学部・研究科等の現況調査表
研究平成２０年６月
北見工業大学目

１．工学部・工学研究科次１-１

北見工業大学工学部・工学研究科

１．工学部・工学研究科
Ⅰ

工学部・工学研究科の研究目的と特徴・・１－２

Ⅱ

分析項目ごとの水準の判断

Ⅲ・・・・・・１－４

分析項目Ⅰ

研究活動の状況・・・・・１－４

分析項目Ⅱ

研究成果の状況・・・・・１－９

質の向上度の判断

・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ １ － 10

－1-1－北見工業大学工学部・工学研究科

Ⅰ

工学部・工学研究科の研究目的と特徴

１

工学部・工学研究科の研究目的
本学は「自然と調和するテクノロジーの発展を目指す」を教育研究のスローガンとし、「地域のニーズに応え、地域をリードし、地域の発展に貢献する」ことを基本目標として社会基盤分野に力を注ぎながら、バイオ・材料分野、エネルギー・環境分野、及び情報科学などの最先端の学問分野や学際領域における研究も推進している。さらに前記の４研究分野を中心に世界水準の研究成果を生み出す中で、寒冷地域の外国大学等とも国際的な研究連携の推進を進め、研究拠点となることを目指している。もって、「人を育て、科学技術を広め、地域に輝き、未来を拓く」とする本学の理念を達成し、関連する学界、産業界、地域社会及び国際社会の期待に応えることを目的としている。
２

工学部・工学研究科の特徴、特色
本学は平成 22 年に創立 50 年を迎え、まだ歴史が浅く、かつ６学科、入学定員 410 人と小規模ではあるが、地域の期待の大きな工業大学である。この間、平成９年度に大学院博士前期課程、後期課程を設置するなど、教育研究体制の整備を着実に図りつつ、我が国の経済発展のため産業界や地域の要請にも応えてきた。その際、大学の第一の使命は人材育成であるが、研究成果の社会還元も大きな課題である
のでこれらを想定しながら、これまで大学の規模、構成、及びその役割について自己改革を積極的に推進しつつ、組織改革を実施してきた。特に、地域との連携を図るため、地域共同研究センター、サテラ
イト・ベンチャー・ビジネス・ラボラトリー（SVBL）を設置する一方で、基盤的研究を推進するため機器分析センター及び未利用エネルギー研究センターを設置し、基礎と応用の両面から研究力の向上を図っている。このような流れの中で、本学の研究の特色を明確にするため、平成 16 年度の法人化を機会に４つの重点研究分野を設定した。すなわち、１）バイオ・材料科学分野、２）エネルギー・環境分野と、３）社会基盤分野、加えて、４）情報科学分野である。
３

研究の質の向上に関する基本的な目標
学術研究論文については、数多くの識者の眼に触れることが多くなるように、権威ある論文集にできるだけ多くの論文が掲載される必要があるので、それぞれの科学技術分野で特にインパクトファクター（IF)の高い論文集への掲載を目指している。その理由は、たとえ優れた内容を持つ論文であっても、他者の眼に触れ評価される機会が少なければ、結局それは実質的に埋もれた存在にしかならないからである。また、知的財産による社会還元も関連産業界から高い評価がなされることから、本学としての知的財産の保有を増進するため、論文投稿前の特許申請も積極的に進めている。同時に、これらの研究成果は関連学術団体等から学会賞などとして評価されることもあり、授与される賞の設立趣旨や有している性格によってその重みは一律ではないが、一般論として受賞対象となった研究は高く評価されることから、これも研究進展上の目標とすべき指標となる。更に加えて、これらの研究力量を高める条件には、高度研究設備の充実も必要であるため、大型科学研究費補助金の獲得やその他の競争的外部資金の獲得による設備充実の組織的取組も重要であり、このことも、研究成果の活力を表す指標となる。
〔想定する関係者とその期待〕
本学は、我が国最北の寒冷地で豊かな自然に恵まれた環境にあるため、その立地条件を生かす意味で寒冷地をキーワードとし、｢自然と調和するテクノロジーの発展を目指す｣を教育研究上のスローガンとして掲げて、地域に根ざし、地域に貢献することをモットーとしてきた。このことはオホーツク地域を始めとした北海道民全体の期待に応えるためのものである。
同時に、世界の先進都市の多くは寒冷地に位置しており、そのような環境下で幾多の最先端の科学技術が開発され、改良が重ねられていることも事実であり、本学の位置する寒冷でクリーンな立地条件は、先端的な科学技術の高度化を目指す上で、ふさわしい環境にあるとも言える。そこで本学は、寒冷地を－1-2－

北見工業大学工学部・工学研究科
キーワードとし、それに根ざしつつも、同時に、エネルギー・環境、バイオ・材料、情報科学、社会基盤等の分野で教育と研究の実績を重ね、その先端的な研究成果も世界に発信することで、国内外から高い評価を得てきた。その結果として、このような研究成果を広く社会に還元する意味でも、本学大学院修了者への求人数も全国からますます増加し、より先端的で高度な技術者を必要とする企業や研究所等の関係者の期待は大きい。以上のことにより本学は、地方区への貢献を絶えず念頭に置きながら、全国区の先端的な企業の期待に応え、世界区の研究成果の発信を目指している。

－1-3－

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Ⅱ

分析項目Ⅰ

分析項目ごとの水準の判断

分析項目Ⅰ 研究活動の状況(１)観点ごとの分析
観点 研究活動の実施状況(観点に係る状況)
最初に、本学教員が発表した査読付き学術研究論文の年間発表件数に着目すると、表１（共著論文の重複カウントは無し）に示されているように、平成 16 年度 179 編に対して、平成 17 年度 181 編、平成18 年度 151 編、平成 19 年度 151 編と、教員一人当たりの論文数は年 1.0 編程度の推移となっている。
平成 16 年に日本経済新聞がまとめた大学工学部研究力調査によれば、論文数ヒストグラムの最大値は0.5～1.0 編未満であることを考えると、この数値自体は大学工学部の標準値と思われる。一方本学では、平成 16 年度から、インパクトファクター(IF)の数値とともに、国際会議プロシーディングス論文の発表件数も研究評価要素の中に取り入れた。その結果、国際会議プロシーディングス発表件数に着目すると、表２に示されているように、平成 16 年度 135 件、平成 17 年度 149 件、平成 18 年度 148 件、
平成 19 年度 138 件となっており、法人化を契機に増加していることがわかる。
表１

表２

学術論文の発表件数
学科等
15 年
機械システム工学科
28
電気電子工学科23
情報システム工学科
11
化学システム工学科
24
機能材料工学科
25
土木開発工学科
34
共通講座
7センター等4合計156

16 年23329244336
111
179

17 年
322712173741
123181

18 年
31241621282362151

19 年
21201218
2439
125151

合計
135126
60
104
157
173
48
15818

17 年
1132
1922223744149

18 年
1733
2316
1340
43148

19 年
1926
20
820
34
74138

合計

国際会議・Proceedings の発表件数
学科等
機械システム工学科
電気電子工学科
情報システム工学科
化学システム工学科
機能材料工学科
土木開発工学科
共通講座
センター等
合
計

15 年
1420
12816
2204
96

16 年
133627
1210
35
20135

74147
101
66
81168
1715666

一方、研究活動の活力を表す一つの指標として、科学研究費補助金等の外部資金の採択状況に着目す
ると、図１に獲得金額が、図２に獲得件数が示されているように、科学研究費補助金は法人化移行時の
平成 16 年度に 41 件、金額で 66,430 千円であったが、その後着実に増加し、平成 18 年度は 43 件、139,990千円（110％増）、平成 19 年度は 44 件、148,940 千円（124％増）となっており、この面での研究活動の実績は、着実な向上を示していることがわかる（資料１：科研費採択率向上のためのセミナー実施案内）。

－1-4－

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分析項目Ⅰ

図 1 外部資金の獲得金額

図 2 外部資金の獲得件数

また共同研究の受入状況も、平成 16 年度に 83 件、102,026 千円であったが、平成 17 年度 90 件、108,223千円、平成 18 年度 91 件、114,024 千円、平成 19 年度 100 件、108,129 千円と着実に増加しており、教員一人当たりの共同研究実施件数は平成 17 年度において 0.58 件（資料２：平成 17 年度共同研究実施件数ランキング）であり、全国の理工系国立大学法人の中でトップクラス（３位）に位置している。なお、平成 19 年度における本学の値は、教員一人当たり 0.65 件となっている。
ここで特に注目すべき点は、本学が実施した共同研究の対象企業等の 40％以上は本学の位置するオホーツク圏にあり、道内全域まで区域を広げるとその対象は 60％を超える点にある（資料３：共同研究の推移）。このことは、本学が地域貢献を特色とする大学（資料４：日経グローカル調査）として、その役割を十分果たしていることを示すものである。また、共同研究の実績を別な観点から見ると、相手企業の規模としては道内中小企業が多く、全体の 29％を占めており、反面、道外大企業との共同研究は 20％である（資料５：19 年度共同研究受入実績）。従って、この点でも地域に輝く存在として、地元の中小企業のニーズに地道に応えているといえる。
一方受託研究に目を転じて、平成 17 年度から JST が新たに公募を開始した「シーズ育成試験・シーズ発掘試験」について見ると、平成 17 年度４件の採択数が、平成 18 年度は７件、平成 19 年度は 14件と大きく増加している。これを受託研究の総額で見ると、表３に示されているように、平成 16 年度
12 件 23,937 千円、平成 17 年度 15 件、42,475 千円、平成 18 年度 20 件、97,795 千円、平成 19 年度 31－1-5－北見工業大学工学部・工学研究科

分析項目Ⅰ

件 134,406 千円と、顕著に増大している。また、奨学寄附金を含めた外部資金全体の獲得状況で見ても、
表４からわかるように、平成 16 年度に 234 件、291,640 千円であったが、平成 17 年度 215 件、308,010千円、平成 18 年度 234 件、423,740 千円、平成 19 年度は 246 件、438,802 千円と、やはり着実に増加しているのがわかる。
表３ 受託研究の受入金額及び件数
件数(件)
金額(千円)

15 年度
1326,14416 年度1223,937

17 年度
1542,475

18 年度
2097,795

19 年度
31134,406

表４ 奨学寄附金も含めた外部資金全体の獲得状況
15 年度
16 年度
17 年度
18 年度
19 年度
件数(件)
231234215
234
246
金額(千円)
270,649
291,640
308,010423,740
438,802
他方、知的財産としての特許関係について着目すると、表５に示されているように、法人化後に職務発明届け出のあった件数は、平成 16 年度 15 件、平成 17 年度 21 件、平成 18 年度 22 件、平成 19 年度
14 件となっており、本学に帰属されている件数は法人化前の２件（国＝大学）から、法人化後には 64件となっている。その具体例として権利化された特許件名を明示すると、表６の通りであり、実用新案になったものは表７に、商標登録されたものは表８に示されている。これらのことより、大学が保有する知的財産に関する教員の問題意識は、法人化を契機として格段に向上してきたことがわかる。
以上のこととは別に、本学の研究活動の実施状況の活力を表す他の指標として、学会賞等の受賞実績に着目すると、法人化後の受賞数は平成 16 年度７件、平成 17 年度１件、平成 18 年度６件、平成 19年度５件となっている（資料６：学会賞等受賞一覧）。
表５帰 属大学－－－－

個人
510612－

132

21－

20

大学の単独出願 ５件
1 企業等との共同出願 １３件（分割１件）
権利譲渡 ３件

22－

21

大学の単独出願 ８件
1 企業等との共同出願 ８件（手続中１件）
権利譲渡 ５件

10

大学の単独出願 ２件
企業等との共同出願 ７件（手続中３件）
3
権利譲渡 １件
未審査 １件

6440度

職務発明届出件数

平成１２年度
平成１３年度
平成１４年度
平成１５年度510713

平成１６年度

15

平成１７年度

平成１８年度年

職務発明届出件数

平成１９年度

14計107国00
1
1－2－1-6－

備考大学の単独出願 ６件
企業等との共同出願 ７件

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分析項目Ⅰ

表６ 法人化（平成 16 年度）以降、権利化（特許となった）件数：10 件
No件

名登録日

登録番号

1

音響情報の抽出方法，表現方法及び抽出した音響情報に基づいた合成音波の生成法

平成 17 年 6 月 3 日

特許第３６８２５３９号

2

建造物の健全度診断装置

平成 17 年 7 月 8 日

特許第３６９４７４９号

3

タマネギを利用した機能性食品

平成 17 年 7 月 15 日

特許第３６９７５２４号

4結晶質複相水素透過合金および結晶質複相水素透過合金膜

平成 17 年 12 月 16 日

特許第３７４９９５２号

5複相水素透過合金および水素透過合金膜

平成 17 年 12 月 16 日

特許第３７４９９５３号

6

結晶質複相水素透過合金および水素透過合金膜

平成 18 年 11 月 24 日

特許第３８８２０８９号

7

溶射用複合ワイヤ製造装置

平成 19 年 2 月 9 日

特許第３９１２６７９号

8

コンクリート構造物の診断システム及び診断方法

平成 19 年 7 月 13 日

特許第３９８１７４０号

9

炭素繊維の製造方法

平成 19 年 9 月 7 日

特許第４００６５１６号

10

溶射材料及び溶射皮膜

平成 20 年 2 月 15 日

特許第４０８１４８１号

表７ 法人化（平成 16 年度）以降、実用新案登録となった件数：１件
No件

1

スコップ等の補助具

名

登録日

登録番号

平成 18 年 8 月 23 日

登録第３１２５３６３号

表８ 法人化（平成 16 年度）以降、商標登録となった件数：２件
No12観点

名称

登録日

登録番号

雪まりも区分：第３０類
指定：和菓子区分・指定

平成 20 年 1 月 23 日

第４３４９１１７号

雪まりも

区分：第３０類
指定：
菓子及びパン，アイスクリーム用凝固剤，家庭用食肉軟化剤，ホイップクリーム用安定剤，食品香料（精油のものを除く。），茶，コーヒー及びココア，氷，調味料，香辛料，アイスクリームのもと，シャーベットのもと，コーヒー豆，穀物の加工品，アーモ
ンドペースト，ぎょうざ，サンドイッチ，しゅうまい，すし，たこ焼
き，肉まんじゅう，ハンバーガー，ピザ，べんとう，ホットドッグ，ミートパイ，ラビオリ，イーストパウダー，こうじ，酵母，ベーキン
グパウダー，即席菓子のもと，酒かす，米，脱穀済みのえん
麦，脱穀済みの大麦，食用粉類，食用グルテン

平成 20 年 1 月 23 日

第５０６６５８１号

大学共同利用機関、大学の全国共同利用機能を有する附置研究所及び研究施設においては、共同利用・共同研究の実施状況(観点に係る状況)
該当なし－1-7－北見工業大学工学部・工学研究科

分析項目Ⅰ(２)分析項目の水準及びその判断理由(水準) 期待される水準を上回っている(判断理由)
教員１人当たりが発表した査読付きの学術研究論文の件数自体は、全国の大学の工学部から見て標準的な値で推移していると思われるが、表２で見たように、法人化後、国際会議プロシーディングス論文は明らかに増加している。また研究活力を表す一つの指標として、科学研究費補助金を含めた外部資金の獲得状況に着目すると、特に受託研究の伸びが顕著であり、この面から見た研究活動力は、法人化後着実に増大している。同時に、研究活動の成果に伴う知的財産としての特許に着目すると、本学帰属の件数は法人化を契機として顕著に増加している。更に、第三者からの注目度の指標として、学会賞等の受賞に着目しても、各種の表彰・受賞の件数は堅調に推移している。以上のことから、本学の研究実績は期待される水準を上回っていると判断される。

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分析項目Ⅱ

分析項目Ⅱ 研究成果の状況(１)観点ごとの分析
観点 研究成果の状況(大学共同利用機関、大学の全国共同利用機能を有する附置研究所及び研究施設においては、共同利用・共同研究の成果の状況を含めること。)(観点に係る状況)
本学が学内資源を重点的に配分することとした４重点研究分野、すなわち①エネルギー・環境部門、②バイオ・材料科学部門、③情報科学部門、④社会基盤部門の各部門においては、それぞれが本学の研究目標・研究計画に沿って研究活動を実施するとともに、競争的外部資金の導入にも積極的に取り組む中で、着実に研究業績を上げている。
その具体例としていくつかの事例を挙げると、研究業績リスト（Ⅰ表）に掲げた業績の中で、IF の特に高い専門誌に掲載された研究論文としては、Nature（IF = 26.68）に掲載された「High-resolutionrecord････」（Ⅱ・Ⅳ表:業績番号 07-01-1003）と、Astronomical Journal（IF =5.841）に掲載された「Likelihood-based････」（Ⅱ・Ⅳ表:業績番号 07-01-1006）の２件が挙げられる。また、研究成果が特許取得や実用化に結実した研究業績例としては、「高機能病院････」（Ⅱ・Ⅳ表:業績番号 07-01-1001）
や、「EDLC 蓄電装置････」（Ⅱ・Ⅳ表:業績番号 07-01-1024）、「コンクリート構造物の診断････」（Ⅱ・Ⅳ表:業績番号 07-01-1029）、「Hydrogen permeation････」（Ⅱ・Ⅳ表:業績番号 07-01-1033）および「Highhydrogen permeability････」（Ⅱ・Ⅳ表:業績番号 07-01-1034）、「タマネギの加工食品････」（Ⅱ・Ⅳ表:業績番号 07-01-1036）および「ハマナス類の花弁････」（Ⅱ・Ⅳ表:業績番号 07-01-1037）の計７件が挙げられる。他方、「ハマナス類の花弁を用いた抗酸化剤及びビタミンＣ安定化剤」は本学発の地域特色ある研究として、ベンチャー企業化されている。
観点を変えて、国内外の学会、講演会、あるいは研究集会において招待講演や基調講演につながった
比較的高い IF を有する研究業績としては(IF=4.1)、「A multiscale approach････」（Ⅱ・Ⅳ表:業績番号 07-01-1020）があり、これは、科研費補助金特定領域研究（巨大ひずみが開拓する高密度格子欠陥新材料）の一部ともなっている。
さらに受賞の側面に言及すると、｢Determination of Flow････｣（Ⅱ・Ⅳ表:業績番号 07-01-1023）はその実用上の価値が顕著なことから文部科学大臣賞を受賞し、「Insulation Properties of････」（Ⅱ・Ⅳ表:業績番号 07-01-1025）は電線へ雪氷附着障害を克服する研究としてその実用性が高く評価され、電気協会から澁澤賞を授与されており、「Hydrogen permeation････」等（Ⅱ・Ⅳ表:業績番号 07-01-1033、07-01-1034）は、高純度の水素を精製できる水素透過合金を発見したものとして、その先駆的学術的価値と、クリーンな水素製造を可能とする実用性、及び経済的価値が高く評価され、本多フロンティア賞の授与につながっている。

(２)分析項目の水準及びその判断理由(水準) 期待される水準にある(判断理由)
学科・研究科等を代表する優れた研究業績リスト（I 表）では、本学に所属する 154 人(平成 19 年４月現在)の教員のうち、23 人（15％）程度（複数の業績を含む）の教員がＳまたは SS 以上の業績を挙げたとしたが、その中のいくつかについては前項の｢観点ごとの分析｣において簡単に説明したように、そのいずれもが、高い IF、学会や国際会議での招待講演・基調講演、あるいは特許、または受賞等の第三者的指標のいくつかによって、その水準が客観視できるものである。それ故、これらの指標から判断して本学の研究成果の水準は期待される水準にあると判断できる。

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Ⅲ

質の向上度の判断①事例１「科学研究費補助金の採択状況」(分析項目Ｉ)(質の向上があったと判断する取組)
科学研究費補助金の採択総額を例に、平成 16 年度と平成 19 年度を単純比較すると、124％の増加となっており、このような資金面から研究活力を評価すると、その質は着実に向上している。これは、研究実績に基づいて研究申請が的確になされていることによるものであり、科学研究費補助金の審査委員から、それまでの実績と研究遂行能力が高い評価を受けているものと判断される。
②事例２「外部資金獲得総額の着実な増加」(分析項目Ｉ)(質の向上があったと判断する取組)
競争的外部資金や寄付金を含む外部資金の獲得総額をみると、平成 16 年度と平成 19 年度の比較では50％の増加となっており、本学の研究活動の水準や質の高さへの社会的評価が上昇し、関係各企業や団体等からの期待に応えていると判断される。
③事例３「論文引用回数やインパクトファクターの高い論文への掲載」(分析項目Ⅱ)(質の向上があったと判断する取組)
インパクトファクターの高い論文誌に掲載された論文の中には、引用回数が 100 件を超えるものもあり（Ⅱ・Ⅳ表:業績番号 07-01-1003）、学術的インパクトと共に、研究の質の高い学術論文が公表されている。ここで、最も高いインパクトファクターを有する学術雑誌としては Nature（IF=26.68）がある。
④事例４「特許件数の増加」（分析項目Ⅱ）(質の向上があったと判断する取組)
知的財産としての特許関係について、表５に示されているように、法人化後に職務発明届け出のあった件数は、平成 16 年度 15 件、平成 17 年度 21 件、平成 18 年度 22 件、平成 19 年度 14 件となっており、本学に帰属されている件数は法人化前の２件（国＝大学）から、法人化後には 64 件となっている。また表６の具体例が示すように、その内で権利化された特許件数は 10 件となっており、大学が保有する知的財産に関する教員の意識は、法人化を契機として格段に向上しているといえる。

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