研究部門活動成果

済生会病院の急性期入院患者数の2045 年までの将来予測
山口1

直人 1 見浦 継一 1 藤本 賢治 1, 2 松原 了 1

済生会保健・医療・福祉総合研究所

2

産業医科大学産業保健データサイエンスセンター

要旨【目的】 各病院の患者が居住する地域の将来推計人口を基に、医療需要に影響する患者の性、年齢を考慮したうえで、2045 年までの済生会各 DPC 提出病院における急性期入院患者数を予測することを目的とした。
【方法】 DPC 提出病院 64 施設の DPC データから、2018/2019 年を基準年として、居住する市区町村別の入院患者実数を求め、総入院患者数の 80％をカバーする市区町村を、その病院の「キャッチメントエリア」として特定した。各病院のキャッチメントエリアにおける 2018/2019 年および 2045 年の性別・5 歳年齢階級別人口を日本の地域別将来推計人口（平成 30 年推計）から求め、各病院の性別・5 歳年齢階級別入院受療率が 2018/2019 年と 2045 年で変わらないと仮定して、2045 年における性・5 歳年齢階級別の入院患者実数を推計した。
【結果】 全国と済生会病院キャッチメントエリアの将来推計人口とを比較した結果、2015 年と 2045 年
では、年少期（0～14 歳）は全国 71.4％の減少に対して、済生会病院キャッチメントエリアでは 80.8％、生産年齢期（15～64 歳）でも全国 72.3％に対して、済生会病院キャッチメントエリアでは 81.2％と減少幅は小さかった。前期高齢期（65～74 歳）では、全国 93.6％に対して、済生会病院キャッチメントエリアでは 103.8％と若干の増加を示し、後期高齢期（75 歳～）では、全国 139.5％に対して、済生会病院キャッチメントエリアでは 147.5％と全国よりも高い増加率が予測された。次に、分析対象とした済生会病院 64 施設全体における 2045 年の年間患者数の予測値と 2018/2019 年の患者数と比較した結果、総患者数は 103％とほぼ横ばいであるが、年齢別にみると年少期（0～14 歳）では 50％、生産年齢期（15～64歳）では 80％まで患者数は減少すると予測されたのに対し、前期高齢期（65～74 歳）では 98％とほぼ横ばい、後期高齢期（75 歳～）の患者数は 133％と大幅な増加が予測された。さらに、病院別に 2018/2019年と 2045 年の急性期入院患者を比較すると、総患者数で最も減少率が高かったのは病院で 59.8％まで減少、逆に、最も増加率が高かったのは病院で 147.2％まで増加すると予測され、増減には大きな幅があることが明らかとなった。
【結論】 済生会の DPC 提出病院 64 施設における 2045 年の急性期入院患者数を推計した結果、年少期（0～14 歳）、生産年齢期（15～64 歳）の患者数は減少し、前期高齢期（65～74 歳）の患者数は横ばい、後期高齢期（75 歳～）の患者数は増加することが予測された。高齢者、特に後期高齢者をターゲットにした医療に対する需要が継続的に増加してゆくことが予測される。ただし、各病院ごとの将来推計では急性期入院患者総数が 59.8％まで減少する病院から 147.2％まで増加する病院まで、非常に幅が大きいことも明らかとなった。
【キーワード】 将来推計； 済生会病院； DPC データ; 急性期； 入院患者

─ 7 ─

済生会総研 所報第 4 号 2024.03【はじめに】
我が国は世界に例を見ない少子高齢社会が進行しつつあり、団塊世代が 75 歳以上となる 2025 年を目
指して、地域医療構想などを中心に医療提供体制の整備が進められつつある（文献 1）。そして、2025 年まで 1 年余りとなった現時点においては、各病院は、10 年後、20 年後を視野に入れた計画策定を進める時期に至っている。
国立社会保障・人口問題研究所の「日本の地域別将来推計人口（平成 30（2018）年推計）」（文献 2）によると、日本の人口は 2015 年の 127 百万人から 2045 年には 106 百万人へと 84％に減少すると予想されている。しかし、各病院における患者数の将来予測を行うためには、その病院の患者が居住する地域の人口の将来動向がより重要であるし、医療需要は患者の性、年齢構成によって大きく異なることから、患者の居住地域、患者の性、年齢を考慮したうえでの将来予測が必要である。
そこで、本研究では、済生会の DPC 提出病院を対象として、DPC データから把握可能な急性期入院患者について 2045 年の患者数の予測を試みた。

【方法】
急性期入院患者数の現状として、DPC 提出病院の 2018/2019 年の入院患者実数を DPC データから求め、2 年間を平均して年間平均入院患者実数を算出した。2018/2019 年を基準年として採用したのは、2020 年から始まった新型コロナウイルス感染症の影響を避けるためである。
次に、各患者の居住地を郵便番号（7 桁）から割り出して市区町村別の入院患者実数を求めた。そして、入院患者実数が多い市区町村順に合計して、総入院患者数の 80％をカバーする市区町村を、その病院の「キャッチメントエリア」として特定した。
各病院のキャッチメントエリアにおける 2018/2019 年の性別・5 歳年齢階級別の人口および将来推計のターゲットとした 2045 年の性別・5 歳年齢階級別人口は、国立社会保障・人口問題研究所の日本の地域別将来推計人口（平成 30（2018）年推計）（文献 1）に基づき、キャッチメントエリアを構成する市区町村別人口を合計して求めた。ただし、福島県は市区町村別人口が把握されていないため、済生会福島総合病院は除外せざるを得なかった。また、岡山県の済生会吉備病院は、キャッチメントエリアが岡山市の一部であるのに対して、人口は岡山市全体のデータしか入手できなかったために除外した。さらに、済生会加須病院は 2020 年 6 月、北上済生会病院は 2020 年 10 月の移転開院であるために除外、済生会横浜市南部病院は移転が具体的に計画されているために除外した。
各病院のキャッチメントエリアの性別・5 歳年齢階級別に 2018/2019 年の入院受療率を、2018/2019
年の入院患者実数（入院患者実数 2018/2019）、2018/2019 年の人口（人口 2018/2019）より以下の式で求めた；入院受療率 2018/2019＝入院患者実数 2018/2019÷人口 2018/2019
そして、2045 年の入院受療率は 2018/2019 年と変わらないと仮定して、以下の式を用いて、2045 年における性・5 歳年齢階級別の入院患者実数を推計した；
入院患者実数 2045＝人口 2045×入院受療率 2018/2019
以上のように、入院患者数は性別・5 歳年齢階級別に求めたが、結果の表示は男女計で、年少期（0～─ 8 ─

研究部門活動成果14 歳）、生産年齢期（15～64 歳）、前期高齢期（65～74 歳）、後期高齢期（75 歳～）に 4 分類して評価した。

【結果】
各病院の急性期入院患者の 80％が居住するキャッチメントエリアを構成する市区町村、2018/2019 年の平均年間入院患者実数、その中でキャッチメントエリアに居住する患者数と割合を表 1 に示した。推計対象とした 64 病院全体の 2018/2019 年の急性期入院患者の年間平均患者数は 376,405 名で、その中の 315,450 名（83.8%）がキャッチメントエリアに居住する患者であり、今回の将来推計の患者数として用いた。東京都 23 区、大阪市、福岡市のように各区の人口が入手できる場合は区ごとの集計を行った。
新潟市、岡山市、熊本市などは区ごとの人口が入手できなかったために市全体での集計を行った。済生会
64 病院のキャッチメントエリアを構成したのは 182 市区町村で、そのうち 19 市区町村は 2 病院のキャッチメントアリアとして重複しており、1 市（吹田市）は 3 病院のキャッチメントエリアとして重複していた。
全国の将来推計人口と済生会病院キャッチメントエリアの将来推計人口とを比較した結果を図 1 に示す。2015 年の人口と 2045 年の推計人口を比較すると、年少期（0～14 歳）は全国では 71.4％まで減少するのに対して、済生会病院キャッチメントエリアでは 80.8％の減少で減少幅は小さいことが明らかとなった。同様に、生産年齢期（15～64 歳）では全国は 72.3％の減少であるのに対して、済生会病院キャッチメントエリアでは 81.2％の減少、前期高齢期（65～74 歳）では、全国は 93.6％の減少であるのに対して、済生会病院キャッチメントエリアでは 103.8％と若干の増加を示した。後期高齢期（75 歳～）では、全国は 139.5％の増加であるのに対して、済生会病院キャッチメントエリアでは 147.5％の増加と予測された。
次に、分析対象とした済生会病院 64 施設全体における 2045 年の年間患者数の予測値と 2018/2019 年の患者数と比較した場合の比率を図 2 に示した。図中の％は 2018/2019 年と比較した場合の 2045 年の予測値の増減を示しており、総患者数は 103％とほぼ横ばいであるが、年齢別にみると年少期（0～14 歳）
では 50％、生産年齢期（15～64 歳）では 80％と、年少期、生産年齢期の患者数は減少すると予測された。一方、前期高齢期（65～74 歳）では 98％とほぼ横ばいであるのに対して、後期高齢期（75 歳～）の患者数は 133％と大幅な増加が予測された。

─ 9 ─

済生会総研 所報第 4 号 2024.03

表 1．各病院の 2018/2019 年の急性期入院患者実数に基づく、80％の患者が居住するキャッチメントエ
リア、平均年間入院患者実数、その中でキャッチメントエリアに居住する患者数と割合

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研究部門活動成果

表１．
（続き）

─ 11 ─

済生会総研 所報第 4 号 2024.03

0～14歳

15～64歳

20,000,000

100,000,000
80,000,000

15,000,000

60,000,000
10,000,000
40,000,000
5,000,000

20,000,00000
2015年 2020年 2025年 2030年 2035年 2040年 2045年
全国

2015年 2020年 2025年 2030年 2035年 2040年 2045年

済生会病院のキャッチメントエリア

全国

65～74歳

済生会病院のキャッチメントエリア

75歳～

20,000,000

25,000,000
20,000,000

15,000,000

15,000,000
10,000,000
10,000,000
5,000,000

5,000,000

00

2015年 2020年 2025年 2030年 2035年 2040年 2045年
全国

2015年 2020年 2025年 2030年 2035年 2040年 2045年

済生会病院のキャッチメントエリア

全国済生会病院のキャッチメントエリア

図 1．全国と済生会病院キャッチメントエリア（急性期入院患者の 80％が居住する地域）における人口の将来予測値

400,000
103%

350,000
300,000
250,000
133%

200,000
150,000
100,000
50,00080%

98%

15～64歳

65～74歳

50%

00～14歳2018/2019年の年間平均患者数

75歳以上

総数

2045年の推計患者数

図 2．集計対象とした済生会病院全体での急性期入院患者数の 2018/2019 年の平均実数と 2045 年の推計患者数の比較。図中の％は 2018/2019 年患者数を 100 とした時の 2045 年の予測患者数の比率
さらに、表 2 には病院別に 2045 年の急性期入院患者の予測数と、2018/2019 年と比較した場合の増減を示した。総患者数で最も減少率が高かったのは富田林病院で 59.8％、逆に、最も増加率が高かったのは守山病院で 147.2％と予測された。85％以下まで減少すると予測されたのは 12 病院、減少率が 85～95％と予測されたのは 11 病院、変化率が 95～105％とほぼ横ばいと予測されたのが 15 病院、105～115％の増加と予測されたのが 10 病院、115％以上の増加率と予測されたのは 16 病院であった。
─ 12 ─

研究部門活動成果

表２．各病院の急性期入院患者の 2045 年における年間患者実数の予測値
N： 2045 年の予測患者数、 ％： 2018/2019 年と比較した場合の比率(1) 2018/2019 年の年間平均患者実数と比較して 2045 年の予測患者数が 85％以下の病院(2) 2018/2019 年の年間平均患者実数と比較して 2045 年の予測患者数が 85％～95％の病院

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済生会総研 所報第 4 号 2024.03(3) 2018/2019 年の年間平均患者実数と比較して 2045 年の予測患者数が 95％～105％の病院(4) 2018/2019 年の年間平均患者実数と比較して 2045 年の予測患者数が 105％～115％の病院

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研究部門活動成果(5) 2018/2019 年の年間平均患者実数と比較して 2045 年の予測患者数が 115％以上の病院【考察】
今回の推計結果の持つ不確実性について、まず考察する必要がある。まず、人口推計自体の不確実性であるが、本研究で用いた将来推計人口は、国立社会保障・人口問題研究所の日本の地域別将来推計人口（平成 30（2018）年推計）（文献 2）に基づいている。推計にはコホート要因法という方法が用いられており、将来について、死亡率で規定される生残率と、転出、転入による移動率、そして、出生率が仮定値として用いられている。将来、これらの仮定から大きく乖離する事態が生ずれば予測値の信頼性も低下するが、そのような事態は予測不可能であり、現時点では、この将来推計人口に基づいた計画立案が最善と考えられる。
また、各病院の置かれている状況の変化も将来予測に影響を与える。例えば、近隣病院の新規参入や廃院などの影響、道路や公共交通網の変更などにより、病院のキャッチメントエリア自体が変わることはあり得る。さらに、今回の推計では各病院がカバーするキャッチメントエリア内の患者の入院受療率は変化しないと仮定したが、診療報酬制度の変更などによって入院受療率も変わりえる。このような不確実性を考慮し、推計の限界を理解したうえで、今回の推計結果を活用することは、各病院の将来像を描き、病棟整備などの計画を立案するうえで有用と考える。例えば、病床規模や病床機能の将来設計に活用することが第一に考えられる。患者数の減少が予測される病院ではダウンサイジングの可能性が検討され、逆に、患者数の増加が見込まれる場合には増床等の計画が必要となるであろう。また、病床の変更は、医師をはじめとするマンパワーの変更を伴うことになり、その面での将来構想も必要となる。
本研究で、済生会の DPC 提出病院 64 施設における 2045 年の急性期入院患者数を推計した結果、性・─ 15 ─

済生会総研 所報第 4 号 2024.03

5 歳年齢階級別の入院受療率が 2018/2019 年と変わらないと仮定すると、年少期（0～14 歳）、生産年齢期（15～64 歳）の患者数は減少し、前期高齢期（65～74 歳）の患者数は横ばい、後期高齢期（75 歳～）の患者数は増加することが予測された。ただし、各病院ごとの将来推計では 59.8％まで減少する富田林病院から 147.2％まで増加する守山病院まで、非常に幅が大きいことも明らかとなった。
表 2 では、総患者数の増減率によって、増減率が 85％以下の 12 病院、85～95％の 11 病院、95～105％の 15 病院、105～115％の 10 病院、115％以上の 15 病院の 5 分類に分けて表示したが、65 歳以上の高齢患者割合の平均値は、それぞれ、77％、80％、79％、76％、80％であり、高齢者割合に一定の傾向は認められない。高齢化の影響よりも、それぞれの病院のキャッチメントエリアの持つ地域特性、特に、転入、転出による社会的な移動の影響などが大きく作用している可能性が考えられる。
2025 年には、1950 年以前に生まれた団塊世代が後期高齢期に入るが、図 1 に示されるように、患者の高齢化は、それで終わりではなく、特に 75 歳以上の後期高齢期の患者は、2025 年以降も高止まりすることが予想されている。一方、64 歳以下の患者の割合は、減少を続けることが予想され、65 歳以上の割合、すなわち高齢化率は継続して上昇することが予測されている。したがって、医療需要も高齢者、特に後期高齢者をターゲットにした医療に対する需要が継続的に増加してゆくことが予測される。
また、65 歳以上の高齢者、特に 75 歳以上の後期高齢者の割合の相対的な増加は、すべての済生会病院が取り組まなくてはならない重要課題であるが、そのような量的な変化とともに、質的な変化にも目を向ける必要がある（文献 3）。すなわち、高齢者、特に、後期高齢者の社会経済的な状況も変化してゆくことが予想され、2025 年に 75 歳を迎える世代は 1950 年生まれで、1970 年過ぎまでの高度経済成長の時代に育ち、その後は、多くは正規雇用で働いた世代であったのに対して、2045 年に 75 歳を迎える世代は 1970 年に生まれ、1990 年に成人し、その後の景気低迷の 30 年間を働いてきた世代であり、非正規雇用の割合は増加し、年金未加入の割合も相対的に高くなっている（文献 4）。したがって、今後の20 年間における高齢者の医療需要の高まりは、単に量的な需要増加のみでなく、生活困窮者の増加など、経済的な状況の質的な変化にも目を向ける必要が生じるであろう。

【結論】
分析対象とした済生会病院 64 施設全体における 2045 年の年間患者数の予測値を 2018/2019 年の患者数と比較した結果、総患者数は 103％とほぼ横ばいであるが、年少期（0～14 歳）では 50％、生産年齢期（15～64 歳）では 80％まで患者数は減少すると予測されたのに対し、前期高齢期（65～74 歳）では 98％とほぼ横ばい、後期高齢期（75 歳～）の患者数は 133％と大幅な増加が予測された。さらに、病院別に2018/2019 年と 2045 年の急性期入院患者を比較すると、総患者数で最も減少率が高かったのは病院で59.8％まで減少、逆に、最も増加率が高かったのは病院で 147.2％まで増加すると予測され、増減には大きな幅があることが明らかとなった。高齢者、特に後期高齢者をターゲットにした医療に対する需要が継続的に増加してゆくことが予測される。ただし、各病院の将来推計では急性期入院患者総数が 59.8％まで減少する病院から 147.2％まで増加する病院まで、非常に幅が大きいことも明らかとなった。

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研究部門活動成果【文献】
1. 社会保障制度改革国民会議．社会保障制度改革国民会議報告書、確かな社会保障を将来世代に伝えるための道筋．平成 25 年 8 月６日
2. 国立社会保障・人口問題研究所．日本の地域別将来推計人口（平成 30（2018）年推計）
https://www.ipss.go.jp/pp-shicyoson/j/shicyoson18/1kouhyo/gaiyo_s.pdf
3. 厚生労働省．平成 23 年版 労働経済の分析，世代ごとにみた働き方と雇用管理の動向，第 2 章経済社会の推移と世代ごとにみた働き方．
https://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/roudou/11/dl/02-1.pdf
4. 公益社団法人全日本病院協会，病院のあり方委員会編．病院のあり方に関する報告書，2021 年版．
https://www.ajha.or.jp/voice/arikata/2021/

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済生会総研 所報第 4 号 2024.03

Forecast of the annual number of acute-care inpatients in Saiseikai Hospitals until 2045
Naohito Yamaguchi1, Keiichi Miura1, Kenji Fujimoto1,2, Satoru Matsubara1
1 Saiseikai Research Institute of Health Care and Welfare
2 Occupational Health Data Science Center, Department of Preventive Medicine andCommunity Health, University of Occupational and Environmental Health Japan[Objective]
This study aims to predict the annual number of acute-care patients hospitalized at 64 Saiseikai
Hospitals in Japan These 64 hospitals reported annually the Diagnosis-Procedure Combination/Per
Diem Payment System (DPC) data. The prediction was performed, considering residential areas andsex and 5-year age categories of patients, which were assumed to affect the need for inpatient acutecare.
[Method]First, the catchment area, consisting of a group of cities where at least 80% of each hospital's patients
reside, was identified based on hospitalizations from 2018 to 2019. Then, the sex- and 5-year agespecific populations of the catchment area of each hospital were estimated toward the year 2045.
Assuming that the sex- and 5-year age-specific hospitalization rates do not change from 2018/2019 to2045, the annual number of acute-care inpatients was estimated.
[Results]
The population change from 2018/2019 to 2045 was compared between the entire nation and thecatchment areas of the 64 hospitals combined: a 71.4% change in the nation versus an 80.8% change
in the catchment areas for the 0–14 age group, a 72.3% versus an 81.2% change for the 15–64 agegroup, a 93.6% versus a 103.8% change for the 65–74 age group, and a 139.5% versus a 147.5%
change for the 75 and older age group. Then the change in the annual combined inpatient number of
the 64 hospitals was compared between the period 2018/2019 and the year 2045. The change in thetotal number of patients was found to be small at 103%, but the change differed by age group, with thelargest decrease of 50% predicted for the 0–14 age group, followed by an 80% decrease for the 15–64
age group. In contrast, as much as a 133% increase was predicted for the 75 and older age group. Thechange for the 65–74 age group was slight: 98%. The change in the annual number of inpatients
estimated for each hospital differed considerably, ranging from a 59.8% decrease to a 147.2% increase.
[Conclusion]
The annual number of acute-care inpatients in 2045 was predicted with a considerable increase
predicted for the 75 and older age group, coupled with decreases in the 0–14 and 15–64 age groups.
The need for acute inpatient care was predicted to steadily increase for the elderly, especially those
aged 75 years and older. The change in the number of patients was predicted to differ considerably
between hospitals, indicating that each hospital should develop its own plan toward 2045 considering
its catchment area characteristics.
[Keywords]
future prediction, Saiseikai Hospitals, DPC, acute care, inpatients─ 18 ─