定される。ここで、1.0あるが、地下水を雑用水として利用する場合のリスクが最×10-5 は 10 万人に 1 人の割合で発がんすることを表現したも高く、その 2 オーダー低い水準で土壌摂食と皮膚接触のものであり、一般に詳細な評価が必要となる水準であると経路が続き、土壌を肺吸入する場合がこれより 10 オーダー

定 義 さ れ い る 。 WHO （ 世 界 保 健 機 関 ； World Health

低い結果であった。商業地と農地とでは、それぞれの経路Organization）の飲料水水質ガイドラインの設定根拠にはにおけるリスクは同程度であった。
用途を緑地や山林・原野と想定する曝露シナリオⅢでは、この値が採用されている。
日本におけるヒ素の水道水基準値は 0.01 mg/L であるが、汚染媒体に土壌のみを対象としているが、山林原野の経口

これは FAO/WHO JECFA（FAO/WHO 合同食品添加物専と皮膚経路のリスクが最も高く、1 オーダー低い水準で緑門家会議；Joint Expert Committee on Food Additives）

地の経口と皮膚経路が続き、さらに 9 オーダー低い水準でに よ る 暫 定 耐 容 一 日 摂 取 量 （ PTDI ； The Provisional

土壌を肺吸入したときの発がんリスクが現れた結果となっTolerable Daily Intake、TDI と同義）：0.002 mg/kg/day

た。に、水の寄与率：20 %、体重：50 kg、飲料水量：2 L/day

健康リスクの評価では、計算値に大きな影響を与えるパという条件を考慮して算定されたものである。WHO 飲料ラメータとして曝露期間があげられる。今回の計算で用い

水水質ガイドラインでは、疫学研究で皮膚がんの生涯リスた曝露期間には一部に EPA 等による標準的な数値以外のクが 1.0×10-5 となるヒ素濃度を 0.17μg/L と算出していものを使用している。そこで、そのような設定の妥当性をるが、実際の危険性を過大評価しているという解釈がされ確認する必要性から、図 8 では 4 つの曝露経路について、ていること、および現行の分析方法の定量精度が 0.01 mg/L

曝露期間の異なる土地用途に応じた発がんリスクを示してであることから、暫定的ガイドライン値として 0.01 mg/Lいる。

が勧告されている

21)

地下水を雑用水として利用する皮膚接触の経路では、最という経緯がある。0.01 mg/L の場合-4の生涯余剰発がんリスクを計算すると 6.0×10 となるた

低量の曝露期間として、1.2 h/day×1 day/year、最大量とめ、本研究では基準値である 0.01 mg/L のヒ素を含む水道して 8 h/day×365 day/year とする場合、その最大曝露条水を飲用した場合と比較して、どれだけ生涯余剰発がんリ件から 1 オーダー低い水準で住宅、さらに農地と商業地はスクが高まるかという評価を行った。

1 オーダー低いリスク値となっている。
土壌の摂食による経口経路の曝露では、最低曝露期間を― 12 ―

土地利用を考慮した自然由来のヒ素汚染についての健康リスク評価の検討

図7

曝露シナリオに応じたヒ素の発がんリスク-----：水道水基準値 0.01mg/L の水を飲用した場合の発がんリスク 6×10-4－･－：詳細な評価が必要とされる水準の発がんリスク 10-5

図8曝露期間と発がんリスクの関係-----：水道水基準値 0.01mg/L の水を飲用した場合の発がんリスク 6×10-4－･－：詳細な評価が必要とされる水準の発がんリスク 10-5※：下端と上端の直線は表 8 で設定した最少および最大の曝露条件における発がんリスクを示す。

― 13 ―

鴻池組技術研究報告2009

表 10 地下水と土壌を摂取すると仮定した場合の大阪府における自然由来のヒ素の最大値と最小値に対する発がんリスク

図9

地下水と土壌を摂取すると仮定した場合の大阪府の自然由来のヒ素に対する発がんリスク-----：水道水基準値 0.01mg/L の水を飲用した場合の発がんリスク 6×10-4－･－：詳細な評価が必要とされる水準の発がんリスク 10-5― 14 ―

土地利用を考慮した自然由来のヒ素汚染についての健康リスク評価の検討

1 h/8 h/day×1 day/year、最大期間として 8 h/8 h/day×５．むすび

365 day/year とした。このとき、最大曝露条件から 1 オー
ダー強低い水準の範囲に農地、商業地、山林・原野、住宅、本研究の内容を以下のようにまとめることができる。

緑地の順で発がんリスクが増大することとなった。住宅に・余剰発がんリスクは 6.0×10-4 であった。

おいて、欧米と同様の居住形態を想定して屋外時間/滞在時間を 16 h/16 h/day とした場合、最大曝露条件に近い発が・んリスクとなるが、この経路において 100 mg/kg のヒ素含有濃度でも、今回試算した条件下では曝露量は 1.4×10

水道水基準の 0.01 mg/L の水を飲用した場合の生涯住宅地では地下水を飲用とした場合のリスクが大きな比率を占め、大阪府における最低の汚染レベルで-5も 1.0×10-5 の発がんリスクを超過している。
・mg/kg/day となり、急性毒性としての危険性は低い。

商業地と農地では自然由来のヒ素の存在が原因で、発がんリスク 6.0×10-4 を超過するような重大な健土壌の皮膚経路の曝露では、影響期間を経口経路と同様康リスクの増大は起こらない。に設定した。このときの発がんリスクは経口経路の場合と・比較すると全体として低いが、その差は 1 オーダー以内の緑地と山林・原野では、大阪府で確認されている自然由来のヒ素濃度の条件においては、発がんリスク近い値となった。

がほぼ 1.0×10-5 未満に収まっている。

土壌の肺吸入経路では、増大する発がんリスクは全体として低い水準で、考慮する曝露経路のうちで最も影響度が小さかった。

以上の検討結果から、自然由来のヒ素に対しては次のようなケースに注意を促す必要があると考えられる。
・4.2 大阪府における自然由来のヒ素に対する健康リスク

ヒ素などの重金属を高濃度に含む地下水の飲用・雑用水としての利用の評価
表 10 は、図 4、5 で示した大阪府で検出された自然由来

・土地の用途の変更

・工事に伴う土壌の移動

ヒ素による汚染濃度の最大値と最小値に対する、土地用途今回のリスク評価では、自然由来のヒ素の存在する土地毎の発がんリスク算定値を示している。これをもとに算出で栽培された作物の摂取による曝露が考慮されておらず、した大阪府で確認された汚染濃度範囲における自然由来ヒ今後の課題として検討する必要がある。また、低濃度で広素の発がんリスクを図 9 に示す。

範囲に存在する自然由来の重金属等の問題は人為由来と比住宅では、対象とする全ての経路を含む場合、最低濃度-5較してより経済的な対応を必要としているが、リスク評価の条件でも発がんリスクは 1.0×10 を上回り、また、そはリスクコミュニケーションに有効であり、化学物質、環の値には土壌含有量に依存しない傾向が確認されたため、境、そして人間の関係の改善に貢献できるものである。そ

地下水の飲用による経口経路を考慮しない曝露シナリオにのために今後も、土壌汚染に対する健康リスク評価を日本よる発がんリスク（点線の範囲）を併記した。地下水の経において定着させるように努めなければならないと考えて-5

口を考慮しない場合、発がんリスク 1.0×10 は超過するいる。

が、水道水基準値 0.01 mg/L の地下水を飲用した場合に発がんリスク 6.0×10-4 を上回るのは、地下水のヒ素が約 0.2

謝辞

mg/L 以上のときに限定され、ほとんどのケースでは問題が本研究は、財団法人地域地盤環境研究所「地盤環境に関する研ないといえる。ただし、生活用水として地下水への依存率究協議会」の調査課題として実施したものである。これを実施すは 22.0 ％だとする試算結果

24)もあるとおり、地下水利用の経路による健康リスクには注意を要する。

るに当たって、貴重な助言と資料を提供していただいた委員長である高松工業高等専門学校・嘉門校長、部会長である京都大学・-5

商業地と農地では、発がんリスクが 1.0×10 を超過す

勝見教授、明石工業高等専門学校・鍋島准教授をはじめとする委-4

る場合は多いものの 6.0×10 には達しておらず、重大な員の方々、また鴻池組に在職中からリスク評価について助言をい健康影響は生じないと考えられる。

ただいている大阪府立工業高等専門学校・藤長准教授には厚くお緑地と山林・原野では、一部の条件を除けば、発がんリ礼申し上げます。

-5

スクが 1.0×10 を超過することはないため、問題のない水準といえる。

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