2024 年度

いじめ防止基本方針

プール学院中学校・プール学院高等学校
２０2４年４月１日

第１章 いじめ防止に関する本校の考え方
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基本理念
いじめは、いじめを受けた生徒の教育を受ける権利を著しく侵害し、その心身の健全な成長及び人格の形成に重大な影響を与えるのみならず、生命又は身体に重大な危険を生じさせるおそれがあるものである。
私たち一人ひとりは、生まれながらにして基本的人権を保障された一個の存在であると同時に、他の人の存在を全人格の肯定を以て受け入れることを求められている。本校の教職員はキリスト教教育の理念に立ち、「いじめは絶対許されない」「いじめはどの子どもにも起こりうる」との基本認識をもって、すべての生徒がお互いを思いやり、安全で安心して学習や諸活動ができるよう、学校環境の実現に取り組むものとする。
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いじめの定義「いじめ」とは、生徒に対して、当該生徒が在籍する学校に在籍している、当該生徒と一定の人的関係にある他の生徒が行う、心理的又は物理的な影響を与える行為（インターネットを通じて行われるものを含む。
）であって、当該行為の対象となった生徒が心身の苦痛を感じているものをいう。
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いじめ防止のための組織（１） 名称

いじめ防止対策委員会（２） 構成員 校長・教頭・生徒部長・生徒指導係長・学年主任・学級担任・人権教育係長
養護教諭・チャプレン・スクールカウンセラー・その他校長が指名する教職員（３） 役割ア 学校いじめ防止基本方針の策定
イ いじめの未然防止
ウ いじめの対応
エ 教職員の資質向上のための校内研修
オ 年間計画の企画と実施
カ 年間計画進捗のチェック
キ 各取組の有効性の検証
ク 学校いじめ防止基本方針の見直し
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取組状況の把握と検証（ＰＤＣＡ）
いじめ防止対策委員会は、各学校の学校基本方針の策定や見直し、本校で定めたいじめ防止の取組が計画どおりに進んでいるかどうかのチェックや、いじめの対処がうまくいかなかったケースの検証、必要に応じた計画の見直しなど、学校のいじめの防止等の取組について PDCA サイクルで検証を担う。

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第２章 いじめ防止
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基本的な考え方
いじめの未然防止にあたっては、教育・学習の場である学校・学級自体が、人権尊重が徹底し、人権尊重の精神がみなぎっている環境であることが求められる。そのことを基盤として、人権に関する知的理解及び人権感覚を育む学習活動を各教科、本校独自の宗教教育、特別活動、総合的な学習の時間のそれぞれの特質に応じ、総合的に推進する必要がある。
そのために、学校長を中心として、学習指導、生徒指導、進路指導、特別活動指導等、それぞれの教育場面において、全教職員がいじめについて常に共通理解をもち、いじめを許さない毅然とした態度で生徒に臨めるよう教員自身が日常から研鑽を積み、情報共有ができるよう体制を整える。
また、いじめを未然に防止するために、教育装置としての学校環境を再点検し、生徒が安全かつ、安心して学校生活が送れるよう配慮することが肝要である。
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いじめの防止のための措置（１） いじめに向かわない態度・能力を育成するために、自他の存在を認め合い、尊重し合える態度を養うことや、生徒が円滑に他者とコミュニケーションを図る能力を育てることが必要である。
そのために教職員全員が、いじめを断固許さない姿勢を生徒に明確に示すことと共に、教職員自らが他者との関係性を良好に保つ能力を養成することが肝要である。
（２） いじめが生まれる背景をふまえ、指導上の注意としては、学校生活におけるあらゆる場面において、生徒の中に起こる焦燥感や劣等感などが過度なストレスとならないように留意するとともに、生徒が常に達成感と自信を感じることができるよう授業、学校行事、クラブ活動などの教育活動を工夫することが大切である。
分かりやすい授業づくりを進めるために、授業担当者は、常に十分な教材研究に励み、自己研修、研鑽を積んで、活気のある授業を展開し、生徒が高いモチベーションを維持しながら、主体的に授業に参加できる環境を作ることが大切である。また、生徒一人ひとりが自分の居場所を確認でき、自己肯定感を十分にもてるような集団作りを学級のみならず、学校におけるあらゆる集団教育の場面で実現できるよう努力することも大切である。
加えて、いじめを助長するような教職員の不適切な認識や言動等、指導の在り方に注意を払う+（３） いじめが生まれる背景をふまえ、指導上の注意としては、学校生活におけるあらゆる場面において、生徒の中に起こる焦燥感や劣等感などが過度なストレスとならないように留意するとともに、生徒が常に達成感と自信を感じることができるよう授業、学校行事、クラブ活動などの教育活動を工夫することが大切である。
分かりやすい授業づくりを進めるために、授業担当者は、常に十分な教材研究に励み、自己研修、研鑽を積んで、活気のある授業を展開し、生徒が高いモチベーションを維持しながら、主体的に授業に参加できる環境を作ることが大切である。また、生徒一人ひとりが自分の居場所を確認でき、自己肯定感を十分にもてるような集団作りを学級のみならず、学校におけるあらゆる集団教育の場面で実現できるよう努力することも大切である。
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加えて、いじめを助長するような教職員の不適切な認識や言動等、指導の在り方に注意を払うため、研修等による意識の徹底や教職員全体の自覚を図る。
（４） 開学以来、本校の建学の精神であるキリスト教の「隣人愛」の教えに基づき、日々の宗教教育、学級活動、クラブ活動、生徒自治会活動のみならず、あらゆる学校行事において、常に自己有用感や自己肯定感を育み、達成感と充実感に満ちた学校生活を作りあげることが必要である。
（５） 生徒が自らいじめについて学び、取り組む方法として、本校の教育の根幹であるキリスト教教育を充実させるとともに、人権教育の内容、方法をさらに研究し、常に改善しようとする姿勢を持ち続けることが必要である。
生徒一人ひとりの自他理解を深め、コミュニケーション能力を高めるために、オリエンテーション行事や年間の人権教育プログラムの中で、積極的にグループ・エンカウンターなど、体験的トレーニングプログラムを実践する。また、ネットによるいじめ防止のために情報モラル教育も毎学年生徒の発達度に応じて実践する。
このようないじめ防止にかかる教育実践は、単に学校から生徒への「一方通行」に終わってはならないことは言うまでもない。生徒の側からのいじめ防止に対する取組を企画できるような環境を作る必要があると同時に、家庭や地域の理解と協力が得られるように、それぞれの研修の機会を「開かれた」ものとして企画・実施することが必要であろう。

第３章 早期発見
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基本的な考え方
いじめの特性として、いじめにあっている生徒がいじめを認めることを恥ずかしいと考えたり、いじめの拡大を恐れるあまり訴えることができなかったりすることが多い。また、自分の思いをうまく伝えたり、訴えたりすることが難しいなどの状況にある生徒が、いじめにあっている場合は、隠遁性が高くなり、いじめが長期化、深刻化することがある。
それゆえ何気ない言動の中に心の訴えを感じ取る鋭い感性、隠れているいじめの構造に気づく深い洞察力、より良い集団にしていこうとする熱い行動力が求められる。
本校の教職員は、生徒の示す些細な変化や信号を見逃さないよう、日頃から生徒に関する情報交換を積極的に行い、学年団を中心に教職員全体でその情報を共有する。ささいな兆候であっても、早い段階から複数の教職員で関わり、問題を軽視したり、対応を先送りしたりせず、的確に対処する。
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いじめの早期発見のための措置（１） 実態把握の方法として、個人面談や定期的なアンケート調査を行い、生徒の人間関係の状況を把握できるようにし、保護者とともに生徒を見守る体制を作る。
定期的な教育相談としては、本校では従来カウンセリングルームを設置しており、その開室日を広く生徒や保護者に知らせる。
日常の観察としては、休み時間や放課後の生徒の様子にも目を配り、全教職員が生徒の些細な変化を見逃さないよう努力することが必要である。
（２） 保護者と連携して生徒を見守るため、本校のいじめ防止基本方針を保護者説明会などで広報し、-3-

保護者の理解を求める。
（３） 生徒、その保護者、教職員が、抵抗なくいじめに関して相談できる体制として、保健室やカウンセリングルームを利用することができる。
（４） 本校の相談体制や相談窓口については、新入生オリエンテーションや保護者説明会、学年集会などを利用するほか、学校 HP にも掲載し、相談体制を広く周知する。また、毎年実施する学校評価アンケートにより、生徒、保護者、教職員の意見を広く集約し、本校のいじめ対策が適切に機能しているかなど、定期的に体制を点検する。
（５） 生徒の個人情報については、その対外的な取り扱いについて、個人のプライバシーを守る点に留意し、慎重に行う。

第４章 いじめに対する考え方
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基本的な考え方
いじめにあった生徒のケアが最も重要であるのは当然であるが、いじめ行為に及んだ生徒の原因･背景を把握し指導に当たることが、再発防止に大切なことである。近年の事象を見るとき、いじめた生徒自身が深刻な課題を有している場合が多く、相手の痛みを感じたり、行為の悪質さを自覚することが困難な状況にある場合がある。よって、当事者が自分の行為の重大さを認識し、心から悔い、相手に謝罪する気持ちに至るような継続的な指導が必要である。いじめを受けた当事者は、仲間からの励ましや教職員や保護者等の支援、そして何より相手の自己変革する姿に、人間的信頼回復のきっかけをつかむことができる。
そのような、事象に関係した生徒同士が、豊かな人間関係の再構築をする営みを通じて、事象の教訓化を行い教育課題へと高めることが大切である。
具体的な生徒や保護者への対応については、第５章で述べる。
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いじめ発見・通報を受けたときの対応（１） 些細な兆候であっても、いじめの疑いがある行為には、早い段階から的確に関わる。遊びや悪ふざけなど、いじめと疑われる行為を発見した場合、その場でその行為を止める。
生徒や保護者から「いじめではないか」との相談や訴えがあった場合には、真摯に傾聴する。
その際、いじめられた生徒やいじめを知らせてきた生徒の安全を確保するよう配慮する。
（２） いじめを発見または通報を受けた教職員は、一人で抱え込まず、速やかに当該生徒のクラス担任，学年主任に報告し、学年主任が生徒部長に報告する。
生徒部長は、いじめ防止対策委員会を招集し、情報を共有する。その後は、当該組織が中心となって速やかに生徒から事情を聴きとるなどして、いじめの事実の有無の確認を行う。
（３） いじめ防止対策委員会は、事実確認の結果を学校の設置者に報告し、被害・加害の保護者に連絡する。
学校の指導により、十分な効果を上げることが困難な場合、所轄警察署に相談・通報し、適切に助言を求める。いじめが犯罪行為として取り扱われるべきものと認められるときも所轄警察署と相談し、対応方針を検討する。
-4-なお、生徒の生命、身体または財産に重大な被害が生じるおそれがあるときは、直ちに所轄警察署に通報し、適切に援助を求める。
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いじめられた生徒またはその保護者への支援（１） いじめた生徒の別室指導や出席停止制度の活用などにより、いじめられた生徒が落ち着いて教育を受けられる環境を確保する。いじめ防止対策委員会が、いじめられた生徒にとって信頼できる人（親しい友人や教職員、家族等）と連携し、いじめられた生徒に寄り添い支える体制をつくる。
（２） 状況に応じて、スクールカウンセラーの協力を得て対応を行う。
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いじめた生徒への指導または保護者への助言（１） いじめた生徒に対し、速やかにいじめを止めさせた上で、いじめたとされる生徒からも事実関係の聴取を行う。
（２） 事実関係を聴取したあとは、いじめた生徒の保護者と連携し、協力を求めるとともに、継続的な助言を行う。いじめた生徒への指導にあたっては、いじめは人格を傷つけ、生命、身体または財産を脅かす行為であることを理解させ、自らの行為の責任を自覚させる。
（３） いじめた生徒が抱かえる問題など、いじめの背景にも目を向け、当該生徒の安心・安全、健全な人格の発達に配慮する。
その指導にあたり、学校は、複数の教職員が連携し、必要に応じてスクールカウンセラーの協力を得て、組織的にいじめをやめさせ、その再発を防止する措置をとる。
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いじめが起きた集団への働きかけ（１） いじめを見ていたり、同調していたりした生徒に対しても、自分の問題として捉えさせる。そのため、まず、いじめに関わった生徒に対しては、正確に事実を確認するとともに、いじめを受けた者の立場になって、そのつらさや悔しさについて考えさせ，相手の心の悩みへの共通性を育てることを通じて、行動の変容に繋げる。
また、同調していたりはやし立てたりしていた「観衆」、見て見ぬふりをしていた「傍観者」として行動していた生徒に対しても、そうした行為がいじめを受けている生徒にとっては、いじめによる苦痛だけでなく、孤独感・孤立感をますます強める存在であることを理解させるようにする。
また、「観衆」や「傍観者」の生徒たちは、いつ自分が被害を受けるかもしれないという不安があることが考えられることから、すべての教職員が一丸となって、「いじめは絶対に許さない」「いじめを見聞きしたら、必ず先生に知らせることがいじめをなくすことにつながる」ということを、生徒たちに徹底して伝える。
（２） いじめが認知された際、被害・加害の生徒たちだけの問題とせず、学校の課題として解決を図る。全ての生徒が、互いを尊重し、認め合う集団作りを進めるため、担任が中心となって生徒一人ひとりの大切さを自覚して学級経営するとともに、すべての教職員が支援し、生徒が他者と関わる中で、自らのよさを発揮しながら学校生活を安心してすごせるよう努める。
-5-そのため、認知されたいじめ事象について地域や家庭等の背景を理解し、学校における人権教育の課題とつなげることにより教訓化するとともに、いじめに関わった生徒の指導を通してその背景や課題を分析し、これまでの生徒への対応のあり方を見直す。その上で、人権尊重の観点に立ち、授業や学級活動を活用し、生徒のエンパワメントを図る。その際、スクールカウンセラーとも連携する。
体育祭や文化祭、校外学習は生徒が人間関係作りを学ぶ絶好の機会ととらえ、生徒が意見が異なる他者とも良好な人間関係を作っていくことができるように適切に支援する。
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ネット上のいじめの対応（１） ネット上の不適切な書き込みがあった場合、まず学校として、問題の箇所を確認し、その箇所を印刷・保存するとともに、いじめ防止対策委員会において対応を協議し、関係生徒からの聞き取り等の調査、生徒が被害にあった場合のケア等必要な措置を講じる。
書き込みへの対応については、削除要請等、被害にあった生徒の意向を尊重するとともに当該生徒・保護者の精神的ケアに努める。また、書き込みの削除や書き込んだ者への対応については、必要に応じて、法務局人権擁護部や所轄警察署、外部機関と連携して対応する。
（２） 情報モラル教育を進めるため、「情報」の時間に、「情報の受け手」としての必要な基本的技能の学習や「情報の発信者」として必要な知識・能力を学習する機会を設ける。
（３） また、保護者に対して、ネット上のいじめについては大人の眼に触れにくく、発見しにくいとの理解を求める。

第５章 本校のいじめ対応の流れと留意点
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いじめ関係対応流れ図
学年会

保護者
・教

学級担任・教員(クラブ顧問)

チャプレン

校

学年主任

生
徒頭

外部

生徒部長

機宗教部(人権教育)

関養護教諭
いじめ防止対策委員会

スクールカウンセラー

長（防止・調査・対策検討）

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２

いじめ問題が生起した場合の対応（１） 事実関係の確認
学級担任、クラブ顧問、学年主任は速やかに教頭、生徒部長に連絡し、学年団と連携して生徒から事情を聴きとり、事実関係を把握する。
（２） 学年会の招集
学年主任は学年会を開き状況を報告し、指導案を協議し作成する。
（３） 特別指導委員会の招集
生徒部長はいじめ防止対策委員会を招集し、指導案を決定する。担任は、決定された指導案に基づいて『生徒報告書』を作成する。
３『いじめ防止対策委員会』の設置について（１） 委員会の目的
いじめの問題が生起したとき、いじめられている生徒の状況の把握と、心のケアーへの迅速な対応策を講じるとともに、問題解決のために当面の対応や中長期的な具体的取り組み方策を打ち出し対応する。また、いじめる生徒への適切な教育的指導を行う。
（２） 委員会の構成メンバー
校長・教頭・生徒部長・生徒指導係長・学年主任・学級担任・人権教育係長・養護教諭、チャプレン・スクールカウンセラー・その他校長が指名する教職員で構成される。
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解決に向けた取り組みの総合性（１） いじめの解決に向けていじめの解決は、生徒個人と生徒のグループ、生徒個人と学級、生徒個人とクラブ員、学級と学校というそれぞれの段階での解決に向けた取り組みを集約していくことが重要である。そのためには、組織的に解決していくことが求められる。
（２） 学級での具体的な取り組み
いじめの問題は学級での課題として考え、取り組んでいくことも大切である。学級指導の留意点
として、以下のような状況にならないようにしなければならない。
①「誰が悪い」と決めつける排他的な考え方②「好き、嫌い」といった好みや利害関係の問題③「かわいそう」という同情的な見方④「何でも話し合う」という名のもとの暴きあい2014 年 3 月 31 日 策定
2024 年 4 月 1 日 改訂
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