ユニット 2 研究会 真宗大谷派『女性史に学ぶ学習資料集』が問いかけるもの
開催日時：2021 年 3 月 15 日（月）13:00-16:00
会場：zoom ミーティング
参加者人数：約 80 人
■登壇者・題目：
発表 1 「真宗大谷派における近現代女性教化―教説の特徴を通して―」
福島栄寿（大谷大学 教授）
発表 2 「大谷派女性室の創設経緯と活動について～今後の課題」
藤場芳子（真宗大谷派常讃寺副住職）
コメント
本願寺派の近代の女性教化の歴史の観点から
中西直樹（龍谷大学ジェンダーと宗教研究センター ユニット 3 リーダー）
本願寺派のジェンダー対応の現状の観点から
本多 彩（龍谷大学ジェンダーと宗教研究センター 研究員、兵庫大学 准教授）
■総合司会：猪瀬優理（龍谷大学ジェンダーと宗教研究センター ユニット 2 リーダー）【報告のポイント】『女性史に学ぶ学習資料集』（東本願寺出版、2019 年）は、真宗大谷派解放運動推進本部
女性室の編により上梓された、大谷派の女性に関わる歴史を豊富な史料をもとにひも解く著作である。本著の内容をうけ、「本資料集から学ぶことで宗会議員などのジェンダーバランスへの仏教各宗派の具体的な取り組みを促すきっかけとする」、「女性教化の教説の特徴や性差別改善に向けた取り組みについて、大谷派と本願寺派にその具体的内容や対応速度について共通点や違う点があるのか確認する」の二点をねらいに本研究会が開催された。
発表者に女性室開室ならびに資料集編纂に深くかかわった福島氏、藤場氏をむかえ、大谷派の女性をめぐる取り組みや教団が抱える問題と課題について報告いただいた。両報告に対し、本願寺派における活動について、中西氏、本多氏からそれぞれコメントがなされたのち、フロアも交えたディスカッションが行われた。
【報告の概要】コロナ禍にともなう感染防止のため、本研究会はオンラインで開催された。福島氏、藤場氏の発表に続き、中西氏、本多氏によるコメントが行われた。司会は猪瀬氏が担当した。報告内容は以下の通りである。
1996 年 7 月、大谷派は女性の宗門活動推進を目的に、宗務所組織部に「女性室」を設置した。本研究会のテーマに掲げた『女性史に学ぶ学習資料集』は、女性室がその歩みのなかで蓄積してきた資料を踏まえて刊行された、全四章からなる著作である。
『女性史に学ぶ学習資料集』編纂の中心メンバーのひとりである福島栄寿氏は、「真宗大谷派における近現代女性教化―教説の特徴を通して―」と題して発表。明治期から現代までを射程に、資料を通時的に見据えることで浮かび上がった女性教化のための教説の特徴と問題点を指摘した。なかでも、大谷派における大きな特徴として、存覚の『女人往生聞書』

や、蓮如の『御文』にみえる「五障三従」の女性観、また大無量寿経など聖教の女性観を例にとるジェンダーバイアスのかかった論調が、時代が移り変わっても、その変化に歩調を合わせながら幾度も繰り返されてきたことが具体的な事例と共に示された。そのうえで、①ジェンダーバイアスのかかった教説の影響などにより、宗門の求める「女性らしさ」の意識が刷り込まれてきたのではないか、②女性の真の「救済」は女性教化の教説によって成され得るのか、③聞法の場におけるジェンダーバイアスの存在とその中央/地方における影響、④
親鸞-恵信尼モデルを「正常」として運営されてきた真宗寺院が今後も「正常」性にこだわることで「異常」な寺院を生成していくことに繋がりはしないか、と問題提起。「性意識の多様性が常識化していく現代社会において、寺院もまた、その多様なあり方の可能性を探し求める必要があるのでは」と締めくくった。
次いで藤場芳子氏は、「大谷派女性室の創設経緯と活動について～今後の課題」と題して、自らが長らく関わってきた女性室の開設に至るみちのりとその活動のあらましを報告。
1986 年、「女に安心が語れるのか」などの大谷派宗務総長と参務による発言を受け、京都に全国の女性たちが参集した。藤場氏も参加したその集会の場において「真宗大谷派における女性差別を考えるおんなたちの会」（以下、「おんなたちの会」）が発足。結成以来、男女間格差の問題に光を当て続けている。また、1996 年に「女性室」が設置されたことは、多くの女性たちが声をあげ続けてきたことによるところが大きい。女性室開室以後は、2005 年には女性初の宗議会議員の選出、2014 年には組門徒会員の三分の一以上を女性とするように方針が打ち出されるなど、組織改革の機運はみられる。また、2020 年には葬儀式和讃の「男女の区別」が廃止されるなど、教義・教化活動と関わる変化もあった。こうした情報は女性室からも積極的に発信しており、教団内外を問わず、ジェンダーの問題を考える場になればと願っている（cf.「あいあう net」https://aiau-higashihonganji.net/）。ただし、近年変化の兆しがある一方で、未だ根深い問題は山積しており、継続した活動が望まれる。
「これまで性差別問題は女性たちから声をあげることが多かったが、これからは男性の側からの主体的な取り組みが望まれる」と、男女が共にジェンダーの問題を考えていく環境づくりとその実行の重要性を訴えた。
中西氏は、東西本願寺における戦中戦後の女性をめぐる状況を、豊富な史料を基に整理し、コメント。戦前、西本願寺派は、女性の社会参画・地位向上を目指す活動を積極的に推し進めているように見える。その背景には、キリスト教や、全国水平社の活動への意識など、当時の社会情勢が影響していたのではないかと考えられる。対して大谷派では同時期に目立った動きは見られず、これには財政難など教団内部での事情が反映されていた可能性がある。一方で、こうした情報は教団の機関誌や新聞などから抽出できる情報であり、草の根の活動に目を向ければ異なる状況も見えてくる。例えば篤信の大谷派の商家に嫁いだ米山久子（1897-1981）のように、戦時中、仏教から見た婦選を堂々と唱えている人もいる。教団の公的な記録と必ずしも呼応しない活動にも目を向け、すくいあげていくことが、歴史から学ぶに際して重要となるのではないか、と問題提起した。
続いて本多氏は、近年、「寺族規定」や「仏教婦人会綱領」などから、子供のいる女性を前提とした文言がなくなりつつあるなど、本願寺派内でも文言上の改正が見られることを紹介。ただし、ジェンダーに関わる疑問や質問を専門とする部署が組織内にないことで問題の可視化には至らず、さらには堅固な組織体制が柔軟な対応を難しくさせている現状を指摘した。一方、海外の状況として、1899 年に始まった北米開教区の事例に言及。歴代総長は全員男性だが、寺院は非世襲制で維持は「メンバー」と呼ばれる門徒の手で行われているため、寺族や坊守といった区分意識が希薄。さらに、差別的な発言があった際、メンバーは開教使や組織に対して声を上げる傾向にある。その背景には、差別や偏見にさらされてきた日系アメリカ人としての経験、そして、仏教の平等の精神が下支えとして存在しているように思われる。堅固な組織もあれば、声によって変わる組織もある。いま大変な状況にある人が声を上げられる状況を作っていくこと、そのために、いま大変な状況にある人に眼差しを向け続けていくことが重要ではないか、と指摘した。
諸氏の報告をうけて行われたディスカッションでは、福島氏から、両教団のジェンダーをめぐる歴史を考える上で、教団内の動きとともに、教団の公的な記録から抜け落ちてきた活動に目を向けることの重要性が確認された。また、藤場氏からは、坊守・寺族・門徒・教団といった枠を超えて語り合い、意見を出し合う場の必要性が強調された。フロアからは、女性性同様に男性性が作られやすい戦時下において教団がその形成に関与したのか、といった歴史的経緯に目を向けた質問や、高度経済成長期を経験した祖父母世代、就職氷河期だった父母世代の異なるジェンダー観に触れて戸惑う子どもたちにどう接するべきか、といった現代的課題に直面する現場からの質問などが寄せられ、活発な意見交換の場となった。
（文責 ジェンダーと宗教研究センター）