最優秀ファンド賞※左記の受賞は「⾼成⻑
インド・中型株式ファンド」のみが対象。詳細は5ページをご確認ください。

2018年9⽉25⽇＊ R&Iファンド⼤賞では、2015年、2016年は優秀ファンド賞、2017年、2018年に最優秀ファンド賞を受賞しました。

⾼成⻑インド・中型株式ファンド／⾼成⻑インド・中型株式ファンド（年1回決算型）

2018年初来のインド中型株式のパフォーマンスと今後の⾒通しについて
平素は「⾼成⻑インド・中型株式ファンド／⾼成⻑インド・中型株式ファンド（年1回決算型）」（以下、当ファンド）をご愛顧賜り厚く御礼申し上げます。
インド中型株式市場は2018年1⽉下旬以降、原油価格の上昇等を受けて軟調な推移となっていますが、インド経済は引き続き底堅く推移しています。
以下、当ファンドの実質的な運⽤を担当する「コタック・マヒンドラ」グループ（以下、コタック）のコメントを基に、インド中型株式市場の⾜元の動向および今後の⾒通し等をご紹介いたします。

⾼い成⻑を維持するインド経済 インド経済は、2016年11⽉の⾼額紙幣廃⽌や2017年7⽉のGST（物品・サービス税）導⼊に伴う混乱等を受け、実質GDP成⻑率（前年同期⽐）は2017年4-6⽉期に6％を下回る⽔準まで低下しました。
 その後は回復傾向で推移し、2018年4-6⽉期実質GDP成⻑率は8.2％と、約2年ぶりの⾼い伸び率となりました。
成⻑のけん引役は内需（消費、投資）であり、GDPの5割超を占める⺠間消費が加速したほか、設備投資やインフラ投資等の固定資本形成が⾼⽔準を保ちました。
 引き続き、インド経済は主要国の中でも⾼い経済成⻑が続くと予想しています。

＜インドの実質GDP成⻑率の推移＞（前年同期⽐：％）1297.69.1

8.0

2016年11⽉
⾼額紙幣廃⽌を発表

2017年7⽉
GST導⼊

8.1

7.2

7.6

6.8

66.1

5.6

6.3

7.0

7.7

8.2

30
4-6

7-9

10-12

1-3

4-6

7-9

10-12

1-3

4-6

7-9

10-12

1-34-6⽉期

⽉期

⽉期

⽉期

⽉期

⽉期

⽉期

⽉期

⽉期

⽉期

⽉期

⽉期

⽉期

2015年

2016年

2017年

2018年

（出所）Bloombergのデータを基に三井住友アセットマネジメント作成※上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
※上記の市場⾒通しは当資料作成時点のものであり、将来の運⽤成果および市場環境の変動等を⽰唆あるいは保証するものではありません。今後、予告なく変更することがあります。

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中⻑期では上昇が期待されるインド中型株式＜市場動向＞
 2018年初来のインド中型株式市場は、原油需給のタイト化や中東地域での地政学リスクの⾼まりを背景とした原油⾼に加え、⽶国⾦利の上昇による⽶ドル⾼、新興国通貨のトルコリラやアルゼンチンペソの下落、⽶中貿易問題の深刻化等が影響し、軟調なパフォーマンスとなりました。
 インドルピーに関しては、原油⾼によるインフレ上昇や経常⾚字の拡⼤懸念、トルコリラやアルゼンチンペソの急落によって世界の新興国通貨が連鎖的に売られやすい展開が強まった影響等により下落傾向で推移しました。

＜今後の⾒通し＞ 当⾯は、⽶中貿易問題の深刻化や⽶ドル⾼、原油⾼の影響等が注⽬され、ボラティリティの⾼い展開が想定されます。しかし、インド国内の景気は堅調であると⾒込まれており、インドの景気拡⼤の恩恵を受けやすい内需関連銘柄のウェイトが⾼いインド中型株式は、中⻑期では上昇が期待されると考えています。
 為替市場については、選挙対策を⽬的とする財政出動による財政悪化懸念、原油⾼による経常⾚字の拡⼤といったインドの国内要因に関する悪材料は概ね織り込んだとみています。今後も新興国通貨安等の影響が予想されますが、2018年6⽉と8⽉に続き、10⽉も政策⾦利の引上げが予想されており、外部要因が落ち着けばインドルピーは徐々に持ち直すと考えています。

＜運⽤⽅針＞
 インド株式市場のバリュエーション（株価評価）については、概ね魅⼒的な⽔準まで低下しています。リスク要因を注視しつつ、このような短期的な調整は良い投資機会と捉え、引き続きインドの消費拡⼤で恩恵を受ける内需関連銘柄への投資を⾏っていく⽅針です。

（ポイント）＜年初来のインド中型株式とインドルピーの推移＞＜年初来の騰落率＞

2017年12⽉29⽇〜2018年9⽉21⽇

（％）

110

インド中型株式（現地通貨ベース）

100

インドルピー
⾼円/インドルピー

2018年9⽉21⽇現在

0-5-10-15

90-12.4

-11.5

-20
80-25

インド中型株式（円ベース）
70
17/12

18/1

18/2

18/3

インドルピー
安

18/4

18/5

18/6

18/7

18/8 （年/⽉）

-22.5
インド
円/
インド
中型株式 インドルピー 中型株式
（円ベース）（現地通貨ベース）（注1）インド中型株式（現地通貨ベース）はニフティ中型株100（現地通貨ベース）。インド中型株式（円ベース）はニフティ中型株100（現地通貨ベース）を円換算。
（注2）2017年12⽉29⽇を100として指数化。
（出所）Bloombergのデータを基に三井住友アセットマネジメント作成※上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
※上記の市場⾒通しおよび運⽤⽅針は当資料作成時点のものであり、将来の運⽤成果および市場環境の変動等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
今後、予告なく変更することがあります。

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以下、各ファンドの略称として、それぞれ以下のようにいうことがあります。
⾼成⻑インド・中型株式ファンド：３ヵ⽉決算型、⾼成⻑インド・中型株式ファンド（年1回決算型）：年1回決算型

基準価額と純資産総額の推移＜3ヵ⽉決算型＞（2011年8⽉31⽇（設定⽇）〜2018年9⽉21⽇）（円）
35,00030,000（億円）

純資産総額（右軸）
税引前分配⾦再投資基準価額（左軸）
基準価額（左軸）

1,400
1,200

27,094円

25,0001,000

20,000800

15,000600

10,000

400

5,000

200

0
11/8

12/8

13/8

14/815/816/89,269円

018/8 （年/⽉）

17/8＜年1回決算型＞（2017年11⽉22⽇（設定⽇）〜2018年9⽉21⽇）

（億円）

（円）
12,000

1,000

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
11,000750

10,000500

9,000250

8,783円
8,000
17/11 17/12

018/1

18/2

18/3

18/4

18/5

18/6

18/7

18/8

（年/⽉）

（注1）基準価額、税引前分配⾦再投資基準価額は、１万⼝当たり、信託報酬控除後です。
（注2）税引前分配⾦再投資基準価額は、分配⾦（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
（注3）＜年1回決算型＞は2018年9⽉21⽇現在において分配を⾏っておりません。
※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
※ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは7ページをご覧ください。

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課税関係
課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税制上、少額投資⾮課税制度「NISA（ニーサ）」、未成年者少額投資⾮課税制度「ジュニアNISA（ニーサ）」の適⽤対象です。ただし、販売会社によっては当ファンドをNISA、ジュニアNISAでの取扱い対象としない場合があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
配当控除の適⽤はありません。
※上記は作成基準⽇現在の情報をもとに記載しています。税法が改正された場合等には、変更される場合があります。

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重要な注意事項
当資料は三井住友アセットマネジメントが作成した販売⽤資料であり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。
当資料の内容は作成基準⽇現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友アセットマネジメント
が信頼性が⾼いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の⼀切の権利は、その発⾏者および許諾者に帰属します。
投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運⽤実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
投資信託は、預貯⾦や保険契約と異なり、預⾦保険・貯⾦保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また登録⾦融機関でご購⼊の場合、投資者保護基⾦の⽀払対象とはなりません。
当資料に評価機関等の評価が掲載されている場合、当該評価は過去の⼀定期間の実績を分析したものであり、将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）および⽬論⾒書補完書⾯等の内容をご確認の上、ご⾃⾝でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書（交付⽬論⾒書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）が優先します。投資信託説明書（交付⽬論⾒書）、⽬論⾒書補完書
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作成基準⽇：2018年9⽉21⽇

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