GRI スタンダード対照表
指標

項目

CSR 報告書 2020 掲載ページ

参考

一般標準開示項目
GRI 102：一般開示事項（2016）
1. 組織のプロフィール
102-1

組織の名称

P.51 会社情報

102-2

活動、ブランド、製品、サービス

P.49 会社概要

102-3

本社の所在地P.51 会社情報

102-4

事業所の所在地

P.51 会社情報

102-5

所有形態および法人格

P.51 会社情報

102-6

参入市場

P.50 主なグルーバル拠点

102-7

組織の規模

P.50 業績ハイライト
P.51 会社情報

102-8

従業員およびその他の労働者に関する情報

P.38 人材育成・多様性の推進102-10組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化

102-11

102-12102-13

Web サイト 社会とともに＞従業員データ
有価証券報告書

予防原則または予防的アプローチ

P.12 トクヤマの CSR
P.24 トクヤマのレスポンシブル・ケア
P.33 化学品・製品安全P.34 保安防災・労働安全衛生
P.42 コーポレートガバナンス
P.44 リスクマネジメント & コンプライアンス

外部イニシアティブ

P.13 トクヤマの CSR［国連グルーバルコンパクト］
P.24 トクヤマのレスポンシブル・ケア［レスポンシブル・ケア］
一般社団法人 日本経済団体
連合会 / 一般社団法人 日本化学工業協会 / 塩ビ工業・環境協会ほか団体の会員資格

2. 戦略
102-14102-15

上級意思決定者の声明

P.4 トップメッセージ

重要なインパクト、リスク、機会

P.12 トクヤマの CSR
P.16 低炭素・循環型社会づくりのために
P.24 トクヤマのレスポンシブル・ケア
P.33 化学品・製品安全P.34 保安防災・労働安全衛生
P.42 コーポレートガバナンス
P.44 リスクマネジメント & コンプライアンス

有価証券報告書

トクヤマグループ行動憲章
トクヤマグループ行動指針

3. 倫理と誠実性
102-16

価値観、理念、行動基準・規範

P.12 トクヤマの CSR
P.44 リスクマネジメント & コンプライアンス

102-17

倫理に関する助言および懸念のための制度

P.44 リスクマネジメント & コンプライアンス

4. ガバナンス
102-18

ガバナンス構造P.42 コーポレートガバナンス

有価証券報告書102-19

権限移譲

P.42 コーポレートガバナンス

有価証券報告書102-20

経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任

P.42 コーポレートガバナンス

有価証券報告書102-21

経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議

P.42 コーポレートガバナンス

有価証券報告書102-22

最高ガバナンス機関およびその委員会の構成

P.42 コーポレートガバナンス

有価証券報告書102-23

最高ガバナンス機関の議長

P.42 コーポレートガバナンス

有価証券報告書102-24

最高ガバナンス機関の指名と選出

P.42 コーポレートガバナンス

有価証券報告書102-25

利益相反102-26

目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割

102-27

最高ガバナンス機関の集合的知見

有価証券報告書102-28

最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価

有価証券報告書102-30

リスクマネジメント・プロセスの有効性

有価証券報告書

有価証券報告書
P.42 コーポレートガバナンス

有価証券報告書

指標項目

CSR 報告書 2020 掲載ページ

参考102-31

経済、環境、社会項目のレビュー

102-33

重大な懸念事項の伝達

102-34伝達された重大な懸念事項の性質と総数

有価証券報告書102-35

報酬方針

有価証券報告書102-36

報酬の決定プロセス

有価証券報告書102-37

報酬に関するステークホルダーの関与

有価証券報告書

有価証券報告書
P.42 コーポレートガバナンス

有価証券報告書

5. ステークホルダー・エンゲージメント
102-40ステークホルダー・グループのリスト

Web サイト 社会とともに >ステークホルダーとのコミュニケーション

102-41

団体交渉協定有価証券報告書102-43ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法

Web サイト 社会とともに >ステークホルダーとのコミュニケーション

102-44

提起された重要な項目および懸念

P.39 ステークホルダーとのコミュニケーション

有価証券報告書

6. 報告実務102-45連結財務諸表の対象になっている事業体

102-46

報告書の内容および項目の該当範囲の確定

P.51 報告書の対象範囲

102-47

マテリアルな項目のリスト

P.14 トクヤマのマテリアリティ

102-48

情報の再記述対象外

102-49報告における変更

対象外102-50

報告期間

P.51 報告書の対象範囲

102-52

報告サイクル

P.51 報告書の対象範囲

102-53

報告書に関する質問の窓口

裏表紙

102-54

GRI スタンダードに準拠した報告であることの主張―

102-55

GRI 内容索引

本資料102-56

外部保証

P.48 第三者意見

有価証券報告書

マテリアルな項目
GRI 103：マネジメント手法（2016）
103-1

マテリアルな項目とその該当範囲の説明

P.14 トクヤマのマテリアリティ

103-2

マネジメント手法とその要素

P.14 トクヤマのマテリアリティ

103-3

マネジメント手法の評価

P.14 トクヤマのマテリアリティ

GRI 201：経済パフォーマンス（2016）
201-1

創出、分配した直接的経済価値

有価証券報告書201-2

気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会有価証券報告書

201-3

確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度

有価証券報告書

201-4

政府から受けた資金援助

有価証券報告書

GRI 203：間接的な経済的インパクト（2016）203-2

著しい間接的な経済的インパクト

有価証券報告書

GRI 205：腐敗防止（2016）
205-1

腐敗に関するリスク評価を行っている事業所

P.44 リスクマネジメント & コンプライアンス

205-2

腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修

P.44 リスクマネジメント & コンプライアンス

205-3

確定した腐敗事例と実施した措置

該当なし

GRI 206：反競争的行為（2016）
206-1

反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置

該当なし

GRI 301：原材料（2016）301-1

使用原材料の重量または体積

P.26 環境経営の推進

指標

項目

CSR 報告書 2020 掲載ページ

301-2

使用したリサイクル材料

P.30 環境負荷物質・廃棄物の削減

301-3

再生利用された製品と梱包材

P.30 環境負荷物質・廃棄物の削減

GRI 302：エネルギー（2016）
302-1

組織内のエネルギー消費量

P.28 地球温暖化防止への貢献

302-3

エネルギー原単位

P.28 地球温暖化防止への貢献

302-4

エネルギー消費量の削減

P.28 地球温暖化防止への貢献

GRI 303：水と排水（2018）
303-3

取水

P.26 環境経営の推進303-4

排水P.26 環境経営の推進

GRI 304：生物多様性（2016）
304-2

活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト

P.48 事業活動と生物多様性の関係性マップ（PDF 版）

GRI 305：大気への排出（2016）
305-1

直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ 1）

P.28 地球温暖化防止への貢献

305-2

間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ 2）

P.28 地球温暖化防止への貢献

305-3

その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ 3）

P.28 地球温暖化防止への貢献

305-7

窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物

P.30 環境負荷物質・廃棄物の削減

GRI 306：排水および廃棄物（2016）306-1

排水の水質および排出先

P.30 環境負荷物質・廃棄物の削減

306-2

種類別および処分方法別の廃棄物

P.30 環境負荷物質・廃棄物の低減

306-3

重大な漏出該当なし

GRI 307：環境コンプライアンス（2016）307-1

環境法規制の違反

P.26 環境経営の推進

GRI 401：雇用（2016）
401-1

従業員の新規雇用と離職

P.38 人材育成、多様性の推進

401-3

育児休暇

P.38 人材育成、多様性の推進

GRI 403：労働安全衛生（2018）403-1

労働安全衛生マネジメントシステム

P.34 保安防災・労働安全衛生

403-2

危険性 ( ハザード ) の特定、リスク評価、事故調査

P.34 保安防災・労働安全衛生

403-3

労働衛生サービス

P.34 保安防災・労働安全衛生
P.41 健康に配慮した職場づくり

403-4

労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション

P.34 保安防災・労働安全衛生

403-5

労働安全衛生に関する労働者研修

P.34 保安防災・労働安全衛生

403-6

労働者の健康増進

P.41 健康に配慮した職場づくり

403-7

ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和

P.34 保安防災・労働安全衛生

403-8

労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者

P.34 保安防災・労働安全衛403-9労働関連の傷害

P.34 保安防災・労働安全衛403-10

労働関連の疾病・体調不良

P.34 保安防災・労働安全衛生

GRI 404：研修と教育（2016）
404-2

従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム

P.38 人材育成、多様性の推進

404-3

業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている
従業員の割合P.38 人材育成、多様性の推進

GRI 405：ダイバーシティと機会均等（2016）405-1

ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ

P.38 人材育成、多様性の推進

GRI 406：非差別（2016）406-1

差別事例と実施した救済措置

該当なし

参考指標

項目

CSR 報告書 2020 掲載ページ

GRI 407：結社の自由と団体交渉（2016）407-1

結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー

該当なし

GRI 408：児童労働（2016）408-1

児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所
およびサプライヤー

該当なし

GRI 409：強制労働（2016）409-1

強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所
およびサプライヤー

該当なし

GRI 410：保安慣行（2016）
410-1

人権方針や手順について研修を受けた保安要員

該当なし

GRI 411：先住民族の権利（2016）411-1

先住民族の権利を侵害した事例

該当なし

GRI 412：人権アセスメント（2016）412-2

人権方針や手順に関する従業員研修

P.44 リスクマネジメント＆コンプライアンス

GRI 413：地域コミュニティ（2016）
413-1

地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所

P.20 地域とともに、循環共生社会をつくる
P.36 ステークホルダーとのコミュニケーション

GRI 414：サプライヤーの社会面のアセスメント（2016）414-1

社会的基準により選定した新規サプライヤー

該当なし

414-2

サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置

該当なし

GRI 416：顧客の安全衛生（2016）416-1

製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価

P.33 化学品・製品安全416-2

製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例

該当なし

GRI 417：マーケティングとラベリング（2016）417-1製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項

P.33 化学品・製品安全417-2

製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例

該当なし

417-3

マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例

該当なし

GRI 418：顧客プライバシー（2016）
418-1

顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立

該当なし

GRI 419：社会経済面のコンプライアンス（2016）
419-1

社会経済分野の法規制違反

該当なし

参考