【月次レポート】

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楽天みらいファンド
追加型投信/内外/資産複合基準価額と純資産総額の推移

当初設定日 ：

2013年4月2日

作成基準日 ：

2024年7月31日

基準価額・純資産総額
当月末

前月末比

基準価額

19,561 円△261 円

40

22,00020,00035

純資産総額24.27 億円

△0.56 億円

18,00030

設定来高値

20,189 円( 2024/7/17 )16,00025

設定来安値

9,115 円( 2016/2/12 )

当月中高値

20,189 円( 2024/7/17 )14,00020

当月中安値

19,494 円( 2024/7/26 )12,00015

10,000

10

8,000

5

ファンドの騰落率6,000
2013/4

2016/1

2018/11

純資産総額（億円）：右目盛

1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年設定来02024/72021/9基準価額（円）：左目盛

分配金再投資基準価額（円）：左目盛※ 基準価額および分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後の値です。また、分
配金再投資基準価額は税引前分配金を再投資したものとして計算しています。
※ ファンドでは、信託報酬として基本報酬額に加えて、ハイ・ウォーターマーク方式を用いた成功報酬額を受領します。
※ 詳細は、後述の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）でご確認ください。

騰落率
△1.3%
+1.7%
+4.1%
+6.9%
+8.6%
+95.6%※ 分配金再投資基準価額を基に算出しております。
※ 騰落率は小数点第2位を四捨五入しております。年率換算しておりません。

分配金（税引前、1万口当たり）
設定来分配金合計額
決算期
分配金0円

2022年1月
02023年1月円

02024年1月円0円※ 分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆・保証するものではありません。
※ ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。

投資状況
組入資産比率

楽天みらい・マザーファンド

99.9%

短期金融資産等

0.1%
合計

100.0%※ 比率は、ファンドの純資産総額に対する各資産の評価額の比率です。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

1/9

【月次レポート】

投資状況（マザーファンド）＜基本投資配分＞＜投資対象ファンドの組入状況＞

ボラティリティ
関連運用
20%

高利回り
社債/
新興国債券
20%

組入ファンド米国株式
iｼｪｱｰｽﾞ・ｺｱ S&P 500 ETF
iｼｪｱｰｽﾞ・ｺｱ S&P 中型株 ETF
英国株式iｼｪｱｰｽﾞ・ｺｱ FTSE 100 UCITS ETF
ユーロ地域株式iｼｪｱｰｽﾞ･ｺｱ ﾕｰﾛ・ｽﾄｯｸｽ 50 UCITS ETF
日本株式NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信
新興国株式
ｼｭﾜﾌﾞ・ｴﾏｰｼﾞﾝｸﾞ・ﾏｰｹｯﾄ株式ETF
高利回り社債/新興国債券
iｼｪｱｰｽﾞ 米ﾄﾞﾙ建てﾊｲｲｰﾙﾄﾞ社債 UCITS ETF
iｼｪｱｰｽﾞ J.P.ﾓﾙｶﾞﾝ・米ﾄﾞﾙ建てｴﾏｰｼﾞﾝｸﾞ・ﾏｰｹｯﾄ債券 UCITS ETF
ボラティリティ関連運用
楽天ﾎﾞﾗﾃｨﾘﾃｨ・ﾌｧﾝﾄﾞ（適格機関投資家専用）
短期金融資産等

米国株式
35%

為替ヘッジ
対象資産

新興国株式
10%

英国株式
5%
ユーロ地域
株式
5%

日本株式
5%

※ 今後、市場環境の変化等により、上記資産クラス毎の投資配分は変更される場合があります。

比率
28.6%
5.1%
5.1%
5.0%
5.1%
9.8%
15.1%
5.2%
17.9%
3.0%

※ 比率は、マザーファンドの純資産総額に対する各資産の評価額の比率です。

基準価額（マザーファンド）の要因分析：月次基準価額の騰落率（月次）組入ファンドの寄与度
為替の寄与度
為替ヘッジの寄与度
-5.0%

-4.0%

-3.0%

-2.0%

-1.0%

0.0%

1.0%

2.0%

3.0%

4.0%

※ 「組入ファンドの寄与度」は、各組入ファンドの基準通貨ベースの騰落率と、マザーファンドの純資産総額に対する各組入ファンドの時価評価金額（円ベース）の比率を掛け合わせて算出した概算値です。また、「為替の寄与度」は、各外貨建て資産の対円貨での為替評価損益額等をマザーファンドの純資産総額で除して得た概算値であり、「為替ヘッジの寄与度」は、為替予約取引における予約外貨金額の対円貨での評価損益額をマザーファンドの純資産総額で除して得た概算値です。

＜組入ファンドの寄与度（アセットクラス別）＞
米国株式
英国株式
ユーロ地域株式
日本株式
新興国株式

株式
（先進国および新興国）
高利回り社債/
新興国債券-0.10%-0.05%

0.00%

0.05%

ボラティリティ関連
運用

0.10%

高利回り社債
新興国債券

-0.6%

-0.4%

-0.2%

0.0%

0.2%

0.4%

0.0%

0.1%

0.2%

0.3%

※ 「組入ファンドの寄与度（アセットクラス別）」は、各組入ファンドの基準通貨ベースの騰落率と、マザーファンドの純資産総額に対する各組入ファンドの時価評価金額（円ベース）の比率を掛け合わせて算出した概算値です。
上記「基準価額（マザーファンド）の要因分析」および「組入ファンドの寄与度（アセットクラス別）」は、基準価額の変動要因の傾向をご理解いただくために楽天投信投資顧問が算出した概算値であり、実際の変動要因を正確に説明するものではありません。

為替ヘッジ比率 （為替ヘッジ対象資産）
通貨

為替ヘ残高参合比率

米ドル

100.0%

ユーロ

99.7%

英ポンド

102.1%※ 「為替ヘッジ比率」は、為替ヘッジ対象資産（含む預金等）の円換算額に対する為替予約取引における円換算した予約外貨金額の比率を表示しています。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

2/9

【月次レポート】

市況動向【株式市場全般】
7月のグローバル株式市場は、月初から月中旬にかけては主要市場で総じて良好な値動きとなったものの、月後半はそれまでの上昇分を吐き出す推移となりました。
当月も主要な株式市場の多くが米国市場の動向に追随する形となりましたが、その米国株式市場では取引テーマが目まぐるしく変化する展開となりました。
月前半は、米経済指標の下振れを受けてFRB（米連邦準備制度理事会）による利下げを一段と織り込む展開となり、米国経済のソフトランディング（軟着陸）への期待が維持されるなかで、利下げ期待の強まりを株式市場が好感する相場動向となりました。
月前半の米経済指標は、米ISM製造業およびサービス業といった景況感指数が共に好不況の分かれ目とされる50を割り込んだほか、米雇用統計において雇用者数の過去2ヵ月分の下方修正や失業率の上昇が確認されるなど、景気減速や雇用環境の緩やかな悪化が示唆される内容となりました。また、月上旬に行われた米議会証言におけるパウエルFRB議長の発言や公表された6月開催FOMC（米連邦公開市場委員会）の議事要旨において、インフレ減速が進展していることへの評価に加え、労働市場へのリスクや景気下支えへの配慮も示唆する内容となったこともあり、市場では、利下げ期待が一段と強まり、月中旬には2024年9月のFOMCで利下げを含む、年内2回以上の利下げと来年以降の継続的な利下げを織り込むに至りました。
こうした利下げ織り込みが進む過程で、株価は上昇基調を強めましたが、前月下旬の米大統領候補者のテレビ討論会や、当月中旬に発生したトランプ候補の銃撃事件を経て、米大統領選挙で同氏の再選を見込む向きが増え、トランプ前大統領の返り咲きを見込んだ取引（トランプ・トレード）が活発化したことも、株高の要因となりました。
（同氏が掲げる減税や財政拡張、規制緩和により恩恵を受けるとされる業種（エネルギーや資本財、金融など）を中心に買い圧力が強まりました。）
しかし、月後半になると、市場の変動性（ボラティリティ）は高まり、これまで米国市場を牽引してきたハイテク企業の一角が売り込まれ、トランプ・トレードの巻き戻しも見られるなど、下押し圧力が強まる局面が目立ちました。
注目された6月米CPI（消費者物価指数）は、（食品やエネルギーを除く）コアCPIで前月末比+0.1％（5月同+0.2％、市場予想同+0.2％）と下振れ、ディスインフレ（インフレ抑制）の進展が確認されました。しかし、既にFRBの利下げが広く織り込まれ、利下げ期待の高まりによる市場心理の改善余地が乏しくなっていたことや、長らく米国のみならずグローバルな株価上昇の主役となっていた米ハイテク企業の株価の割高感が強まっていたこと等を背景に、月中旬以降はこうした割高感が燻る大型株に対する利益確定の売りが広がりました。また、米政権が対中半導体規制を強化する方針が伝わったほか、対中強硬路線をあらためて明確にしたトランプ候補の発言等を受けて、半導体関連ビジネスにおける政策リスクへの警戒が高まったことに加え、四半期決算において業績の一部が市場予想に届かなかったアルファベット（グーグル親会社）やテスラへの売り圧力が強まったことも、大型ハイテク銘柄からの資金流出を加速させました。一方で、これまでの大型ハイテク株の大幅な上昇の陰で、株価の面で大きく出遅れており、今後想定される利下げや金利低下による負債の利払い負担の軽減効果が高いとされる中小型株へ資金を振り向ける動きが拡大し、中小型株指数の急上昇につながりました。
こうした大型ハイテク株からの資金シフトに加え、前月の討論会以降、米大統領選挙からの撤退を求める声が高まっていたバイデン大統領が選挙戦から退くことを表明し、代わりの候補であるハリス副大統領への支持が上昇するなかでトランプ・トレードの勢いが失速気味となるなど、米国市場では物色対象が短期間で大きく変化する展開となりました。
FRBの利下げが十分に織り込まれ、更なる金融緩和期待が広がりにくくなるなか、ハリス副大統領の登場によりトランプ氏再選の確信度が後退するなど米大統領選挙を巡る政治的な不確実性が再び強まり、加えて、これまでの金融引き締め局面を経て景気減速の気配が強まりつつあるところへ4-6月期企業決算の時期が重なったことから、投資家の間でこれまでの株価上昇で利益が出ているポジションを一旦閉じて、出遅れている資産に資金を振り分ける動きが急拡大した格好です。月後半はこうした投資行動が活発化し、大型ハイテク株の比率の高い株価指数の下落圧力が強まったほか、物色動向が大きく変化し、激しく売り買いが交錯する過程で市場の変動率が急速に高まりました。
なお、当月は円が急騰したことも大きな注目を集めました。月上旬は1米ドル=161円近辺で推移していたものの、その後、急速に円買い圧力が強まり、月末には一時149円台と150円を下回る水準まで円高が進みました。月上旬過ぎに日本銀行の円買い介入が実施されたほか、FRBの利下げが一段と織り込まれる過程で米金利の低下が進んだ一方、日本銀行の利上げ観測は燻り続け（実際に日本銀行は月末の金融政策決定会合で利上げを決定）、日米金融政策の方向性の違いや両国金利差の縮小が材料視されました。また、米国株式市場における変動性の上昇は為替相場にも伝播し、低い変動性が続くことを前提に積み上げられてきた円キャリー取引（低い金利の円を借りて米ドル等の外貨に換え、期待リターンの高い資産に投資する手法）が急速に巻き戻され、円高進行に拍車をかけました。
【米国株式】
米国株式市場では、月上旬にS&P500指数が6営業日連続、ナスダック総合指数が月初から7営業日連続して史上最高値を更新する非常に良好な推移となりました。しかしその後は、物色転換が進展するなかで、両指数における主力銘柄である大型ハイテク株の下落とともに下押し圧力が強まりました。一方、米国の代表的な中小型株指数であるラッセル2000指数は月中旬にかけて急騰し、月間で+10％超の上昇率となりました。
【欧州株式】
ユーロ圏株式市場は、月上旬は、大きな不確実性をもたらしていたフランス国民議会選挙を通過したことや、米国株式市場の騰勢等を材料に、買い戻しが優勢となりました。しかし、その後は欧州でもハイテク関連株への売り圧力が強まり、上値が重い推移となりました。なお、ECB（欧州中央銀行）は当月の会合で、市場予想通り政策金利を据え置くことを決定しましたが、声明文や総裁のコメント等において目立った変化は無く、9月以降の追加利下げに関する手がかりも示さなかったことから、市場への直接的な影響は限られました。
【日本株式】
当月の日本株式市場は、月上旬は日経平均株価が今年3月以来となる、また、TOPIX（東証株価指数）が1989年12月以来34年7ヵ月ぶりとなる、史上最高値を更新する力強い推移でしたが、その後、急速に値を消す動きとなりました。米国株式の変調に追随する形となりましたが、加えて、円高が急速に進行したなかで、外需業種への売り圧力が強まったほか、政府要人から金融政策正常化を求める声が相次いで伝わるなど、月末の日本銀行金融政策決定会合に向けて利上げへの警戒が広がったことも上値を抑えました。
【新興国株式】
新興国株式指数も月前半に上昇した後、後半に失速する推移となりました。指数における組入比率が最大の中国株式は続落しました。中国共産党の重要会議である第3回全体会議（三中全会）で期待されていた景気刺激策が明示されなかったことによる失望や、米国主導の対中半導体規制への警戒からの売り圧力が目立ちました。また、米国でハイテク株が調整するなか、主力の半導体関連株への下落圧力が高まった台湾株式市場も、月後半に軟調地合いが強まりました。一方、中国に次いで組入比率の大きいインド株式は堅調な企業業績等を背景に資金流入が続き、上昇基調を維持しました。
【米ドル建て高利回り社債】
当月の米ドル建て高利回り社債指数は堅調な推移となりました。指数のスプレッド（米国債利回りに対する上乗せ金利）はやや拡大したものの、指数と感応度の高い中期ゾーンの米国債利回りの低下が進み、指数を押し上げました。また、高利回り社債のファンドやETFへの資金流入が続いた一方で、社債の新規発行量が抑えられたた
め、需給面でも社債価格が支えられました。
【米ドル建て新興国ソブリン債】
当月の米ドル建て新興国ソブリン債は月前半を中心に堅調な推移となり、前月末比上昇しました。株式をはじめとするリスク資産の変動性が高まった月下旬から月末にかけてスプレッドが拡大基調となったものの、指数と感応度の高い10年国債利回りの低下により指数は支えられ、もみ合う推移ながらも月前半の上昇分を確保したまま月末を迎えました。
【VIX】
当月のVIXは、S&P500指数が上昇を続けていた月前半は、日中も含めて14ポイントを下回る水準で推移していました。しかし、同指数が反落し調整地合いが強まった後半はVIXへの上昇圧力が高まり、節目の20ポイントには達しなかったものの、月末にかけて15ポイント以上での推移となりました。VIX先物においては、VIXの変動に合わせて、その水準自体は月後半に上昇したものの、第1限月から第3月限月までの先物価格は、月を通して期近の限月ほど価格が低い状況（コンタンゴ）が観測されました。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

3/9

【月次レポート】

運用概況・今後の運用方針＜運用概況（マザーファンド）＞
当月は、米ドル建て高利回り社債に投資するETFや米ドル建て新興国ソブリン債に投資するETF、米国の中型株に投資するETFが上昇した一方、組入比率が最も大きい米国大型株に投資するETFのほか、ボラティリティ関連運用や新興国株式に投資するETF等が下落し、投資先ファンドからは小幅なマイナス寄与となりました。また、対米ドルで大きく円高が進んだことから、為替ヘッジ対象外としている新興国株式に投資する米ドル建てのETF等で為替要因によるマイナス寄与が膨らみました。ボラティリティ関連運用においては、月中旬過ぎから段階的に残高を減らしたものの下旬までVIX先物の売り持ちを保持し、月末にかけて小幅な買い持ちに切り替えました。月前半は収益を積み重ねたものの、月後半にVIX先物が上昇するなかで残存していた売り持ちポジションからの損失が拡大しました。
為替ヘッジ対象資産に対するヘッジ比率は従来同様、高水準を維持しています。日次の基準価額の変動度合い（リスク）も、引き続き想定の範囲内でコントロールされております。
（※基準価額への反映を考慮した期間の市場動向に基づいて作成しております。）＜今後の運用方針（マザーファンド）＞引き続き資産クラス毎の基本組入比率を維持すべく、投資対象とするETF等を高位に組入れていく予定です。
今後も為替ヘッジ対象資産へのヘッジ比率を高位に保ち、先進国通貨の為替リスクを抑制してまいります。

※ 上記内容は、当資料作成日時点のものであり、予告なく変更する場合があります。

（ご参考）主要指数の推移(2024年7月末現在)＜米国株式＞（米ドルベース）＜英国株式＞

FTSE100指数（トータル・リターン）

S&P500指数（トータル・リターン）
600
550
500
450
400
350
300
250
200
150
10050
0
2006/12

280
260
240
220
200
180
160
140
120
100
80
2011/5

2015/10＜ユーロ地域株式＞

2020/32024/7（ユーロベース）60
2006/122011/5

2015/102020/3＜日本株式＞

2024/7（円ベース）TOPIX（トータル・リターン）

ユーロストックス50（トータル・リターン）

260220240200220

180200160

180140160120140120

10010080806040
2006/12（英ポンドベース）

60
2011/5

2015/102020/32024/740
2006/122011/52015/10※ いずれも2006年12月末を100として指数化。
出所：Bloombergのデータを基に楽天投信投資顧問作成＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

4/9

2020/32024/7

【月次レポート】（ご参考）主要指数の推移(2024年7月末現在)＜新興国株式＞（米ドルベース）＜新興国債券＞

JPモルガンEMBIグローバル・コア指数

FTSEエマージング指数（トータル・リターン）
240

260

220

240

200

220

180

200

160

180

140

160

120

140

10080

120

60

100

40
2006/122011/5

2015/10＜高利回り社債＞

260（米ドルベース）

2020/3

80
2006/122024/7（米ドルベース）

2011/5

2015/10＜ボラティリティ関連運用＞

iBoxx米ドル建リキッド・ハイ・イールド指数 +Markit iBoxx米ドル建リキッド・ハイ・イールド・キャップト指数（トータル・リターン）

2020/32024/7（米ドルベース）

S&P500 VIX短期先物指数（トータル・リターン）500

240400220200300180160200140120

10010080602006/12

2011/5

2015/102020/302006/122024/7※ 高利回り社債の指数については、投資対象ETFが参照する指数であるMarkit iBoxx米ドル建リキッド・ハイ・イールド・キャップト指数の算出開始が2009年6月からであるため 、そ れ以 前はiBoxx米ドル建リキッド・ハイ・イールド指数の騰落率を使用。

2011/5

2015/102020/32024/7

S&P500 VIX短期先物インバース日次指数（トータル・リターン）
1,100

1,000
900
800
700
600
500
400
300
200
10002006/12

2011/5

2015/102020/32024/7※ ボラティリティ関連運用については、マザーファンドにおいて、VIX先物のエクスポージャーをよりアクティブに変化させる運用を行う「楽天ボラティリティ・ファンド（適格機関投資家専用）」を主要投資対象としております。
※ いずれも2006年12月末を100として指数化。
出所：Bloombergのデータを基に楽天投信投資顧問作成＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

5/9

【月次レポート】

ファンドの特色
1. マザーファンドへの投資を通じて、主として、世界（日本を含みます。）の株式*1を投資対象とする投資信託証券および世界の債券*2*3を投資対象とする投資信託証券、オルタナティブ運用 を行う投資信託証券に分散投資を行います。
*1 新興国の企業の発行する株式（新興国株式）を含みます。
*2 世界の高利回り社債（ハイ・イールド債）および新興国の公社債（新興国債券）を含みます。
*3 世界各国の債券先物取引、株価指数先物取引、金利先物取引、商品先物取引、為替予約取引、およびボラティリティ指数先物取引等を通じて、それらの価格の動きを活用し収益獲得を目指す手法（マネージド・フューチャー）や、ボラティリティ関連指数連動運用、多くの伝統的資産の価格が急落するような局面において収益機会を追求する投資手法（イベントリスク・ヘッジ運用）、リート、マスター・リミテッド・パートナーシッ
プ等の株式類似の価格変動特性と相対的に高い利回りを兼ね備えているとされる資産（ハイブリッド資産）を実質的に投資対象とする運用等を含みます。

2. マザーファンドを通じて、実質組入外貨建資産の割合に応じて為替ヘッジを行います。ヘッジ比率は前もって制限を設けず、円ベースでのリスク管理と長期的収益獲得の可能性を重視しながら決定します。当該外貨建資産の通貨ではなく米ドル等他通貨を用いた代替ヘッジを行うこともあります。
※ 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

投資リスク《基準価額の変動要因》
ファンドがマザーファンドを通じて実質的に投資する投資信託証券に組入れられた有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）の値動きにより、基準価額は変動します。投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資家の皆様には、ファンドが有するリスクについてご理解のうえ投資判断をしていただくようお願いいたします。
【価格変動リスク】
取引所に上場されている投資信託証券は、上場株式と同様に市場で取引が行われ、価格が決定されます。ファンドはこうした上場投資信託証券にも投資しますので、市場価格の変動の影響を受けます。
【株価変動リスク】
株式の価格は、国内および国際的な政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等の影響を受け変動します。ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、実質的には株式やその派生商品を投資対象とする場合がありますが、その場合はこれらの影響を受けます。
【金利変動リスク】
債券（公社債等）は、市場金利の水準の動向により価格が変動します。ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、実質的には債券やその派生商品を投資対象とする場合があるため、その場合にはこれらの影響を受けます。
【信用リスク】
投資信託証券への投資を通じて、実質的に投資している有価証券等の発行体の倒産、財務状況または信用状況の悪化等の影響により有価証券等の価格が下落すると、基準価額の下落要因となります。高利回り社債や新興国債等の格付けの低い債券については、格付けの高い債券に比べ、価格が大きく変動する可能性や債務不履行が生じるリスクが高いと想定されます。
【為替変動リスク】
ファンドは投資信託証券への投資を通じて実質的に保有する外貨建資産について、部分的に為替ヘッジを行いますが、完全にはヘッジしませんので、為替変動の影響を受けます。また、投資信託証券への投資を通じて、各国通貨やそれら為替レートの派生商品を投資対象とする場合がありますが、その場合は投資対象としている為替レートの変動は基準価額の変動要因となります。
【新興国リスク】
エマージング・マーケット（新興国市場）の株式や債券に投資する場合には、特有のリスク（政治・社会的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規制等）が想定されるため、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。
【ボラティリティ変動リスク】
投資信託証券への投資を通じて、実質的に各国の株式・債券等資産価格のボラティリティに連動する金融商品を投資対象とする場合*があります。そうした金融商品は一般に当該資産を原資産とするオプション市場におけるインプライド・ボラティリティ を参照しますが、当該資産の変動やそれに対する市場参加者の思惑によって大きく変動することがあり、それを参照する金融商品の変動が基準価額にも大きな影響を与える場合があります。
* インプライド・ボラティリティとは、オプション価格から逆算される、市場参加者が想定する資産価格のボラティリティをいいます。
【流動性リスク】
取引所に上場されている投資信託証券を売却あるいは購入しようとする際に、また上場・非上場を問わず組入投資信託証券を通じて実質的に投資している資産を売却あるいは購入しようとする際に、買い需要がなく売却不可能、あるいは売り供給がなく購入不可能となるリスクがあります。例えば、市況動向や市場における流通量等の状況、あるいはファンドの解約金額の規模によっては、組入れている取引所に上場されている投資信託証券を、あるいは実質的に投資している投資対象を、市場実勢より不利な価格で処分しなければならないケースが考えられ、この場合にはファンドの基準価額の下落要因となります。また、組入投資信託証券の直接解約を申し込む場合、市場の流動性の状況によっては解約金の受け取りに遅延が発生し、その場合には、ファンドの負担により資金借入の必要が生じ得ます。
このように、換金の申込みの受付が中止となる可能性や換金代金の支払いが遅延する可能性があります。
※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

6/9

【月次レポート】

投資リスク《その他留意点》● 投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの資金移動等に伴う売買等が生じた場合などには、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
● 当ファンドの取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
● 当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
● 当ファンドに関連する法令・税制・会計等は、今後、変更される可能性があります。これに伴い、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
● 市況動向や資金動向等によっては、投資方針に沿った運用ができない可能性があります。
● 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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お申込みメモ
購
購入入単価

位 ・・・ 販売会社またはお申込みコースにより異なります。詳しくは、販売会社にご確認ください。
額 ・・・ 購入申込日の翌営業日の基準価額※ ファンドの基準価額は1万口当たりで表示されます。基準価額は委託会社または販売会社でご確認ください。
換金
単
位 ・・・ 販売会社が定める単位とします。詳しくは、販売会社にご確認ください。
換金価
額 ・・・ 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額
換金
代金 ・・・ 原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目以降に受益者にお支払いします。
申 込 締 切 時 間 ・・・ 原則として、営業日の午後3時以前で販売会社が定める時限までとし、当該受付時間を過ぎた場合の申込受付日は翌営業日となります。受付時間は販売会社によって異なる場合がありますので、販売会社にご確認ください。
購 入 ・ 換 金 ・・・ ニューヨーク、ロンドン証券取引所の休業日およびニューヨーク、ロンドンの銀行の休業日にあたる場合は、申 込 不 可 日申込みの受付を行いません。
換金制
限 ・・・ 投資信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込みには制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付 ・・・ 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、実質的に投資しているの中止および取消し
投資信託証券の解約または換金の中止ならびに当該投資信託証券の評価価額の算出・発表が予定された時間にできない場合、投資対象国における非常事態による市場閉鎖、その他やむを得ない事情があるときは、委託会社の判断により、購入・換金申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金申込みの受付を取消すことがあります。
信託期

繰上

償

決
収益

分課

税

関算

間 ・・・ 無期限（2013年4月2日設定）※ただし、一定の条件により繰上償還する場合があります。
還 ・・・ 委託会社は、受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合、または、この投資信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、もしくはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意の上、この投資信託契約を解約し、信託を終了させることができます。
日 ・・・ 毎年1月20日（ただし休業日の場合は翌営業日）
配 ・・・ 毎決算時（ただし休業日の場合は翌営業日）に、収益分配方針に基づき分配を行うことがあります。必ず分配を行うものではありません。
係 ・・・ 課税上は株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの対象ではありません。配当控除の適用はありません。

ファンドの費用《投資者が直接的に負担する費用》■ 購入時手数料
インターネットを通じたお申込みの場合、原則として購入時手数料はかかりません。販売会社営業員や金融商品仲介業者等の特定の担当者がいる場合、3.30％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が定める料率とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
■ 信託財産留保額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額に対して0.15％を乗じて得た額《投資者が投資信託財産で間接的に負担する費用》■ 運用管理費用（信託報酬）
運用管理費用（信託報酬）の総額は、(1)基本報酬額に(2)成功報酬額を加算して得た額とします。
(1)基本報酬額
計算期間を通じて毎日、投資信託財産の純資産総額に年0.22％（税抜0.2％）の率を乗じて得た額とします。
(2)成功報酬額
ハイ・ウォーターマークを超えた場合に、その超過額に13.20％（税抜12.0％）を乗じて得た額とします。
ただし、一計算期間につき、ハイ・ウォーターマークの1.10％（税抜1.00％）となる額を上限とします。
■ 投資対象とする投資信託証券における報酬
年0.14％程度
2024年1月末現在。今後、投資内容によりこの数値は変動します。
■ その他の費用・手数料
信託事務費用、監査報酬、印刷費用、売買委託手数料および外貨建資産保管費用等が支払われます。
※ 委託会社は、投資信託財産の規模等を考慮して、当該費用・手数料等の一部もしくは全てを負担する場合があります。
※ これらの費用・手数料等については、運用状況により変動するものであり、事前に料率や上限額を表示することができません。
*費用・手数料等の合計額は、保有期間や運用の状況などに応じて異なり、あらかじめ見積もることができないため表示することができません。
※ 詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「お申込みメモ」、「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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委託会社・その他の関係法人の概要■ 委託会社

楽天投信投資顧問株式会社（ファンドの運用の指図を行う者）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1724号
加 入 協 会 ： 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会■ 受託会社

三井住友信託銀行株式会社 （ファンドの財産の保管および管理を行う者）

販売会社
加入協会
商号等

登録番号

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本証券業
日本投資顧問 金融先物 第二種金融商協会
業協会
取引業協会 品取引業協会株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者
株式会社ＳＢＩ証券）

登録金融機関株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）

○

○

○

○

○

○

関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

ニュース証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第138号○

PayPay銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第624号○○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号○○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号

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○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号

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○

・ お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
・ 販売会社は今後変更となる場合があります。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞●当資料は楽天投信投資顧問が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
●ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。
●投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
●当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
●当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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