教養教育ニュース
五福キャンパスの教職員向け広報紙、「教養教育ニュース」は、教養教育院が責任を負い、FD 専門委員会や実施専門委員会に諮りながら編集し、年に２回程度発行いたします。

Nｏ.16 —2014.7.7—

１．第 50 回 12 大学教養教育実施組織代表者会議の大学教養教育実施組織代表者会議の報告
山岸倫子（共通教育センター）
今年度の 12 大学教養教育実施組織代表者会議（注）は京都で開催されました（5 月 28 日～29 日）。教養教育院からは松﨑一平先生、杉谷キャンパスからは山口直洋先生と片桐達雄先生、共通教育センターからは木原淳先生と山岸の計 5 名が参加しました。今年度の当番校は静岡大学で、協議題および報告内容は以下の通りです。
（注）

弘前大学、山形大学、茨城大学、埼玉大学、千葉大学、静岡大学、富山大学、信州大学、山口大学、愛媛大学、佐賀大学、鹿児島大学の 12 大学。都市名のついた旧制高校が戦後文理学部となり、そこから教養部ができた国立大学が中心です。

（1）PBL 授業の実践と普及について
PBL とは、Project/Problem-Based Learning と呼ばれるアクティブラーニングを取り入れた授業手法です。全
学的取り組みとして教養教育の授業に PBL を導入している大学は少なく、現状としては各教員の自発意志に頼る部分が大きいようでした。また、導入している大学においても様々な課題があるようでした。例えば、PBL 授業を行う場合、単なる体験型授業にとどまらないようにするにはどうしたらよいか、学生の評価をどのように行うか、という授業設計に関する問題があることが報告されました。また、授業にフィールドワークを取り入れる場合、通常の時間割に組み込むことが難しい、文科省の採択事業として行っている場合、予算が打ち切られた後どのように継続していくか、といった事務的な運営に関する問題の存在も報告されました。このように、PBL 授業の実践と普及のためには、多くの取り組むべき課題があることがうかがわれました。
（2）外国語科目以外の授業への英語導入の拡大について）外国語科目以外の授業への英語導入の拡大について
教養教育の授業に英語を導入している参加校は非常に少ないというのが現状のようでした。その理由として幾つかの参加校が挙げたのは、日本語でも理解するのが難しい内容の場合、英語で説明を行うことが学生の理解を更に妨げてしまう、ということでした。また、教養教育に英語で行う授業を導入している参加校でも、履修者が非常に少ないなどの問題があることが報告されました。こういった問題を受けて、ある参加校では、毎回違う教員が 45 分間で自分の専門の内容（ただし高校生程度に分かるように噛み砕いたもの）に関する講義を英語で行い、残りの時間をワークショップやディスカッション等に充てる、というオムニバス形式の科目を設置しているとの報告がありました。この授業形式によって、学生および教員が英語での授業に感じる負担が軽減されているようです。また、単に英語で授業を提供するだけではなく、英語を学ぶ必要性を学生に認識させることが大切ではないか、との意見を持つ参加者も多いようでした。それに関しては、留学生と日本人学生の混合クラスを開講することで、英語の必要性を体験的に認識させる試みを行っているという報告もありました。
（3）教養教育における「反転授業」の可能性）教養教育における「反転授業」の可能性「反転授業」とは、座学部分をオンライン教材化して学生に自宅で視聴（予習）させ、実際の授業では、視聴してきた内容に基づくアクティビティを行う授業のことです。この授業形態を取り入れている参加校はごく僅かでした。授業を録画する等のハード面は整っている参加校がほとんどでしたが、学生が実際に自宅で 90 分の講義ビデオを見るのか（集中力が保てるのか）、また、学生の理解度や反応が分からないことに抵抗感がある等、オンライン教材に頼ることへの懐疑的な意見が目立ちました。こういった意見を受けて、実際に反転授業を行ったことがある参加者からは、オンライン教材は短いものである方が良いこと、また、オンライン教材を見るメリットを学生に実感させることが大切であること（例えば「教材を視聴すると成績が上がる」「実験が早く終わる」といったメリット）が報告されました。
（4）障がい学生に対する対応について（ノートテイカーの養成と確保について）
ノートテイカー（聴覚障がい学生のために講義等の内容をリアルタイムで文字化していく要約筆記員）だけを見ると、養成等を行っている参加校は限られていました。ただ、障がい学生全体に対しては、どの参加校もそれぞれ支援を立ち上げ始めているようでした。特に、年々増加する発達障がいの学生への対応の充実は、どの参加校も喫緊の課題として認識していることがうかがわれました。
今回、初めて本会議に出席させて頂きましたが、各参加校がそれぞれ真摯に教養教育と向き合う努力をされていることが伝わり、共通教育センター教員として感銘を受けました。特に PBL、英語での授業、反転授業に関する各大学の報告は、日々授業を担当する教員として考えさせられる部分が多くありました。これらは手法としては異なりますが、能動的な学生を育てることを意図しているという意味では、共通する部分があることを大変興味深く思いました。学生たちに 90 分という授業時間を受け身で過ごさせるのではなく、自ら考え気づくという体験
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をさせること、そして、その気づきを授業内外での更なる学びに繋げられるよう彼らをサポートしていくことが、これからの大学に求められていることを再認識しました。

２．第２．第 51 回国立大学教養教育実施組織会議の報告
松﨑一平（教養教育院）
12 大学教養教育実施組織代表者会議に引き続き、同じ会場で、5 月 29 日 30 日の二日間、京都で開催された。
当番校は京都大学。本学から参加した教員は、人間発達科学部の水谷秀樹先生、医学部の山崎先也先生、薬学部の片桐達雄先生、松﨑の 4 名。以下、簡単に報告する。なお、本会議は、かつて「国立大学教養部長会議」と呼ばれていたもの。加盟校は 52、現在教養部をもつのは、東京医科歯科大学１校のみ。
一日目は、昨年『教養教育ニュース』第 15 号で紹介した『大学と教養教育』（2013 年、岩波書店刊）の著者である吉田文さんの特別講演がおこなわれた。
『大学と教養教育』の概要というべき内容。今後の教養教育の内容や体制についてひとつの定まった答えはなく、各大学が真摯に議論し検討し続けることが大切だ、という結びの言葉が印象的だった。
二日目は、教養教育の改善に取り組み、新たな組織・体制をまさに立ち上げたばかりの、京都大学、九州大学、東北大学、三重大学による現状の報告がおこなわれた。いずれも全学出動体制を維持しつつ、それを活性化させ、学生と社会の現状に柔軟かつ機動的に対応しうる、責任のある仕組みを志向するものであり、各大学の歴史・伝統を反映した個性ある組織・体制が、十分に時間をかけてていねいに構想されていることが見て取れた。
以上
e-book『高等教育研究』（高等教育学会編、玉川大学出版部刊）第１集〜第 11 集の全 11 冊が利用できます。OPAC、付属図書館 HP の電子ブックから検索可能です。ぜひ、ご利用ください。

2014
2014 年度五福キャンパス教養教育専門委員会委員および教養教育院所属教員名簿
年度五福キャンパス教養教育専門委員会委員および教養教育院所属教員名簿
１）実施専門委員会（☆‐委員長）
立川健治

教養教育院

唐原一郎

理学部

武田昭文

松井隆幸☆

教養教育院

豊岡尚樹

工学部

布村忠弘

保健体育系部会

水谷秀樹

教養教育院

呉人

人文科学系部会岡田裕之

情報処理教育部会
言語表現教育部会

惠

外国語系第 2 部会

奥村譲

人文学部

宮井清暢

社会科学系部会

米田

猛

小林真

人間発達科学部

上田肇一

自然科学系部会

森岡裕

総合科目部会経済学部

藤田秀樹

外国語系第 1 部会

濱田美和

留学生教育部会

立川健治

原論演習等連絡会ﾓｳﾞｼｭｸ ｵﾚｸｻﾝﾀﾞｰ

オブザーバー委員
平井美朗

教養教育院院長・理事（教育担当）
・副学長

松﨑一平

恒川正巳

教養教育 FD 専門委員会委員長・教養教育院

佐伯橋本

勝

大学教育支援センターFD 部門長

副学長（教養教育担当）・教養教育院

淳

教養教育院

白石俊輔

教養教育院

＊実施専門委員会は、教養教育院代表、各学部教務委員会委員長、各部会部会長等で構成されています。
２）FD 専門委員会（☆‐委員長）
立川健治

教養教育院

阿部幸隆

理学部

村井文夫

恒川正巳☆

教養教育院

笹木工学部

水谷秀樹

保健体育系部会

佐伯

教養教育院

徳永洋介

人文科学系部会

上木佐季子

情報処理教育部会

根岸秀行

社会科学系部会

佐山三千雄

言語表現教育部会

栗本猛

自然科学系部会

高山龍太郎

総合科目部会藤川勝也

外国語系第 1 部会

田中信之

留学生教育部会

淳

入江幸二

人文学部

笹田茂樹

人間発達科学部

大坂洋

経済学部

亮

外国語系第 2 部会

オブザーバー委員
平井美朗

教養教育院院長・理事（教育担当）・副学長

松﨑一平

副学長（教養教育担当）・教養教育院

白石俊輔

教養教育院

松井隆幸

教養教育実施専門委員会委員長・教養教育院

橋本勝

大学教育支援センターFD 部門長＊FD 専門委員会は、教養教育院代表、各学部代表委員、各部会代表等で構成されています。
３）教養教育院（☆‐院長、＊‐主監）
平井美朗☆

恒川正巳

人文学部

外国語系第 1 部会淳

工学部

自然科学系部会

松井隆幸

経済学部

総合科目部会白石俊輔

経済学部

自然科学系部会

松﨑一平

人文学部

総合科目部会

立川健治＊

人文学部

総合科目部会水谷秀樹

人間発達科学部

保健体育系部会

佐伯

理事・副学長オブザーバー
木原淳

共通教育センター（教養教育企画研究部門）

山岸倫子

共通教育センター（教養教育企画研究部門）

教養教育ニュース No. 16
2014 年 7 月 7 日発行
発行：五福キャンパス教養教育、編集：教養教育院（院長：平井美朗）

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