温泉科学（J. Hot Spring Sci.），66，168-178（2016）
日本温泉科学会第 69 回大会

特別講演

ニオス湖ガス災害─原因の解明と防災対策─
日 下 部

実1）

（平成 28 年 12 月 23 日受付，平成 28 年 12 月 26 日受理）

Lake Nyos Gas Disaster ; Its Cause andPreventive Measures for Recurrence
Minoru Kusakabe1）
要旨1980 年代半ばにカメルーン（中央アフリカ）にある火口湖のニオス湖およびマヌーン湖で発生したガス災害について，1986 年以来継続的に行われてきた現地調査の結果に基づいて，原因は湖に過度に蓄積したマグマ性 CO2 の噴出（湖水爆発）であることが明らかになった．
原因が解明されたことを受けて，防災対策としてガス抜きが行われ，その結果，現在は両湖ともガス濃度が低下し，湖水爆発が近未来に再発する恐れはないと判断される．しかし，マグマ性 CO2 ガスが現在も湖に供給され続けていることが分かっており，湖水爆発再発の可能性があり得ることが指摘された．このような状況がある以上，今後とも，両湖のモニタリングを欠くことはできない．

I． は じ め に
中部アフリカ西岸には大西洋のギニア湾から内陸に向かって，カメルーン─ナイジェリア国境沿いに南西一北東方向にのびるカメルーン火山列がある（図 1）．この火山列は地質学的に非常に若い
アルカリ玄武岩を主体とする火山群からなる．この火山列の走るカメルーン西北部には 39 の火口湖が点在する．1986 年 8 月にカメルーンで発生したガス災害は，それまでに知られていない全く新しいタイプの自然災害であった．ニオス湖という火口湖から突如として大量のガスが噴き出し，周辺の住民 1,746 人と多数の家畜の命を奪ったのである．想像を超えたこの災害はマスコミに大きく取り上げられるとともに，世界中の地球科学研究者の関心を呼んだ．発生直後は原因がはっきりしないまま，様々な説が流布した．この事件のちょうど 2 年前の 1984 年 8 月にも，ニオス湖の南東
100 km にあるマヌーン湖（やはり火口湖）で，小規模ながらニオス湖事件と状況の酷似したガス事
故（死者 37 人）が発生していた．本稿ではニオス湖とマヌーン湖で起こったガス災害の化学的知1)168

富山大学理学部 〒930-8555 富山県富山市五福 3190．1）Faculty of Science, University of Toyama, 3190,
Gohuku, Toyama-city, Toyama, 930-8555

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図 1 カメルーン，カメルーン火山列（黒い塗りつぶし）およびニオス湖・マヌーン湖（赤印）の地理的位置．この図は Kamtchueng et al.（2015）の図 1 を借用した．また Kusakabe（2017）にも使用されている．

見をまとめて述べることにする．その後の研究の過程で，湖からガスが噴出する現象に対して「湖水爆発」（英語では“limnic eruption”）という言葉が用いられるようになった．ここでもこの言葉を用いる．湖水爆発直後の現地における状況は日下部（2010）および Kusakabe（2017）にまとめられている．
ニオス湖はプレカンブリア紀の基盤花崗岩を貫いて噴出した玄武岩火山活動によって生じた火口
湖（マール）である．最後の活動は地質学的には～8000 年前ときわめて若い（Aka and Yokoyama,2013）．同湖は次のような特徴を持つ．表面積は 1.58 km2，体積は 0.15 km3 の小さな湖であるが，深さは 209 m のバケツ状構造を持つ．最近の化学的・物理的状況は Kusakabe et al.（2008）およびKusakabe（2017）にまとめられている．図 2 に 1986 年から 2000 年初頭までのマヌーン・ニオス両湖の電気伝導度プロファイルを示した．
（1）湖水は化学成層しており，上下混合のある表層部（LayerI），溶存物質が漸増する中層部（Layer II），比較的変化の少ない深層部（Layer III），および電気伝導度が急増する底層部（Layer IV）に分けられる．表層部以外は嫌気的（無酸素）である．
（2）溶存物質の中では溶存 CO2 および HCO3－イオンが圧倒的に多く，陽イオンは Fe2+, Mg2+, Ca2+ が卓越する．水温，溶存イオンおよび溶存 CO2 濃度は電気伝導度（図 2）と同様な深度分布を示す．
（3）後述するように，炭素同位体比（13C/12C 比）およびヘリウム・アルゴン同位体比（3He/4He 比，40Ar/36Ar比）測定から，溶存 CO2 ガスはマントル起源であり，玄武岩マグマから供給されていることが分かっ
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図 2 マヌーン湖（左側）とニオス湖（右側）の典型的電気伝導度プロファイル．データはそれぞれ 2003
年および 2001 年に得られた（Kusakabe et al., 2008）．電気伝導度は 25℃での値に規格化してある．
この図は Kusakabe（2017）に使用されている．

ている（Kling et al., 1987, Sano et al., 1987, Kusakabe et al., 1989）．（4）1986 年以来，底層の水温，
溶存イオン濃度および溶存 CO2 濃度が，いずれも，有意にかつ着実に増加し続けてきた（図 2 お
よび Kusakabe et al., 2008, Kusakabe, 2017）．マヌーン湖はニオス湖より規模が小さいものの，基本的にはニオス湖と同じ化学的・物理的特徴を有する．これらの湖では湖底から二酸化炭素を多量に含む塩濃度の高い温水がいわば温泉水として湧出していると思われる．（5）湖水爆発の原因として，長期間にわたって湖底から炭酸泉の形で供給された二酸化炭素が高濃度で底層水に過度に蓄積し，ある深さで飽和濃度を超えたために気相として遊離し，一挙に噴出したと考えられる．この一連のプロセスおよびメカニズムは Kozono et al.（2016）Kusakabe（2015）および Kusakabe（2017）
により考察が加えられている．
（6）両湖とも，溶存 CO2 量が 1986 年以降も増加し続けていることから湖水爆発の再発が危惧され，防災対策として 2001 年頃から人為的なガス抜き工事が開始された．
本稿では，上記の項目について現在までに得られた知見をまとめた．この研究は，災害原因の究明，それに基づく防災対策の提言，防災事業の実施，国際共同研究へと発展し，「問題解決型地球化学」として特筆される．

II． CO2 ガスの起源
すでに述べたようにニオス湖とマヌーン湖の深層水の CO2 濃度は非常に高い．この CO2 の起源を知るために炭素同位体比（13C/12C 比または δ13C）とヘリウム同位体比（3He/4He 比）とアルゴン同位体比（40Ar/36Ar 比）を測定した．その結果を図 3 に示した（Data from Nagao et al.,（2010））．
深層水から分離・回収した CO2 ガスの δ3C 値はニオス湖で－3.4‰，マヌーン湖で－6.8‰であり，マ
グマ起源を示唆した．深層水の 3He/4He 比および最大の 40Ar/36Ar 比は，ニオス湖でそれぞれ～5.7 Ra
および 610，マヌーン湖で～3.7 Ra および 480 であった（Ra は大気ヘリウムの同位体比 3He/4He＝
1.4×10－6 に対する相対比を表す）．大気の値に比べると両比とも十分に高い．上部マントル起源の
MORB ガス中の 3He/4He 比は～8±1 Ra（Graham, 2002），40Ar/36Ar 比は＞1650（Barfod et al., 1999）
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であることが知られている．ニオス湖とマヌーン湖の値はこれらのマントル起源ガスの値より低い
が，ニオス湖下部の上部マントルは 206-208Pb, 143Nd, 87Sr, 235-238U など放射性起源の同位体に富んでおり，そのため，そこで発生するニオス湖火山および周辺火山を形成したマグマの 3He/4He 比は
MORB の値より低い（Aka et al., 2004）．また，両湖に供給されている“温泉水”の起源はガス成分を
除 い て 地 下 水 で あ る か ら（Kusakabe et al., 1989,
Kamtchueng et al., 2015），地下水に溶け込んでいた大気起源の He や Ar の寄与のためにマントル起源ガスの 3He/4He 比や 40Ar/36Ar 比がさらに低められる結果になったものと考えられる．

III． CO2 の蓄積とガス抜き
ニオス湖とマヌーン湖では 1986 年以来，ほぼ継続的に溶存 CO2 濃度のプロファイルが計測されてきた．図 4 に 1986 年からガス抜き開始（2000 年代初頭）までの両湖の溶存 CO2 濃度プロファイルを示した．この図から，深層水の CO2 濃度が時間とともに高くなっていること，かつ，深層水の厚みが増してきたことが分かる．これらの増加は湖底から供給されている炭酸泉が底層部分に付け加えられつつあることを示している．マヌーン湖では 2001 年に深度約 55 m での CO2 濃度がその深さにおける CO2 飽

図 3 ニオス湖およびマヌーン湖に溶存するガ
ス中のヘリウム同位体比（3He/4He）とアルゴン同位体比（40Ar/36Ar ）の関係．3He/4He
比は大気ヘリウムの同位体比（＝1.4×10－6）に対する相対値（Ra）で表示してある．測
定点は深層水が示唆するマグマ性ガスと大気との混合曲線上にのる．炭素同位体比（δ13C, VPDB を基準）も図中に示した．希ガスのデータは Nagao et al.（2010）による．

図 4 マヌーン湖（左，1986⊖2003）とニオス湖（右，1986⊖2001）における溶存 CO2 濃度プロファイルの時間的変遷．25℃での CO2 飽和曲線が点線で示してある．Kusakabe et al.（2008）の図 4 および 9を色別に描き直した．マヌーン湖では 2001 年ころに深さ約 55 m 付近の CO2 濃度が飽和に近いことに注意してほしい．この図は Kusakabe（2017）にも使用されている．

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和濃度にきわめて近づいていることが分かった（図 4a）．2001 年までの深層水の厚みの増加速度を考えると，その後，数年以内に CO2 濃度が飽和曲線を超過して発泡（ガスバブルの発生）が始まることが予想された．発泡はおそらく湖水爆発を誘発するであろうから，これを避けるためにマヌー
ン湖のガス濃度を低下させる必要があった．2000 年からガス抜き対策プロジェクトが開始され，2001 年にはニオス湖に，2003 年にはマヌーン湖にガス抜きパイプが設置された（Halbwachs et al.,
1993, 2004）．湖底ぎりぎりの深さまで直径 15 cm のプラスチックパイプを挿入し，パイプ内部の水

図 5 ガス抜きパイプから吹き上がる深層水の写真．ニオス湖の噴水の高さは2001 年に 45 m に達した．マヌーン湖では 2004 年 1 月に 8 m であった．
パイプの取水深度は，それぞれ，203 m と 73 m.

図 6 ガス抜き進行中のマヌーン湖（左，2003⊖2014）とニオス湖（右，2001⊖2014）における溶存 CO2 濃
度プロファイルの時間的変遷．25℃での CO2 飽和曲線が点線で示してある．Kusakabe et al.（2008）の図
5 と 11 に 2011 年以降のデータ（大場，私信）を追加し年ごとに色分けで示した．マヌーン湖では 2012 年
以降，深層水の CO2 濃度が上昇に転じ，ガスの蓄積が再開したことを示している．ニオス湖では最深部のCO2 濃度が，今，150 mmol/kg にまで減少した．この図は Kusakabe（2017）にも使用されている．

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を吸い上げると CO2 濃度の高い底層水がパイプ内部を上昇する．一定の深さまで底層水が上昇す
るとパイプ内部で飽和が達成し，発泡が始まる．発泡により密度が劇的に低下する結果，ガスと水からなる 2 相流がパイプ出口から勢いよく噴出する．図 5 はガス抜き開始当時の見事な噴水の様子を示す．温泉の掘削でよく使われる“ガスリフト”の応用であるが，カメルーンの湖の場合，底層水に含まれる CO2 そのものが水をリフトさせるポテンシャルなので，外部からエネルギーを持ち込む必要がなく，底層水の CO2 濃度が高い限りガス抜きは継続する．この作戦はうまく行き，両湖の CO2 量を減らすことに成功した．ガス抜き開始以降 2014 年までの両湖の溶存 CO2 濃度プロファ
イルを図 6 に示した．この図から，CO2 プロファイルは順調に低下（達磨落としのように下方にシフト）し，かつ最深部での CO2 濃度も大きく低下したことが分かる．その結果，噴水の高さも著しく低下した．2011 年のマヌーン湖では最高 CO2 濃度は約 70 mM/kg にまで低下し，ガス抜きパ
イプはそのガスリフト機能を停止した．その結果，2012 年，2013 年，2014 年には最深部におけるCO2 濃度は増加に転じ，高 CO2 濃度層の厚みもわずかに増加している．このことから，今も湖底からのマグマ性 CO2 の供給が続いていることが確認された．将来における湖水爆発再発の可能性を示唆する観測結果である．しかし，湖水爆発が起こったとしても災害に至るような危険性は溶存しているガスの全量に依存する．
現在の状況から判断すると，マヌーン
湖における湖水爆発再発の可能性は今は低いと判断される．
図 7 は 1986 年以降 2014 年までの両湖における全溶存 CO2 量の経年変化を示している．ガス抜きが開始されるまでは両湖とも全溶存 CO2 量が着実に増加しており，その増加速度から，湖底に供給される CO2 量はマヌーン
湖 で 8.4 Mmol/yr, ニ オ ス 湖 で 0.12
Gmol/yr と 推 定 さ れ た（Kling et al.,2005, Kusakabe et al., 2008）．上に述
べたように，2010 年以降，ガスリフ
ト機能が停止したマヌーン湖では底層での溶存 CO2 量が有意に増加しており，増加速度はガス抜き前のそれを下回っていると思われるが，CO2 の供給が続く限り湖水爆発の再発が懸念される．この懸念を完全に払拭するためにはマヌーン湖の底層水を除去すべきで，ガスリフト機能によらない底層水除去システムが提案され，実行された（Yoshida et al., 2010, 2016）．このシス
テムはガスリフト機能の停止したパイ

図 7 マヌーン湖（a）およびニオス湖（b）における全溶存 CO2
量の時間的変遷．Kusakabe et al.（2008）の図 6 と 12 に2011 年以降のデータを追加した．青のマークはガス抜き前のものを，赤のマークはガス抜き進行中のものを示す．マ
ヌーン湖では 2011 年以降，全溶存 CO2 量が明らかに増加している．増加速度は～4.8 Mmol/yr と見積もられる．これはガス抜き前の CO2 recharge（8.4 Mmol/yr）より少な
いが，より正確な見積もりには更なる観測を要する．ニオ
ス湖では 20011 年に 2 本のガス抜きパイプが追加されてガス抜き速度が増加し，今後，数年以内に全溶存 CO2 量が極小化すると思われるが，その後はマヌーン湖で見たようなガス量の増加が予見される．この図は Kusakabe（2017）にも使用されている．

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プを利用し，その中に太陽発電を電源とするロータリーポンプを組み込み，常に（昼間だけ）底層
水を汲み出す仕掛けである．カメルーンの遠隔地のような電源の得にくい場所に適した防災設備ということができる．図 7 から分かるように，ニオス湖における全溶存 CO2 量も着実に減少しており遠からず（～2020 年？）溶存ガス量は極小になると予想されるが，ここでもマヌーン湖で観測されたようにガス抜き機能の停止とマグマ性 CO2 の継続的供給に伴い，溶存 CO2 量の増加が予見される．したがって，ガスリフト機能の停止後のニオス湖にも太陽発電を利用した底層水除去シス
テムの設置が強く望まれる．

IV． 湖水爆発のメカニズム
湖水爆発のメカニズムについては災害直後から様々なアイデアが提出されてきた．例えば，急斜面の湖岸でのがけ崩れが湖水爆発を引き起こした（Sigurdsson et al., 1987, Kling et al., 1987），非常に浅い部分での CO2 ガスの過飽和が発生した（Tietze, 1987），全層が CO2 ガスに飽和した（Kanari,1989），CO2 に関して過飽和状態になった表面の密度躍層部分（約 23 m 深）から発泡が開始し，徐々により深い部分の水を巻き込んで大規模な湖水爆発に至った（Evans et al., 1994），災害発生直前に大量に降った低温の（したがって密度が高い）降水が沈み込んで，CO2 ガス濃度の高い中層水を追い出した（Giggenbach, 1990），などがある．筆者は“自発的湖水爆発説”の立場をとっている（Kusakabe, 2015, 2017）．その根拠は図 4 にある．湖水爆発が起きるためにはどこかの深さで飽和溶解度に達している必要がある．CO2 に富んだ溶液が湖底から供給され続けられれば，ある深さでのCO2 濃度プロファイルが“自然に”かつ“いつのまにか”飽和溶解度曲線に達する．これに近い状況がマヌーン湖で実際に観測されている（図 4）．しかし，
CO2 濃度が飽和溶解度を超えたからといって，直ちに湖水爆発が発生するとは限らない．過飽和の，いわば“臨界”状況を作り出す“何らかの過程”が必要である．何らかの過程は飽和している CO2 層を上方に持ち上げるようなプロセスならば何であってもよい．例えば，がけ崩れに伴う深層水の押し上げ，低温表面水の潜り込み，表面からの外力（例えば，
強風）によって生じる内部波の振動，などが考えられる．Kozono et al.（2016）は，飽和した層から CO2の泡が発生した場合，泡がプルームとなって高い流速を維持したまま表面に達することができることをコンピューターによる数値計算により再現した．つまり，“自発的”湖水爆発のモデリングである．ニオ
ス湖とマヌーン湖の場合，恐らくは一定 CO2 濃度（ニオス湖では～350 mmol/kg, マヌーン湖では～155 mmol/kg）の溶液が湖底から継続的に供給され，その濃度を持った層が厚みを増しつつ上方に向かって成長したと考えられる．この様子を図 8 に模式的に示した．1986 年 11 月（湖水爆発直後）の CO2 プ
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図 8 “自発的湖水爆発説”のモデル図．湖水爆発が発生する前の CO2 プロファイルを“Before 1986”として示した．1986 年の湖水爆発（process 1）の後は“Nov. 1986”のプロファイルになった．その後，実際に観測されたように，湖水の CO2 濃度は高まり続け（process 2）2001 年 1 月のプロファイ
ルになった．もし，CO2 の供給速度が 0.12
Gmol/yr のまま不変であれば（process 3），
おおよそ 120 年後に“Before 1986”のプロファイルが再現し，約 100 m の深さで飽和になり“湖水爆発”が再発するかもしれない．この図は Kusakabe（2017）の図 30 を採録した．

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ロファイルを出発点とすると，15 年後の 2001 年にはプロファイルに示されるように深層水の CO2
濃度が高くなり，かつ深層水の厚みが増したことを示している（プロセス 2）．CO2 濃度が～350 mmol/kg の溶液が供給され続けたとすると，この濃度の Layer III の厚みが増し続け，ついには，その上端が約 100 m の深さで飽和溶解度曲線に接する状況が生じるであろう（プロセス 3）．この後は上に述べたように湖水爆発の発生（プロセス 1）に至る．上に述べた解釈では，供給源である炭酸泉の CO2 濃度が時間とともに変化しないということを仮定している．しかし，自然界はそれほど単純ではないかもしれない．この仮定の確からしさを知るにはさらに長期にわたる観測が必要であるが，それは容易ではない．マグマの寿命，つまり CO2 ガスを供給し続ける期間はわれわれに許されている時間よりもはるかに長い．しかし，現に湖水爆発があったし，今後も発生する確率が高い．言い換えると，湖水爆発には“反復性”があるということである．反復性があれば，その発生間隔はどの程度なのであろうか？ニオス湖の場合，湖水爆発でガス量を減らした湖に湖底からの CO2 供給速度 0.12 ギガモル/年が 120 年間続けば，図 8 に描かれたプロセス 3 により“1986 年以前”の CO2 プロファイルに到達するであろう．つまり，発生間隔は約 120 年になる．
およそ 120 年という反復期間が正しければ，地元には過去の湖水爆発に関する記録が残されているのではないかと思われるが，この地域では過去の出来事に関する文字記録がなく，過去の湖水爆発の有無を資料で確認することはできない．しかしながら，この地域に古くから伝えられてきた“伝承”によれば，1986 年に起きたガス災害のような突発的な事件によって多くの人々が犠牲になったことが窺われる．カメルーンの北西部はいわゆるサバンナで，森林でもなく砂漠でもない．このような地域に何千年も前から 30 以上の部族が住んでいた．これらの部族は固有の言語や風習を持つ．
彼らは歴史的に移動を繰り返してきたが，移動のきっかけになったのは，それまで住んでいた場所にある湖が何か異常な状況に立ち至ったからであるとする伝承が多い．ニオス湖ガス災害の後，そのような伝承を積極的に調査した研究者がいた．彼女の論文（Shanklin, 1992, 2007）に書かれている伝承の一つの概要を以下に示す．

コム族にまつわる話
コム（Kom）族の人々が，バミシ（Bamessi）という地域の支配者（フォンという）の許しを得て，バミシに移り住んできた．そのうちコム族の勢力が強くなって，もともと住んでいたバミシ族と対立し始めた．そこで，バミシの族長が一計をめぐらし，コムの族長に，“最近，若者がわれわれの言うことを聞かなくなってきたので，若者たちを家に閉じ込め，家ごと燃やしてしまおう”と提案した．しかし，バミシの族長は狡猾で，彼が建てた家には裏口が作られており，火事の時にバミシの若者たちは逃げ出すことができた．一方，コム族長の建てた家は，入り口が一つで，かんぬきがかけられていたので，コムの若者は皆殺しになってしまった．コムの族長はこの奸計に気付き，復讐を誓った．彼は妹を呼んで曰く，“わしは首を吊って死ぬ．われわれコムの連中はわしの死体を下ろしてもいけないし，そばに近付いてもいけない．何が起こるかひたすら見守るべし．そのうち
大蛇の通った跡が現れる．その跡をたどって行けばコム族の新しい土地に行くことができるであろう”．コム族の人たちは遺言を守った．遺体から滴り落ちた液体は，やがて湖になった．遺体にたかった蛆虫は湖に落ちて魚になった．バミシ族の人たちは湖の誕生を喜び，族長に知らせた．族長は日を決めて人々に湖に行って魚を獲るように言い，人々は，初めは族長のために，その後は自分たちのために魚獲りに励んだ．この時，コム族の人たちは湖畔でバミシ族の人たちを眺めていた．その時，湖が“爆発”し，バミシ族の人たちは一瞬に消え失せてしまった．かくしてコム族長の呪いは実現し，バミシ族はほとんど壊滅した．生き残った 2 人のバミシ族が丘の上から見つめていると，大蛇の通り道が現れ，コム族はその道を西に向かって移動し，今彼らが住んでいる土地に落ち着い
175

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たという．
“コム族にまつわる話”に似た話は 1930 年代にすでにあったという．サバンナに住む人々にとって川や湖は恐怖の対象であった．湖には精霊が棲み，水はあるときは神秘的であり，あるときは気
まぐれで懲罰的な性質を持つと信じられていた．上に述べた伝承は科学的証拠として採用するにはほど遠いけれども，湖が劇的な，かつ恐ろしい変化を遂げ，湖が住民に対して害をなすという点で湖水爆発が過去にもあったことを示唆するものであり，これらの伝承は興味深い（日下部，2010，
Kusakabe, 2017）．

V． SATREPS“SATREPS”とは The Science and Technology Research Partnership for Sustainable Develop­
ment の略語で，地球規模課題の解決と将来的な社会実装に向けて，日本と開発途上国の研究者が共同で研究を行う 3～5 年間の研究プログラムである．科学技術振興機構（JST）と国際協力機構（JICA）が共同で実施している（https : //www.jst.go.jp/global/about.html）．ニオス湖・マヌーン
湖でのガス災害はカメルーンで発生した自然災害であり，その再発防止等に向けた対策は，本来，カメルーン政府が実施すべき立場にあると筆者は考えるが，現実問題として，同国の政治・経済的事情からその実施には限りがある．そこで，我々は SATREPS に応募し，2011 年に採択された．
代表者は大場武東海大教授，課題名はʻMagmatic Fluid Supply into Lakes Nyos and Monoun, andMitigation of Natural Disasters through Capacity Building in Cameroon’で，2016 年 3 月に終了
した．主たる目的は，課題名にあるように，人材育成を通じてカメルーンの防災科学の進展に寄与することにあった．具体的には，同国の若く優秀な研究者（修士卒）を日本に招聘し，ニオス湖・
マヌーン湖ガス災害に関連したテーマで研究を進めて博士の学位を取得してもらうことにあった．
研究に必要な化学分析機器やフィールド用機材も同時に供与し，今後の湖の観測に役立てるようにした．この意図は功を奏し，多くの学術論文が公表された．公表された学術論文の数は多く，ここにすべての文献名等を掲げることができないが，その詳細は Kusakabe（2017）に記載されている．
このプログラムを通じてカメルーンの防災科学の底上げを図ることができた．しかし，学位を取得して帰国した人々が，ニオス湖・マヌーン湖ガス災害の再発防止やガス噴出の根本的原因の解決に直接関連した仕事を継続できているかは疑わしい．彼らにその能力を生かすことができるような職をカメルーン政府が提供することが難しかったからである．とはいえ，上に述べてきたように，湖のモニタリングを続ければ，湖水爆発の再発の危険性を予知できるので，カメルーン研究者がモニタリングを継続することを願う．同国における自然災害は湖水爆発だけではない．SATREPS を通じて防災科学に関心を深めたであろう若手研究者の努力に期待したい．

VI． 謝

辞

本稿は 2016 年 9 月に富山県砺波市で開催された日本温泉科学会第 69 回大会での特別講演の内容をまとめたものである．この機会を与えてくださった杉森賢司氏に感謝する．また，CO2 分析はSATREPS のリーダーでもあった大場武氏に負うところが多い．
引用文献
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ニオス湖ガス災害─原因の解明と防災対策─

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