⽇本 EMDR 学会倫理綱領
2020 年 10 ⽉ 29 ⽇

＜前⽂＞
EMDR の臨床実践や研究活動の対象となる⼈の多くが、ストレスやトラウマを抱え脆弱性を有しており、EMDR を⽤いた専⾨的サービスの実施は、対象となる個⼈やその個⼈と関わる家族および集団の健康や⽣活に⼤きな影響を与える可能性がある。そのことを鑑みて、
EMDR を⽤いた治療的介⼊や研究活動が対象者の⼼⾝の健康および⼈権に対して加害的なものにならないように⼗分に配慮することが必要である。また、そのような配慮は、EMDRの実践が、単なる⼼理的技法のクライエント等への提供にとどまらず、会員への⼈格的信頼によってはじめて効果を期待できることから、単に EMDR の実践のその場⾯にとどまらず、会員の全⽣活に反映されなければならない。これらをふまえて、会員が遵守しなければならない倫理綱領をここに定める。

Ⅰ 倫理的⾏動規範の原則

⽇本 EMDR 学会は、
「１．⼈間尊重の原則」「２．能⼒維持の原則」「３．責任の原則」「４．
1品格の原則」の 4 つの原則に基づき、倫理的⾏動規範を定める。

１．⼈間尊重の原則
すべての⼈の尊厳と価値を尊重し、⼈権を重視する。
１．１①

⼀般的な尊重に関する規準

国籍、⼈種、宗教、⺠族、⾔語、年齢、障害、教育、性別、性的志向、社会的地位、経済的状態、ライフスタイルなどによる差別を⾏わず、個⼈の権利を尊重し、侵害するような⾏為をしない。

②

公平性を保ち、偏⾒のある⾏為を避ける。

１．２

プライバシーと守秘義務に関する規準①

実施した⾯接および⽀援について適切な記録を残す。

②

クライエントから得た情報は、原則的に第三者に開⽰できない機密情報として扱い、原則として、クライエント（または法的代理⼈）の同意がある場合にのみ第三者に対し機密情報を開⽰し、開⽰内容は承認された範囲に限定する。

③

インテーク時にクライエント（または法的代理⼈）に下記のような守秘義務の限界があることについて説明し、同意を得る。
(ア) 法令上の根拠がある場合、あるいは守秘義務以外の倫理的義務との義務の衝突がある場合、またはその可能性がある場合は守秘義務を果たせないことがあること。
2

(イ) より良いサービス提供のため、機密情報を共有し、これを前提に専⾨家間でカンファレンス等が実施される可能性があること。
(ウ) クライエントと⼗分なコミュニケーションが取れない場合には、通訳者や家族など第三者の援助を求める可能性があり、その際には機密情報も伝えられる場合があること。
④

重⼤な懸念が提起されるような例外的な状況においては、守秘義務は解除される場合がある。
(ア) クライエントの安全が脅かされる可能性が⾼い場合。
(イ) クライエントの⾏動によって EMDR の実践を⾏う会員を含む他者の安全が危険にさらされる可能性が⾼い場合。

⑤

守秘義務を解除する場合、および法令に従いクライエント（または法的代理⼈）の同意なしに機密情報の開⽰を⾏わなければならない場合は、その理由を⽂書化し、記録を残す。

⑥

クライエント（または法的代理⼈）の許可を得てのみ、クライエントの肖像、⾏動、発⾔などを録⾳、録画、写真撮影などすることができる。

１．３①

インフォームドコンセントに関する規準

クライエント、特に⼦どもや⼼理的に脆弱であることが懸念される成⼈に EMDR を⽤いた専⾨的サービスを実施する時は、その⽬的や期待される効果が理解できるよう説明する機会を⼗分に持ち、クライエントの能⼒が許す範囲で同意を得る努⼒をする。
3

②

EMDR を⽤いた介⼊（研究も含む）を実施するすべてのクライエントのインフォームドコンセントを得る。

③

いつ、どのようにして、誰からの同意が得られたのかに関する⼗分な記録を残す。

④

EMDR を⽤いた介⼊または研究で、当初得たインフォームドコンセントから重⼤な変化があった場合、補⾜的なインフォームドコンセントを得なければならない。

１．４①

⾃⼰決定に関する規準

クライエントの⾃⼰決定を可能な限り⽀持する。

② EMDR を⽤いた介⼊からいつでも離脱する権利があることをクライエントに説明する。
１．５

研究に関する規準① EMDR を⽤いた研究を⾏う場合、該当する倫理指針を遵守する。

２．能⼒維持の原則
会員は EMDR を実施する能⼒を保ち続けることに最⼤限努⼒し、⾃⼰研鑽に励む。
２．１①

能⼒の認識についての規準

⾃分の能⼒や技術の限界について認識し、その能⼒の範囲内において専⾨的サービスを提供する。

② 継続的に専⾨知識と技術を習得する必要性を認識し、積極的な姿勢で⾃⼰研鑽に励む。
③

専⾨的サービスの提供が能⼒的に困難な場合は、コンサルテーションやスーパービジ
4ョンを求め，必要に応じて紹介することをためらわない。
２．２

⾃⼰の限界を認識することについての規準①

⾃分の個⼈的および職業的ライフスタイルを⾃⼰管理する。

②

⾃分⾃⾝の専⾨能⼒を損なう可能性のある健康関連、またはその他の個⼈的な問題を認識したときには、専⾨家に相談、または⽀援を求めるようにする。

③ 疾病や年齢など、⾮難されるべき事情でなくても、⾃分の専⾨能⼒が著しく損なわれた場合は臨床活動を控える。
④ 他の会員に、健康関連、またはその他の個⼈的な問題を抱えている可能性を察知した場
合は、専⾨家に相談，または⽀援を求めるようその会員に勧める。また、その会員が問題について認識できないような場合には、適切な機関に通知することを検討する。

３．責任の原則
会員は、クライエントや関係者、および社会に対する責任を⾃覚する。
３．１

⼀般的な責任に関する規準①

クライエントの利益に資する専⾨的サービスを提供する。

②

個⼈的および職業的不正⾏為を⾏わない。

③

EMDR を⽤いた介⼊の潜在的なリスクについて配慮する。

３．２

専⾨的サービスの終了と継続に関する規準
5

①

インテーク時（またはできるだけ早い時期）に、専⾨的サービスが終了する条件を明確にするように務める。

⑤

クライエントが介⼊の継続によって利益を得ていないと判断した場合は、クライエントと合意の上で専⾨的サービスを終了させる。

⑥

必要な場合には、適切な⽀援先に紹介することを検討する。

４．品格の原則
会員は、誠実さ、正確さ、明快さ、公平性などを重視し、セラピストとしての品格を保つ。
４．１①

誠実さと正確さに関する規準

⽇本国内において EMDR のトレーナー、コンサルタント、臨床家資格の名称は⽇本EMDR 学会の認定を受けた会員のみが使⽤することができる。

②

資格と能⼒について正確に伝え、虚偽の表現をしない。

③インテーク時に専⾨的サービスを提供する上での費⽤および⽀払⽅法についてできるだけ具体的に伝える。

４．２①

利益相反を回避するための規準

会員は基本的にクライエントとの利益相反となるような関係を形成しない。潜在的に発⽣する可能性がある場合は、クライエントや関係者にその内容を開⽰する。
6

②

会員⾃らの性的、個⼈的、財政的、その他の利益のために、クライエントとの専⾨的関係を利⽤しない。

③

専⾨的サービスが終了した後も、専⾨的責任は継続することを認識する。

４．３①

個⼈的な境界を維持するための規準

クライエントやトレイニーおよびコンサルティーに対して、恋愛関係または性的な関係にならない。

②

対⼈関係や組織、グループにおける権⼒構造と緊張について認識を⾼め、パワーハラスメントをしない。

③

その他、望ましくない⾔動や⾝体的⾏為など、あらゆるハラスメントを⾏わない。

Ⅱ 倫理違反への対応

会員が本倫理綱領を遵守しない場合（以下「倫理違反」という）は、下記の通り対処する。

1. 会員は、倫理違反を⾏っていると思われる会員に可能な限り注意を促す。
2. 会員の倫理違反を察知した者は、何⼈でも本学会倫理委員会等に報告することができる。
3. 倫理違反を訴えられた会員は、調査が⾏われる場合、全⾯的に協⼒しなければならな
7

い。
4. 倫理委員会から報告を受けた理事会は、倫理違反を⾏っていると思われる会員に対し、会則第 38 条に定める通りの処分を⾏うことができる。
5. 理事会は、倫理違反を⾏なっている会員の属する職能団体に、当該倫理違反⾏為を報告することができる。
6. 上記の⼿続きに関しては、3 項の調査、4 項の処分理由等の会員への告知、5 項の報告において、できるだけ倫理違反の被害者などのプライバシーの保護に努める。

8