第 10 回（平成 26 年度）
教育システム改善のためのアンケート調査報告書

平成 26 年 10 月
有明工業高等専門学校
学校運営検討委員会

目 次
1 ．まえがき ............................................................................................................................ 1
2 ．アンケート結果およびその分析 ........................................................................................ 4
2.1 ５年生卒業時アンケート .......................................................................................... 4
2.2 専攻科修了時アンケート ........................................................................................ 10
2.3 新入生保護者アンケート ........................................................................................ 13
2.4 ４年次編入生アンケート ........................................................................................ 15
2.5 教育理念等認識度アンケート ................................................................................. 17
2.6 ＯＢ・ＯＧアンケート ............................................................................................ 20
2.7 企業アンケート ....................................................................................................... 21
3 ．あとがき .......................................................................................................................... 23

付録 アンケート内容と集計結果
付録 1 ５年生卒業時アンケート（平成 26 年 2 月実施）
付録 2 専攻科修了時アンケート（平成 26 年 2 月実施）
付録 3 新入生保護者アンケート（平成 26 年 3 月実施）
付録 4 ４年次編入生アンケート（平成 26 年 5 月実施）
付録 5 教育理念等認識度アンケート（平成 26 年 1・2 月および 7 月実施）
付録 6 ＯＢ・ＯＧアンケート（平成 25 年 9 月実施）
付録 7 企業アンケート（平成 25 年 9 月実施）

1 ．まえがき
本校では，教育理念に基づいて設定された学習・教育到達目標を達成できるように教育プログラムを作成し，日々の教育活動を展開しています。この教育プログラムに沿って教育を行っているという本校の教育システム（教育体制）は，常に点検・評価を行い，その結果を検討・分析し，継続的に改善を行い，向上させて行く必要があります。
学校運営検討委員会（以下，本委員会）は，本校の教育システムの点検，分析そして改善の一環として，７種類のアンケートを実施してきました。学内では，卒業・修了直前の本科５年生・専攻科２年生，４年次編入生の３種類，学外では，ＯＢ・ＯＧ（卒業生），企業，新入生および２年生の保護者*の４種類です（詳細は，表１を参照）。
そして，それらのアンケートの結果を集計，分析し，改善点を「教育システム改善のためのアンケート調査報告書」（以下，調査報告書）として作成・公開し，教育システム改善・向上の一端を担ってきました。
今回の調査報告書の対象は，平成25年度の卒業・修了直前の本科５年生・専攻科２年生，平成26年度４年次編入生，ＯＢ・ＯＧ（卒業生），（本校学生が就職した）企業，平成26年度新入生の保護者となります。さらに，本校の「教育の目的」の周知状況を把握する取組として，新たに「教育理念等認識度アンケート」を平成25年度に全在校生（本科・専攻科），平成26年度に全教職員を対象にそれぞれ実施しました。本調査報告書は，各アンケートをそれぞれ集計し，主に前年度の結果と比較し分析を行いました。
上記アンケート対象者による今回の調査結果から，全体として，本校の教育システムはおおむね良好な状態であると言えます。
特徴的な点として，本科５年生の進学率が平成24年度に25％の最低値にまで低下し，本校専攻科への進学者数も初めて定員割れとなりましたが，平成25年度は32％まで回復し，専攻科進学者も定員の1.5倍程度に戻ったことです。このことから前年度の進学率の低下は一過性の傾向であると推察されます。また，専攻科２年生の大学院への進学率がここ数年大幅に増加したことも目立ちます。本科５年生については昨今の経済不況を反映して，高専本科卒業生に対する求人数の多さや就職内定率の高さを享受した結果を反映しているように思われます。他方，専攻科修了生に対する就職戦線は本科卒業生に対するそれとは異なり依然として厳しいものであり，大学院への進学
選択に拍車を掛ける結果となっていると思われます。
アンケート結果を詳細に分析すると，対策や改善が進んでいる事項もあれば，まだ改善が進まないあるいは効果が現れていない事項もあります。本調査報告書の意義は，前述したように，本校の教育システムの改善・向上を促すことです。依然として改善が見られないあるいは効果が現れていない事項に関しては，関係の教職員・所属学
科・各部署等がそのことを認識して対策を練る必要があると思われます。本調査報告書が本校の教育システムの改
善・向上に少なからず資することを熱望する次第です。
* ２年生の保護者に対するアンケートは平成 18 年度から平成 22 年度まで実施。

1

表１ アンケート実施および分析状況の一覧
分析回

調査年度
平成 14 年度

第 1 回
平成 15 年度
第 2 回

第 3 回

第 4 回

第 5 回

第 6 回

第 7 回

第 8 回

第 9 回

実施時期
平成 15 年 2 月
平成 15 年 1 月
平成 15 年 7 月
平成 15 年 11 月

アンケート対象
H14 年度本科卒業生
H14 年度専攻科修了生
OB・OG
主な就職先企業

平成 16 年 1 月 H15 年度専攻科修了生
平成 16 年 2 月 H15 年度本科卒業生
平成 16 年度 平成 16 年 6・9 月 OB・OG
平成 17 年 2 月 H16 年度本科卒業生
平成 16 年度
平成 16 年 2 月 H16 年度専攻科修了生
平成 17 年 12 月 OB・OG
平成 17 年度
平成 17 年 12 月 主な就職先企業
平成 17 年 2 月 H17 年度本科卒業生
平成 17 年度
平成 18 年 1 月 H17 年度専攻科修了生
平成 18 年 4 月 H18 年度新入生保護者
平成 18 年度
平成 18 年 7 月 H18 年度 2 年生保護者
平成 19 年 2 月 H18 年度本科卒業生
平成 18 年度
平成 19 年 1 月 H18 年度専攻科修了生
平成 19 年 4 月 H19 年度新入生保護者
平成 19 年 4 月 H19 年度編入生
平成 19 年 8 月 H19 年度 2 年生保護者
平成 19 年 12 月 OB・OG
平成 19 年度
平成 19 年 12 月 主な就職先企業
平成 20 年 2 月 H19 年度本科卒業生
平成 20 年 2 月 H19 年度専攻科修了生
平成 20 年 3 月 H20 年度新入生保護者
平成 20 年 4 月 H20 年度編入生
平成 20 年度
(平成 20 年 9 月) (H20 年度 2 年生保護者)
平成 21 年 2 月 H20 年度本科卒業生
平成 20 年度 平成 21 年 2 月 H20 年度専攻科修了生
平成 21 年 3 月 H21 年度新入生保護者
平成 21 年 4 月 H21 年度編入生
平成 21 年 8 月 OB・OG
平成 21 年度
平成 21 年 8 月 主な就職先企業
平成 21 年 9 月 H21 年度 2 年生保護者
平成 22 年 2 月 H21 年度本科卒業生
平成 21 年度 平成 22 年 2 月 H21 年度専攻科修了生
平成 22 年 3 月 H22 年度新入生保護者
平成 22 年 4 月 H22 年度編入生
平成 22 年 9 月 H22 年度 2 年生保護者
平成 22 年度 平成 23 年 2 月 H22 年度本科卒業生
平成 23 年 2 月 H22 年度専攻科修了生
平成 23 年 3 月 H23 年度新入生保護者
平成 15 年度

平成 23 年度

平成 23 年 4 月

H23 年度編入生

平成 23 年度

平成 23 年 9 月
平成 23 年 9 月
平成 24 年 2 月
平成 24 年 2 月
平成 24 年 3 月

OB・OG
主な就職先企業
H23 年度専攻科修了生
H23 年度本科卒業生
H24 年度新入生保護者

平成 24 年度

平成 24 年 5 月

H24 年度編入生

平成 25 年 1 月
平成 25 年 2 月
平成 25 年 3 月
平成 25 年 4 月

H24 年度専攻科修了生
H24 年度本科卒業生
H25 年度新入生保護者
H25 年度 4 年編入生

平成 24 年度
平成 25 年度

2

作業状況

報告年月

備 考

分析完了
報告書公開

平成 16 年 3 月

JABEE
作業部会

分析完了
報告書公開

平成 17 年 6 月

JABEE
作業部会

分析完了
報告書公開

平成 19 年 6 月

学校運営
検討委員会

分析完了
報告書公開

平成 19 年 7 月

学校運営
検討委員会

分析完了
報告書公開

平成 20 年 6 月 学校運営
(平成 20 年 9 月) 検討委員会

分析完了
報告書公開

平成 21 年 9 月

学校運営
検討委員会

分析完了
報告書公開

平成 23 年 7 月

学校運営
検討委員会

分析完了
報告書公開

平成 24 年 9 月

学校運営
検討委員会

分析完了
報告書公開

平成 25 年 7 月

学校運営
検討委員会

分析回

調査年度

平成 25 年度
第 10 回

平成 26 年度

実施時期
平成 25 年 9 月
平成 25 年 9 月
平成 26 年 1 月
平成 26 年 2 月
平成 26 年 2 月
平成 26 年 3 月
平成 26 年 5 月
平成 26 年 7 月

アンケート対象
OB・OG
主な就職先企業
H25 年度専攻科修了生
H25 年度本科卒業生
H25 年度全学生
H26 年度新入生保護者
H26 年度 4 年次編入生
H26 年度全教職員

3

作業状況

報告年月

備 考

分析完了
報告書公開

平成 26 年 10 月

学校運営
検討委員会

2 ．アンケート結果およびその分析
2.1 ５年生卒業時アンケート
現在までに実施した５年生卒業時アンケートの実施状況は表２のとおりである。平成 25 年４月の５年在籍者数
180 名（M:37，E:36，I:32，C:39，A:36，RainbowMagic より）の内，休学者１名，退学者（進路変更の為）２
名，留年者１名を減じ，今年度の卒業生数は 176 名（M:37，E:35，I:31，C:38，A:35）である。
５年生在籍者の 180 名を対象にＷＥＢ入力によるアンケートを行った。アンケート回答者数は 180 名（M:37，
E:36，I:32，C:39，A:36）であり，回答率は 180／180＝100％で非常に高い回答率となった。
表２ ５年生卒業時アンケートの実施状況
実施時期

対象者数（名）

回答者数（名）回答率（ % ）平成 14 年度

平成 15 年 2 月

177

161

91

平成 15 年度

平成 16 年 2 月

165

160

97

平成 16 年度

平成 17 年 2 月

190

180

95

平成 17 年度

平成 18 年 2 月

186

178

96

平成 18 年度

平成 19 年 2 月

192

178

93

平成 19 年度

平成 20 年 2 月

167

163

98

平成 20 年度

平成 21 年 2 月

171

168

98

平成 21 年度

平成 22 年 2 月

185

171

92

平成 22 年度

平成 23 年 2 月

174

170

98

平成 23 年度

平成 24 年 2 月

193

188

97

平成 24 年度

平成 25 年 2 月

180

177

98

平成 25 年度

平成 26 年 2 月

180

180

100

【Ａ：回答者自身に関する質問】
平成 25 年度の５年生の学生数は４月時点では 180 名（休学者１名，留年者１名含）が在籍しており，内，休学者１名，退学者２名，留年者１名を除く，176 名が卒業している。入学当時（平成 21 年度，M41，E41，I41，
C40，A42，教務係調査による各科人数）は 205 名，４年次編入学生（平成 24 年度，M5，E3，I3，C0，A1）12
名，３年次編入留学生（平成 23 年度，A1）１名が入学しており，計 218 名であった。また，１年次の在籍者数（前年度休学者，留年者を含む）は（M43，E41，I44，C41，A44）213 名であった。
『卒業後の進路』は全体では 65％（117 名）の学生が「就職」であり，平成 24 年度の 73％（129 名）よりも８ポイント減少している。逆に進学率が 25%から 32％へと増加している。進学率のここ数年の推移を見てみると，、
平成 22 年度は 42％のかなり高い率であり、平成 23 年度に 29％まで大きく減少，さらに平成 24 年度は 25％まで低下したが平成 25 年度は 32％まで上昇している。平成 24 年度の進学率の低下を除けば，ここ数年は約 30％前後となっており，ほぼ定着している。５年生全体に対する「大学」への進学は 15％（27 名）であり，平成 24 年
度と同じポイント（15％，26 名）である。
「専攻科」への進学は 17％（29 名）であり，平成 24 年度 11％（19 名）に比して６ポイント増加している。また，4.0％（7 名）の学生が「進路未定」と回答しており，前年度の 1.7％（３名）よりもやや増加している。
今年度の進学の中で大学への進学率が 48％，専攻科のそれが 52％となり，ほぼ同じ割合となった。
進学の中で，改めて，専攻科への進学を見てみると，平成 24 年度に専攻科定員 20 名に対して 19 名と初めて定員を下回ったが，平成 25 年度は，上述の通り，29 名と増加している（H14:20 名，H15:28 名，H16:22 名，H17:24
名，H18:25 名，H19:36 名，H20:32 名，H21:26 名，H22:31 名，H23:32 名，H24:19 名，H25:29 名）。平成 24
年度卒業生の専攻科入学が大幅に減少したのは一時的なものであるという可能性が大きいと言える。今年度の進学者の内訳を見てみると機械工学科，電子情報工学科，物質工学科，建築学科の４学科はいずれも大学進学者数と専攻科進学者数がほぼ同じである。ただし，電気工学科のみは専攻科進学者が大学進学者の約３倍と際だっている。電気工学科の進学指導に何らかの方針があるのではないかと考えられる。

4

また，平成 23 年度に定義された「卒業率」は 176 名／218 名＝80.7％となり，平成 24 年度の 82.7％よりも２ポイント減少しており，平成 23 年度の 89.8％より９ポイント９以上も減少している。これについてはより厳密な「卒業率」（同年度入学者の卒業生数／同年度卒業の入学，編入学生数）を定めた方が，同年度入学者に対する正しい分析ができるものと考える。
【Ｂ：教育全般の総括に関する設問】『一般教育』に対して「満足している」と回答したものは全体で 23％であり，平成 24 年度の 29％に比べて６ポイント低下している。学科別では，機械工学科と物質工学科が共に 32％と高く，建築学科は 11％で 21 ポイン
トも低くなっている。建築学科について詳しく見ると，平成 24 年度の 36％から 11％へと 25 ポイント低下している。また，「おおむね満足している」を含めると全体で 82％となっており，平成 24 年度の 86％より 4 ポイント
低下している。学科別では，電子情報工学科が 94％と最も高く，次いで機械工学科の 89％，物質工学科と建築学科がともに 81％そして電気工学科の 67％となっている。機械工学科は平成 24 年度の 72％に比して 17 ポイントも上昇しており，電子情報工学科も前年度 88%から６ポイント上昇している。一方，物質工学科および建築学科
は平成 24 年度の 91％，92％に対し，10 ポイント以上減少している。最も低下が見られるのは電気工学科であり，
平成 24 年度 88％から 20 ポイント以上の降下が見られる。これらの増減は単なる前年度との比較をするよりももう少し長い期間（例えば５年間）でデータ集計を行い，傾向を把握し，原因調査や対策を講じる方が得策と考えられる。
専門教育に関しては，「満足している」と回答したものは 31％と一般教育に比べ高くなっているが，物質工学科
は 19％と最も低く，平成 24 年度の 16％に続いて低調である。
「おおむね満足している」を含めると全体では 83％となっているが，これも平成 24 年度の 90％よりは低い。学科別では電子情報工学科 88％（H24 年度 94％），機
械工学科 87％（H24 年度 94％）の２学科が高いが，いずれの学科も前年度よりは６～７ポイント低い。電気工学科，物質工学科そして建築学科はいずれも 81％（H24 年度：E98％，C66％，A98％）であり比較的高いポイントを維持している。前述の物質工学科は，「満足している」の回答率は低いが，「おおむね満足している」と合わせると他学科と遜色ない。前年度，高ポイントが得られた電気工学科と建築学科はいずれも 98％から 81％へと減少しており，17 ポイントの降下となる。過去２年間に限って分析すると，機械工学科と電子情報工学科は平均して 90％
以上の高ポイントが得られているのに対し，電気工学科，物質工学科そして建築学科はポイントの増減度が大きい傾向にある。これら増減の原因調査と対策については過去２年間の短期データではなく，例えば５年スパンの中期
データを総合して分析を行う必要があるのではないかと思われる。
教育設備に関しては，「満足している」は全学科平均で 26％であり，平成 24 年度の 33％に比して 7 ポイント減
少している。
「おおむね満足している」までを含めると 74％となっており，こちらも平成 24 年度の 82％から８ポ
イント低下している。学科別では電子情報工学科が「満足している」と「おおむね満足している」を合わせると，94％（H24 年度 88％）であり，２年連続高ポイントとなっている。この値は，今年度は２番目にポイントが高い
機械工学科の 74％に比べて 20 ポイント以上も高い。
電気工学科と物質工学科は，それぞれ 67％（H24 年度 95％），65％（H24 年度 81％）と昨年度に比して大きく低下している。特に，電気工学科は 30 ポイント近くも激減しているため，原因究明と改善が必要と思われる。
学生生活では「満足している」と回答した学生は機械工学科，物質工学科，建築学科がいずれも約 50％であるのに対し，電気工学科は 30％と低いポイントとなっている。
「おおむね満足している」までを含めると全体で 82％であり，平成 24 年度の 86％に比べて４ポイントの減少である。学科別で見てみると電子情報工学科が 91％とかなり高いものの，残りの４学科も 80％±3％の範囲内の比較的高いポイントである。ただ，「不満である」と回答した学生が平成 24 年度は３名だけであったが平成 25 年度は 17 名に増加しており，原因究明の必要があると考える。
自分自身に実力がついたと思うかの設問では「身に付いたと思う」と回答したものは，全体で 27％であり，平成 24 年度の 31％に比べて４ポイント減少している。学科別では，機械工学科，電子情報工学科，建築学科がいず
れも 30％を少し超えるポイントが得られている。建築学科は，平成 24 年度 50％のポイントから今年度は 31％へと約 20 ポイント低下している．電気工学科は最も低い 17％となっている。
「おおむね身に付いたと思う」までの回答を含めると，全体としては 69％であり，平成 24 年度の 82％に比して 13 ポイントも低下している。学科別
では電子情報工学科が 82％（H24 年度 88％）と最も高く，平成 24 年度同様高ポイントを維持している。平成 24
年度 95％と圧倒的に高いポイントであった建築学科は今年度 72％となっており，20 ポイント以上の降下ではあ5

るが，全体としては電子情報工学科に次ぐポイントであり，さほど深刻に考える必要はなさそうである。電気工学科，物質工学科はそれぞれ 64％（H24 年度 83％）
，60％（75％）であり，平成 24 年度に比して 15～19 ポイント
減少していることから，何らかの対策を講じる必要があると考える。また，機械工学科も 68％（H24 年度 66％）と平成 24 年度同様に低ポイントのままであり，よりいっそう原因究明と早急な対応が必要である。
【Ｃ：科目教育に関する設問】○ 機械工学科
平成25年度のアンケートでは，『必要性』の項目では，「必要」あるいは「おおむね必要」と回答した割合が制
御系科目の84％を除いて，すべて90％を越えるかなり高い結果が得られた。
『教育実状』の項目においては，「適性」あるいは「おおむね適性」と回答した割合も80％～90％の範囲となり，高い結果となった。
一方，『到達度』に関しては「身に付いた」あるいは「おおむね身に付いた」と回答した割合が，71％～82％の範囲となり，他の２項目に比べると低い結果となった。今後，『到達度』を向上させるためには教職員側の工夫・改善および学生側の学習に対する態度，姿勢，意欲の高揚等が必要であると推察されるとともに，複数年におよぶ推移・傾向を把握することも大切と思われる。
アンケートにおける，「必要（適性，身に付いた）」あるいは「おおむね必要（おおむね適性，おおむね身に付いた）と回答した割合は下記のとおりである。なお，参考までに（ ）内に平成24年度の割合も併記している。
・ 工学基礎系科目[工学基礎Ⅲ，工業力学，工業英語など]【必要性：90％（81％），教育実状：90％（67％），到達度：71％（78％）
】・ 構造系科目［材料学，材料力学，機械振動学，機構と要素，機械要素設計，基礎塑性力学など］【必要性：92％（88％），教育実状：84％（91％），到達度：82％（91％）
】
・ 加工系科目［溶融加工，精密加工など］【必要性：92％（81％），教育実状：90％（97％），到達度：71％（84％）
】・ エネルギー系科目［熱力学，伝熱工学，水力学，流体工学，流体機械，熱機関工学など］【必要性：90％（91％），教育実状：92％（97％），到達度：82％（92％）
】・ 制御系科目［コンピュータ工学，数値計算法，電気電子工学，計測制御，メカトロニクス基礎，メカトロニ
クス応用，システム制御工学など］【必要性：84％（94％），教育実状：80％（88％），到達度：76％（88％）
】・ 総合系科目［機械基礎製図，創造設計演習，機械基礎実習，機械創造実習，機械工学実験，生産システム工学など］【必要性：90％（91％），教育実状：87％（91％），到達度：79％（88％）
】
・ 機械工学科専門科目計【必要性：90％（88％），教育実状：87％（91％），到達度：77％（85％）
】○ 電気工学科
平成25年度のアンケートでは，『必要性』，『教育実状』および『到達度』のいずれの項目においても「必要（適正，身に付いた）」あるいは「おおむね必要（おおむね適正，おおむね身に付いた）」と回答した割合が80％を上回
り，現状では専門教育における教育システム上の大きな問題点はないことが窺える。また，平成25年度の結果から特筆すべきは，すべての項目で必要性が89％以上の高い値を示している。また，平成24年度から情報工学系科
目における『到達度』の上昇で，「身に付いた」または「おおむね身についた」と回答した割合が80％以上と高い割合（平成24年度85％，23年度70％，22年度61％）を示したことである。過去にも８割を超す結果が得られたこともあったが，ここ数年は60％台後半から70％台前半で推移しており，科目担当者の取組によるものか，さらなる推移を見守る必要がある。
アンケートにおいて「必要（適正，身に付いた）」あるいは「おおむね必要（おおむね適正，おおむね身に付いた）」と回答した割合を下記に示す。
・ 電気電子基礎（必要性：92％，教育実状：92％，到達度：89％）
・ 情報工学系（必要性：89％，教育実状：86％，到達度：81％）
・ 電力工学系（必要性：92％，教育実状：86％，到達度：83％）
・ 電子工学系（必要性：92％，教育実状：89％，到達度：89％）6

・ 電気電子共通（必要性：92％，教育実状：86％，到達度：83％）
・ 電気工学科専門科目計（必要性：91％，教育実状：88％，到達度：85％）○ 電子情報工学科
平成25年度のアンケートでは，各科目の必要性に関して「必要・おおむね必要」，教育実状に関して「適正・おおむね適正」，達成度に関して「身に付いた・おおむね身についた」という回答が各系で次のような結果となっている。
・ 電子情報基礎（必要性100％，教育実状97％，到達度94％）（参考）H24（97％, 94％, 100％）

・ 電子工学系（必要性88％，教育実状91％，到達度79％）（参考）H24（100％, 94％, 88％）

・ 情報工学系（必要性97％，教育実状97％，到達度91％）（参考）H24（97％, 97％, 100％）

・ 総合領域（必要性97％，教育実状88％，到達度85％）（参考）H24（97％, 94％, 94％）

・ 情報工学系演習（必要性100％，教育実状100％，到達度100％）（参考）H24（100％, 97％, 88％）

・ 電子工学系実験（必要性91％，教育実状82％，到達度85％）（参考）H24（97％, 91％, 91％）

・ 電子情報工学科専門科目（必要性95％，教育実状92％，到達度89％） （参考）H24（98％, 94％, 93％）平成24年度のアンケート分析においては必要性の認識と到達度に関する乖離が小さかった。平成25年度は電子工学系において若干の乖離が見られた。従って、電子工学系の知識が“身に付いた”と思って卒業している学生が
平成24年に比べて少なかったのではないかと分析する。同様に必要性に関しても電子工学系が低いため、目的やその到達度の周知徹底が必要である。今後の改善のために各系での「必要性と到達度の乖離の分析」が必要である
ため、次年度以降も継続的に分析を行う。
※ 本年度から「必要」「おおむね必要」の2項目を分子として割合を算出している。
○ 物質工学科

共通科目の『必要性』に関しては，80％以上の学生が「必要」または「おおむね必要」と回答している。
その中で『教育実状』については「基礎的な化学」，「基礎的な工学基礎」，「専門展開科目」に関しては80％以上が「適性」もしくは「おおむね適正」としているが，「基礎的な生物」に関しては50％であり，学生は必要性を感じているが実状には満足していないため何らかの改善が必要である。
コース専門科目に関しては，専門性が高い科目であるためか物質，生物両コースとも『到達度』が40〜60％と低くなっている。物質工学科の科目を合計すると『必要性』，『教育実状』は80％以上が満足しているが，『到達度』は70％弱であった。また，平成24年度と比較すると全体的には同じ傾向であるが，『到達度』に関しては全体的に低くなっていた。今後『到達度』を高めるための教員側の改善および学生の学習態度，意欲の改善が必要であると思われる。
（共通科目）
・ 有機化学，物理化学などの基礎的な化学（必要性：92％，教育実状：95％，到達度：84％）
・ 生物化学，生物工学基礎などの基礎的な生物（必要性：81％，教育実状：51％，到達度：54％）
・ 情報処理，電気工学基礎などの基礎的な工学基礎（必要性：86％，教育実状：84％，到達度：54％）
・ 環境工学，高分子化学などの専門展開科目（必要性：86％，教育実状：51％，到達度：54％）
・ 物質工学科専門科目計（必要性：86％，教育実状：80％，到達度：67％）（コース別科目）・ 物質コース専門科目（必要性：76％，教育実状：76％，到達度：63％）
・ 生物コース専門科目（必要性：79％，教育実状：53％，到達度：43％）（実験）・ 共通実験，コース別実験などの実験（必要性：92％，教育実状：95％，到達度：81％）○ 建築学科『必要性』について，建築学基礎，計画系２，ならびに建築設計演習を除くすべての科目で，70％以上の学生が「必要」と答え，「おおむね必要」までを含めると，全項目について80％以上の学生が必要性を感じていた。中で7

も，実験の必要性は強く感じられており，「必要」と答えた学生が88.9％で，残りの学生はすべて「おおむね必要」と答えた。
『教育実状』については，「適正」と「おおむね適正」の回答数をあわせてみると，建築学基礎と環境系を除くすべてで，80％以上の学生が適正を認めた。建築学基礎と環境系でも，70％以上の学生は適正と答えた。
『到達度』についても，「身に付いた」と「おおむね身に付いた」の回答数をあわせてみると，建築学基礎（69.4％），
環境系（69.4％），ならびに建築設計演習（75.0％）を除くすべてで，80％以上の学生が成果を感じていた。
今回と同じデータの読み方をした場合，平成24年度は『教育実状』と『到達度』について，すべての項目で80％以上の学生から肯定的な回答が得られていた。今回のポイントが平成24年度を大きく下回ったものについては，
今後の推移を注視する必要がある。
【Ｄ：学習・教育到達目標に関する設問】『教育の実状』では，「適正だった」と「おおむね適正だった」をあわせて肯定的回答として捉える。
『到達度』
については，「身に付いた」と「おおむね身に付いた」をあわせて肯定的回答として捉える。
まず，全体を総じて見る。
『教育の実状』について，肯定的回答の割合は，81.2％であった。ここで，過去２回の結果を見ると，平成 23 年度は約 85％，平成 24 年度は約 80％であり，前年度に比べると平成 25 年度は若干の増加が見られた。
『到達度』については，平成 23 年度と平成 24 年度ともに約 80％であったが，平成 25 年度は微減し，77.0％であった。
次に，学習・教育到達目標別に，回答結果を見る。平成 24 年度は，A-2『達成度』（79.1％）と C-1『達成度』（79.1％）を除くすべての項目で，肯定的回答の割合が 80％以上を占めた。これに対して，今回は，全体の 18 項
目中，８項目で肯定的回答が 80％を割り込む結果となった。
ここで，計８項目とは，①A-1『到達度』（73.9％），②A-2『到達度』（76.8％），③A-3『教育の実情』（77.8％），④A-3『教育の実情』（77.8％），⑤B-2『到達度』（78.9％），⑥B-4『到達度』（78.3％），⑦C-1『到達度』（69.4％），
ならびに⑧C-2『到達度』（74.4％）である。このうち，C-1『到達度』は，70％も割り込んだゆえ，今後の推移を注視すべきである。
さらに，学科別の回答結果を見る。肯定的回答の割合が 60％台のものに注目すると， A-1『到達度』機械工学科（64.1％），A-2『到達度』物質工学科（62.2％），A-3『到達度』物質工学科（64.9％），ならびに C-1『到達度』
電子情報工学科（60.6％）と物質工学科（62.2％）が該当した。なお，平成 24 年度は C-1『到達度』が 60％台であった機械工学科は，73.7％であった。
今回は，前述の通り，肯定的回答の減少が見られた項目が多い。特に，『到達度』でその傾向が強い。今後の推移を注意深く見守る必要があろう。
なお，平成 24 年度に比べて，肯定的回答の割合が増加したものは，全学科で見ると，A-3『教育の実状』と C1『教育の現状』であり，いずれも微増である。学科ごとに見ると，『教育の実状』については，A-2 機械工学科，
A-3 電気情報工学科など，該当する項目が合計で 13 項目（45 項目中）あるが，『到達度』については，A-1 電子情報工学科，A-3 機械工学科，A-3 物質工学科，ならびに A-3 建築学科の４項目（45 項目中）しかない。
【Ｅ：その他に関する設問】○ ＴＯＥＩＣ関係の英語教育
平成 24年度と同様，全体では，「役に立った」および「それなりに役に立った」が 60％以上であった。建築学
科は，過半数を下回り，44.4％であった。ＴＯＥＩＣ関係の英語教育（４年次および５年次）がさらに改善される
よう，担当部署には継続的な改善策をお願いしたい。
○ １～３学年次のＬＨＲ
平成 24 年度と，結果は大きく変わらない。全体では，「有意義だった」および「おおむね有意義だった」との回答が微減し，59.4％であった。学科別に見ると，電気工学科（50.0％）と物質工学科（54.1％）が 60％台を割り込んだ。専門的に工学や技術を学びたいと入学した学生に対して，ＬＨＲをいかに意義深いものにするか，平成24 年度の指摘にもあるが，継続的に検討する必要がある。
○ シラバスの利用8平成 24 年度（14.7％）から微増し，「利用しなかった」と答える学生は，全体の 18.9％であった。この数値を減らすことが大事である。平成 24 年度は，「利用した」および「それなりに利用した」と答えた学生の割合が機械工学科と物質工学科で高くないと指摘されているが，今回は，機械工学科が 50.0％，物質工学科が 45.9％であった。電子情報工学科では 36.4％と落ち込んだ。
○ レポート等のフィードバックはどうだったか「適正」および「おおむね適正」との回答が，全体で 67.8％であった。この数値は，平成 24 年度に比べて，約12 ポイント減である。平成 23・24 年度は，80％台を維持してきたので，この点は改善が可能であろう。平成 23・
24 年度では，電子情報工学科の数値が注目されているが，今回は前回比３ポイント減の 63.6％であった。物質工学科は，平成 24 年度から約 15 ポイント減で 56.8％であった。
○ 授業時間外の学習指導体制（補習・オフィスタイム制度）の制度の実状
平成 24 年度に引き続いて高い評価を得ており，「よい対応であった」および「おおむねよい対応であった」との回答が 85.0％であった。
○ 授業改善アンケートの反映「よく反映されている」および「おおむね反映されている」との回答が，平成 24 年度比で約 12 ポイント減少
し，平均で 53.3％であった。平成 24 年度は，改善という報告がなされている電子情報工学科は，平成 24 年度比
で約 10 ポイントの減少が見られた（60.6％）。また，平成 24 年度は評価が低かったと報告された物質工学科では，
約７ポイントの改善が見られた。今回，特に評価が低かったのは，建築学科である（38.9％）。今後，注視しておく必要があるだろう。
○ 学修単位制で科目の中で，授業 15 時間，自学自習 30 時間を適用した科目「意識した」および「ある程度意識した」との回答は，平成 24 年度比で約 15 ポイント減少し，全学科で 40.6％であった。特に，電子情報工学科，物質工学科，ならびに建築学科では 30％程度であり，非常に低い。引き続き，学生に対して学修単位制の理解を促すことが必要である。
○ 学生相談室での対応
利用経験者の回答を見ると，「よかった」および「おおむねよかった」との回答が全体で 76.6％であった。平成
24 年度に比べると，約 10 ポイントの減少である。この数値をどう見るかは検討の余地があるが，特記しておきた
いことは，利用経験者が平成 24 年度比で 21 名増えていたことである。
○ 寮の運営・指導
平成 24 年度は，平成 23 年度比で改善された旨が報告されたが，今回は，「よかった」および「おおむねよかった」との回答が全体で 45.3％となり，平成 24 年度を約 20 ポイント下回った。
【自由意見】
平成24年度比約1.8倍の107件の意見が寄せられた。その構成は「単位認定」が25件（H24年度９件），「追認」が16件（H24年度11件），「寮」が24件（H24年度19件），「意見・要望」が19件（H24年度23件），ならびに「その他」が23件であった。学科ごとに見ると，最も意見が多く出されたのは，電子情報工学の37件であった。以下，建築学科29件，機械工学科が24件，物質工学科が12件，電気工学科が５件であった。
関係部署等においては，内容を精査し必要に応じて検討・改善を頂ければ幸いである。

9

2.2 専攻科修了時アンケート
現在までに実施した専攻科修了時アンケートの実施状況は表３のとおりである。平成 25 年度専攻科修了予定者（アンケート調査時）に対して，前回同様ＷＥＢを利用してアンケートを実施した結果の分析を以下に記す。
表３ 専攻科修了時アンケートの実施状況

平成 14 年度
平成 15 年度
平成 16 年度
平成 17 年度
平成 18 年度
平成 19 年度
平成 20 年度
平成 21 年度
平成 22 年度
平成 23 年度
平成 24 年度
平成 25 年度

実施時期

対象者数（名）

回答者数（名）

回答率（%）

平成 15 年 1 月
平成 16 年 1 月
平成 17 年 2 月
平成 18 年 1 月
平成 19 年 2 月
平成 20 年 1 月
平成 21 年 2 月
平成 22 年 2 月
平成 23 年 2 月
平成 24 年 2 月
平成 25 年 1 月
平成 26 年 2 月

23
18
19
27
24
23
33
41
33
28
30
34

23
17
19
27
24
23
33
34
25
26
30
32

100
94
100
100
100
100
100
83
76
93
100
94

アンケート対象者は例年 30 名程度であり，各専攻や系での回答数は少数であることに留意していただきたい。
また，以降，「生産情報システム工学専攻機械系」は単に「機械系」と表記する。
「電気系」および「電子情報系」
についても同様に表記する。
【Ａ：回答者自身に関する質問】
平成 25 年度修了予定者 34 名の内訳は，機械系７名，電気系４名，電子情報系９名，応用物質工学専攻７名，建築学専攻５名であり，その進路は進学 12 名（34％），就職 19 名（56％）である。進学者は平成 21 年度 12 名，
平成 22 年度９名，平成 23 年度６名，平成 24 年度 13 名であり，ここ数年６～13 名である。
専攻別に見ると，これまで電気系および電子情報系の進学率が他に比べて高い傾向にあったが，今年度について
は，機械系と建築学専攻においても進学者が多く，全体として進学率が高くなったことがわかる。また，九州大学
大学院への進学者は電気系からは４名全員で，全体で７名であり，ここ数年九州大学への進学が増加している。専
攻科修了生の進学率の全国平均はここ数年３割強で，本校における今年度の進学率はそれと同程度となっている。
【Ｂ：教育全般の総括に関する設問】
一般教育については「満足している」または「おおむね満足している」との回答が 75％（平成 24 年度 70％）に微増，専門教育では 75％（平成 24 年度 53％），
『教育環境』については 81％（平成 24 年度 60％）と平成 24
年度に比べ改善しているが，平成 23 年度と同程度である。実力についても「実力がついた」または「おおむねついた」との回答は合わせて 59％（平成 24 年度 53％）という低い結果であった。
電気系と応用物質工学専攻は，一般教育，専門教育のいずれにおいても『満足度』が 50％台とかなり他専攻に比べて低くなっている。それに呼応するように実力が「全くつかなかった」と「あまりつかなかった」と回答した
割合が合わせて 82％と否定的な回答をしている。教育そのものが変化したとは考えにくいが，平成 24 年度と同様に低い結果が得られている。少なくともここ数年のアンケート対象者にとっては，現在の専攻科課程の教育全般において良好であるとは言い難い状況にあり，その要因を探るとともに，今後も注視する必要がある。
【Ｃ：科目教育に関する設問】

10

「特別研究」，「合同特別実験」，「特別実験」，「特別実習Ⅰ」，「各専攻（各系）における専門科目」については『必要性』，『教育実状』，『到達度』のいずれにおいても肯定的な回答をした割合が８割以上と高く，良好な状況にあることがわかる。
「一般科目」については，『教育実状』と『到達度』に対する電気系学生の評価が他専攻の学生に比べかなり低い状況にある。
「創造設計合同演習」については建築学専攻学生の評価が低い。
また，地域協働関連科目に関して，アンケートは「地域協働演習Ⅰ・Ⅱ」と「地域協働特論」を合わせた設問
項目となっているが，対象者に「地域協働演習」の履修者はいないため，回答はすべて「地域協働特論」に対するものであると考えられる。地域協働演習の履修者がいないこと，また地域協働特論の『必要性』（「必要」または「少し必要」と回答した割合）も60％を切っており，他の科目に比べ極端に低い状況で，科目の在り方についても，今後検討を要するものである。
他に「複合的資質を育成する科目」の『到達度』は69％と低いが，機械系学生についての「身に付いた」または「おおむね身に付いた」との回答が平成24年度の29％から71％に改善している。
【Ｄ：学習・教育到達目標に関する設問】
学習・教育到達目標に関しては，コミュニケーション能力に関する設問を除いて多面的考察力，高い倫理観，工学の基礎知識などすべての設問に対して，教育実状に 90％以上の学生が「適正」または「おおむね適正」と回答している。コミュニケーション能力に関しては，「おおむね適正」以上とした学生は 70％であったが，「不適切」と解答した学生は０％であった。教育現状について昨年度と比較すると，すべての項目で向上（10％程度）していた。
それぞれの達成度に関しては，課題解決力以外の項目では 70％以上の学生が「身に付いた」または「おおむね身に付いた」と感じている。平成 24 度と比較するコミュニケーション能力について「おおむね身に付ついた」も
しくは「身に付いた」と答えた学生は 10％増加した。課題解決力に関しては，教育実状に関しては平成 24 度同様に 90％の学生が「おおむね適正」以上であり，実状にはほぼ満足しているようであったが，到達度に関しては「身に付いた」または「おおむね身に付いた」と感じる学生は 60％であり，これも平成 24 年度と同じ割合であった。
このため課題解決力に関しては，特に学生の到達度を上げるための学生の努力および教員の指導が求められると思われる。
【Ｅ：その他の設問】
選択科目の工学基礎科目，専門基礎科目，複合的・学際的資質育成科目，深い専門性の育成科目に関しては 80％以上の学生が「おおむね満足」以上であるが，一般科目に関しては「おおむね満足」以上は 70％であった。昨年
度と比較すると，専門基礎科目は満足度が 10％増加しているが，一般科目に関しては 10％減少していた。このため，一般科目については学生が満足できるように若干の改善が必要であると思われる。
また，授業形態に関しては，専攻科の特徴である少人数での授業形態に関して平成 24 年度同様に 97％が「おおむね満足」以上であり，専攻科における少人数の授業形態は非常に有効であると思われる。これらに対してＴＯＥ
ＩＣに対する支援体制に関しては，半数の学生が「不満」または「やや不満」としており，平成 24 年度も 50％が「不満」と答えたことから，改善が見られず早急に改善する必要がある。シラバスの利用に関しても，40％が「利用しなかった」または「あまり利用しなかった」と答えており，学生へのシラバスの利用について指導もしくはより利用しやすいシラバスへ改善する必要がある。
学生へのサービスに関しては進路支援，教員の対応，事務などにおいて 90％以上の学生が「よかった」または「おおむねよかった」としており，平成 24 年度よりも向上が見られ，よりいっそうよい対応を期待する。学生相談室については利用した 80％が「おおむねよかった」としていたが，学生の 70％は相談室を利用していなかった。
これは利用しにくかったまたは利用する必要がなかったかについては不明である。
学会発表などのイベントに関しても満足度は高いものであったが，30％の学生はポスターセッションの企画はよいが改善してほしいという意見であったため，今後，検討して頂きたい。

11

【自由意見】教育システムに関係しそうな意見をいくつか挙げた。
・ 授業を減らして，自主的な活動に単位を付ける制度がほしい。
・ 工学基礎力学と同じ教育目標の科目を開設してほしい。
これらの意見は項目のＤ，Ｅでも見られた内容と関連しているようであった。学生は取得しなければいけない科
目数が多いことに不満を持っているようであり，学会発表等へは意欲を持っているようである。このため科目（内容・方法）の見直しだけでなく，授業以外での単位認定も検討する必要があると思われる。

12

2.3 新入生保護者アンケート
現在までに実施した新入生保護者アンケートの実施状況は表４のとおりである。今回の分析は，平成 26 年度における新入生保護者実施分である。なお，文章中の括弧（ ）内の数値は，特に断らない限り，前年度（平成 25年度）の数値を示す。
表４ 新入生保護者アンケートの実施状況
実施時期

対象者数（名）

回答者数（名）回答率（ % ）平成 18 年度

平成 18 年 4 月

215

202

93.9

平成 19 年度

平成 19 年 4 月

209

208

99.5

平成 20 年度

平成 20 年 3 月

210

210

100

平成 21 年度

平成 21 年 3 月

205

205

100

平成 22 年度

平成 22 年 3 月

215

207

96.2

平成 23 年度

平成 23 年 3 月

212

203

95.7

平成 24 年度

平成 24 年 3 月

209

137

65.5

平成 25 年度

平成 25 年 3 月

209

186

88.9

平成 26 年度

平成 26 年 3 月

205

194

94.6

【回答数および割合】
回答者は全体で 194（186）名であり，新入生全体 205（209）名＊の 94.6（88.9） % にあたる。前回からＱＲ
コードを用いたＷＥＢ入力での回答方法にした結果，回答率は上がっているが，もう少し工夫が必要である。
回答率を上げるための工夫について，多くの方から意見を頂ければ，望外の喜びである。
＊

平成 26 年度の１年次在籍者数は 214 名だが，前年度からの休学を含む留年者数９名を除いた 205 名を「新入生」とみなし，本アンケートの対象者数とした。

【寮生・通学生の別】「自宅通学生」は 62.9（62）％であり，「寮生」は 37.1（38）％であった。ここ数年で割合に大きな変化はみられない。寮生の割合を学科別にみると，機械工学科が 54.5％と最も多く，電子情報工学科が 43.6 ％，電気工学科が 33.3 ％，建築学科が 27.5％，物質工学科が 23.7％であった。
【通学生の通学方法】「公共交通機関」が56.3（66）％，「自転車」が 25.8（29）％で，この２つの通学方法がほとんどを占めている。平成25年度と比べると，「徒歩」が5.1％から13.3％に倍増し，「自家用車での送迎」も０％から3.9％に増加している点が特徴である。ただし，「通学途中で，通学手段が変わる場合は全手段を」回答するよう求めていることが反映した可能性もある。
【寮生活】
上記の設問で「寮生」は 72（71）名であったが，71（72）名からの回答があった＊。最も多い回答は「やや心配」の 57.7（44）％で，次に「おおむね心配ない」の 21.1（28）％であった。
「心配がある」の回答は，16.9（14）％で，「心配ない」は 4.2（14）％であった。寮生活について最も心配なことは，「人間関係」が 56.1（47）％と最も多く，続いて「寮生活」の 35.1（29）％であった。平成 25 年度とほぼ同じ傾向であるが，いずれも心配の割合が増加している点が注目される。
＊

機械工学科において１名増加しており，複数回答されたものと思われる。

【有明高専を最初に知ったのは】
回答数は 194（186）名であった。
「以前から知っていた」が 58.2（63）％と最も多く，「知人（身内，親戚等）」

13

が 17.5（14）％，「お子様から」が 7.2（4）％と続く。中学校の先生（5.4％→1.5％）や中学校での学校説明会（3.2％→1.5％）の割合が減少し，塾からの情報（0.5％→3.6％）が増加している点が今回の特徴である。
【有明高専受験を決定した時期】
回答数 194（186）名のうち，「中学３年生の１学期頃」が 34.5（31）％と最も多く，「昨年 10 月頃」が 20.6
（17）％，「昨年 12 月頃」が 12.9（11）％と続く。前回とほぼ同じ傾向であった。
【進路決定の際，有明高専の情報を何で得ましたか】
複数回答のため，454（444）件の回答を頂いた。
「ホームページ」が 25.8（25）％，「オープンカレッジ」が 20.9
（25）％，「知人（身内・親類等）」が 14.5（13）％と続く。上位３つの順位・割合に大きな変化はみられない。
前回の結果では「中学校での学校説明会」の割合が半減（8.8％→4.7％）していたが，今回 7.7％と増加している。
【有明高専入学の決め手】
複数回答のため，512（494）件の回答を頂いた。
「お子様本人の希望」が 33.2（34）％と最も多く，「就職率が高い」が 24.2（26）％，「大学へ編入学できる」が 14.6（13）％と続く。ほぼ例年と変わらない結果であるが，「寮がある」（2.6％→4.1％）および「中学校あるいは塾の先生の進路指導」（0.8％→1.8％）の割合が増加していることが特徴である。
【入学後心配なこと】
複数回答のため，283（271）件の回答を頂いた。
「学業」が 43.1（45）％と最も多く，「学校生活」が 22.6（23）％，「通学」が 16.6（19）％と続く。
「特になし」（10％→13％）が僅かに増加した以外は，ほぼ例年と変わらない結果である。
【アドミッションポリシーを意識しましたか】
平成 20 年度からの設問である。回答数 193（186）名のうち，「意識した」が 73.6（70）％，「意識しなかった」
が 26.4（30）％であった。ほぼ例年と変わらない結果であり，７割近くの保護者がアドミッションポリシーを意識していることが窺える。
学科別にみると，機械工学科が 76.7（67.6）％，電気工学科が 63.6（71.4）％，電子情報工学科が 79.5（73.7）％，
物質工学科が 68.4（77.4）％，建築学科が 77.5（60.5）％である。年度によって変動があるものの，今回も学科による差異が顕著であった。
【自由意見】
17（15）件の意見が寄せられた。
「学業・進路に関する不安・疑問〔勉強についていけるかどうか，留年率が高いのはどうしてか等〕」が５件，「寮に関する不安・疑問〔生活面や制度面〕」が４件，「今後の期待」が４件，「その他」４件，具体的な内容が記載されていた。
関係部署等においては，内容を精査し必要に応じて保護者の方にフィードバックして頂ければ幸いである。

14

2.4 ４年次編入生アンケート
現在までに実施した４年次編入生アンケートの実施状況は表５のとおりである。今回は，平成 26 年度４年次編入生に対して実施したアンケートの分析である。
表５ ４年次編入生アンケートの実施状況
実施時期

対象者数（名）

回答者数（名）回答率（ % ）平成 19 年度

平成 19 年 4 月

11

11

100

平成 20 年度

平成 20 年 4 月

11

10

91

平成 21 年度

平成 21 年 4 月

7

7

100

平成 22 年度

平成 22 年 4 月

9

9

100

平成 23 年度

平成 23 年 4 月

12

12

100

平成 24 年度

平成 24 年 5 月

12

12

100

平成 25 年度

平成 25 年 5 月

13

13

100

平成 26 年度

平成 26 年 5 月

8

8

100

【所属学科】
機械２名，電気１名，情報２名，物質１名，建築２名の合計８名。
【通学生・寮生の区別，通学方法，寮生活について】８名の内，通学生５名，寮生３名である。通学生の通学方法は「公共交通機関」＋「徒歩」が３名，「バイク」
が２名となっている。寮生３名全員が，寮生活について「心配ない」と回答している。
【有明高専の認知と情報取得方法】
有明高専を「以前から知っていた」という回答が４名，「高校の先生から」および「知人から」が３名および１名となっている。
「ホームページ」「ポスター・パンフレット」「学校説明会」と回答した学生が無く，平成 25 年度の分析結果と同様，紙媒体での広報や学校説明会の有効性を検討する必要がある。
進路決定の際の情報取得方法（複数回答可）に関しては，「ホームページ」および「ポスター・パンフレット等」
からが各２名，「知人」からが３名，「高校の先生」からが５名と多数を占めている。高校の先生からの進路指導もさることながら，ホームページでの情報取得も積極的になされている。
【受験決定時期と入学の決め手】
受験決定時期は「２年２学期頃」が一番多く３名，次いで「２年３学期」が２名，「締切直前」が１名，「昨年５月ごろ」が１名とつづく。
入学の決め手（複数回答可）は「就職率が高い」が一番多く７名，「学生教育がしっかりしている」が３名，「大学に編入できる」が２名，「経済性」が２名，「寮がある」が２名となっており，就職意識が高いといえる。また，「学生教育がしっかりしている」という割合（15.8％）が平成 25 年度（7.7％）より増加している点も興味深い。
【入学後の心配】（複数回答可）「学業」が５名，「学校生活」が４名となっており，「学校生活」に不安を感じている割合（36.4％）が昨年度（6.7％）よりも増加している点が気になるところである。
「心配なし」という回答は２名となっている。
【アドミッションポリシーに対する意識】
アドミッションポリシーを「意識した」が８名となっており「意識しなかった」と答えた学生がいなかった。この点は平成 25 年度に比べて周知徹底が図られたものと思われる。

15

【高専卒業後の進路について】「就職」が５名，「大学編入学」が２名，「考えていない」が１名となっている。考えていないが１名となっているが，概ね入学時に進路に関して考えている学生が多い。
【有明高専への要望，自由意見】なし

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2.5 教育理念等認識度アンケート
このアンケートは，平成 24 年度に受審した高等専門学校機関別認証評価において，「改善を要する点」として，高等専門学校の目的の周知状況について「学校として把握する取組を行っていない」との指摘を受けたことを踏まえ，昨年度（平成 25 年度），初めて実施したアンケートである(表６参照)。
なお，本科と専攻科で設問内容が異なるため，２つの課程毎に分析を試みた。また，学年・学科別に分析することが困難なため（＊２），今回は全体的な傾向を把握することに主眼を置いた。今年度実施した教職員についても同様に，全体的な傾向を把握することに主眼を置き，職種別等の分析は別の機会に改めて行うこととした。
表６ 教育理念等認識度アンケートの実施状況

平成 25 年度

実施時期

対象者数（名）

回答者数（名）回答率（ % ）本科学生

平成 26 年 2 月

1012

884

87.4＊２

専攻科学生

平成 26 年 1 月

51＊３

50

教職員

平成 26 年 7 月

173

156

98.0
88.6＊５平成 26 年度

＊１＊４

＊ １ 平成 25 年度本科の在学生数は 1028 名（『平成 25 年度 学校要覧』より）であるが，計 16 名に身分異動（年度初め・途中での休学６名，年度途中での退学９名，転学１名）があったため，対象者数は 1012 名とした。
＊ ２ 本科 25 クラスの内，アンケートが実施されていないクラスや回答率が 30％未満のクラスがある一方で，回答率が 100％を超えるクラスがあるなど，実施時期や実施方法等を今後検討する必要がある。なお，回答率が 100％のクラスは６クラスであった。
＊ ３ 平成 25 年度専攻科の在学生数は 54 名（『平成 25 年度 学校要覧』より）であるが，計３名に身分異動（年度途中での修了１名，休学２名）があったため，対象者数は 51 名とした（なお，欠席した１名も「長期欠席」であった）。
＊ ４ 平成 26 年度７月１日時点での数字で，内訳は教員 110 名（校長１名，常勤教員 77 名，非常勤教員 33 名），職員 63 名（事務部長１名，常勤事務職員 32 名，常勤技術職員 15 名，非常勤職員 15 名）の合計である。
＊ ５ 常勤の教職員についてはほぼ 100％であったが，非常勤の教職員に対するアンケート実施の周知が徹底できなかったことによる。本科の学生同様に実施時期や実施方法等を今後検討する必要がある。

《本科学生》【教育理念】（設問１）(1)「よく知っている」11％，(2)「ある程度知っている」50％，(3)「あまり知らない」28％，(4)「まったく知らない」11％で，肯定的な回答（(1)と(2)の割合の合計，以下同様）が 61％，否定的な回答（(3)と(4)の割合の合計，
以下同様）が 39％であった。
６割の学生から肯定的な回答が得られたことは，初めての調査結果としては，概して良好といえるだろう。
【養成すべき人材像】（設問２）(1)「よく知っている」13％，(2)「ある程度知っている」52％，(3)「あまり知らない」26％，(4)「まったく知らない」９％で，肯定的な回答が 65％，否定的な回答が 35％であった。
６割以上の学生から肯定的な回答が得られたことは，初めての調査結果としては，概して良好といえるだろう。
【学習・教育到達目標】（設問３）(1)「よく知っている」12％，(2)「ある程度知っている」46％，(3)「あまり知らない」32％，(4)「まったく知らない」10％で，肯定的な回答が 58％，否定的な回答が 42％であった。
４つの設問の中で，肯定的な回答の割合が最も低い結果を示した。６割弱の学生からしか肯定的な回答が得られていないということは，周知の方法等，学校の取組を見直す必要性を示しているといえる。
【学科の教育上の目的】
（設問４）

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(1)「よく知っている」13％，(2)「ある程度知っている」52％，(3)「あまり知らない」26％，(4)「まったく知らない」９％で，肯定的な回答が 65％，否定的な回答が 35％であった。
６割以上の学生から肯定的な回答が得られたことは，初めての調査結果としては，概して良好といえるだろう。
《専攻科学生》【教育理念】（設問１）(1)「よく知っている」６％，(2)「ある程度知っている」60％，(3)「あまり知らない」28％，(4)「まったく知らない」６％で，肯定的な回答が 66％，否定的な回答が 34％であった。
７割弱の学生から肯定的な回答が得られたことは，初めての調査結果としては，概して良好といえるだろう。
【養成すべき人材像】（設問２）(1)「よく知っている」12％，(2)「ある程度知っている」40％，(3)「あまり知らない」46％，(4)「まったく知らない」２％で，肯定的な回答が 52％，否定的な回答が 48％であった。
肯定・否定ともにほぼ拮抗した数値となったが，教育理念と比較して肯定的な回答の割合が低くなっていることから，学生が教育理念と養成すべき人材像を関連づけられていないことがわかる。
【学習・教育到達目標】（設問３）(1)「よく知っている」12％，(2)「ある程度知っている」54％，(3)「あまり知らない」34％，(4)「まったく知らない」０％で，肯定的な回答が 66％，否定的な回答が 34％であった。
まったく知らないと回答した学生が一人もいなかった点，また，数値的には本科学生（58％）より高い結果になった点は，これまでの学校の取組が奏功しているといえるだろうが，７割弱の学生からしか肯定的な回答が得られていないともいえる。本科に比べて「到達目標」の表現が詳細になっているとはいえ，ＪＡＢＥＥ審査等も考慮す
ると，今後さらなる工夫が必要である。
【専攻の教育上の目的】（設問４）(1)「よく知っている」４％，(2)「ある程度知っている」34％，(3)「あまり知らない」50％，(4)「まったく知らない」12％で，肯定的な回答が 38％，否定的な回答が 62％であった。
肯定的な回答の割合が４割弱しかなかったことは，専攻科の学生としては意外であった。養成すべき人材像とあわせて，本校がどのような人材を養成ないし育成しようとしているのか，改めて周知の方法等を見直す必要があるといえよう。
《教職員》【教育理念】（設問１）(1)「よく知っている」40％，(2)「ある程度知っている」48％，(3)「あまり知らない」12％，(4)「まったく知らない」０％で，肯定的な回答が 88％，否定的な回答が 12％であった。
９割弱の教職員から肯定的な回答が得られたことは，初めての調査結果としては，良好といえるだろう。
【養成すべき人材像】（設問２）(1)「よく知っている」27％，(2)「ある程度知っている」57％，(3)「あまり知らない」16％，(4)「まったく知らない」０％で，肯定的な回答が 84％，否定的な回答が 16％であった。
８割以上の教職員から肯定的な回答が得られたことは，初めての調査結果としては，良好といえるだろう。
【本科の学習・教育到達目標】（設問３）(1)「よく知っている」21％，(2)「ある程度知っている」51％，(3)「あまり知らない」25％，(4)「まったく知らない」３％で，肯定的な回答が 72％，否定的な回答が 28％であった。
７割程度の教職員から肯定的な回答が得られたことは，初めての調査結果としては，良好といえるだろう。
【専攻科の学習・教育到達目標】
（設問４）

18

(1)「よく知っている」19％，(2)「ある程度知っている」44％，(3)「あまり知らない」29％，(4)「まったく知らない」８％で，肯定的な回答が 63％，否定的な回答が 37％であった。
６割以上の教職員から肯定的な回答が得られたことは，初めての調査結果としては，概して良好といえるだろう。但し，専攻科学生同様，ＪＡＢＥＥ審査等も考慮すると，今後さらなる工夫が必要である。
【JABEE 認定基準】（設問５）(1)「よく知っている」14％，(2)「ある程度知っている」49％，(3)「あまり知らない」30％，(4)「まったく知らない」７％で，肯定的な回答が 63％，否定的な回答が 37％であった。
６割以上の教職員から肯定的な回答が得られたことは，初めての調査結果としては，概して良好といえるだろう。
【各専門学科の教育上の目的】（設問６）(1)「よく知っている」14％，(2)「ある程度知っている」54％，(3)「あまり知らない」25％，(4)「まったく知らない」７％で，肯定的な回答が 68％，否定的な回答が 32％であった。
７割弱の教職員から肯定的な回答が得られたことは，初めての調査結果としては，良好といえるだろう。
【各専攻の教育上の目的】（設問７）(1)「よく知っている」15％，(2)「ある程度知っている」43％，(3)「あまり知らない」31％，(4)「まったく知らない」11％で，肯定的な回答が 58％，否定的な回答が 42％であった。
６割弱の教職員から肯定的な回答が得られたことは，初めての調査結果としては，良好といえるだろう。

《本科》では，肯定的な回答の割合が６割程度と，概して良好といえる結果であった。また，初めてのアンケー
トで実施時に不具合もあったため，一概にはいえないが，低学年の方が高学年より肯定的な回答の割合が高かった。特に，1 年生が最も高く，3 年生が最も低い結果になったことは，今後のアンケートの実施・分析において注視すべき点と思われる。
《専攻科》でも，肯定的な回答の割合が６割程度と，概して良好といえる結果であった。ただし，教育上の目的について，肯定的な回答の割合が４割程度しかなかったことは，今後の大きな課題である。
《教職員》では，肯定的な回答の割合が７割程度と，概して良好といえる結果であった。しかし，肯定的な回答の割合が大きかったのは常勤教員で，非常勤教員および職員との認識に差があるように思われる。
他のアンケート同様，どの割合で「良し」とするかは意見が分かれるところである。本アンケートにおいては，学生の成績評価に合わせて６割以上で「可」としたものの，今後は「優」（８割以上）を目指して，「高等専門学校としての目的」が学生に「周知されている」（実際に知っている）と言えるように，学校としての取組を継続的に改善していく必要がある。

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2.6 ＯＢ・ＯＧアンケート
現在までに実施したＯＢ・ＯＧアンケートの実施状況は表７のとおりである。ＯＢ・ＯＧアンケートは，２年ごとに実施しており，今回は平成 25 年度に実施したアンケートの分析である。
表７ ＯＢ・ＯＧアンケートの実施状況
実施時期

対象者数（名）

回答者数（名）回答率（ % ）平成 15 年度

平成 15 年７月

500

140

28

平成 16 年度

平成 17 年６月・９月

817

130

16

平成 17 年度

平成 17 年 12 月

486

73

15

平成 19 年度

平成 19 年 12 月

512

84

16

平成 21 年度

平成 21 年８月

629

97

15

平成 23 年度

平成 23 年９月

322

37

11

平成 25 年度

平成 25 年９月

332

44

13

学習・教育到達目標については，不要な項目を指摘する回答は少ない。強いて挙げれば，４名の方から「考察力」が挙げられている。また，取り入れることが望ましい事項を指摘する回答は，約 27％であり，最も多い意見は，「語学力（英語）」であった。
一方，学習・科目の評価を見てみよう。一般教育科目では，文系科目の方が数値は低い（約 38％）ものの，理系科目では約 66％が肯定的な評価をしている（「身に付いた」もしくは「おおむね身に付いた」）。専門科目についても，肯定的な評価が多い。座学系科目では約 66％，実技系科目はそれを上回る約 73％が肯定的な評価をしている。後者については，別問で実技系科目が仕事で役立っているかと問えば，これも約 73％が，「おおむね役に立っている」を含め，役に立っていると回答があった。加えて，教育・研究環境も，「おおむね満足」を含めて約 80％が満足していると回答があった。
高専卒業時において，学生が最も身に付けておかなければならない能力については（複数回答可），前回同様に，「専門の基礎知識（約 18％）」と「学習意欲（約 17％）」を挙げる回答が多い。これらに続くのは，「プレゼンテーション能力」である（約 14％）
。逆に，最も選択率が低かったものは，「専門知識の応用力」であり，約３％であった。
以下は，専攻科修了生に対する調査結果である。母数が少ないため，明確に傾向は捉えられないが，得られた回答には次のような特徴がある。
学習・教育到達目標については，取り入れることが望ましい事項を指摘する回答は，本科よりも高い約 37％であった。回答を総じて見ると，授業の質を上げることが望まれている。
科目については，本科と概ね同様の傾向が見られるが，専門教育・実技系科目の評価を除き（76.5％），値はいずれも本科のものを下回る。教育・研究環境についても同様で，「おおむね満足」を含めて満足と答えたのは，本科よりも約 15 ポイント低い約 65％に留まった。
業務遂行能力における大学学部卒業生との比較については，違いがあるという回答と違いはないという回答が，ほぼ同じであった。専攻科修了生が優れている点としては，専門分野以外の知識を持つこと（多面的に物事を見られることも含む）を評価する意見が最も多く挙げられた（７名中５名）。逆に，専攻科修了生が劣っている点としては，プレゼンテーション能力（２名）と考察を深める能力（２名）が，複数名から挙げられている。
今後の有明高専がさらによくなるためのアイディアについても，教育活動に関すること，進路指導に関することなど，貴重な意見が寄せられている。

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2.7 企業アンケート
現在までに実施した企業アンケートの実施状況は表８のとおりである。企業アンケートは２年ごとに実施しており，今回は平成 25 年度に実施したアンケートの分析である。
表８ 企業アンケートの実施状況
回答企業数

回答率（ % ）

実施時期

調査企業数（社）

平成 15 年度

平成 15 年 11 月

500

153

31

平成 17 年度

平成 17 年 12 月

500

151

30

平成 19 年度

平成 19 年 12 月

442

159

36

平成 21 年度

平成 21 年 8 月

424

158

37

平成 23 年度

平成 24 年 9 月

422

137

32

平成 25 年度

平成 25 年 9 月

354

120

34

（社）

【回答数】
回答者は全体で 120 社であり，前回調査（平成 23 年度）の 137 社とほぼ同じであり，調査企業数全体［354
社（平成 23 年度が 422 社）］の約 34％（平成 23 年度 32％）にあたる。前々回（平成 21 年度）のアンケートから，回答方式をＷＥＢ入力およびマークシートの２種類に変更したが，前回（平成 23 年度）そして今回も依然として低回答率であった。回答率をアップするため，今後も回答方式などを検討したい。
【ＪＡＢＥＥ認定校の意識に関する設問】
採用に関して，ＪＡＢＥＥ認定校の卒業生であることを『意識して行う』と『ある程度意識して行う』を合わせて 38％となっている。
『ほとんど意識しない』という回答は 41％であり，前回（平成 23 年度）の 52％に比べて10 ポイント以上減少している。つまり，ＪＡＢＥＥ認定校の意識度が上昇している。また，ＪＡＢＥＥ認定校出
身者と非認定校出身者において，『（待遇などに何らかの差をつける）計画はない』という回答は 80％であり，前回（平成 23 年度）の 82％とほとんど変化がなく，前々回（平成 21 年度）と比較してもこの傾向に大きな変化はみられない。したがって，企業側から見ると，ＪＡＢＥＥ認定校に対する意識は高まりつつはあるが，待遇面に反映されるところまでには至っていないと判断される。
【卒業生に関する設問】
入社時の実力について，『満足』が29％であり，前回よりも10ポイント以上増加しており，その分，『おおむね満足』が 前回（平成23年度）の57％から49％へ，『普通』も 25％から19％へとそれぞれ減少している。
つまり，全体的に“満足度”が向上している。また，入社後の仕事ぶりについては，『満足』が27％であり，
前回よりも10ポイント程度上昇している。その分，『おおむね満足』が 前回（平成23年度）の66％から55％へと低下している。
『普通』については，今回は16％であり，前回（平成23年度）とほぼ同じであった。つまり，総じて，仕事ぶりについても“満足度”が上昇している。
【修了生に関する設問】

入社時の実力について，『満足』が45％となっており，前回（平成23年度）の24％から大幅に増加している。その分，『おおむね満足』が前回の50 %から36％へ，『普通』も前回（平成23年度）の24 %から19％へとそれぞれ減少している。つまり，全体的に“満足度”が向上している。入社後の仕事ぶりについては，『満足』が48％となっており，『おおむね満足』が前回（平成23年度）の44 % とほぼ同じ42％であった。
つまり，こちらも全体的に“満足度”がかなり良好となっている。

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【取得してほしい資格に関する設問】
複数回答のため，115件の回答が得られ，前回（平成23年度）の60件の約２倍となった。各業種に対応した資格が回答されており，取得して欲しい資格については多岐に及ぶ。また，得られた結果は，回答が得られた企業業種に因るところが大きい。企業側から見れば，在学期間中に可能であればその業種に必要な資格取得を望まれているようであるが，学校側から見れば取得に向けての対応は難しい状況かと思われる。
【専攻科修了生と大学卒業生の比較に関する設問】
回答数 120 社のうち，『専攻科生の採用実績がない』が 29 社であり，全体の 24％を占めている。前回（平成23 年度）の 121 社中 39 社，全体の 32％に比べれば８ポイント程度は採用実績が増加している。専攻科生の採用実績がある残り 91 社の回答を分析して見ると，『（業務遂行能力の差は）ないと思う』が 62％と過半数を大きく超えており，前回（平成 23 年度）の 57％（82 社）に比べてわずかではあるが５ポイント上昇している。
『少しあると思う』が前回（平成 23 年度）の 28％から 19％へと９ポイント減少したのに対し，『あると思う』
が前回（平成 23 年度）の 15％から 20％へと上昇している。
『あると思う』および『少しあると思う』と回答した企業に，その差異を尋ねたところ，27 件（H23 年度 30 件）の回答を頂いた。その内容は多岐にわたっており，『専攻科修了生が優れている点』については 18 件（H23 年度
22 件），『専攻科修了生が劣っている点』については７件（H23 年度５件），『その他』として２件（H23 年度３件）のご意見を頂いた。
『専攻科修了生が優れている点』としては，「実践的な能力」，「即戦力としての期待度」や「専門分野における知識，加工等の実践力」等を挙げられる企業が多く，前回（平成 23 年度）のアンケートとほぼ同じ傾向である。
一方，『専攻科修了生が劣っている点』としては，「対人的なコミュニケーション能力が低い」という指摘がいく
つかの企業に見られる。前回（平成 23 年度），「いろいろな意味での幅広い知識」が劣っていると挙げられていたが，今回のアンケートではそれは指摘されていない。
【学習・教育到達目標に関する設問】
回答数 120 社のうち，学習・教育到達目標における不要な項目は，『ない』が 88％（106 社）を占めており，前回（平成 23 年度）の 96％（101 社）と比較して，８ポイント減少している。他方，『ある』が 12％となっており，
前回（平成 23 年度）の４％より８ポイント増加している。120 社のうち，一方，本校の教育プログラム目標において，企業の立場から，取り入れることが望ましい事項がありますかの項目は，『ない』が 77 ％であるものの，『ある』が 23％で全体の４分の１を占めていた。
【自由意見】
平成 25 年度は，前回（平成 23 年度）の 17 件を超える 22 件の意見が寄せられた。内容は多岐にわたっていたが，上記に関連した内容や高専卒業生・修了生に対する特有の長短所の指摘，要望・期待感等，貴重な意見として受け止める必要があると思われる。

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3 ．あとがき
本校の教育システムならびに教育プログラムを継続的に改善するために，本委員会では平成 14 年度から毎年アンケートを実施し，分析そして報告活動を展開しています。本調査報告書は 10 回目の発刊を迎えます。今回は平成 26 年１月から平成 26 年３月までのアンケート実施分を主として整理し，前回（第９回報告書）と対比して分析したものです。
今回の分析の結果，継続的改善という観点から評価すると，本校の教育システムならびに教育プログラムは，全般的に良好の状態であると言えます。ただし，改善あるいは経過観察を要する事項も依然として見受けられます。
例えば，卒業時および修了時アンケートでは，準学士課程の【教育全般の総括に関する設問】において，学科間
あるいは年度（平成 24 年度と 25 年度）により『満足度』にやや開きがあります。
【科目教育に関する設問】においては，全般的に『必要性』『教育実状』に比べて『到達度』のポイントがかなり低くなっています。専攻科課程において，昨年度よりやや向上しているものの，全般的には依然として，『満足度』および『到達度』のポイントが向上していません。アンケート対象者が 30 名程度の少数であることを考慮しても，平成 24 年度および平成 25
年度のアンケート結果を見る限り，専攻科課程の教育全般が少なくとも専攻科生にとって良好な状態にあるとは言い難い状況です。
また，初めて実施した教育理念等認識度アンケートでは，「学習・教育到達目標」を「よく知っている」「ある程
度知っている」という肯定的な認識度が，準学士課程の学生で 58％，専攻科課程の学生で 66％，教職員で（準学士課程の到達目標が）72％および（専攻科課程の到達目標が）63％という結果になりました。これまで，学習・教育到達目標の認識度を上げるために，学校として（特に本委員会を中心に）さまざまな工夫を行ってきましたが，さらなる工夫・改善が必要であることが判明したといえると思います。
教職員におかれましては，関係組織・部署において，以上のようなアンケート結果が得られた要因をさらに分析するとともに，よりよい改善に向けて地道にそして着実に成果が得られるように取り組みを遂行して頂きたいと思います。
「まえがき」でも述べましたように，本調査報告書は，学校の教育システム・プログラムの継続的改善に資することを目的としています。本報告書が関係組織・部署，各教職員における改善に貢献できることを切に願っております。本校の教職員 1 人１人が，本調査報告書を熟読して頂き，本校の教育システム・教育プログラムに対する学
内外からの評価を適確に認識することが必要であり，そして，各関係組織・部署等で共通認識に基づく改善に向けた具体的な検討が行われることを期待致します。
最後に，各種アンケート調査にご協力いただいた関係各位に深く感謝の意を表します。

学校運営検討委員会
委員長

南明宏（機械工学科）

副委員長 谷口 光男（一般教育科）
泉勝弘（電気工学科）

石川 洋平（電子情報工学科）
出口 智昭（物質工学科）
加藤 浩司（建築学科）
事務担当 原賀 亮治（総務課企画情報係）

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