総括

病院長

上坂克彦

病院のあゆみ静岡がんセンターは 2002 年 9 月 6 日に開院し、診療を開始しました。それに先立って、職員は
同年 4 月に長泉の地に集まり、山口建総長、鳶巣賢一病院長の下、約 5 カ月にわたって連日議論を重ね、診療のための運用ルールの作成、必要物品の購入、電子カルテシステムの構築、外来や入院診療のリハーサルなど、開院の直前まで準備作業を行いました。それまで別々の医療機関で働いていた職員が、約 5 カ月もの間ひたすら議論したことは、全く新しい病院を立ち上げるに際し、職員間の意思疎通を深め、「患者さんの視点の重視」を基本理念として共有するために大切な時間でした。
開院初日は、96 名の患者さんが受診し、うち 2 名が入院しました。開院日には、患者さんの流れや診療が順調に進むか、電子カルテがダウンしないかなど、ずいぶんと心配しましたが、幸い大過なく初日が終了しホッとしたことは、いまも記憶に鮮明に残っています。
診療体制については、開院時は、常勤医師 86 名（36 診療科）、看護師 268 名、コメディカル 57

Ⅲ

名、許可病床 313 床（一般病棟 9、本棟緩和病棟 1、緩和別棟 1、GICU 1）で始まりました。その後徐々に増床を重ね、最終的には、2016 年 11 月に全 615 床（一般病棟 13、本棟緩和病棟 1、緩病院の活動

和別棟 1、GICU 1）を開床し、2022 年末時点で、常勤医師 178 名（41 診療科）、看護師 690 名、コメディカル 179 名の体制となりました。
この間診療規模は経年的に拡大し、2003 年度は年間外来患者数 125,433 名、入院患者数 7,341
名、化学療法センター（通院治療センター）患者数 10,434 名、手術件数 2,564 件、放射線・陽子総括

線治療人数 1,337 名であったものが、2021 年度には外来患者数 312,172 名、入院患者数 15,536 名、
化学療法センター患者数 28,733 名、手術件数 4,690 件、放射線・陽子線治療人数 1,974 名になりました。
2011 年 1 月から玉井直が第 2 代病院長を、2017 年 4 月から高橋満が第 3 代病院長を務め、そして 2020 年 4 月に第 4 代病院長として上坂克彦が就任しました。

20 年のがん診療（1）外科治療

開院当初は、開腹手術、開胸手術などの一般的な手術が主流で、消化器外科領域では拡大手術が全盛でした。標準的な手術に加え、頭蓋底腫瘍に対して脳神経外科、頭頚部外科、再建・形成外科が協力して行う頭蓋底腫瘍切除再建術や、広範囲胆管がんに対する肝・膵頭十二指腸切除術などに代表される、一般病院では手が出しにくい難治がんに対する拡大手術、高難度手術に積極的に取り組んできました。悪性腫瘍の手術では、体の組織や機能の喪失をしばしば伴います。頭
頚部外科、乳腺外科、整形外科などの外科系診療科と再建・形成外科が協働し、マイクロサー
ジャリーによる微細血管吻合を用いた移植・再建術を行うことによって、根治術後の整容と機能の温存を図り、患者さんの生活の質向上に努めてきました。
開院当初から、大腸外科、胃外科、呼吸器外科など一部の診療科では、腹腔鏡や胸腔鏡を用い66

た低侵襲性手術を少しずつ開始しました。特に大腸外科ではいち早く腹腔鏡手術に取り組み、すでに 2003 年には手術の半分弱程度を腹腔鏡下で行うようになりました。その後、泌尿器科、婦人科、食道外科、肝胆膵外科でも腹腔鏡手術を順次導入しました。
2011 年には手術支援ロボット「ダ・ヴィンチ」を導入し、まず胃外科、大腸外科が臨床試験としてロボット手術を開始しました。2012 年には、保険適用となった前立腺がんに対するロボッ
ト手術を泌尿器科が開始し、さらに 2014 年からは呼吸器外科、2019 年に婦人科、2021 年に食道外科、2022 年に頭頚部外科と肝胆膵外科がロボット手術を開始しました。ダヴィンチは 2013 年 4月に 2 台、2021 年 4 月からは 3 台体制とし、その結果 2021 年のロボット手術は、病院全体で年間500 件を超すまでになり、我が国を代表するロボット手術のハイボリュームセンターとなりました。
内視鏡科では内視鏡的粘膜下層剥離術（ESD）の手技やそれに用いる IT ナイフの開発、および国内のみならず国際的な普及に努力してきました。上部消化管、下部消化管の ESD 件数は日がんに対する当院の薬物療法は、呼吸器内科、消化器内科、女性内科、原発不明科、血液・幹細胞移植科、小児科などの腫瘍内科系診療科、脳神経外科、婦人科、泌尿器科、皮膚科、整形外科、乳腺外科などの一部の外科系診療科、そして IVR 科が担ってきました。開院当初は細胞障
らは免疫チェックポイント阻害薬が出現し、薬物療法の量と質は大きく変化してきました。治療の場も、入院から外来中心へと大きくシフトました。

総括

害性抗がん薬が主体でしたが、その後急速に分子標的薬の開発が進みました。さらに 2014 年か

病院の活動（2）薬物療法・がんゲノム医療

Ⅲ

本有数で、低侵襲性手術の推進に大きく貢献してきました。

現在の化学療法センターは、2003 年に 20 床の通院治療センターとして外来棟 2 階で運用を開始しました。2010 年に外来棟 3 階に移動、さらに 2016 年に化学療法センターに名称を変更し、2022 年度には 54 床で運用しています。化学療法センターを利用する 1 日の平均患者数は、2005年までは 50 名未満でしたが、2022 年末には 123 名となり、また多い日は 1 日 180 名を超えるようになり、今後さらに拡充することを計画しています。
2018 年に、ゲノム医療支援室と遺伝カウンセリング室からなるゲノム医療推進部を開設しました。2019 年 6 月にがん遺伝子パネル検査が保険収載された後、当院は同年 10 月にがんゲノム
医療拠点病院に、2020 年 4 月にはがんゲノム医療中核拠点病院に指定されました。2021 年度に当院で行った遺伝子パネル検査は 231 件、エキスパートパネル検討件数は、連携病院分も合わせ390 件になっています。がんゲノム医療は、病院の腫瘍内科医、遺伝専門医、病理医、遺伝カウ
ンセラー、がんゲノム医療コーディネーターのみならず、研究所のスタッフも加わって、静岡がんセンター一体となって推進しています。

67

（3）放射線・陽子線治療
放射線治療、陽子線治療については、2002 年開院時には放射線治療科、陽子線治療科の 2 診療科、リニアック 2 台、小線源治療装置 1 台の体制で始まり、2003 年には陽子線治療を開始しました。陽子線治療は国内外から注目され、特に小児腫瘍の領域では、県外からも多くの患者さんを受け入れてきました。2005 年には 3 台目のリニアックを設置し、定位照射や強度変調放射線治療（IMRT）を開始、さらに 2015 年には、放射線治療棟を増設し、4 台目のリニアックを設置しました。また同年、2 診療科を合わせ、放射線・陽子線治療センターとして一体化運用を開始しました。2020 年には、リニアックを 1 台を、IMRT に特化し動体追尾機能を持った最新装置に更新しました。2020 年 1 年間の放射線・陽子線治療実患者数は 1999 名で、全国で 3 位になっています。
（4）小児・AYA 世代のがん診療
当院の小児科は、がんセンターに小児科を併設してほしいという県民の切実な声を反映して開Ⅲ設され、小児固形悪性腫瘍を主な対象として、整形外科、脳神経外科、陽子線治療科などと連携して診療してきました。とりわけ開院後早期から小児陽子線治療に積極的に取り組み、この活動

病院の活動が後に小児陽子線治療が保険診療として承認されることにつながりました。2003 年 3 月には小児
がん家族宿泊施設「ひまわり」が開所し、また 2004 年 4 月にはチャイルドライフスペシャリスト
がアメリカから着任し、患者さんと家族を支えてきました。2015 年 6 月には、我が国で初めて
AYA 世代病棟を新設するとともに、多職種からなる AYA 世代支援チームを立ち上げ、AYA 世代

総括の診療、支援を行ってきました。
（5）緩和医療当院は、終末期に至るまで最善の医療を提供する立場から、開院以来一貫して緩和医療を重視してきました。緩和ケア病床は、がんセンターとしては我が国最大の 50 床を備え、うち 25 床を
本棟 4 階 4 西病棟で、また 25 床を別棟で運用し、多職種で Quality of Death を高める取り組みをしています。また一般病棟では、緩和医療科医師、腫瘍精神科医師、看護師、薬剤師、心理士などからなる緩和ケアチームが、主担当科、病棟看護師と共に苦痛の軽減に取り組んでいます。
（6）がん診療を支える医療
支持療法は、がん治療に伴う副作用、合併症、後遺症を軽減し、患者さんの生活の質を向上させる上で極めて大切です。歯科口腔外科では、がん治療に先立つ口腔支持療法を積極的に展開し、地域のかかりつけ歯科と連携する体制も構築してきました。こうした活動の結果、2012 年には周術期口腔機能管理が保険収載されるに至りました。皮膚科では、分子標的薬の皮膚障害に対する対応を、眼科では各種の抗がん薬による涙道、角膜、網膜、視神経障害について、腫瘍内科と密に連携して対応しています。2021 年 4 月から開設した内分泌・代謝内科では、がんの薬物療法の副作用としての内分泌障害、代謝障害、膵全摘後の二次性糖尿病などに、専門的立場から68対応しています。
支持療法センターは、集中的に支持療法を行う施設として、2016 年に開設しました。支持療法センターでは、補液、輸血、制吐剤投与、G-CSF 製剤投与、スキンケア、がん性創傷処置など、がん治療を支える幅広いケア、治療、また一部の検査を行っており、2022 年末時点で 16 床のベッドを有し、1 日平均 74 名の患者さんが利用しています。
静岡県東部は、高齢化が進んだ地域です。また、開院から 20 年経過する中で、当院を受診する患者さんの高齢化は一層進みました。循環器内科、脳神経内科、内分泌・代謝内科、感染症内科、腎臓内科などの内科系総合診療部門が、もともと持っている併存疾患やがん治療に伴う副作用や合併症に対処し、また腫瘍精神科が心のケアを担い、がん診療を支えてきました。リハビリ
では、治療開始前からスクリーニングを行い、治療前後の身体機能の強化や社会復帰を促進させる機能回復に取り組んできました。

当院が一貫して重視してきた多職種チーム医療において、看護師、コメディカルは、患者のケ
2012 年 4 月には、当院で診療を受ける患者さんや家族を体系的・包括的に支援するため、看護師を中心とした患者家族支援センターを開設しました。病院の正面玄関を入ってすぐ右手と左手、すなわち病院の最も重要な位置に、よろず相談（相談支援センター）と患者家族支援セン
転院支援室、地域医療連携室、緩和ケアセンターを置き、入院から退院に至るまで、切れ目のな
い支援やケアを受けられる体制を整えてきました。

総括

ターを配置しました。患者家族支援センター内には、初診・入院支援室、外来患者支援室、在宅病院の活動

アを実践し、患者と医療を支える中心となる職種です。

Ⅲ（7）患者・家族を支えるケア（8）研究活動・人材育成
当院は 2013 年に高度医療の提供、開発、研修を行う特定機能病院に指定されました。がんの高度医療の開発には質の高い臨床研究が不可欠で、その推進のため 2015 年 4 月に臨床研究支援センターを設置しました。過去 3 年に病院職員が筆頭著者となった英文論文数は、2019 年度 145 本、2020 年度 157 本、2021 年度 131 本でした。
2003 年から専門的がん医療を習得するための医師のレジデント制度を開始し、2022 年度までに 586 名の医師が当院で研鑽を積みました。また、医師以外の職種を対象とした多職種がんレジデント制度では、臨床検査技師、薬剤師など 13 職種、129 名が研修を受けました。2009 年には認定看護師教育課程を開講し、現在では皮膚・排泄ケア分野をはじめとする 5 分野を開いています。
院内職員向けには、2013 年から連携大学院制度を慶應義塾大学医学研究科と開始し、その後
大阪大学医学研究科保健学専攻、慶應義塾大学健康マネジメント研究科、慈恵会医科大学医学研
究科看護学専攻、日本大学医学研究科へと広げ、これまでに 39 名（医師 32 名、看護師 5 名、そ69

の他 2 名）の職員が入学しました。また 2016 年からは海外短期留学制度を開始し、これまでに 9名（医師 8 名、看護師 1 名）がアメリカ、イギリス、ドイツなどに留学しました。

がん診療の未来に向けて

病院は、患者さんの視点を重視し、患者さんと家族を支える姿勢を堅持しつつ、先端的がん診療技術の開発と導入に努め、理想のがん医療を追求する挑戦を今後も続けてまいります。

Ⅲ
病院の活動
総括
70

診療科
脳神経外科

部長

林央周

脳神経外科のあゆみ

開院時は、がん医療における脳神経外科の役割はまだ確立していませんでした。しかし、中洲庸子前部長を中心に、志を高く持ち、技術も知識も最先端のものを取り入れながら脳腫瘍治療に取り組みました。脳腫瘍手術は院内各部署からの応援を受けて徐々に実績を積み上げ、開院 10
年後の 2010 年代の手術件数は年間 130 例に到達しました。手術治療の内訳は現在でも大きな変化はなく、髄膜腫・下垂体腺腫などの良性腫瘍、神経膠腫に代表される悪性原発性脳腫瘍、各種がんからの転移性脳腫瘍であり、それぞれが 3 分の 1 程度の割合です。
転移性脳腫瘍は成人がん患者の 10 〜 20％に発生するとされ、原発性脳腫瘍の 10 倍の頻度とされています。近年は分子標的治療薬や免疫チェックポイント阻害薬の導入などによって、原発がんの生存期間が延長したことから、転移性脳腫瘍の発生頻度はますます増加して、その治療はが2011 年 4 月、転移性脳腫瘍治療に積極的に取り組む国内の複数の施設とワークショップを立ちとする発生頻度の低い脳転移の治療成績に関する共同研究を主導し、研究成果を国内外の学会で発表するとともに、英語論文で発表しています。また、日本脳腫瘍学会による転移性脳腫瘍治療
ガイドラインの作成に参加して 2016 年の上梓に貢献しました。さらに転移性脳腫瘍に対する手
効果的な開頭手術手技の確立に寄与してきました。

診療科

術治療に関する講演を脳神経外科生涯教育の場である脳神経外科コングレスで発表して、安全で病院の活動

上げ、転移性脳腫瘍データベースの作成に取り組みました。特に子宮がんや肉腫などを原発がん

Ⅲん医療において重要な臨床課題の一つとなっています。

現在の状況

現在のスタッフは 3 名で、それぞれ頭蓋底外科（林央周）、転移性脳腫瘍（三矢幸一）、悪性神経膠腫（出口彰一）を専門領域としています。2020 年に名古屋大学脳神経外科学教室から専攻
医 1 名を派遣していただき、計 4 名で診療に従事しています。手術件数は 2020 年以降増加して、2021 年には年間 180 例に到達しました。要因は静岡県東部の脳神経外科施設からの脳腫瘍手術症例の紹介が増えたこと、院内各科からの転移性脳腫瘍症例のコンサルトが増えたことなどが挙げられます。脳腫瘍診断・治療には欠かせない画像診断科や麻酔科・手術室・GICU スタッフの協力が大きな推進力となったことは特筆すべきことと考えます。
脳腫瘍はその発生部位によって、完全摘出可能な場合と麻痺や言語機能障害等の神経学的後遺症を回避するために腫瘍を意図的に残存させざるを得ない場合があります。特に後者のような手術では可能な限り腫瘍を摘出するとともに、患者さんの ADL を低下させない安全性の高い手術戦略が必要になります。このような手術戦略の実現のために、2009 年に光学式手術ナビゲーションシステム、2018 年に術中 CT 撮影装置などの高精度な手術支援機器を導入しました。また悪性
神経膠腫の手術では、術中蛍光診断の導入による摘出度向上の試みや、摘出腔に直接投与する抗71

がん剤の導入によって、さらなる治療成績の向上を目指しています。
手術摘出が必要な比較的大型の転移性脳腫瘍に対する治療は開頭手術による腫瘍摘出とそれに続く全脳照射が一般的に行われてきました。一方で、全脳照射後に発生する遅発性
認知機能低下が、特に原発がんの生存期間延長に伴って問題視されるよExoscope（外視鏡）を用いた脳腫瘍手術。三次元モニター用のゴーグ
ルを装着し大型モニターを見ながら手術を行ううになったため、2000 年代に入ると開頭術後の全脳照射を回避する臨
床試験が行われ、定位放射線治療のⅢ応用が進歩してきました。2022 年、当科は先述の転移性脳腫瘍ワークショップのメンバーらとともに、開頭手術前に定位放射線治療を行って局所・遠隔制御を向上させることを目的とした特病院の活動

定臨床研究を立ち上げました。世界に発信できる画期的な研究成果が得られることを確信しています。
頭蓋底部に発生した鼻・副鼻腔がんに対する頭蓋底腫瘍切除・再建術は、頭頸部外科・形成外科・脳神経外科が協力して行う難易度が非常に高い手術手技であり、国内で施行される施設は限診療科定的です。しかしながら、放射線治療や抗がん剤治療後の再発症例では最後の治療手段であり、その重要性は非常に高いものです。静岡がんセンターでは 2004 年からこの頭蓋底手術を開始しました。現在の年間の症例数は 5 〜 6 件ですが、専門施設として高度な手術手技を継続的に維持できるように研鑽を積んでいます。

未来に向けて当科では最先端の知識に裏付けられた高度な技術を駆使して、安全・確実な脳腫瘍手術を実践することを心掛けてきました。近年、光学技術の進歩に伴って、従来の手術用顕微鏡を大きく凌駕した高精細な手術視野が得られる exoscope が開発されました。そこで 2022 年にこの exoscopeを導入して、三次元大型モニターを見ながら行う手術を開始しました。今後、この新しい手術法に習熟することによって、腫瘍境界の剥離操作や周辺脳組織・神経・血管などの重要構造の把握が確実なものとなり、脳腫瘍手術の安全・確実性がさらに向上することが見込まれます。また、
これまで顕微鏡下に行っていた下垂体手術も、低侵襲・高精細化を目指して経鼻内視鏡手術への移行を目指して修練を重ねています。近日中に国内で開始される見込みである悪性神経膠腫に対するウィルス治療も静岡県内ではいち早く導入する予定で準備しています。
今後も静岡県における脳腫瘍医療の中心として、最先端知識の習得と技術の獲得・修練を怠らずに、患者さんに最適な脳腫瘍治療を提供できるように精進してまいります。

72

頭頸部外科

部長

向川卓志

頭頸部外科のあゆみ

頭頸部とは鎖骨より上で脳より下の顔や首における多臓器の複合体で構成されます。具体的には鼻・副鼻腔／口腔／咽頭／喉頭／唾液腺／甲状腺を含みこれらの臓器に生じる悪性腫瘍を頭頸部がんと総称します。頭頸部は呼吸、嚥下、咀嚼、発声といった生活していく上で重要な機能を担っており、頭頸部がんの治療ではこれらの機能障害を最小限にとどめる必要があります。2002
年 9 月の診療開始以来、当科は多職種チーム医療による様々な取り組みによって治療後の機能障害を限りなく少なくかつ、質の高い医療を患者さんに提供できるように努めてきました。頭頸部がん治療と密接に関わっている歯科口腔外科やリハビリテーション科との連携や疼痛低減・支持療法を通じた緩和ケア実践といった、静岡がんセンター全体でも取り組んでいる多部門協働プロ
ジェクトもその一環です。時代の変遷とともに、従来行ってきた拡大切除や画一的な抗がん剤治伝子パネルを用いた個別化医療、より副作用の少ない最新鋭の放射線治療の提案など、頭頸部がす。その結果として頭頸部領域で代表的な喉頭・下咽頭がんは、Stage Ⅰ−Ⅱの早期がんで約95％、Stage Ⅲ−Ⅳでは約 75％の 5 年生存率が得られています。2021 年には年間 485 件の手術治療を行い、これは日本の代表的ながん専門施設の中で 5 指に入るものでした。このような実績かて数多くの前向き臨床研究に参画し、手術手技研究会での講演や、全国学会でのシンポジウムなどを通じて、静岡がんセンター発の高度な医療を積極的に国内外へ発信するに至っています。

診療科

ら日本臨床腫瘍研究グループ（JCOG）においては、頭頸部がんグループの重要な拠点施設とし病院の活動

ん専門チームの一員として最先端でかつ最良の治療法を患者さんに提示し責務を果たしていま

Ⅲ

療から、機能温存を目的とした再建手術、高解像度内視鏡やロボット支援下での低侵襲手術、遺現在の状況

静岡がんセンター頭頸部外科では、スタッフ 4 名、チーフレジデント 3 名、レジデント 1 名の計 8 名体制で日々の診療に携わっています（2022 年 12 月現在）
。外来診療では平日毎日新規の患者さんを受け入れており、再来の患者さんも併せて月水木は 1 診、火金は 3 診体制で 1 週間あた
り平均約 250 人の患者さんの診療にあたっています。入院は頭頸部外科診療に専門性を発揮できるよう 6 階西病棟を中心とし、患者さんの診察・処置・看護・リハビリテーション等を集約し、治療中の療養を部門横断的にサポートできるよう機能しています。また 1 週間の中で複数回の頭頸部外科科内カンファレンスを開催することにより、常に科全体として患者さん個々の治療を全てのスタッフが把握できるようにしています。診療スタッフには静岡県内はもとより、全国各地
から高い志をもって静岡がんセンターに転じた人もいます。静岡がんセンターオリジナルの良い点と全国各施設の良い点を高いレベルで融合させることで、あらゆる面で患者さんにとってより良い医療を提供できるよう日々努力しています。さらに消化器内科、放射線・陽子線治療セン
ター、再建・形成外科、歯科口腔外科チーム、リハビリテーション科、管理栄養士、病棟看護師

73

達との多職種合同カンファレンス（キャンサー
ボード）を毎週開催し、頭頸部がん治療各領域の専門職が個々の患者さんにとって最適な治療方針を話し合う場を設けています。
頭頸部外科における最近のトピックの一つ
は、ロボット支援下手術の導入です。頭頸部外科は、咽頭がん、喉頭がんに対する低侵襲性手術をさらに進めるため、ロボット支援下手術の基盤となる経口的内視鏡手術に対して近年積極的に取り組んできました。ロボット支援下手術
TORS： ロ ボ ッ ト 支 援 下 咽 頭 悪 性 腫 瘍 切 除（Trans-oral
robotic surgery）の現場は、すでに消化器外科分野、産婦人科、泌尿器科領域など多くの分野で導入され、当院は低侵Ⅲ襲性手術のメッカとされています。これは専門のトレーニングを受けた術者が手術用ロボットを介して三次元の視野から多関節を用いて安全に病院の活動手術を行う最新の医療技術ですが、頭頸部外科領域においても 2022 年度からこのロボット支援
下手術が保険収載され、静岡がんセンター頭頸部外科では同年 11 月から静岡県内では初めて、
この手術を導入する運びとなりました。適応疾患は経口的に切除が可能な早期頭頸部がん（中咽頭がん、下咽頭がん、声門上がん）と定めています。この技術を用いることにより、開設当初か

診療科

ら掲げている治療後の生活の質を損なわないための機能温存とがん治療の両立を図れることがよ
り一層期待されます。

未来に向けて医療工学の発展、遺伝子治療の進歩、AI 技術の導入など様々な分野で医療が変化していく中で、頭頸部がん治療は一診療科では完結することが困難な分野へと変革を遂げつつあります。静岡がんセンター頭頸部外科は時代の流れに先んじて、ロボット支援下手術のさらなる適応拡大を目指し、多施設と連携した臨床研究の発起や工学部・企業等との協力により世界に向けて発信が可能な医学教育の実践など、これまでの枠組みに留まらず発展をしていくことを目標としています。そして当然ながら研究や経験を通じて得られた知見・技術をなるべく早く患者さんに適切な形で還元することを最優先に考えています。今後も静岡県の頭頸部がん治療の中心病院として、さらに日本を牽引する拠点病院の一つとして、明日の頭頸部がん医療を切り開いてまいります。

74

呼吸器外科

部長

大出泰久

呼吸器外科のあゆみ

呼吸器外科では開院当初より、“ 肺悪性腫瘍を①確実、安全に治す、②多くの治療手段を持ち、個々の患者さんの病状に応じた適切な治療を提供する ” ことを診療科の理念として、開胸手術をかくせい主体としたがん病巣の丁寧で確実な切除と徹底したリンパ節郭清に力を入れてきました。局所進行がんに対しては呼吸器内科・放陽子線治療科と密に協力して、集学的治療や拡大手術（悪性胸膜中皮腫に対する胸膜肺全摘術、胸膜切除・肺剥皮術、気道・血管再建術、隣接臓器合併切除）も積極的に行ってきました。一方、静岡県東部地区を医療圏の主体とする当院では高齢者や間質性肺炎・肺気腫、循環器系疾患などを併存している患者さんが多く、一般には手術が難しいといわれる患者さんに対しても循環器内科、呼吸器内科、リハビリテーション科など、多くの診療科と協力しながら周術期の丁寧なマネジメントをしたり、術式を工夫するなどして、常に最善の治病棟看護師の協力の下、周術期呼吸リハビリを積極的に取り入れ、チーム一丸で術後呼吸器系合QOL 改善手術など、多くの治療手段を様々な患者さんの病態に応じて提供してきました。
後半の 10 年は “ がんを上手に治す ” という病院の基本理念を追求すべく、これまでに培った手術の安全性と根治性を維持しつつ、手術の低侵襲化に努めてきました。2012 年から原発性肺が支援下胸腔鏡手術を県内で初めて、またがん専門病院としては全国でいち早く導入し、まずは縦隔腫瘍に対して臨床試験として開始しました。2018 年の保険収載と同時に原発性肺がん・縦隔診療科

ん根治術として完全胸視下手術を導入し、2014 年からは当時は保険収載されていないロボット

病院の活動

併症の低減に努めてきました。また硬性鏡を用いた気道内治療や悪性心嚢水・胸水に対するⅢ

療法を提供できるよう努めてきました。開院当初からリハビリテーション科医師・理学療法士、腫瘍に対してロボット手術を開始しました。
2022 年現在では、呼吸器外科領域で、手術総数は全国でもトップクラス、ロボット手術数では静岡県内で最も多い施設の一つとなりました。当院の手術アプローチ別の手術件数の推移を図1 に示します。
（件）

500
400
300
200
100
２０２１

２０２０

２０１９

２０１８

２０１７

２０１６

その他

２０１５

２０１４

ロボット手術

２０１３

２０１２

図1

２０１１

胸腔鏡手術

２０１０

２００９

２００８

開胸手術

２００７

２００６

２００５

２００４

２００３

２００２

0

（年）

年間手術数の推移

75

現在の状況

呼吸器外科は現在、常勤医師 6 名、レジデント 5 名で診療を行っています。外来は常勤医師が毎日 2 枠を行い、オンラインによるセカンドオピニオンも月曜日の午前 1 枠で設けています。外来は毎日行っていることに加え、初診患者の診療を呼吸器内科と密に連携・協力し、内科・外科の患者さんにかかわらず、迅速に初診・検査を行うことで、早く治療方針の決定と治療開始が行えるようにしています。手術は毎日行っており、ここ数年は手術総数が年間 400 〜 450 件、原発性肺がん手術は年間 300 件弱となっています。
標準手術から縮小手術、ロボット支援下胸腔鏡手術などの内視鏡手術、拡大手術、高難易度手術、QOL 改善手術など、多くの術式と治療法を持ち、様々な患者さんの病態、背景、希望に合
わせて、常に最善の治療法を提供するという診療科の基本姿勢は今後も継続、そしてさらに進化させていきます。一方向に偏りなく、多くの治療手段をバランスよく提供するがん専門病院は意外に少なく、当科の特徴の一つといえます。また当院は高齢者と間質性肺炎や肺気腫合併肺がん

Ⅲに対する手術症例数が特に多く、全国的にも注目を集めています。このような患者さんに対する
JCOG（日本臨床腫瘍研究グループ）や WJOG（西日本がん研究機構）の多施設共同研究にも多病院の活動

くの症例を登録しており、JCOG 肺がん外科グループにおける早期肺がんに対する臨床試験を含めた全ての臨床試験登録数においては、常に上位登録施設となっています。

未来に向けて診療科

近年、世界的に分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬（ICI）を用いた肺がん周術期治療の開発が盛んに行われ、一部では既に保険収載もされており、今後さらにこの領域の研究・治療が中心になっていくと予想されます。手術可能な比較的早期の患者さんにおいても、手術前後の薬物治療が必要になることが多くなります。この集学的治療では呼吸器外科と呼吸器内科の連携・協力が非常に重要ですが、当院ではこの関係性が非常に良く、また分子標的薬や ICI に関する呼吸器内科の研究・臨床実績も豊富ですので、当院呼吸器グループの強みを発揮できる領域と考えます。呼吸器内科と協力し、手術可能なⅡ・Ⅲ期肺がんやオリゴ転移に対する分子標的薬やICI、手術を含む集学的治療法の開発に力を入れ、新たな治療法を世界に発信していきたいと考えています。
患者さんのさらなる高齢化、治療薬開発に伴う治療や治療後経過観察の長期化、多数の併存疾患、独居・支援家族の減少等、社会的背景はますます厳しさを増して変化していきます。特に静岡県東部地区はその傾向が顕著だと思われます。我々はがんを治すことだけでなく、患者さんの人生や生活も支えていく使命を持っています。そうした患者さんの継続した治療や入院・通院治
療、生活の支援を地域の総合病院、診療所、個人クリニック、専門病院、検診機関を一つにした診療連携や同じ枠組みの中で構築していけるような制度やデバイスの開発にも目を向けていきた
いと思います。

76

食道外科

副院長・食道外科部長

坪佐恭宏

食道外科のあゆみ

開院時、食道外科は坪佐恭宏と佐藤弘（現埼玉医科大学国際医療センター消化管外科教授）の2 名でスタートしました。当時の食道がんの手術は侵襲が大きく、非常に危険性の高い手術であると認識されていました。食道がんの術後に何らかの合併症が起きる割合は約 70％と高く、ハイボリュームセンターでも術後在院死は 3％以上でした。術後合併症の中でも術後肺炎を含む呼吸器合併症は頻度が高く、かつ重篤化しやすく術後在院死の原因として注目すべき課題であり、この呼吸器合併症を予防することが術後在院死率の抑制を可能にすると考えていました。また、食道がん患者さんの口腔内の衛生状態は不良であることが多く、肺炎の主な原因の一つであり、手術前後の呼吸訓練や早期離床が徹底されていないという現状もありました。そこで開院準備の段階から歯科口腔外科、リハビリテーション科との連携を密にし、口腔内衛生の改善や呼吸器リ的な協力もあり、診療科や職種の壁を感じることなくチーム医療はスムーズに導入されました。
呼吸器合併症を経験することなく、このチーム医療の効果が現れ始めました。その後、食道がん
周術期における多職種チーム医療に栄養サポートチームも加わり、より充実した体制になりました。開院時に掲げた「食道がん術後在院死の予防」という目標は、開院から 20 年間で 0.2％とい

現在の状況

診療科

う成績からも達成できていると自負しています。

病院の活動

それにより開院から 1 年、2 年と経過していく中で、食道がんの手術数が増加してきても重篤なⅢ

ハビリの必要性を共有し協力体制を構築しました。歯科衛生士、理学療法士、看護師などの積極

2022 年 9 月現在、食道外科スタッフは 4 名で月、水、木、金曜日に初診を受け付けています。
年間の食道がんの初診患者数は約 250 人です。内視鏡治療や手術を施行する患者さんは約 1/3 で
残りの 2/3 は化学放射線療法や化学療法を施行しています。治療方針は食道外科医だけで決定することはなく、消化器内科医、放射線治療科医、内視鏡科医、看護師も参加する多職種カンファ
レンスで検討しています。また食道がんの治療は同じ病期（ステージ）であっても複数の選択肢があり、個々の患者さんの全身状態や社会的背景なども考慮して、希望も聞きながら詳しく説明
し納得を得たうえで決定されます。
食道がんの手術件数（食道切除再建術）は開院からの 10 年間で約 360 例となり、2022 年 9 月時
点（20 年間）で約 870 例になりました。食道がんに対する手術術式においては 2000 年頃より胸腔鏡下手術が全国的に徐々に増加し始めました。当院では 2012 年までは開胸手術でしたが、低侵襲手術の導入を目標にし、それ以降徐々に胸腔鏡下手術を、2021 年にはロボット支援下手術を導入しました。2022 年 9 月までに胸腔鏡下手術は 280 例、ロボット支援下手術は 12 例を実施しており、2018 年以降における低侵襲である両手術の割合は 70％を上回っています。
研究分野の活動としては食道がんに対する多施設共同試験を積極的に行ってきました。これら

77

の試験を統括する日本臨床腫瘍研究グループ（JCOG）の食道がんグループに 2004 年より参加して い ま す。 参 加 臨 床 研 究 は JCOG9907、0303、0502、0604、0807、0909、1109、1314、1409、1510、1804、2013 の合計 12 件で、0807、1314、2013 は研究代表として臨床研究を主導してきました。食道がんグループの JCOG 試験は標準治療の開発を目標にして各臨床試験が計画されます
が、特に周術期の化学療法などの補助療法の開発では大きな成果が複数出ています。これらのJCOG 試験の結果は「食道癌診療ガイドライン」にも引用されており、日本および世界の食道癌の臨床の場で活用されています。
食道外科医には外科的な基礎知識と技量に加え、消化器外科医としても十分な知識技量が求められます。日本食道学会では食道疾患におけるさらなる知識、技量を必要とする食道外科専門医という資格を設定しています。静岡がんセンター食道外科でスタッフおよびレジデントとして修練を積み食道外科専門医の認定を受けたのは合計 8 名になります。今後も優秀な食道外科医が育っていく体制を継続させ、静岡県内はもとより国内の食道がん診療の向上に貢献いたします。

Ⅲ

未来に向けて病院の活動開院時からの 20 年間で食道がん患者さんの背景の変化を感じています。一つは年齢です。この 20 年間で食道がんの患者さんの平均年齢は約 5 歳高くなっており、ここ数年の平均年齢は 69〜 70 歳となっています。もう一つは患者さんの家族構成です。同居人数が減少傾向にあり、治療後の生活のサポートを担える家族が減っている現状があります。このような患者さんの背景に

診療科

より、治療中および治療後の継続的な診療およびそのサポートが非常に重要になってきています。このような社会的変化に対し、多職種チームとして今後も患者さんとご家族の継続的な診療サポートができるように努力したいと思います。
将来的にはロボット支援下手術を含む医療技術や免疫チェックポイント阻害剤などの薬剤のさらなる進歩により新たな治療方法が開発され、治療の選択肢がさらに増えてくることは確実です。治療を提供する医療者側と治療を受ける側の患者さんとご家族がともに協力して治療を進めていくことがますます重要になってきます。今後も信頼関係を大切にし、治療成績の向上を目指していくことを約束します。

78

胃外科

部長

坂東悦郎

胃外科のあゆみ

米村豊初代部長のもと、開院と同時に胃外科はスタートしました。開院前の約 5 カ月の準備期
間に内視鏡科、消化器内科と治療方針に関して徹底討論し、治療方針を固めました。当時は開腹による拡大手術（傍大動脈リンパ節郭清、左開胸、他臓器合併切除）が全盛の時代で、当科も拡大手術により進行胃がんを治癒させること、を最大の目標としていました。内視鏡治療適応外の早期がんの一部には腹腔鏡手術も開始しました。手術室、GICU、病棟スタッフとも安全管理マ
ニュアルを作成し、多職種による症例検討会も多数開催しました。2004 年には胃切除数が 300 例近くに達し、開院わずか 3 年で胃切除数は全国 2 位となりました。
2008 年 4 月、寺島雅典 2 代目部長が福島県立医大より赴任しました。まずそれまで早期がんの一部のみに施行していた腹腔鏡手術の適応を拡大し、早期がんの手術治療の中心に据えました。
た。合格率 20％台という外科最難関資格である、内視鏡外科学会技術認定医取得者が次々と輩録数は全国 1 位となり、2016 年に寺島が JCOG 胃がんグループの代表に就任しました。この頃臨
床試験による質の高いエビデンスが数多く発表されました。以下がその代表例です。①大動脈周囲リンパ節の予防的郭清の否定、②食道浸潤がんに対する左開胸の否定、③上部進行胃がんに対り拡大手術から低侵襲手術へのパラダイムシフトが起こりました。このパラダイムシフトの日本のリーダーとなるべく、ロボット（ダヴィンチ）手術を胃切除にも導入しました。2012 年から

診療科する予防的脾臓摘出の否定、④腹腔鏡手術の開腹に対する非劣勢が証明、などです。これらによ病院の活動出されました。また JCOG に参加し前向き臨床試験の登録を開始しました。参加後数年で試験登Ⅲそしてスタッフ全員が腹腔鏡手術を安全に施行できるよう手技の徹底的な定型化が行われまし当科は臨床試験として前向き第二相試験を開始し、“ ロボット手術は安全に施行可能である ” ことを証明しました。その後ロボット手術の保険収載を目指し、2015 年に先進医療 B の臨床試験に参加し、多くの症例を登録しました。ロボット手術の腹腔鏡手術に対する優位性が証明され、2018 年より保険収載されました。その後、先進医療での生存解析の結果からロボット手術の費用対効果が証明され、2022 年には胃がん領域のみロボット手術に加算が認められました（全摘で約 16 万円の加算）。胃がんで手術を受ける患者さんも急激に高齢化してきました。特に呼吸機能不良、嚥下障害に起因すると思われる術後肺炎が胃がんの術後最も大きな問題となってきます。術後合併症の軽減を目指し、2019 年より多職種（歯科医師、歯科衛生士、リハビリ科医師、
PT、ST、専門看護師、栄養士）による高齢者の包括的術前スクリーニング、プログラムを開始しました。また、口腔衛生に関しては、地域の歯科との連携も同時に開始し、その結果、術後の誤嚥性肺炎の発生率は著明に低下しました。こういった胃がん治療に関する様々な貢献が評価され、2019 年には第 91 回日本胃癌学会を会長として沼津市で開催することができました。2014 年
よりゲノム医療の取り組みとしてプロジェクト HOPE が開始され、胃外科も組織採取可能な進
行がん、GIST に関してはほぼ 100％患者さんからの同意を取得し、研究を行っています。

79

（件）
400
300
200
100
２０２１

ロボット手術

２０２０

２０１９

２０１８

２０１７

２０１６

２０１５

２０１４

腹腔鏡手術

２０１３

２０１２

２０１１

２０１０

２００９

２００８

開腹手術

２００７

２００６

２００５

２００４

２００３

２００２

0

（年）

年間手術数の推移

2020 年 4 月 3 代目部長として 2002 年の開院準備期間からスタッフであった坂東悦郎が就任しました。ロボット手術を中心とする鏡視下手術に関して一層の適応拡大と術者の育成に取り組んでⅢおり、その成果の一端として最近 2 年間の内視鏡外科技術認定の当科の合格率は 5/6（83％）と他施設を圧倒しています。開院から画像診断科、内視鏡科と行ってきた術前カンファレンス結果

病院の活動を全て “ 治療前の臨床病期 ” として 4,000 例以上データ化してきたことが世界的に評価され（収集施設が世界唯一）、AJCC-TNM 分類が新たに胃がんの臨床病期を定義される際、静岡がんセン
ター胃外科のデータが基となりました（AJCC Cancer Staging Manual / Bando et al. Gastric
Cancer）。TNM 分類に準ずる我が国の取り扱い規約にも同様の臨床病期が定義されています。

診療科

HOPE 研究の中核を担う当科所属の連携大学院生は研究所の遺伝子診療およびゲノム解析研究部にて指導を受け、現在、修了者 3 名、在籍者 3 名、来年度入学予定者 2 名、となっています。

現在の状況

現在ロボット支援手術プロクター 2 名、技術認定取得医 7 名、消化器外科専門医 8 名が在籍し、国内最高峰の布陣で診療にあたっています。抗がん剤や内視鏡治療もますますの発展を遂げており、内視鏡科・消化器内科との合同カンファレンスで患者さん個別の精密な治療方針を決定しています。手術数は 2021 年度は全国 3 位でした。

未来に向けてより安全かつ根治性の高い低侵襲手術の開発とともに支持療法に注力してきた静岡がんセン
ターの理念・方針を基に、①胃全摘後に生ずる食欲低下の緩和を目的とするグレリン作動物質の研究、②高齢者の周術期せん妄予防の研究、③筋力トレーニングと栄養剤併用による周術期回復プログラム、などを特定臨床研究として施行中・計画中です。術前化学療法が標準治療となった
場合、HOPE データによる術前治療の個別化なども見据えています。胃がんの罹患数は減少気味
ですが、治療集約化のため、日本胃癌学会は “ 胃癌治療認定施設 ” を制度化しました。当センター
は 2023 年に認定施設 A となる見込みで、静岡県ならびに日本全体の胃がん治療を担う気持ちで、スタッフの充実とレジデントの採用・教育に今後も一層の努力を行っていく所存です。

80

大腸外科

部長

塩見明生

大腸外科のあゆみ

大腸がんは増加傾向にあり、最新の統計では、男女合わせた日本人のがん罹患数は最多です。
今後、ますます増加すると予想されています。男性では 11 人に 1 人、女性では 14 人に 1 人が生涯のうちに大腸がんと診断されるといわれています。50 年前に比べて、大腸がんによる死亡は約 8倍になりました。したがって、大腸がんの治療成績向上は非常に重要な課題です。
大腸外科では、「大腸がんを上手に治す」ことを基本理念として、大腸がんの外科治療成績向上に向けて取り組んできました。大腸がんの外科治療は、排便・排尿・性機能という人の尊厳に深く関わる機能に強く関与します。大腸がんの治療で最も重要なことは根治性を担保することですが、同時に、機能障害を減らし、早期に社会復帰させ、術後の生活の質を保つことも同様に重要であると考えています。根治性と機能温存を両立させるためには高い技術力が必要であり、そ
低侵襲手術、肛門温存手術、機能温存手術に積極的に取り組んできました。2002 年 9 月、スタッ
り腹腔鏡手術の低侵襲性と拡大視効果による手術精度向上に着目し、積極的に取り入れてきました。現在では多くの臨床試験の結果から、腹腔鏡手術は標準治療となり、国内の大腸がん手術の8 割以上が腹腔鏡下に行われています。2011 年には、従来型腹腔鏡手術の利点に加え、自由度のした。当時、国内で直腸がんに対して導入している施設はごく一部であり、米国を中心にロボッ
ト手術の有効性の報告が少しずつ出されるようになった時期でした。我々は、国内でもいち早く

診療科

高い機器による精密な操作が可能なロボット手術（ダヴィンチ手術）を直腸がん手術に導入しま

病院の活動

フ 3 名でスタートした開院当時は、国内の手術の主流は開腹手術でした。しかし我々は、当初よⅢ

れを安全に提供することを第一の使命と考えています。当科は開院当時から、大腸がんに対する

医師・看護師・臨床技師によるロボット手術チームを結成し、準備を進めました。2011 年 12 月
22 日には当院第 1 例目を見事成功させました。その後、臨床研究として進め、2013 年 5 月には100 例目を達成。2020 年 3 月には 1000 例目を達成し、現在では 1500 例以上の臨床経験を有し、我々はロボット手術のトップランナーとして広く認知されています。
（件）
600

400

200

２０２１

２０２０

２０１９

２０１８

ロボット手術

２０１７

２０１６

２０１５

２０１４

腹腔鏡手術

２０１３

２０１２

２０１１

２０１０

２００９

２００８

開腹手術

２００７

２００６

２００５

２００４

２００３

２００２

0

（年）

年間手術数の推移

81現在の状況

大腸外科は 5 名のスタッフと 10 名程度のレジデントで診療にあたっています。手術件数は開院以来順調に増加し、2021 年度の原発切除は 592 件で全国第 2 位の症例数を誇るハイボリュームセ
ンターに成長しています。5 名のスタッフは、全員が日本外科学会、日本消化器外科学会の専門医の資格を有します。また全員が日本内視鏡外科学会技術認定医、日本ロボット外科学会 RoboDoc Pilot ライセンス、ロボット支援手術認定プロクターの資格を有します。スタッフ全員がこれらの資格を有する施設は国内に存在せず、まさに大腸がんに対する低侵襲手術の専門家集団です。大腸骨盤外科の専門医を目指す若手外科医がレジデントとして全国から集います。当科は、患者さんの手術の安全性を厳重に担保した上で、次世代の外科治療を担う若手外科医の育成も、社会に対する重要な使命であると考えています。レジデントは研修期間中に手術手技とともに、大腸がん治療全般について深く学びます。開院以来 48 名のレジデントが大腸外科を卒業し、現在では全国の施設で大腸がん治療を担っています。当科で育った「若木の苗」が、全国で根付Ⅲき、その地の大腸がん治療を担う「大きな木」となり次の花を咲かせてくれていることが誇りです。また、様々な施設の外科医が手術見学に訪れます。ロボット手術を新規に導入する施設に病院の活動は、認定見学施設での、認定術者の手術見学が義務付けられています。2022 年は延べ 45 名の見学者を受け入れました。当科は新規導入施設で手術を受けられる大腸がん患者さんの安全に対しても、協力を惜しみません。全国にロボット手術が安全に普及することで、日本の大腸がん治療
成績向上に貢献することが我々の最終的な願いです。

診療科

未来に向けて今後、大腸がん治療は個別化治療の時代へと進みます。難治性の大腸がんに対しては放射線治療や薬物療法などを組み合わせた集学的治療を行うことになります。また、遺伝子プロファイルに応じた治療選択も可能になると思われます。個々の患者さんがもつ腫瘍学的背景・遺伝子情報・社会的背景・個人思想などを総合的に捉え、オーダーメイドの治療法を提供する時代になります。しかし、そのような時代でも、大腸がん治療の中心が外科治療であることはしばらくの間は不変です。そのため、我々大腸外科医は、常に手術手技による治療成績の向上を夢見なくてはなりません。直腸がんに対するダヴィンチ導入は、合併症率の低下や開腹移行率の低下に寄与しました。術後排尿障害を 1.6％まで減少させました。局所進行直腸がんの局所再発を 2％まで減少させました。
今後、国内外から、新しい手術支援ロボットが次々に導入されます。新たな技術革新がさらに手術の質を高めることが期待できます。ヒトの脳が処理できないことをコンピューターが補助し、ヒトの目に見えないものを新たなテクノロジーが可視化し、ヒトの手でできないことをロボットの手が実現するのであれば外科治療はさらに進歩します。その時代の英知を集結して、患者さんの治療成績向上に貢献することが、これからも我々の使命であると考えています。

82

肝胆膵外科部長

杉浦禎一

肝胆膵外科のあゆみ

肝胆膵外科は開院時、上坂克彦（現病院長）、前田敦行（現大垣市民病院副院長）、江畑智希（現名古屋大学腫瘍外科教授）、金本秀行（現県立総合病院肝胆膵外科部長）の 4 名の医師体制でスタートしました。その後、松永和哉（開業）、水野隆史（現名古屋大学腫瘍外科講師）、伊藤貴明（現安城更生病院小児外科代表部長）、岡村行泰（現日本大学医学部消化器外科教授）、山本有祐（現京都府立医科大学助教）がスタッフを務め、現在は杉浦禎一科部長以下、蘆田良、大木克
久、山田美保子、大塚新平の医師体制で診療にあたっています。開院以来若手医師の育成に力を入れてきました。2004 年に初めてレジデントを受け入れ、以後 2022 年度までにチーフレジデン
ト 23 名、レジデント 36 名、非常勤研修医 2 名、計 61 名が当科で研鑽を積みました。この中で、5名がその後当科のスタッフとなりました。
まるか大変心配しましたが、幸いその心配は杞憂に終わり、手術件数は順調に増加してきまし手術を行っています。この数年の当科の年間全麻手術件数は平均 400 件超で、肝胆膵悪性腫瘍の手術件数は、東海地方で 1 位、全国では 2 〜 3 位となっています。
開院当初から、胆道がんに対する肝膵同時切除に代表されるような超高難度手術を積極的に行数は 2022 年は年間 80 例と、全肝切除 171 例の 47％を占めるまでになりました。腹腔鏡下肝切除開始当初は肝部分切除に限って行っていましたが、最近では胆道再建を伴わない肝右葉切除、肝診療科

う一方、途中から低侵襲性手術も導入しました。腹腔鏡下肝切除は 2011 年から開始し、その件病院の活動た。現在は週 6 件の手術枠を運用していますが、実際にはそれでは足りず、平均で週 8 件程度のⅢ手術については、開院時は週 3 件の手術枠で始まりました。開院直前には本当に患者さんが集左葉切除などの major 肝切除も腹腔鏡下で行っています。腹腔鏡下膵切除は、2013 年から膵体尾部切除に限って開始しました。2022 年の腹腔鏡下膵体尾部切除の件数は年間 18 例で、全膵体尾部切除 35 例の 50％を占めるまでになりました。2022 年 12 月には、ダヴィンチによるロボット支援下手術も導入し、ロボット支援下膵体尾部切除の第 1 例目を行いました。
研究面では、多施設共同の膵癌補助化学療法研究グループ（Japan Adjuvant Study Group of
Pancreatic Cancer: JASPAC）を消化器内科と協働して組織し、上坂がグループ代表者となって複数の臨床試験を実施してきました。中でも 2007 年から開始した「膵がん切除後の補助化学療法における塩酸ゲムシタビン療法と S-1 療法の第Ⅲ相比較試験（JASPAC 01）」では、全国 33 施設の参加のもと 385 例の登録を得て、生存期間における S-1 の優越性（5 年生存率：ゲムシタビ
ン群 24.4％、S-1 群 44.1％）を証明する結果が得られました。この成績は米国臨床腫瘍学会（ASCO）および Lancet 誌で発表し、さらに 2013 年版以降の膵癌診療ガイドラインにも収載され、我が国の術後補助化学療法の標準治療を変える結果となりました。当科にとって特筆すべき業績です。また最近では、臨床研究のみならず「プロジェクト HOPE」の遺伝子解析の結果を用いた研究にも積極的に取り組み、これまでに「プロジェクト HOPE」に関連した 5 本の英文83

論文を発表してきました。

現在の状況

肝胆膵外科は現在 5 名のスタッフ医師（病院長を含めると 6 名、2023 年 4 月から 1 名増員予定）と 10 名のレジデント（チーフレジデント 3 名、レジデント 7 名）で構成されています。全スタッ
フが日本肝胆膵外科学会の高度技能指導医または専門医の資格を有し、1 名が内視鏡外科学会技術認定医の資格を取得しています（現在 3 名が申請中）。外来診療は 2 診制、入院は主に 8 東病棟を使用し、2022 年度には平均で 38 名の在院患者の診療にあたっています。
肝胆膵外科領域の悪性腫瘍の疾病構造は、この 20 年で大きく変化しました。肝炎に対する抗ウイルス薬の進歩、肝細胞がんに対する非手術的治療法の進歩によって肝細胞がんが減少した一方、大腸がんの増加に伴って転移性肝がんが増加、さらに難治がんである膵がんや胆道がんが増加しました。特に膵がんの増加は顕著で、我が国で新たに膵がんと診断される数は、20 年前にⅢ

は年間約 2 万人であったのに対し、現在は 4 万人を超えるまでになっています。また、化学療法の進歩によって、切除不能であった膵がん、胆道がんが切除できるようになる（conversion

病院の活動

surgery）こともまれではなくなりました。こうした背景から、当科の診療における膵がん、胆道がんの比重は年々高くなってきています。

未来に向けて診療科

難治がん、希少がん、高難度手術はハイボリュームセンターに集約されつつあります。これまでも肝胆膵外科では、他院で切除不能と診断されても、可能な症例には高難度手術を行うことに挑戦してきました。今後この傾向は一層強まるでしょう。肝胆膵外科では、この地域の最後の砦として、特に膵がん、胆道がんの高難度手術を、今後も積極的かつ安全に行うよう、取り組んでいきます。また、膵がん、胆道がんは難治がんの代表的存在でもあります。今後も、臨床試験を通じて新たな外科治療の開発に取り組むことは、当科に課せられた使命であると認識しています。
一方、腹腔鏡下あるいはロボット支援下の肝切除、膵切除は、肝胆膵外科領域においてもさらに広まっていくものと考えられます。当科では、ロボット支援下手術は膵体尾部切除について導入したばかりですが、当面この手技に習熟することを目指し、近未来にはロボット支援下の膵頭
十二指腸切除に取り組むことを目標にしています。
前向き臨床試験や特定臨床研究、さらには「プロジェクト HOPE」のデータを用いた研究を進め、手術だけでなく、oncology に基づいた academic surgeon の集団として活躍できるよう、
日々研鑽を積んでまいります。

84

乳腺外科

部長

西村誠一郎

乳腺外科のあゆみ

当院は開院以来、「患者さん視点の重視」というセンターの基本理念に基づき、乳腺画像診断
科、女性内科（乳腺腫瘍内科）と共に、診断（乳腺画像診断科）〜初期治療〜フォローアップ（乳腺外科）、再発時治療（女性内科）と、各科の強みを活かしたシームレスな治療を目指してきました。同時に患者さんの立場に立ったチーム医療の推進のため、乳がん看護認定看護師の育成も行い、現在、5 名が活躍しています。乳腺外科は、初代の内田恵博部長から、2 代目の高橋かおる部長に、そして現職の西村誠一郎へとバトンが引き継がれ、診療、臨床研究を行ってきました。患者数の増加に対して乳腺専門医数が追いつかない世情の中、開院 10 周年記念講演で掲げた「スタッフの充足」という課題は未だに解消されてないものの、どうにか体制を維持しつつ、少しでも良い医療を提供したいという心構えでおります。
す。研究の面では、JCOG（日本臨床腫瘍研究グループ）に参加し、低悪性度乳管内がん（上皮線療法などの臨床試験を実施中です。乳がんの特性に合わせた治療法を見つけ出し、より低侵襲な治療を実現させるため、研究を進めています。
また、乳がんの患者さんは比較的若年の方が多く、がんになっても子どもを持ちたいと希望し
がんと生殖医療ネットワーク）と連携し、妊孕性温存（卵子、胚凍結保存）を積極的に行っています。多様性のある社会で、がんになっても希望が持てる人生が送れるようにサポートしたいと考えています。

診療科ている患者さんのため、SOFnet（静岡病院の活動内がん）に対する非切除療法や、導入薬物療法が著効した HER2 陽性乳がんに対する非切除放射Ⅲ

開院以来、乳がん手術実績は徐々に増加し、現在、毎年 400 名以上の方の治療を行っていま現在の状況

乳がん関連診療科である乳腺画像診断科 2 名、乳腺外科 4 名、女性内科 1 名で、診断〜初期治
療〜再発治療をシームレスな分業で行っています。各科とも若手のレジデントがおらず、ベテラ
ンの域に達したスタッフのみで診療しています。最近、働き方改革関連法が法制化され、限られた人数、時間で効率的に、かつ、患者さんの満足度を得ながら診療を行うという相矛盾した課題に取り組む必要があり、近隣施設との診療連携パスを積極的に導入しています。現在、初診受け入れ待機期間が約 1 カ月、初診から手術までの待機期間が 3 〜 4 カ月と以前よりさらに延びており、残念ながら法制化に伴う影響が出ています。
乳がん治療において、精確な治療を行うためには正確な診断は欠かせません。当グループの強みは、乳腺画像診断科が画像診断およびインターベンション（各種生検）を担い、精度の高い治療前診断が得られることです。その情報をもとに、キャンサーボードで各エキスパートの意見を統合し、治療に役立てています。
外科療法は、多くの臓器で低侵襲な縮小手術に変化してきていますが、乳がんでは、乳房部分85

切除術の割合が減り、乳房全摘術の割合が増えています。その背景として、乳房再建術の普及（シリコン製人工乳房の保険適用）が挙げられ、形成外科との連携手術が増えています。また、遺伝性乳がん・卵巣がん症候群（HBOC）に対する認知度の向上も重要な要因です。HBOC と診断された場合、両側乳房に何カ所も乳がんになりやすいことが知られており、全摘術が推奨されます。当院では 2012 年頃より遺伝学的検査実施体制を整えていましたが、認知度の問題や自費で高額な検査費などの問題で、実際に検査を受ける方が、年間 10 名程度でした。2020 年 4 月
より、ようやく遺伝学的検査、予防手術が公的保険で実施可能となり、それ以降、毎年 100 名以
上の方が、遺伝学的検査を受けられ、現在まで約 10 名の方にリスク低減乳房切除術を実施しました。現在、がん診療連携拠点病院でありながら、放射線診断医不足により施設承認要件を満たさず、予防的乳房切除ができない窮状となっています。
また、ここ数年の治療上の潮流としてレスポンスガイド治療の概念が広く浸透し、術後に抗がん剤治療が避けられない人は術前に抗がん剤治療を行い、病理学的完全奏功（がん細胞消失）がⅢ得られれば治癒の可能性が高まり、また、がん細胞の遺残があれば術後に追加で新規の薬剤が使用可能になり、より治癒率が高まると期待されています。

病院の活動（件） 600
500
400
300

100
２０２１

２０２０

２０１９

２０１８

２０１７

２０１６

２０１５

２０１４

乳房温存術

２０１３

２０１２

２０１１

２０１０

２００９

２００８

乳房全摘術

２００７

２００６

２００５

２００４

２００３

0

２００２

診療科

200

（年）

乳房再建術

年間手術数の推移

未来に向けてSDGs 社会を目指す中で、持続可能な乳がん診療を守るために、行政、医療界、一般市民が相互理解し、自分たちの命、健康を守るため、どのようなアクションを起こすかを考えなければなりません。次世代が苦労しないよう、医療供給体制の安定的な構築が必要です。また、今よりも、より低侵襲な治療で、さらなる（乳）がん死を減らすため、臨床試験を介して、新規技術・薬剤の開発が不可欠で、皆さんと共に、我々医療従事者も引き続き研鑽を積んでいく必要があります。
皆さんの悲しい涙は見たくありません、皆が笑って幸せに過ごせる人生の一助になりたいと考えています。

86

女性内科

医長

德留なほみ

女性内科のあゆみ

女性内科は、転移・再発乳がんや進行乳がんの症例に対する薬物療法と支持療法を中心に、乳腺外科、乳腺画像診断科と連携しながら乳がんに対する治療を担当しています。2022 年 5 月に腫瘍内科医の新規スタッフが着任して新体制となり、今後も高度がん専門病院としての社会的責任を担う当院の一員として、エビデンスに基づいた世界水準のがん医療の提供に努めていきます。

現在の状況

近年の抗がん薬、具体的には免疫チェックポイント阻害剤や、内分泌療法に併用する CDK4/6
阻害剤、新規抗 HER2 薬、BRCA1/2 遺伝子の生殖細胞系列の変異を有する症例への PARP 阻害剤といった薬剤の目覚ましい進歩により、乳がんの標準療法が大幅に刷新されつつありますが、向上につなげることが我々の責務です。一方で、それぞれの薬剤には特有の有害事象が見られる
では経験豊富な他診療科へのコンサルテーションに迅速に対応できるため、日常臨床を行う上での大きな力になっています。さらに最近では、新しいがん医療のコンセプトの中、早期からの緩和ケアを抗がん薬による積極的治療に並行して行うことも求められています。がんに伴う症状の科・緩和医療科の医師にも協力を仰ぐことで、一人一人の患者さんに合わせて柔軟に対応できるよう努めています。

診療科緩和のために、豊富な経験と高度な知識を持ったたくさんの専門職や、放射線治療科・整形外

病院の活動

ため、慎重に診療にあたり、有害事象の予防に加えて発症時の迅速な対応に努めています。当院

Ⅲ

あらゆる臨床の局面で、従来の抗がん薬に加えてこれらの薬剤を適切に使いこなし、治療成績のまた当院で治療を行う症例のみならず、セカンドオピニオンにも広く対応しています。これにより地域における普遍的な標準治療の実践にも貢献していきたいと考えています。さらに、がん
ゲノム医療中核拠点病院である当院の環境を生かして、がん遺伝子パネル検査をはじめとするプ
レシジョンメディシンにも積極的に関わり、患者さん一人一人の遺伝子変異に基づく推奨治療の決定とその実施も一層推進していきます。

未来に向けて急速に進歩する薬物療法をいち早く日常臨床に導入し、患者さんに広く安全に提供するためには、新規薬剤や新規治療法の開発のための臨床や研究（臨床試験や治験）、さらにはそれらの副作用対策や副作用を軽減するための支持療法の一層の充実や研究の拡充が急務です。並行して、質の高い臨床研究の実施のための体制づくりや、データベース作りにも尽力していきたいと考えています。こうして築き上げていくものが、静岡県立静岡がんセンターの女性内科で行う乳腺腫瘍内科診療の質の確保・向上のための基盤になり、新しいがん医療の未来につながることを切に願っています。

87

婦人科

部長

平嶋泰之

婦人科のあゆみ

婦人科は、開院と同時に山田義治前部長と平嶋泰之現部長の 2 名でスタートしました。開院当初はスタッフが足らず、外来、手術、化学療法といった日常診療を行うことが困難な時期もあったため、まずは世界レベルの標準治療を安全に確実に患者さんに届けることを目標としました。
このため、がんセンターとしてのもう一つの使命である臨床試験、治験、研究などへの参加が難しい時期が数年続きました。しかし、この時期に婦人科腫瘍を専門とする他施設の多くの先生に指導を受けたことが現在の基礎になりました。
その後、浜松医科大学、奈良県立医科大学をはじめ多くの施設から医師の派遣を得て、徐々にスタッフが増え、現在はこれまでで最大の医師数になっています。当科では子宮、卵巣、腟、外陰などの婦人科臓器のがんを対象としていますが、医師数の充実に伴い最近十数年は全国でも常Ⅲにトップ 10 に入る患者数を診療しています。2021 年には子宮頸がん（上皮内病変は除く）：80 例、
子宮体がん：117 例、卵巣がん：80 例の患者さんを診療しています。

病院の活動

従来から行われている開腹手術では開院以来、根治性の高いがん手術を目指し研鑽を積み、世界でもトップレベルの手術を安全に提供していると考えています。一方で外科領域では近年、世界的に低侵襲手術への移行が進んでいます。我が国のがんセンター婦人科の中では、当科は早くからその導入を行ってきました。初期子宮体がんと診断された患者さんの手術は開院時には診療科100％開腹術で行われていましたが、現在では 90％以上は低侵襲手術（ほとんどはダヴィンチによるロボット支援手術）で行っています。
スタッフの充実に伴い臨床研究、治験にも積極的に参加しています。臨床試験の全国組織である JCOG（日本臨床研究グループ）、JGOG（婦人科悪性腫瘍研究機構）に多くの症例登録をするとともに、両グループで臨床試験の発案、主導を行っています。また、国際共同の治験、臨床試験にも参加して、標準治療の確立のために国際的にも貢献しています。
支持療法に関する臨床試験として、抗がん剤治療に伴う悪心・嘔吐を抑制するオランザピンの臨床試験（J-FORCE study）を当科主導で行い、論文発表しました。この試験結果により世界の制吐剤標準治療にオランザピンが組み込まれ、大きな成果が得られたと自負しています。
学術集会などに関しては、2015 年 10 月 17 日に第 5 回広汎子宮全摘出術勉強会を日本大学三島駅北口校舎にて開催しました。本勉強会は本邦の婦人科腫瘍手術のエキスパートのみが参加し、子宮頸癌に対する広汎子宮全摘出術の手術動画を持ち寄り、活発な議論を行うもので現在も継続されています。
また、2021 年 2 月 5 〜 6 日に第 17 回日本婦人科がん会議の当番世話人を務めました。
「臨床試
験の頂を目指して」というタイトルの下に、ゲノム医療時代の臨床試験に関する演題を中心とした構成としました。新型コロナウイルスの影響で WEB 開催となりましたが、全国から 378 名と本会議では過去最高の出席者があり盛会に終わりました。

88

現在の状況

婦人科は現在、スタッフ 8 名、会計年度任用医師 1 名、レジデント 1 名の 10 名体制で診療に当たっています。外来は 3 診察室で行い、10 階東病棟を中心に約 40 ベットを入院治療に当てています。
前述した低侵襲なロボット手術を推進するためにスタッフ全員がロボット手術の certificate を取得して、低侵襲手術を推進しています。一方、卵巣がん手術においては、開腹手術によって徹底した腫瘍減量が求められるために、腸管、横隔膜下面腹膜、肝臓などの婦人科以外の臓器を合併切除する必要が出てきます。当院では開院以来、大腸外科、肝胆膵外科などと科を超えた協力体制が築かれているために、拡大手術が円滑に行われています。
当院はゲノム医療中核拠点病院として指定を受けており、ゲノム医療を推進しています。当科
でもがん遺伝子パネル検査を積極的に導入し、院内では消化器・呼吸器内科に次いで多くのがん
遺伝子パネル検査を行い、免疫療法、分子標的薬による個別化医療を進めています。ゲノム医療
遺伝性乳癌卵巣癌症候群などに対して十分な対応が可能です。
ます。当科からはこれまで 4 名の医師がガイドライン作成委員、副（小）委員長、担当理事としてこの作成に貢献を続けています。

今後のがん治療ではゲノム医療や免疫療法が加速度的に進歩して、多くの治療法が開発されると考えます。当科としてもこれらの医療を推進していく使命があります。しかし、新しい内科的

診療科

未来に向けて病院の活動

また、我が国では標準治療の確立、その均てん化のために様々なガイドラインが作成されていⅢの進展に伴い遺伝性腫瘍への対応も求められますが、当科には臨床遺伝専門医も在籍しており、治療を安全に行うためには、知識と経験の豊富さが一層求められます。一方、外科分野においては新規のロボット手術機器、AI を用いた手術、遠隔手術などの開発が進んでいます。このため将来的には外科と内科を担当する医師の専門化が進むと予想され、当院も婦人科腫瘍を専門とす
る腫瘍内科医を育成していくことが必要になると考えています。
これからもより質の高い診療を行い、臨床試験・治験、ゲノム医療を推進し静岡県の婦人科がん治療に貢献していくことは言うまでもないことですが、当科で教育を受け、研鑽を積み、資格を取得した婦人科腫瘍専門医が他の県内施設や、全国に広がり、日本のがん治療にも貢献できる科として、今後も人材育成に取り組んでいきます。

89

泌尿器科

副院長・泌尿器科部長

庭川要

泌尿器科のあゆみ

泌尿器科は、開院時、現部長 庭川要ともう一人のスタッフで診療を始めました。鳶巣賢一初
代院長が泌尿器科医であったため、院長の応援も受けながら何とか診療を開始しました。程なく
国立がん研究センターのレジデント卒業医師や研修終了医師が参加し、開院後初期の診療はス
タッフ 4 名体制で行ってきました。2004 年からは初めてレジデントの応募があり 5 名体制となりましたが、2012 年はスタッフの大学教授への転任、スタッフの開業、国外留学が重なり、一時 2名体制で維持したこともあります。
開院時の泌尿器科の大きなテーマは人育てで、これまで 10 人のレジデントを受け入れ、泌尿
器オンコロジストとして養成しました。3 名は現在のスタッフとして勤務し、そのほか全国の病院で活躍しています。

Ⅲ

がんセンター泌尿器科の対象疾患は、腎、副腎、腎盂、尿管、膀胱、前立腺、尿道、精巣、陰茎に発生する悪性腫瘍と、後腹膜腫瘍です。診断、手術療法、薬物療法、初期緩和治療を行って

病院の活動

います。
手術では、腹腔鏡下腎摘除術を導入したほか、2012 年 4 月に前立腺がんのロボット支援下切除が保険適応となったのを機に直ちに導入し、従来の手術に比べはるかに小さな傷で出血量も少なく治療することを始めました。今では前立腺がんの手術はほぼ全例ロボット支援下で実施してい診療科ます。2016 年 4 月には、腎がんに対する腎部分切除がロボット支援下で実施できるようになり、腫瘍の大きさ、位置、既往の手術瘢痕などでロボット支援下で行うことが難しいごく一部の症例を除き、腎部分切除もほぼロボット支援下で行っています。
2022 年からは、膀胱全摘のロボット支援下手術を、高難度新規医療として始めました。
薬物療法はこの 20 年間で劇的な進歩を遂げました。特に、腎がん、前立腺がん、膀胱がん、
腎盂尿管がんの薬物療法は一新されたと言っても過言ではありません。多くは分子標的薬と、免疫チェックポイント阻害剤の登場によるものです。当院では、我が国で初めて保険承認されたソ
ラフェニブや、次に保険承認されたスニチニブをはじめ、多くの新規薬剤の治験を実施し、他施設よりもいち早く治療を行ってきました。

現在の状況

現在の診療体制は、スタッフ 6 名レジデント 1 名の計 7 名の泌尿器科専門医で手術、抗がん剤
化学療法など、泌尿器科がんの治療にあたっています。当科の特徴は大学医局の影響が無いこと
で、スタッフの出身大学は、信州大学、順天堂大学、徳島大学、横浜市立大学、産業医科大学、香川大学と全て異なり、医局人事下にありません。この特徴を活かして、持続性のある、安定した治療提供をしています。
治療方針の決定は、週 1 回のカンファレンスでスタッフ全員で検討を行っています。

90

泌尿器科がんのうち、前立腺がんは根治目的に放射線治療も併用されることがあり、また他のがん腫でも、緩和目的の放射線治療が必要なことから、週 1 回のカンファレンスでは、放射線や病理診断科との合同カンファレンスも行います。また大きな腫瘍の切除では、他臓器合併切除が必要な事があり、必要に応じて、大腸外科、肝胆膵外科、婦人科とのカンファレンスも行って、患者さんの病状に合わせた至適治療を検討しています。
現在、年間約 500 例の手術を行っており、膀胱全摘の件数は、毎年全国で 1 位 2 位を争っています。2021 年のロボット支援下前立腺全摘術は、93 件、ロボット支援下腎部分切除は、39 件、腹腔鏡下腎摘除術は、52 件でした。

未来に向けて

泌尿器科医を専門として選択する医師は多くありません。また泌尿器科の中でも、感染、結石、排尿機能、小児泌尿器科など多くのサブスペシャリティがあります。がんを専門とする泌尿
ると考えています。
10 年先は、前立腺がんをはじめ、泌尿器科がんは増加すると考えられています。また患者の年齢はより高齢になることが予想されます。より多くのスタッフを準備し、応需する必要があります。米国のように、泌尿器科医は外科手術に専念し、薬物療法は、内科医にゆだねるような診したが、最近の薬物療法は、広く分子標的薬や免疫チェックポイント阻害剤が用いられ、それらの薬剤は多くのがん腫で共通で使われています。有害事象の管理は、高い経験値が求められるた

診療科

療体制の再編成を求められる可能性もあります。従来は臓器毎にかなり薬物療法が異なっていま

病院の活動

近未来では、ロボット支援下膀胱全摘の実施を軌道に乗せることが目標です。

Ⅲ

器科医を育成する努力を続けていきます。人を確保することが、より高度な診療、研究につながめ、薬剤ごとにスペシャリストを養成する時代が来るかもしれません。
高齢者に対する治療は、低侵襲であることが求められ、有害事象と治療効果のバランスを取ることが必要ですが、この方面での研究はコンセンサスのある知見はまだ限られています。従来
は、医者の勧める良い治療とは、長生きのできる治療で、従ってⅢ相臨床試験の固いエンドポイ
ントは全生存率でした。高齢者に対する治療では、若い患者以上に、QOL や個々の患者さんの人生哲学が治療方針に反映される割合が多くなると思われます。患者さんとの緻密なコミュニ
ケーションを取ることで、この方面の知見を集積していきます。

91

眼科

部長

柏木広哉

眼科のあゆみ静岡県立静岡がんセンター眼科は、日本では 3 施設しかないがんセンターの眼科です。眼腫瘍
は希少疾患ですが、開院以来着実に実績を積み重ね、約 1,000 例の診察治療を行ってきました。
2007 年からは抗腫瘍薬による涙道障害（流涙症状）に対しての涙道内視鏡検査併用涙管チュー
ブ挿入術を開始、また抗腫瘍薬によるその他の眼副作用対策を開始しました。2017 年から眼悪性腫瘍の遺伝子解析研究を行っています。学術面では、2017 年日本眼瞼義眼床手術学会（沼津）を学会長として開催しました。さらに、2021 年の第 121 回日本眼科学会総会シンポジウム「ぶどう膜悪性黒色腫のゲノム解析」、第 75 回日本臨床眼科眼科学会シンポジウム「眼腫瘍に対する新しい化学療法」を担当し、癌治療学会でのセミナーや国際眼腫瘍学会（ISOO）などでも発表を行いました。現在、数多くの原稿執筆、日本神経眼科学会評議員（編集委員）、日本眼科医会倫Ⅲ理委員会委員などの役職に就いています。

病院の活動

現在の状況

医師 1 名、視能訓練士 1 名、看護師 1 名、医療補助員 1 名での診療体制です。
①眼腫瘍の診療：頭頚部外科、再建・形成外科、皮膚科、画像診断科、放射線治療科、歯科口腔外科、病理診断科と密に連携しチーム医療を実践しています。手術は眼瞼がんの完全摘出と再診療科

建治療。眼球摘出例に対する義眼台作成、眼窩内容除去術に対するエピテーゼ作成、眼球温存
涙道がん手術などを行っています。また、結膜扁平上皮がんに対する抗がん剤点眼治療、結膜や眼窩の悪性リンパ腫に対する放射線治療を施行しています。さらに、頭頚部がんの放射線治療後の眼障害の予防、治療も行っています。
②抗腫瘍薬による眼副作用対策：症例数に関しては、国内トップクラスで、腫瘍内科と密に連携しています。従来の殺細胞性の抗がん剤に加え、近年の分子標的薬や免役チェックポイント阻害薬による、涙道、角膜、網膜、視神経障害に対して副作用対策の充実や研究に取り組んでいます。特に涙道障害に関しては、手術のみならず予防目的（抗がん剤で暴露された涙を洗い流す）での点眼指導も行っております。
③遺伝子解析研究：現在、ぶどう膜悪性黒色腫、眼瞼脂腺がん、涙道がんの 3 疾患について、症例を蓄積し解析中です。

未来に向けて眼科勤務医が減少中の状況ですが、日本の眼腫瘍やがん患者の支持療法を担う中心病院として、邁進していきます。

92

皮膚科

部長

吉川周佐

皮膚科のあゆみ皮膚科は、2002 年 9 月の開院時より診療実績を着実に積み重ねることにより全国の皮膚腫瘍に携わる診療施設の中での地位を高めてきました。六大皮膚がんである悪性黒色腫、基底細胞がん、有棘細胞がん、乳房外パジェット病、メルケル細胞がん、血管肉腫においては静岡県内だけ
ではなく日本国内の中でも有数の症例数を誇っています。2011 年からは悪性黒色腫に対するニ
ボルマブの国内初の臨床試験に参加、その後も免疫チェックポイント阻害薬治療や BRAF/MEk阻害薬治療の全ての臨床試験に参加し治療の確立に貢献しています。また全国の各施設よりレジデント研修を受け入れており、皮膚がんに対する診断・治療方針などの考え方などの教育も開院
翌年から継続して行っています。診断面では早稲田大学およびルンド大学と共同で色素性腫瘍に対するハイパースペクトルイメージ装置の活用による、より安全にそして正確な診断を目指し研
礎、そして豊富な症例数から実践を教育し、日本全国の皮膚がん治療の発展に努めています。皮す。特に分子標的治療薬の皮膚障害には外来にて積極的に参加し治療継続に貢献しています。

現在の状況

全身麻酔手術に加え、局所麻酔下での手術はほぼ連日行っており、毎年年間約 240 例に施行しています。皮膚がんにおいて重要な手技であるセンチネルリンパ節生検も例年 30 例に施行し、的診療科

当科は、現在スタッフ 4 名で外来診療および手術や薬物療法を行っています。手術は週 1 回の病院の活動

膚がん診療以外にも抗がん剤により皮膚障害に対する支持療法での関与も年々増加傾向にありまⅢ究を継続しています。人材育成面では現在まで 28 名のレジデント医師に対し皮膚がん診療の基

確な病期診断のもと術後治療やフォローアップを行っています。術後治療として術後補助化学療法や補助放射線療法のいずれも積極的に用いており、術後補助化学療法としては病期Ⅱ B 以上の悪性黒色腫に対し免疫チェックポイント阻害薬や BRAF/MEK 阻害薬を用いた治療を、切除不能症例においても悪性黒色腫では免疫チェックポイント阻害薬や BRAF/MEK 阻害薬治療、血管肉腫では化学放射線療法などを用い、積極的な治療を行っています。放射線治療に関しては、術後照射や切除不能例に対し放射線・陽子線治療科とのカンファレンスを定期的に行い、治療戦略を検討しています。診断面においても病理診断科と毎週カンファレンスを行い、正確な診断のもとに治療を行うことを徹底しています。積極的治療が困難となった症例に対しては緩和医療科の介入のもとで症状緩和に努め、当科または緩和医療科で最期まで看取る方針としています。また、当科の特徴として皮膚障害への介入があります。開院後から全国に先駆けて抗がん剤、分子標的治療薬の皮膚障害への対応に力を入れてきました。この経験を生かして頻出する新規薬物療法を取り入れ新たに出現する皮膚障害や放射線皮膚障害などに対し積極的に介入し、当院が掲げる
チーム医療の考え方の下、中心となってマネジメントを行っています。また近年注目されてきているアピアランスケアにおいては、ガイドライン作成にも参加し、当院においてもその概念も取93

り入れながら患者さんの治療意欲を継続する取り組みを行っています。現在、消化器内科と共同し分子標的治療役に対する新たな外用薬の臨床試験も進行中です。皮膚がんは希少がんであることから遺伝子パネル検査も積極的に用い、標準治療では奏効を認めなかった症例に対する治療に対しても出来る限り選択肢を探す方針としています。

未来に向けて当科は、今後も患者さんやご家族と綿密に対話を行い、ニーズに合わせた積極的な治療や緩和治療を進めていきます。
皮膚がんの治療では、新規治療を含めて一歩進んだ治療を行うことはもちろん、既存の治療法に関しても安全にそして確実に治療を遂行できる環境を作っていくことに努めていきます。高齢化が進むにつれて皮膚がんはさらに増加していくことが予想されます。その中で高齢者、超高齢者に対する皮膚がん治療はまだ確立されたものがない現状があります。当科は高齢者を診察する

Ⅲ
病院の活動
診療科
94

機会も多く、当科の治療方針が全国の皮膚科のモデルとなるように、実際の臨床経験を重ねるとともに研究なども進めていきたいと考えています。

再建・形成外科

部長

安永能周

再建・形成外科のあゆみ

再建・形成外科は 2002 年に中川雅裕、井上啓太の 2 名でスタートしました。開設時の目標として①整容面と機能面を重視したがん切除後の再建手術、②多職種チーム医療による術後機能とQOL（生活の質）の向上、③再建外科医を増やして全国のがん患者さんを幸せにするの三つを掲げ、取り組んできました。今までに 46 名の医師が在籍し、大学教授 2 名（浜松医大、獨協医大）とがん専門病院の部長 2 名（栃木県立がんセンター、国立がん研究センター中央病院）を含
む多くの再建外科医が、各地で活躍しています。長らく中川雅裕が部長を務めましたが、2020
年 8 月に安永能周が引き継ぎました。
静岡がんセンターの再建・形成外科は一般的な形成外科と異なり、がん治療で失われた体の組織や機能、見た目を取り戻す「再建外科」に特化しています。その中でも①頭頸部再建、②乳房います。2021 年の手術件数は 464 件で、毎年増え続けています。464 件のうち、高度な技術を要る組織を移植する）が 110 件（23.7％）を占め、その成功率は 98.2％でした。遊離皮弁移植は2016 年に 1,000 件を突破し、その技術を学びに全国からレジデントが集まっています。
診療と並んで、常にリサーチマインドを持って研究活動を行っており、臨床研究中核病院の指る多施設共同研究グループ（OPERA）では静岡がんセンターの部長が代表を務め、All Japan 体制で臨床的課題の解決に取り組んでいます。毎年、国際学術誌への論文発表を行っており、最新診療科定要件である特定臨床研究や、中小企業庁のサポイン事業を実施しています。頭頸部再建に関す

病院の活動

する遊離皮弁移植（顕微鏡を使って直径 1 〜 2mm の血管をつなぎ、体の別の部位から血流のあⅢ再建、③リンパ浮腫（リンパ節郭清後に生じる手足のむくみの治療）の三つが診療の柱になっての技術や治療成績について、静岡から世界に向けて発信を続けています。
学会活動では、2016 年 7 月に中川雅裕が第 51 回中部形成外科学会を主催しました。中川雅裕
はまた、静岡がんセンター在籍時の活動が評価され、2024 年 6 月に第 48 回日本頭頸部癌学会の会長を務める予定です。

現在の状況

2022 年 12 月現在、9 名の常勤医（スタッフ 5 名、レジデント 4 名）が診療にあたっています。
がん専門病院の中では、がん研有明病院と国立がん研究センター（中央病院、東病院）に次ぐ、全国有数の規模です。スタッフ 5 名は柱となる 3 分野のうち、いくつかを専門に持ち、各自が得
意分野を活かして診療、研究、レジデントの教育を行っています。レジデントは出身大学や診療科の垣根を越えて、未来の再建外科を担うという高い志を持って集まっています。また、3 分野
それぞれに、スペシャリストが 1 名ずつ非常勤医師として在籍し、常勤医と連携して診療の質を高めています。
三つの柱のうち頭頸部再建では、キャンサーボードに参加して頭頸部外科医と切除範囲や予定している術後治療の情報を共有し、術後の摂食・会話機能が高い再建手術を安全に行うことに努めています。数多くの選択肢が存在する乳房再建では、患者さんの乳房に対する思いに耳を傾け、その患者さんにとって最もふさわしい再建方法を提案する shared decision making（共有意

95

図1

顕微鏡下で行うリンパ管細静脈吻合術（LVA）

図2

リンパ浮腫の多職種チーム医療思決定）を行っています。単に美しい乳房を作ることを目的とするのではなく、乳房再建という選択を知ることで、患者さんが乳がんと向き合えるようになることを目指しています。三つ目のⅢ柱であるリンパ浮腫ではまず、リハビリテーション科（医師、作業療法士）が基本となる複合的治療（圧迫療法を中心とする非手術的治療）を行います。複合的治療で浮腫が改善しない場合に病院の活動は、直径 1mm に満たないリンパ管を静脈につなぎ、手足に貯まったリンパ液を静脈へ逃がす手術（リンパ管細静脈吻合術＝ LVA、図 1）を行います。LVA には繊細な技術と同時に、患者さんを多方面から支えるチーム医療が重要です（図 2）。形成外科とリハビリテーション科の他、栄養室（管理栄養士）、病棟（看護師）を加えた 4 部門が月 1 回、多職種カンファレンスを行い、情診療科報を共有してチームで LVA を行っています。
再建・形成外科はがん治療後の QOL を高めることに特化しているため、臓器の枠を越えて、頭頸部外科、乳腺外科、食道外科、整形外科、肝胆膵外科など、あらゆる外科系診療科から手術協力の依頼を受け、「Surgeon's surgeon」の役割を担っています。がんの手術を受けた全ての患者さんが元の生活に戻れるよう、フットワークの軽さとアクティビティの高さを心掛けています。
三つの柱のうち乳房再建とリンパ浮腫の二つは、がん治療で生じた後遺症に対する治療、つまり、がん支持療法と考えることができます。一般的には、がんによる痛みや抗がん剤による吐き気の治療、心理的サポートなどを支持療法と呼びますが、がん支持療法として手術を行うこと
が、他の診療科にはない、再建・形成外科の大きな特色です。

未来に向けて静岡がんセンターには多くの再建外科医が在籍しますが、全国ではまだまだ再建外科医が不足しています。これからの 10 年間は「再建外科医を増やして全国のがん患者さんを幸せにする」という開設時の目標を達成できるように、静岡がんセンターで学んだ後に、次世代の再建外科医を育てられる人材の育成を目指します。そのために、各自が手術の腕を磨くのはもちろんのこと、日頃から①チーム医療、②リサーチマインドの二つを意識し、常に教育的な視点を持って診療や研究を行うことを求めていきます。
近年、力を入れているリンパ浮腫の多職種チーム医療は、全国的に見ても先進的な取り組みであり、関連学会で多くの関心を集めています。静岡がんセンターのチーム医療をモデルケースとして全国に発信し、必要とする治療を受けられない「リンパ浮腫難民」がゼロになることを目指します。

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整形外科

部長

片桐浩久

整形外科のあゆみ

整形外科は 2002 年 9 月に現在名誉院長の高橋満部長の下、片桐浩久、高木辰哉（現順天堂大学准教授）の 3 名で発足しました。多くのがんセンターでは骨・軟部から発生した腫瘍の治療が主体であり転移性骨腫瘍の治療は顧みられることはあまりないのですが、3 人とも開院前から骨転移の治療を積極的に行うことで意気投合していました。そのため当初から骨・軟部原発の腫瘍だ
けでなく、転移性骨腫瘍の治療もメインテーマとして診療を行ってきました。2010 年に高橋満が副院長に就任するにあたり、片桐が部長を拝命しました。現在では県外の大学からレジデントを迎えることもできてスタッフ 4 名、レジデント 2 名、名誉院長 1 名の計 7 名で診療を行っています。

現在の平均入院患者数は 22 名、年間手術件数は 280 件であり開院当初の 2 倍となっています。
に保存してあり、おそらくこれは単一の施設としては日本で最大かつ最長の骨軟部腫瘍に関するデータベースと推測します。
当科の特色を三つ挙げます。第一は、発生部位や巨大なサイズのために切除できない肉腫に対した治療を行っていることです。放射線治療のみあるいは抗がん剤のみといった従来からある治療であれば 1、2 年の生存しか期待できないうえに、巨大な腫瘍のために強い苦痛のうちに終末診療科

して、相乗効果を期待して陽子線治療や IMRT を駆使した高精度高線量の照射に抗がん剤を併用

病院の活動

また転移性骨腫瘍は年間 300 から 350 名の患者を治療しています。これらの症例の全てをリスト

Ⅲ

現在の状況

期を迎えなければならないような症例であっても、10 年以上にわたり長期の腫瘍制御を得られている症例が複数あります。第二に悪性骨腫瘍切除後の再建に際し、可能な限り腫瘍用人工関節
ではなく自家処理骨による生物学的再建を行っていることです。2010 年までは 70℃ 15 分で熱処理をした加温処理骨を使っていました。しかし 2011 年以降は骨癒合率を上げ靭帯組織の処理も可能ならしめるため液体窒素処理骨を使用しています。また 3D プリンターで作成した実物大骨モデルで手術のシミュレーションを行い、さらには手術中にナビゲーションシステムを用いるこ術中 CT を利用したナビゲーションシステム

3D プリンターで作成した実物大骨モデル

97

とで、従来に比べてより精密かつ正確な骨切除ができるようになっています。第三として転移性骨腫瘍の治療に際し各症例の全身状態を考慮し個別化した治療を行っていることです。例えば放射線治療に抵抗性の腫瘍であれば高精度高線量の放射線治療を、一方、全身状態が不良であればより短期間で患者負担の少ない短期照射を行う、というようにしています。また大腿骨骨転移の手術の際には患者の全身状態、予後予測や原発病巣の種類を考慮して、侵襲の少ない「金属製インプラントによる内固定」と侵襲が大きいが局所根治性に優れた「病巣切除後人工関節、人工骨頭に置換」を使い分けるようにしています。リハビリテーション科と協力し患者教育用の資材を作成配布し、週 1 回理学療法士、看護師とともにリハビリテーションの状況を確認するための回診を行っていることも当科の特徴です。このような他部門と協力し多職種チームで骨転移の治療を行っていく方式は日本だけでなく世界的にも類を見ない最先端の方式です。他施設の医師が見学に来たり、骨転移の管理について講演に呼ばれたりすることも毎年複数回あります。
こういった先進的な取り組みが学会で評価されてきました。2022 年日本整形外科学会骨軟部Ⅲ

腫瘍学術集会では宮城道人が自家処理骨を用いた再建について発表し Best Presentation Award
金賞を受賞しました。さらに 2021 年度レジデントであった嶋谷彰芳が脂肪肉腫に対する放射線病院の活動治療をテーマに 2022 年 10 月癌治療学会で発表し Young Oncologist Award を受賞しています。

未来に向けて我々には当院で行っている独創的な治療について、外部に向けて発表していく責務がありま診療科す。これにはアカデミックの世界に向けて行うべきことと、広く社会に向け行うべきことがあります。陽子線治療と化学療法の併用、また処理骨を用いた生物学的再建については英語の論文で世界に向けて発信するべきです。多職種チーム医療による転移性骨腫瘍の治療は書籍出版で国内の医療従事者または患者に向けて発信することがふさわしいと考えます。以上の 2 点を 2 年以内に実現化することが第一の目標です。
今後 10 年間の目標は若い骨軟部腫瘍専門整形外科医を育てることです。30 年前と比べると整形外科を専攻する医師自体が半減しています。そのためもあり全国的に骨軟部腫瘍の治療を担う
整形外科医師が減少しており、多くの県で若手医師が枯渇しています。骨軟部腫瘍の治療の習得には専門施設での 5 年以上の修練が必要であり次を担う人材の確保は喫緊の課題です。第一の目
標を実現化する活動を通じ静岡県のみならず日本全体に骨軟部腫瘍治療の重要性と興味深さを広め、今後を担う骨軟部腫瘍専門整形外科医の育成を達成していきたいと考えています。

98

歯科口腔外科

部長

百合草健圭志

歯科口腔外科のあゆみ

歯科口腔外科は、2002 年 9 月の開院時から、初代部長 大田洋二郎の下、全てのがん患者さんを口からサポートすることに取り組むため、支持療法、地域との連携、人材育成を三つの目標を掲げ、着実に実績を積み重ね成長・深化してまいりました。一つ目は、がん治療を受ける患者さんを支えるための支持療法です。がん治療時には様々な口腔の有害事象、合併症が起こり、患者さんを苦しめ悩ませます。口腔支持療法では、治療開始前、治療中、治療後まで絶え間なく、歯科医師、歯科衛生士が患者さんとともに口を管理し、トラブルを予防し、辛い症状を和らげる取り組みです。静岡がんセンターから始まったがん口腔支持療法は、2012 年には健康保険に収載され、現在では全国のがん診療を行う拠点病院の歯科で必須の治療として実施されるまでに普及しています。二つ目は、地域の歯科診療所との連携です。全てのがん患者さんは、口のトラブル
で院内全てのがん患者さんに対応することは不可能です。もともと患者さんの口腔内を定期的にを地域と連携して行う体制の構築に取り組みました。多くの課題がある中、静岡がんセンターのある静岡県東部の九つの郡市区歯科医師会、静岡県歯科医師会の全面的な支援を受け、一つ一つ課題を克服し、連携体制を確立することができました。今では静岡県で確立した連携登録歯科医
ような連携登録歯科医による協力体制を普及させています。三つ目は、がん口腔支持療法の携わる歯科医師、歯科衛生士の人材育成です。静岡がんセンターでは開院以来、歯科医師レジデント

診療科

方式を踏襲して、日本歯科医師会、国立がん研究センターと共に、日本全国 47 都道府県で同じ病院の活動管理する「かかりつけ歯科」である地域歯科医院が連携登録歯科医となることで、口腔支持療法

Ⅲが起こる可能性があり、口腔支持療法を受けることが推奨されます。しかし、病院内の歯科だけ制度、多職種レジデント制度（歯科衛生士）のもと、各種がんにおける幅広い技術や知識を修得すること、全国に先駆けて実践してきた多職種チーム医療を経験することで、がん口腔支持療法を実施する優れた歯科医師、歯科衛生士を育成してきました。当院のレジデント卒業生は、多く

サンスターと共同で開発した低刺激の口腔ケア製品「バトラー SG シリーズ」

99

のがん診療拠点病院で、口腔支持療法を実践する歯科専門家として活躍しています。また、ファルマバレープロジェクトの中ではオーラルケア用品を扱う代表的な企業の一つであるサンスター
株式会社と協働して、がん患者さんの口腔ケア用品の開発も行っています。

現在の状況

現在は、歯科医師 6 名（歯科医師レジデント含む）、歯科衛生士 5 名（多職種レジデント含む）
で診療を行っています。がん患者さんを口からサポートすることを実施するため、院内でトップの新患数を診療するとともに、連携登録歯科医、地域歯科医院との強力な連携体制のもと多くの逆紹介を行うことで、入院・外来を問わない、シームレスで継続的な口腔管理を行っています。
多くの患者さんから、がんセンターおよび信頼する「かかりつけ歯科医」が協働してサポートする体制には、安心を感じるとの声をいただいています。より多くの患者さんが自身の口のことに関心を持ってセルフケアを実践することの啓発を継続していきます。がん口腔支持療法は、手Ⅲ術、抗がん剤、放射線治療、緩和ケアなどのがん治療におけ全ての分野で実施されています。手術領域では、全身麻酔手術前から口腔管理することで、術後肺炎や気管挿管時の歯牙脱落トラブ

病院の活動

ルを予防しています。抗がん剤・放射線治療の領域では、口内炎や口腔内の感染（細菌、ウイル
ス、真菌）、口腔乾燥などの合併症への対応を行っています。緩和ケア領域では、最後まで口から食べることや家族との会話、コミュニケーション手段として重要である口の状態の維持を支援
しています。患者さんの置かれた状況は様々であるため、患者さんそれぞれの希望に合わせた口診療科

腔サポートを行うことを心がけています。そのために、疾患だけでなく患者さんという一人の個
人の暮らしを支えられるように向き合っています。地域と一体となり患者さんを支えることができる連携登録歯科医、静岡県歯科医師会および地域歯科医師会の存在は、本当に大きな財産です。

未来に向けて歯科口腔外科は、がん患者さんを口からサポートすることに取り組んできました。口腔支持療法をより発展させ、口から患者さんの暮らしを支えることを目標にこれからも進んでいきます。
加齢により心身が疲れやすく弱った状態をフレイル（虚弱）と呼びます。筋肉量の減少および筋力が低下すると、歩く、立ち上がるなどの日常生活の基本的な動作に影響が生じ、介護が必要になったり、転倒しやすくなったります。筋肉量の減少には栄養状態の低下、具体的にはたんぱく
質摂取量の低下が影響しています。これは、口の衰えである、オーラルフレイルが大きな要因の一つと考えられています。歯を失い、義歯が使用できないと、十分に咀嚼できず、肉や魚などのタンパク質の摂取量が減少します。つまり、口の衰えが全身の衰えのきっかけとなっているのです。これからのがん口腔支持療法では、オーラルフレイルの有無を確認し、口腔だけでなく全身のサポートの必要性を評価しながら、がん患者さんの治療および療養生活の質の維持に努めていきたいと思います。
多くの患者さんが、ご自身の口に関心を持ち、かかりつけ歯科での定期的な口腔管理を行い、安心・安全にがん治療を受けられるよう、今後も取り組んでいきます。

100

消化器内科

部長

山﨑健太郎

消化器内科のあゆみ

消化器内科は開院以来、消化器領域の腫瘍に対する薬物療法を担ってきました。開院時は内視鏡科とともに患者さんの診療にあたり、内視鏡検査、処置、治療も行っていましたが、薬物療法、内視鏡手技の発展に伴い専門性が高くなったことから、開院 4 − 5 年後からは薬物療法に特化して治療を行っています。薬物療法については、切除不能進行・再発症例のみならず、術前・術後に行う周術期薬物療法、放射線や陽子線を用いた根治的薬物放射線療法も行っています。薬物療法の進歩に伴い、従来の殺細胞性抗がん薬のみを用いた治療から、分子標的治療薬、免疫療法を用いた治療、および治療の適応を判断する目的の遺伝子関連検査も診療に導入しています。
また、臨床だけではなく、新たに有効な治療や支持療法を開発し患者さんへ届けられるよう治験や臨床研究を積極的に実施しています（第 I 相試験 11 件、第 II 相試験 17 件、第 III 相試験 23 件）。

など多岐にわたり、現在、スタッフ 10 名（副院長、原発不明化部長含む）で診療をしています。
2021 年の実績では頭頸部がん 257 件、食道がん 189 件、胃がん 307 件、大腸がん 604 件、膵臓がん 381 件、胆道がん 110 件の薬物療法（治療法ベース）を実施しました。また、遺伝子関連検査
査、HPV 検査などを対象となるがん腫において実施し、その結果をもとに治療法を提案しています。また、当院はがんゲノム医療中核拠点病院に指定されていることから、遺伝子パネル検査

診療科として、RAS 遺伝子検査、BRAF 遺伝子検査、MSI 検査、HER2 検査、BRCA 検査、CPS/TPS 検

病院の活動

消化器内科が担当する領域は頭頸部がん、食道がん、胃がん、大腸がん、膵臓がん、胆道がん

Ⅲ

現在の状況

も積極的に実施しています。
各領域の治療としては、頭頸部がんに対しては導入薬物療法、根治的薬物放射線療法、緩和的
薬物療法を、食道がんに対しては切除可能例に対する術前薬物療法、切除不能例に対する根治的
薬物放射線療法、緩和的薬物療法を、胃がん、大腸がん、胆道がんに対しては手術例に対する術後補助化学療法、切除不能例に対する緩和的薬物療法を、膵臓がんに対しては術前薬物療法、術後薬物療法、緩和的薬物療法を行っています。
薬物療法の治験・臨床研究については、2022 年 12 月時点で頭頸部がんでは 6 件、食道がん 10件、胃がん 10 件、大腸がん 13 件、膵臓がん 4 件、胆道がん 1 件を実施しています。
薬物療法を行う際には副作用に対するマネージメントが必須であり、当科スタッフも副作用マ
ネージメントについて習熟してはいますが、消化器内科のみで対応が難しい場合は、その症状に応じて当院の皮膚科、眼科、歯科口腔外科、循環器科、感染症科、内分泌・代謝科などの専門家にコンサルテーションを行い、患者さんが可能な限り安全に安心して薬物療法が継続できるよう診療しています。また、病状の進行に伴う各種症状についても、可能な限り軽減できるよう他科と協働して緩和治療を行うとともに、当院緩和医療科や近隣施設への橋渡し役も務めています。

未来に向けてまず初めに、当科を受診された患者さんが、薬物療法だけではなく我々が提供する全ての診療

101

を納得し安心して受けられるよう、知識、人格ともに質の高いスタッフを確保したいと思います。また、消化器領域の薬物療法に興味がある若手の医師（レジデント、研修医）を広く募集
し、次の時代に我々の診療を引き継ぎます。消化器内科の担当する領域は多岐にわたり、ゲノム
医療をベースとしたプレシジョン・メディシンの導入を含め治療内容も日々進歩していることから、その時々で患者さんに最適な治療を提供できるよう、国内、海外を問わず最新の情報を収集し、スタッフ内で共有し協力し診療にあたります。また、これまでに当科スタッフが参加、実施した治験や臨床試験により各領域で重要とされるエビデンスが創出されていますが（下記 1 − 6参照）、引き続き診療と並行して臨床研究にも従事していきます。
当科スタッフが主体となって実施した第 III 相臨床試験
1） JASPAC 01 試験：切除後膵癌の補助化学療法におけるゲムシタビン塩酸塩療法と S-1 療法の第 III 相比較試験

Ⅲ2） WJOG4407G 試験：切除不能・再発結腸／直腸がん初回化学療法例に対する 5-FU ／レボホ
リナートカルシウム＋オキサリプラチン＋ベバシズマブ併用療法

対 5-FU ／レボホリ

病院の活動

ナートカルシウム＋イリノテカン＋ベバシズマブ併用療法のランダム化第Ⅲ相試験
3） JFMC48 試験：発危険因子を有するハイリスク StageII 結腸がん治癒切除例に対する術後補助化学療法としての mFOLFOX6 療法または XELOX 療法の至適投与期間に関するランダム
化第 III 相比較臨床試験

診療科4） JCOG1314 試験：切除不能または再発食道癌に対する CF（シスプラチン＋ 5-FU）療法とbDCF（biweekly ドセタキセル＋ CF）療法のランダム化第 III 相比較試験
5） JCOG1912 試験：頭頸部癌化学放射線療法における予防領域照射の線量低減に関するランダ
ム化比較試験
6） JCOG2014 試験：標準化学療法に不応・不耐な切除不能進行再発大腸癌患者を対象としたTrifluridine/Tipiracil 単 剤 療 法 と Bi-weekly Trifluridine/Tipiracil ＋ Bevacizumab 併 用 療 法 のランダム化比較第 III 相試験

102

呼吸器内科

部長

高橋利明

呼吸器内科のあゆみ

開院以来、呼吸器内科では一人一人の患者さんに対して最善の医療を提供するとともに、科学に裏付けされた治療選択肢を増やすために数多くの臨床研究を実施してきました。進行期非小細胞肺がんで用いられる薬物療法においては、当院開院までは長らく細胞障害性抗がん薬がその中心を担ってきましたが、開院から 20 年経過した現在では、数多くの分子標的薬や免疫チェック
ポイント阻害薬が薬物療法の主体となっています。これらの新規薬剤のほとんどの臨床開発（治験）に当科は携わっており、後期試験（第Ⅱ相、第Ⅲ相）だけではなく、近年は FIH（First in
human）試験を含む第Ⅰ相試験にも積極的に取り組んでいます。また、新規薬剤の開発と並行して、標準治療の確立を目的とした JCOG（Japan Clinical Oncology Group）や WJOG（West Japan
Oncology Group）などの大規模臨床研究グループでの多施設共同臨床試験にも積極的に参加してStatus）不良例、合併症を有する症例等に対する臨床試験を当施設主導で進めています。
います。2021 年には 304 名に対して新たに薬物療法を開始しており、そのうち日常診療での分子標的薬の導入は 54 名、免疫チェックポイント阻害剤の導入は 130 名でした。また、観察研究を含む臨床試験への新規登録は 151 名にのぼり、治験には 53 名の患者さんに参加していただきまし呼吸器内科単科での活動以外にも、村上晴泰医長は化学療法センター部長として急増する外来
化学療法を安全かつ円滑に実施するためのマネジメントを担当しています。釼持広知医長（ゲノ

診療科

た。

病院の活動

呼吸器内科では、肺がん、悪性胸膜中皮種などの胸部悪性腫瘍に対する内科的治療を担当してⅢきました。さらには治験や大規模臨床試験では不適格となることが多い高齢者、PS（Performance

ム医療支援室部長）他 3 名がゲノム医療支援室と併任となり、がんゲノム医療中核拠点病院としてのエキスパートパネルの運営にあたり、現在では包括的がんゲノムプロファイリング検査から全ゲノム解析にも業務が広がっています。内藤立暁医長は栄養療法とリハビリを統合した支持療法をがん薬物療法と併用する意義を明らかにする臨床研究を静岡がんセンター内で開始し、現在は AMED 主任研究者として全国組織の研究グループを率いており、MASCC（Multinational
Association of Supportive Care in Cancer）において、Nutrition & Cachexia Study Group の Vicechair を担っています。また、部長である高橋は 2017 年に当施設で初の医師主導治験を他の呼吸器内科スタッフとともに治験責任医師として主導し、臨床研究中核病院指定を目指すために強化された臨床研究支援センター内のデータ管理室長を併任しています。
開院当初の目標であった「科学に裏付けされた治療選択肢」の開発を目標に実施してきた数多
くの臨床研究の成果である英語論文のうち、筆頭著者が静岡がんセンター所属である 6 報（①Yamamoto N. J Clin Oncol 2010;28:3739-45., ② Murakami H. Lung Cancer 2014;84:67-72., ③
Takahashi T. Lancet Oncol 2017;18:663-71., ④ Kenmotsu H. J Clin Oncol 2020;38:2187-86., ⑤
Nakashima K. Invest New Drugs 2020;38:1854-61., ⑥ Kenmotsu H. J Clin Oncol 2020;38:4292-

103301.）が 2022 年版肺癌診療ガイドラインに引用され、NCCN Guidelines Version 2.2023 には 2 報（① Wakuda K. Lung Cancer 2014;84:139-44., ② Takahashi T. Lancet Oncol 2017;18:663-71.）が引用され、国内外で高く評価されています。また、前任の呼吸器内科部長であった山本信之和歌山
県立医科大学教授兼副院長をはじめ、赤松弘朗同准教授、解良恭一埼玉医科大学国際医療セン
ター教授、今井久雄同准教授、宿谷威仁順天堂大学准教授、三浦理新潟県立がんセンター部長といった当施設の OB が日本の肺がん診療をリードしているといっても過言ではありません。

現在の状況

2022 年 12 月現在、常勤スタッフ 9 名に加えて、チーフレジデント 3 名 / レジント 4 名（他科ローテンション中も含む）で、1 日平均 100 名程度の外来患者さんと 60 − 70 名程度の入院患者さんの診療にあたっています。呼吸器内科では数多くの特定臨床研究（2022 年 12 月現在 14 試験）を主導しており、このうち高遼医長、和久田医長はともに WJOG での多施設共同研究の研究事

Ⅲ

務局を務めています。特定臨床研究以外にも小野医長は呼吸器外科と病理診断科と共同で周術期治療の病理診断における AI 活用の研究を開始しており、小林医長は当施設での呼吸器内視鏡診

病院の活動断・治療の責任者を担いつつ新たな診断デバイスの開発を目指しています。また豆鞘医長はHOPE オンコパネルを用いた特定臨床研究を主導しており、チーフレジデント児玉医師も多施
設共同臨床研究の事務局を務めるなど、全スタッフが臨床研究に積極的に取り組むマインドを持ち合わせています。

診療科

未来に向けて

日常診療での最善の医療の提供と新たな治療開発を目標とする臨床研究を推進するとともに、
がんゲノム医療推進のために診療科横断的な早期薬剤開発の体制を他診療科とともに強化していかなくてはならないと考えています。がん診療に興味をもつ全国の若手医師に研修先に選んでもらえるよう人材育成にこれまで以上に注力し、研修後に全国で静岡がんセンターのポリシーを共有しながら日本のがん診療を推進する仲間をこれまで以上に広げていくことが目標となります。

104原発不明科

部長

小野澤祐輔

原発不明科のあゆみ

原発不明科は日本で初めてできた診療科の一つとして、静岡がんセンターの開院と同時に誕生しました。初代原発不明科部長は秋山靖人現研究所長が務めました。2005 年 11 月、研究所棟の開設とともに秋山部長が研究所に移り、2010 年 7 月 1 日小野澤祐輔が原発不明科部長に着任するまでは原発不明がんの診療は消化器内科、呼吸器内科で行われていました。長らく原発不明がんの臨床試験は困難と考えられていましたが、ゲノム医療を用いた臨床試験が行われるようになり、2007 年より WJOG の原発不明がんに対する臨床試験に参加、そして 2018 年に保険収載された遺伝子パネル検査を原発不明がんや、希少がん治療に積極的に活用しています。

現在の状況

遺伝子パネル検査を積極的に取り組み、新たな治療の開発に努めています。診療圏も広く静岡県多いと自負しています。2021 年度は原発不明がんとして 64 例紹介を受け、そのうち 20 例が原発不明がんでした。原発不明がんとして紹介されてきた症例でも、原発巣が判明したために院内の他科での受診や、近隣のがん拠点病院への逆紹介があり、またセカンドオピニオンも積極的に腫瘍、体幹肉腫や希少がんの診療、臨床第一相試験を行っています。

診療科

行っています。現在は消化器内科の一員として活動しており、頭頚部がん、消化器がん、造血器

病院の活動

内はもちろん山梨県、神奈川県西部までを圏域にしています。当然静岡県内は圧倒的に症例数がⅢ

静岡がんセンターの原発不明科は、様々な病態の原発不明がんに挑むと同時に、ゲノム医療、未来に向けて2006 年 6 月 23 日にがん対策基本法が成立し医療者に対するがんの教育体制も整備されてきました。しかし、静岡県内の原発不明がん診療体制はほとんど皆無であり当院が一身に背負ってきましたが、最近はがんプロフェッショナル養成プランの成果と考えられますが、一部のがん拠点病院で原発不明がんの診療が見受けれられるようになってきました。静岡がんセンターとして積極的に支援をしていくことを目指しています。
またゲノム医療の進歩に伴い原発不明がんがどうして原発不明がんになったのかということをテーマに研究を突き詰めていきたいと考えています。
希少がんに関しても一部の疾患に関しては県内唯一の診療病院として国立がん研究センター中央病院、愛知県がんセンターと連携し先端的な医療にも取り組んでその一翼を担うべく奮闘して
います。

105

血液・幹細胞移植科

部長

池田宇次

血液・幹細胞移植科のあゆみ

当科は、白血病や悪性リンパ腫、多発性骨髄腫などの造血器悪性腫瘍、いわゆる「血液がん」
に対する、全ての治療を高いレベルで提供することを目標として設置されました。通常の化学療法や放射線療法に加えて、造血幹細胞移植療法を行っていることが当科の特徴の一つといえます。特に他人の造血幹細胞を移植する「同種造血幹細胞移植」を行っているのは、静岡県東部地域では当科のみであり、地域の造血器悪性腫瘍治療における最後の砦として重大な責任を自覚しています。前任の川上公宏から引き継ぐ形で 2007 年に新たなスタートを切りましたが、スタッフの確保や診療体制の構築など、決して順調な滑り出しではありませんでした。しかし多くの方々のご理解とご支援のお陰で少しずつ発展してきました。
造血器腫瘍は人口 10 万人あたり毎年 30 〜 35 人が発症するといわれています。従って静岡県東Ⅲ

部では毎年 500 人程度の患者さんが生じることになります。2007 年当時の紹介患者数は年間 200
例ほどでしたが、絶滅危惧種ともいわれる血液内科医の不足により周辺医療機関の血液内科の閉

病院の活動鎖が相次いだこともあって、現在は年間 350 例を超える患者さんの紹介をいただいています。当科では様々なご縁でスタッフを増やすことができたことで、多くの患者さんの治療に対応することができています。この豊富な症例数と各スタッフの研鑽を背景に、日本血液学会および日本輸
血・細胞療法学会の教育研修施設となっています。

診療科

造血幹細胞移植については、2007 年に血縁者間同種造血幹細胞移植を開始し、同年に臍帯血移植施設認定を受けて症例数を増やし、翌 2008 年には非血縁者間同種造血幹細胞移植の施設認定を取得することができました。移植医療は典型的な多職種チーム医療であり、当院移植チーム構築が重要な課題でした。幸い当院開設以来の多職種チーム医療の推進が追い風となり、多くの方のご支援の下で質の高い多職種チームを目指すことができました。特に当科に専任の造血細胞移植コーディネーターが採用されたことで各部門との連携が円滑になり、当科の移植チーム医療が大きく発展しました。近年は HLA 半合致移植まで移植の幅を広げることができており、年間50 例程度の造血幹細胞移植を行っています。これは静岡県内では圧倒的な症例数を誇っており、同程度の移植症例数を維持しているのは全国でも 20 施設程度です。累積移植症例数も 600 例近くなっており、当院移植チームの経験値も上がっています。これにより日本造血・免疫細胞療法学
会の移植認定施設（カテゴリー 1）を取得するとともに、厚生労働省の造血細胞移植推進拠点病院事業における地域拠点病院として、地域全体の移植医療の推進と質の向上にも取り組んでいます。最近では、移植チームの構築と運用についての講演依頼も来るようになっています。

現在の状況

2 名のスタッフで 24 床の無菌混合病棟から始まった当科も、現在は 37 床の単科無菌病棟を 6 名の医師と 1 名の造血細胞移植コーディネーターで運用するまでに至っており、診療体制の充実に106

合わせて診療の質の向上も図っています。当院の 10 カ年計画における取り組みとしては、造血幹細胞移植後のサバイバーを対象とした長期フォローアップ外来の開設や AYA 世代の患者さんに対する妊孕性温存への取り組みなどが挙げられます。長期フォローアップ外来は、がん治療のみならず合併症を抱えた生活支援や就労支援、さらにはご家族を含めた長期ケアにも取り組んでいます。AYA 世代の妊孕性温存については、静岡県や生殖医療関連施設の協力を得て早期から積極的に取り組んでおり、実際にお子さんを授かったサバイバーも出てきています。
また治療成績向上のための臨床研究や、大学などとの共同での基礎研究も結果を出すことができ、国内外の学会や論文において成果を発表することができています。他のがん種と同様に、造血器腫瘍においても様々な分子標的治療薬や抗体薬の導入が進んでいますが、豊富な症例を活かして新規薬剤治験にも積極的に参加しています。その経験と実績から Phase-I を含む治験依頼が増えています。これらの好循環により、様々な新しい治療について、オピニオンリーダーとして情報を発信できるようになっています。

細胞移植という手段で免疫療法を行ってきましたが、二重特異性 T 細胞誘導抗体や、キメラ抗原
受容体 T 細胞（CAR-T）療法などの免疫細胞療法が実診療に導入され、より安全な免疫療法として発展しています。残念ながら現状では施設要件の問題から当院で CAR-T 療法を実施するこ
きた歴史もあります。これらの経験や土壌を活かして、免疫細胞療法の分野にも取り組んでいきたいと思っています。

診療科とができませんが、当院には研究所と共同で樹状細胞療法などの免疫細胞療法を早くから行って病院の活動

近年、免疫療法ががん治療の大きな柱として発展しています。これまで血液内科では同種造血Ⅲ

未来に向けて一定の成果とともに発展してきた当科ですが、まだまだ十分とは言えません。日常診療の質を上げるだけにとどまらず、もっと積極的に多くの研究に参加するとともに、当科独自の診療・研究を質の高いエビデンスとして発信し、将来の治療成績向上に寄与しなければなりません。血液診療を目指す若手が集まって切磋琢磨する、活気あふれる診療科を目指していきたいと考えてい
ます。

107

小児科

副院長・小児科部長

石田裕二

小児科のあゆみ

開設には大切な物語がありました。そしてこの大切な物語が今も、静岡がんセンター小児科を支えています。当初の計画に小児科併設はありませんでした。しかし、特に静岡県東部地域を中心とした、県民の声に後押しされて、小児科を併設し、小児がん診療を行うことの決断がなされました。二つ鍵がありました。一つは、小児がん診療の地域の偏在をなくして静岡県の東部地域の小児がんのこどもと家族が、遠方にある大学病院や、静岡市内の小児病院などで治療を受けるという選択肢しかない状況を良くしたいという多くの人の思い。もう一つは、成人のために、がんの先端医療を実践するために施設を作るのであれば、是非その恩恵をこどもたちにも届けようという思いでした。この真剣な思いが、出来上がりつつあった静岡がんセンターの計画を修正する力となり、小児科の立ち上げの力になっていきました。そして、成人がん診療における、がんⅢの先端医療を小児がんにも広げ、小児がんのこどもたちに、よりよい医療を届けるということを目標に診療科を立ち上げました。小児科医師 2 名の規模で立ち上げて、その後、米国からチャイ

病院の活動

ルドライフスペシャリスト（CLS）をチームに加えて、トータルケアのできる小児科として、小児がん診療のみならず、子育て世代のがん患者さんの支援、そしてそのおこさんたちの支援、そして、若い世代のがん患者さん（AYA がんと言います）支援と幅を広げてきました。規模は大変小さい小児科ではありましたが、この幅の広さが小児科の特徴です。いくつか紹介します。

診療科

小児陽子線治療：開設早期から小児陽子線治療を集学的治療の一部として導入しました。当時は、小児陽子線治療の有効性が期待されながら、実践している施設は世界でも数カ所に留まり、高度先進医療として、さらに将来の標準治療としての位置付けを得るために、多くの施設から患者さんを紹介していただき、治療を行いました。CLS、リハビリテーション科などのメンバーを加えた、こどもたちへの幅の広い支援を行いながら、チーム医療を実践してきました。これは後に小児陽子線の保険診療としての承認につながり、現在多くの施設で小児陽子線治療が普及するきっかけになったと自負しております。
治験を含む臨床研究：静岡がんセンターの臨床研究の組織としての基盤が、小児科の研究を大きく支えてきました。医師主導治験も本邦の小児がんへの最初の治験を実施するなどの新規治療に取り組みました。その後も、国立がん研究センター小児科などと協力して、数カ所の大学病院小児科、小児病院などと密な連携を図った臨床研究のチームを作り、高度先進医療や臨床研究を行い、日本で遅れがちな、こどもたちに早期に、新しい薬剤を提供するという仕組みを作っていくことを行ってきました。この取り組みも、後の企業が治験実施をするための大切な受け皿になりました。
固形腫瘍を中心とした小児がん診療：多くの診療科の連携が優れている病院の基盤が、小児がん
診療を大きく支えてきました。特に整形外科、脳神経外科、陽子線治療科と連携して、小児悪性固形腫瘍を主な対象として、年間 30 名程度の新規患者さんの診療にあたっています。

108

AYA 世代の診療：小児がんから成人への移行の間にいる、AYA 世代診療については、小児病院
や大学病院小児科と異なる環境から、社会の期待も大きく、これらに多くの力を注いできました。AYA 世代病棟の新設、支援チームを多職種連携で立ち上げ、幅の広い支援を提供し、孤独になりがちなこの世代を、患者さんたちの中にある力を集めて、若者たちが笑顔で社会に戻れるような診療を目標として支援チームは活動しています。この活動は、国内の AYA 診療の一つのモデルを作ってきたと思います。
子育て世代の支援そしてこどもたちの支援：小児がんのこどもたちだけではなく、親ががんに罹患したおこさんたちを支援することを、小児科の大切な目標にし続けてきました。ご自身が病気であるこどもたちに治療を提供して、支援するのみではなく、親ががん治療に励む中で、そのこどもたちを、支援の対象として、チームで取り組んできました。がん治療と子育てに悩む親とお話をして、親ががん診療を受ける中で、大切な家族の一員として、治療に参加しようとしている
こどもたちを支援してきました。この取り組みは、我々がんセンターを大きく育ててくれた取り
ど全ての職種の連携が必要で、これらを育てる力になっています。

小児科医 3 名、CLS3 名の体制で診療をしています。そして、多職種で形成される、AYA こどもサポートチームがあります。外来では、特に晩期合併症や心の支援を目的として、長期に観察
働で、多くの診療科、職種と連携しています。

診療科

支援することを大切にした体制を組んでいます。子育て世代の支援も、CLS と小児科医師の協

病院の活動

現在の状況

Ⅲ

組みです。成人診療科と小児科の連携を強くし、医師、看護師、心理士、ソーシャルワーカーな未来に向けて小児がんは、治療成績の向上とともに、より晩期の合併症の少ない治療法の開発、そして難治性疾患の治療成績の改善への挑戦が続いています。成人がん施設の研究基盤をよりよく活用して、治験やゲノム医療に関しての臨床と基礎的研究の橋渡しをするような役割が望まれています。AYA がん診療でも、その特殊性の解明、そしてその世代に最適な支援を模索していく必要があります。患者さんと家族の徹底支援には、その家族の大切なこどもたちがもちろん含まれます。
世界的に優れているといわれる国内外のがんセンターには、優れた小児がん診療の仕組みがあります。当科は、その総合的な力をこどもたちに届け、逆に小児医療の力をがんセンターに届けるということを意義、目的として今後も歩んでいきます。そして小児科が、多くの人に笑顔を運
ぶ役割を担えるように、成長していきたいと考えます。

109

内分泌・代謝内科

部長

大川雄太

内分泌・代謝内科のあゆみ

静岡がんセンターには、内分泌・代謝領域を専門とする常勤医師が長らく在籍していませんでした。糖尿病などの代謝疾患や甲状腺疾患などの内分泌疾患は有病率の高い疾患群であり、それらを抱えるがん患者さんは多くいらっしゃいます。適切ながん治療のため、がん治療と並行して内分泌・代謝領域の併存疾患の治療を行うべく、2021 年 4 月から常勤 1 名、非常勤 1 名で現在の内分泌・代謝内科体制はスタートしました。内分泌・代謝疾患を有するがん患者さんが外科手術を受けられる際にも、術前から術後まで途切れなく専門的な介入を行うことで、より安全に手術を行うことが可能となりました。糖尿病ケトアシドーシスや副腎不全といった内分泌・代謝領域における緊急性の高い病態についても、即座に専門的対応が開始できるようになりました。下垂体や副腎疾患などの希少内分泌疾患の診断・鑑別においても、今まで行うことができなかった内Ⅲ

分泌機能試験（負荷試験）などの専門的検査を行うことが可能となっています。

病院の活動

現在の状況

常勤医師着任から 2 年が経過し、外来通院患者さんや他診療科入院中の併診患者さんの数は増加しています。当科は主担当科として入院患者を受け持ってはいませんが、支持療法が必要な患者さんでは主担当科と密接に連携して入院中の診療にあたっています。がん腫や抗がん剤毎の特診療科

徴や副作用を踏まえて糖尿病の薬剤選択を行うことで、より安全で細やかな血糖コントロールを行うことが可能となっています。インスリンなどの自己注射手技獲得を必要とする治療について
は、外来でも導入できる体制を整え、より患者さんの負担の少ない診療を行えるように心がけています。分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬など、がん薬物療法の多様化とともに増えている内分泌・代謝領域の副作用や、膵全摘後の二次性糖尿病、小児がん治療後の内分泌障害などのがん治療後遺症についても、院内で総合的な診療を完結できるようになっています。

未来に向けてがん治療に伴って生じた内分泌・代謝領域の副作用や治療後遺症は、未だ根治が不可能な病態であり、生涯にわたる治療継続が必要です。糖尿病領域においては、より安全・確実で患者さんの負担の少ない治療を行えるよう、CGM などの持続血糖モニタリングシステムやインスリンポ
ンプ療法なども当院で行えるような体制を構築していきたいと考えています。多職種チームで良質な糖尿病生活指導を行えるよう、様々な職種で糖尿病療養指導士の育成を目指します。内分泌領域においては、副作用発現患者さんで早期診断・早期治療を行うことが求められます。リスクの高い治療を行う症例で、適切なスクリーニング・サーベイランスを行えるよう、院内マニュア
ル・ガイドラインの整備を進めていく予定です。

110

緩和医療科参与

安達勇／緩和医療科部長

佐藤哲観

緩和医療科のあゆみ

静岡がんセンターは静岡東部地域における県立のがん専門医療機関として、県内と隣接県のがん患者に対し、先進的がん医療を提供し、終末期に至るまで最良の医療を提供することを目的にスタートしました。特にがん緩和医療では、全人的医療の実践と Quality of Death を大切にする
体制を整えるため、緩和ケア病床の規模をどの程度にすべきかが討議されました。当時の静岡県東部・中部・西部地域の年間がん患者数から終末期を迎える率を勘案し、地域完結型緩和ケア病棟として運営するには最低 50 病床が必要で、50 床の単一病棟とせずに acute palliative care unit
として本棟 4 階に、terminal palliative care unit として生活環境を重視する別棟が計画されましたが、およそ 5 カ月の準備期間での検討により機能的な区分はなくし、計 50 床のうち 25 床を本棟 4
西に、25 床を別棟に振り分けて、双方とも様々なニーズに対応することとなりました。20 年間
創設期（2002 年 9 月開院時〜 2007 年；安達勇部長）：専任医師 3 名、看護師、臨床心理士など
は緩和ケアチームが中心となる体制を基本方針としました。全ての臨床現場で医師、看護師、臨床心理士、腫瘍精神科医師などによる多職種チーム医療で、がん患者らの Quality of Death を実現できる体制としました。当初、人員不足から現場は多忙を極めましたが、病院全体の支援体制
開院当初から地域の緩和ケア連携を重視して様々な研究会や勉強会を次々と立ち上げて教育啓
発活動を図るとともに、院内外からの研修受け入れ体制も整えました。院内各診療科、全国の医診療科が徐々に確立されてくるに従い、ほぼ理想に近い緩和ケア体制が整いました。

病院の活動を含めたスタッフ 50 名でスタートしました。一般の診療科と同様に外来と病棟で、一般病棟でⅢの緩和医療科の歩みを創設期、発展期、安定期に分けて振り返ります。

療機関、さらに中華人民共和国の研修生も受け入れました。
発展期（2008 年 8 月から 2017 年；安達勇部長から大坂巌部長へ）：専任医師も徐々に 8 名まで増え、緩和医療科外来を毎日設けて地域全体での緩和ケア提供体制が整ってきました。その結果、緩和ケア入院待機患者が増えてきた一方で、院内患者が緩和ケア病棟への転科に支障を来す弊害も生じました。がん対策基本法が施行されると全国各施設に緩和ケア病棟や緩和ケアチームが設立され、当科専従医師らの転勤や応募者の減少が生じ、さらに緩和医療科外来数を制限する状況にまでとなりましたが、病院内各診療科の協力を得て、緩和ケア全体の質を保つことができました。
安定期（2019 年 4 月から現在；佐藤哲観部長）：緩和診療科として特に不足していた神経ブロッ
クなどを含めた鎮痛治療の専門家が加わり、また緩和ケア専従医師も徐々に増えて最大で計 11名となり、心理療法士 3 名、緩和ケア認定看護師やがん専門看護師らも増えて、より充実した緩和ケアを提供できるような体制となりました。各緩和ケア病棟と緩和医療科外来は、それぞれ複数医師による診療体制で、専従医師を中心とする緩和ケアチーム活動も活発になりました。

111

〈20 年間の主な実績〉
1）緩和ケア病棟で看取った患者数：4 西病棟：3,709 人、別棟：4,068 人、合計 7,777 人
2）緩和医療科外来の実績：当初 10 名現在 5 〜 10 人程度（1 日あたりの患者数）
3）緩和ケアチーム活動の実績：年間 180 件〜 580 件（近年増加傾向）
4）主な神経ブロック施行実績（2016 年度から）：内臓神経ブロック 70 例、仙骨硬膜外エタノー
ル注入法 27 例、上下腹神経叢ブロック 9 例、硬膜外ブロック 110 例、持続くも膜下鎮痛法 5 例など
5）研修実績：各診療科からの常時 1 〜 2 名のレジデントを受け入れ、院外からの研修を終えた医師らがそれぞれの地域で緩和ケア体制を拡充
6）学術会議・研究会などの開催実績
・全国学会：日本緩和医療学会第 13 回学術大会（2008 年）
・地域内での研究会：地域緩和ケア検討会、静岡サイコオンコロジー研究会、静岡県東部緩和ケ

Ⅲ

ア研究会、緩和ケア地域連携カンファレンスなど
7）静岡県立静岡がんセンター緩和医療科ならではの治療法の開発

病院の活動・μオピオイド注射薬とトラマドール注射薬の併用によるがん疼痛治療
・仙骨硬膜外エタノール注入法による難治性肛門部・会陰部痛の治療

現在の状況

診療科

2022 年 11 月 1 日現在、常勤医師 9 名、参与（医師）1 名、常勤公認心理士 3 名、非常勤公認心理士 1 名が、緩和ケア病棟（4 階西病棟 25 床ならびに緩和ケア別棟 25 床）、緩和ケアチーム、緩和医療科外来の運営を担っています。2021 年度の実績として、緩和ケア病棟への入棟患者は計630 人、緩和ケアチームへの新規介入依頼数は計 580 件、緩和医療科外来での診療患者延べ数は1,097 人緩和ケア病棟の病床稼働率は約 90.8％で、入院患者さんの在宅復帰率は約 7.1％、平均在院期間は約 24.9 日。心理療法士への心理サポート依頼件数は 213 例。緩和ケア病棟には緊急緩和ケア病床を備えています。

未来に向けて

緩和医療・緩和ケアは、患者さんやご家族の「つらさ」に気付くことから始まります。コミュ
ニケーションを大切にして気付きを得て、そのつらさをアセスメントして苦痛を和らげるための方策を多職種によって考え実践していきたいと考えています。緩和医療科は、昨今のコロナ禍のような危機的状況となっても患者の尊厳を最大限に守ることができるよう、日々の業務の実践
や、院内外への情報発信、臨床研究を通したより良い治療法の開発、地域内の医療従事者や介護職の方々への緩和ケア教育と普及啓発活動に、より一層努力を重ねて、日本一さらには世界一の緩和医療・緩和ケアの提供を目指す所存です。

112

循環器内科

医長

村岡直穂

循環器内科のあゆみ

併存症として心血管系疾患をお持ちのがん患者さんに対応するため、当科はスタッフ 2 名の一
般的な循環器内科に近い形で開設されました。がんセンターにしては珍しくカテ室を作り、近隣在住の方であれば緊急カテも受け入れてきましたし、当院のがん患者さんの数に比例して当科が併診する患者さんも増えました。ここ数年で腫瘍循環器という分野が認識されるようになり、
2018 年に第 1 回腫瘍循環器学会が立ち上がりましたが、当科はその前身である腫瘍循環器研究会の頃から積極的に参加しています。その後日本循環器学会総会に Cardio-oncology のセッションが新設され、2022 年 ESC のガイドラインでは初めて Cardio oncology という項目ができ、循環器側からがん治療を中止する基準を出すのではなく、がんの治療をできるだけ継続するために早期から循環器が介入しようという画期的な改訂がありました。当科は諸事情により 2020 年 3 月にカず、腫瘍循環器科としてあるべき姿に近づいたと思っています。むしろ最近までカテをしていた
た虚血や心筋症の診断ツールが充実しているため、がん治療の新規薬剤の治験も受けられます
し、免疫チェックポイント阻害剤の副作用の一つである脳炎の診断から治療まで、ペースメー
カーが入っている方でも院内で対応できます。

がん治療の世界がこの 20 年で目覚ましく発展しているのと同じように、循環器内科も心臓血

診療科

現在の状況

病院の活動

おかげで当院では他のがんセンターにはない、心臓 CT、心臓 MRI、心 PET、心筋シンチといっⅢ

テ室を閉じ、支持療法部門に徹する形に体制が変わりましたが、私はこれを縮小とは思っておら

管外科の世界も著しく進歩し、以前には考えられなかった手技、薬剤、デバイスもどんどん新しいものが出てきて症例も蓄積されてきています。これらを使いこなし急性期治療に精通している
近隣の病院と密に連携が取れるようになりましたので、急性期を脱したら当院に戻ってきていた
だいてがん治療を再開できるようにつなぐこと、どんどん出てくる新しいがん治療に伴う心血管系の合併症に対応し、がんの治療をできるだけ中断しないで続けられるようにサポートしていく
ことが我々の仕事です。

未来に向けてがん治療専門医の考え方、一般的な循環器科の考え方、循環器の中でも腫瘍循環器的な考え方はそれぞれ違い、間に立つ当科では循環器の分野とがん治療の分野の両方の知識をアップデート
していかなければなりません。その中で、例えば「プロジェクト HOPE」のようながんゲノム
医療によって偶然見つかる心血管系の遺伝子変異に対してどう対応するか、妊婦には禁忌とされる心保護薬を飲んでいる AYA 世代のがんサバイバーの方の妊娠出産希望を叶えられるのかなど、当院だからこそ見えてくる課題を、当科から発信していき、がん治療に関わる全ての方々の未来に貢献できればと思います。

113

感染症内科

部長

倉井華子

感染症内科のあゆみ

静岡がんセンターは全国のがんセンターの中で最も早く感染症内科ができた病院です。2005
年より感染症フェロープログラムを作成し、20 名以上の卒業生が全国のがん診療拠点病院をはじめとする多くの病院で感染症診療 / 対策の中心となり活躍しています。医師だけではなく、感染に携わる看護師（Infection control nurse: ICN）、細菌検査技師、薬剤師と共にチームで感染対策や抗菌薬適正使用の活動を日々進めています。また感染症症対策は院内だけの活動に留まらず地域との連携も重要です。地域の病院や診療所とのカンファレンスや感染対策支援も行い、県内の感染症診療 / 対策向上に向け日々取り組んでいます。

現在の状況

Ⅲ

感染症内科の仕事は、他診療科からの臨床相談、感染対策、抗菌薬適正使用活動、職員および職員家族の健康管理、予防接種など多岐にわたります。

病院の活動

他診療科からは、発熱や炎症反応高値であるが熱源が不明な症例、術後感染症、発熱性好中球減少症、血液培養陽性例など様々な相談をいただきます。年間 400 − 500 例の相談がここ数年続いています。相談をいただくとカルテの隅々までチェックして情報を収集し、患者さんのベッド
サイドで問診 / 診察を行い、一人一人の患者さんに最適な治療方針を提案します。予後改善とと

診療科

もに、がん治療に早期に復帰できること、抗菌薬の不適切な使用による耐性菌を防ぐことを目標に取り組んでいます。
感染対策は ICN をはじめとしたチームで取り組んでいます。以前はメチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）をはじめとした耐性菌、インフルエンザ、体液曝露対応が中心でしたが、2020
年からは新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の対応が加わりました。年間 1000 件程度だった相談数が、現在は数を数えるのも困難なほど増え日々対応に追われています。患者さんや職員、職員家族を重症化させないこと、罹患を防ぐことを目的に、院内の指針作成、職員教育、ラウンド、陽性者の診療、ワクチン接種など未だ走り続ける日々が続いています。
抗菌薬適正使用活動とは、抗菌薬が必要な患者に適切な抗菌薬を使用すること、不必要に広域抗菌薬を使用しないことにより耐性菌出現を防ぐ活動です。毎日感染対策メンバーの薬剤師が緑膿菌や MRSA に効果のある広域抗菌が患者さんに処方されるのをチェックしています。薬剤選択や投与量 / 期間が適切か、事前の培養提出があるか、使用理由のカルテ記載があるかなど定められた評価項目に従い医師とともにカルテを確認し、主担当医師にフィードバックしています。
2019 年より静注・内服すべての広域抗菌薬に介入を広げ、適正使用率も年々向上しています。
（図 1）

114

（％）
100
80

82.2

66.3

88.6

60
40
20

図1

２０２１

２０２０

２０１９

0

（年度）

抗菌薬適正率の年次データ

未来に向けて症内科の仕事は予防から治療まで多岐にわたります。がんと同様、感染症にかからないために、病院の活動感染したときの対応など幅広い情報発信を行っていきたいと思います。

Ⅲ

COVID-19 の影響で患者さんや医療従事者ともに感染症に対する意識が高まっています。感染診療科

新型コロナウイルス感染症の感染拡大後は、病棟の一部をコロナ病床とし、感染者の入院対応を行いました115

リハビリテーション科

部長

伏屋洋志

リハビリテーション科のあゆみ

リハビリテーション科は、開院当初からリハビリテーション科専門医・理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が配属され、全国のがん専門医療機関で最初に診療科として独立して標榜されました。センター設立計画の段階から、当時伊豆市にあった慶應義塾大学月が瀬リハビリテーショ
ンセンターの木村彰男教授のご協力のもと、本邦がん専門病院初のリハビリテーション科を開設する構想があり、その縁で辻哲也医師（慶應義塾大学リハビリテーション医学教室現教授）が開
院時の科部長として赴任しました。開院当時は「がんのリハビリテーション」という概念自体がほとんど知られていなかったのですが、当科はその先駆けとなるべく普及活動にも多くの力を注ぎました。2004 年から一般財団法人ライフプランニングセンターと当科が連携して開催した、がんリハビリテーションセミナーがその一つです。当初は小規模のセミナーとして始まりましたⅢが、その後は厚生労働省の委託を受けて発展し、現在の全国的な「がんのリハビリテーション研修」事業につながっています。これらの活動が実を結び、2010 年の診療報酬改定で新たに設け病院の活動られた「がん患者リハビリテーション料」の施設基準に、「がんのリハビリテーション研修」の参加が医師研修要件となるまでに至ります。また、臨床においても当科は院内のほぼ全ての診療科から依頼を受け、年間約 2000 人の入院・外来のがん患者さんにリハビリテーション医療を提供し、臨床に基づいた研究発表にも力を入れています。このように当科は、がんのリハビリテー

診療科

ションの普及、教育、臨床と研究においても国内の最先端にあると考えています。

現在の状況

常勤医師は 1 名ながら、療法士は理学療法士、作業療法士、言語聴覚士を合わせ 20 名程度が在籍しており、周術期、化学療法、放射線治療から緩和医療に至るがんの治療において生じる嚥下
機能障害やリンパ浮腫を含めたあらゆる障害に対して十分なリハビリテーション治療を実践しています。最近では特に新しい試みとして、手術を予定する高齢の患者さんを、手術の前から看護部、歯科口腔外科、栄養科と当科の多職種で協働して支援する取り組みが始まっています。より早い段階から積極的なリハビリテーション指導を受けていただくことで、高侵襲の手術を受ける患者さんでも、合併症を抑え良好な身体機能で速やかに社会生活へ復帰できるようになることを目指しています。

未来に向けて当科はこれまでがんのリハビリテーションの普及、教育に大きな役割を担い、実際にその重要性は現在では広く普及し、多くのがん拠点病院で実施されています。しかし、がん診療の進歩とともに、「がんと共存」する時代において、あらゆる障害に対応し社会復帰、家庭復帰を支援す
るがんのリハビリテーション診療はますます重要になってきています。当科は今後もがんのリハ
ビリテーションの第一人者としての役割を全うしていきたいと思います。

116

腫瘍精神科

部長

新里馨

腫瘍精神科のあゆみ

静岡がんセンターは全国トップクラスのがんセンターとして、がん治療と研究のみならず、多職種支援、支持療法においてもフロントランナーとして様々な支援を展開してきました。当科は常勤精神科医の確保が難しい時期もありましたが、「がんに伴う様々なメンタル不調を改善し、トップクラスのがん治療を全人的に支える」を目標に、8 年程前、意を新たに腫瘍精神科チームとして結成されました。静がんスタイル先端せん妄治療の全国普及に努めたほか、登録精神腫瘍
医の下、多職種チーム医療をサポートしてきました。
当科は、入院やがん治療に伴う不安抑うつ、不眠、せん妄に加え、精神疾患、認知症周辺症状にも対応するようになってきました。その経験から「転倒転落や院内事故を防ぎ、より安全な不眠せん妄の予防・治療」を目指して院内せん妄ガイドラインを改編し、東海地方各医師会の講習
Making を目指した意思決定過程での医療者・患者家族の支援をしています。

当科は無床リエゾン精神科です。登録腫瘍精神科医 1 名がチームナース 2 名と共に、身体治療
科や患者家族支援センターなどからの依頼に応じて適宜、入院・外来診療を行っています。手術
す。その他、医師 1 名が緩和チーム専従精神科医として活動しています。

診療科

や化学療法、放射線治療など、治療に伴う不穏やせん妄に対応することが多いのが当科の特徴で

病院の活動

現在の状況

Ⅲ

会を通して提供しています。また、日本医療安全学会 IC 部会委員として、Shared-Decision-

未来に向けて当科は当センター 10 カ年計画に向けての取り組みのため、「静岡がんセンターは不眠せん妄ケ
アのメッカ、多部門協働プロジェクト」を目指し、日本サイコオンコロジー学会せん妄ガイドラ
イン改訂委員会にも参加しています。入院中に留まらず、在宅医療でもせん妄は大きな問題です。院内に留まらず、地域医療・訪問看護にも提供できるような看護教育の機会創出を目指し、精神科リエゾンチーム結成に向けての準備に取り組んでいます。
10 〜 20 年の長期的には、精神科リエゾンチームに児童精神科の専門家や認知症認定看護師などの協力を得て、院内外のナースが活用できる「静がんスタンダードの包括的メンタルケア」の教育機会を創出することが夢です。

117

脳神経内科

部長

福田博之

脳神経内科のあゆみ

脳神経内科は、三つの柱を中心に診療を行ってきました。第一に、がん患者さんの神経系合併症の診断と治療です。がんに伴う多発性脳梗塞（トルーソー症候群）、重症筋無力症、ランバー
ト・イートン症候群など、がん患者における様々な疾患の診療です。第二に、神経疾患患者さん
ががんの治療を受ける際に、主担当科と協力して診療にあたってきました。高齢化とともに脳梗塞やパーキンソン病などの疾患を持つがん患者さん、特に全身麻酔下で手術を行う患者さんが増えており、安全な周術期の管理に貢献しています。第三に、脳神経内科医師が少ない静岡県東部地域における神経難病の診療です。16 年前に当科で人工呼吸器を装着した筋萎縮性側索硬化症の患者さんは、現在も在宅療養を継続しています。パーキンソン病の診療や多発性硬化症、重症
筋無力症、ギラン・バレー症候群などに対する血漿交換などの免疫治療も行ってきました。神経

Ⅲ疾患の診療以外には、栄養サポートチームの一員として活動しています。がん患者さんの栄養管理の重要性が広く知られている中、当院で栄養サポートチームが発足したのは開院から 8 年も経病院の活動

過した 2010 年のことでした。腓骨神経麻痺（栄養不良によって脚が細くなったことで腓骨神経が圧迫され、足の筋肉が麻痺する病気）の発症率をチーム発足前後の各 8 年間について比較調査したところ、チーム発足後に 62％も発症率が減少していることが分かり報告しました。チーム発足が遅れたことはとても残念でしたが、がん患者さんの栄養管理の重要性をあらためて知り、診療科活動を続けています。

現在の状況

当科は開院以来、医師一人体制のため、診察、腰椎穿刺、神経生理検査（脳波、筋電図、神経伝導検査、各種誘発電位など）の実施・判読、血漿交換療法の管理、在宅人工呼吸器管理など、一人で多くの役割を担ってきました。看護スタッフをはじめ、医療機器管理室、リハビリテー
ション科、生理検査室、画像診断科などの多くのスタッフの協力があってこそ成り立っています。近年問題になっているのは、分子標的薬や免役チェックポイント阻害薬による免疫関連有害事象の増加です。これらの診断に対しても、画像診断、生理検査の果たす役割は大きく、今後も協力を得たいと考えています。

未来に向けて今後ますます高齢化が進む中で、がん診療と神経疾患診療いずれにおいても、脳神経内科の重要性は高まるばかりです。職員自体の高齢化にも対応しつつ、新しい時代のがん＋神経疾患診療に向かって努力していきたいと思います。

118

中央診療部門
麻酔科

名誉院長・麻酔科部長

玉井直

麻酔科のあゆみ

この 20 年間、がん治療においては、新規治療薬の開発、放射線・粒子線治療等の進歩が著しいですが、外科手術ががん治療の中心にあることには変わりません。麻酔科の最重要使命は、手術が安全に行われ、患者さんが安心して手術を受けられることです。

開院時、岡山大学からの派遣医師 3 名を含む常勤医 6 名で麻酔科診療を開始し、年間約 2,000

件（2003 年）の麻酔管理を行い、2021 年には約 3,800 件まで増加しました。

開院当初より麻酔科術前外来を開設し、外来担当の麻酔専門医による患者のリスク評価と麻酔説明を行い、麻酔計画を立てています。麻酔の説明にはビデオを制作し、患者の理解の助けとしてきました。外科担当医、関連専門医等、かかりつけ医、薬剤師などと連携し、併存症の管理、合併症の予防など、多職種による周術期管理を行っています。また、高性能、複雑化してきた麻酔関連器、生体モニター類は、開院以来臨床工学技士が一元管理しており、麻酔科医は安心して2007 年 4 月には持続時間の短い強力な麻薬レミフェンタニル、2010 年 12 月には筋弛緩薬ロクロ

ニウムとその特異的拮抗薬スガマデクスが導入されました。術中の血圧の安定化と確実な筋弛緩薬の効果と拮抗が得られ、術中の呼吸循環管理が容易となり、筋弛緩モニターの使用と合わせ、全身麻酔の安全性は飛躍的に向上しました。またビデオ喉頭鏡の採用により気管挿管困難症例に
2021 年からは薬剤師が手術室常駐となり、麻薬、麻酔薬、筋弛緩薬などの管理体制が強化さ

れました。

現在の状況

中央診療部門も安全な麻酔導入が可能となりました。

病院の活動

歴史の古い笑気ガスは 2006 年末に使用を終了し、術中術後の低酸素血症のリスクが減り、Ⅲ

麻酔管理ができています。

2022 年度は常勤医 7 名と週延べ 14 名の非常勤医、麻酔専攻医と外科レジデントのローテー

ションにより全身麻酔管理を行っていますが、常勤医は依然不足のままです。

体腔鏡手術やロボット支援手術は手術侵襲を小さくし、疼痛管理の負担が減少した一方で、手術時間は増加しています。術後疼痛が軽減し、抗凝固・抗血小板薬使用のガイドラインの変遷もあり、硬膜外麻酔併用の全身麻酔は 4 割以下まで減少しています。

未来に向けてこの 20 年間、手術患者の高齢化が進み、男性の年齢中央値は 2003 年の 64 歳から 2022 年の 70

歳、女性は 59 歳から 66 歳になり、多職種チームによる早期リハビリ介入と術後疼痛管理による

手術合併症予防と早期回復を図ることがますます重要となっています。また、労働時間の適正化が求められる時代、これまで進めてきた多職種によるワークシェア、業務の効率化とともに、手術件数を増加するためには、手術室の増設、常勤麻酔科医の確保、手術部看護師の増員は必須となっています。国内では周術期管理チームの推進、特定行為（麻酔補助）看護師の養成、また AIを用いた自動麻酔システムの研究も行われていますが、麻酔管理は個別性の強い多様な病態を持つ患者が対象であり、優秀な麻酔科医を育て確保する必要があることには変わりありません。

119

内視鏡科

副院長・内視鏡科部長

小野裕之

内視鏡科のあゆみ

内視鏡科は開院時に 3 名でスタートしました。当初は消化器内科と共同でチームを組み、内視鏡診療と化学療法を両科ともに行い、人数の少なさをカバーし合っていました。しかし、専門病院として深く診療を追求するためには二足のわらじを履くのは無理があり、やがてそれぞれの専
門領域に専念するようになっていきました。
当時の日本の内視鏡診療は、ESD（内視鏡的粘膜下層剥離術）が開発されたところでありました。国立がんセンターにおいて、現内視鏡科部長 小野裕之もメンバーの一人として開発に携わった IT ナイフを用いた ESD の黎明期であり、我々スタッフは ESD を日本中に、そして世界に広めていくという野望に燃えており、日本トップクラスの症例数を武器に、それまで外科手術の対象であった患者さんを内視鏡でひたすら治療しました。胃がんの ESD に対する高周波ナイフ

Ⅲとして 5 割以上のシェアを占める “IT ナイフ 2” も当院で開発しており、ESD のメッカとして国内のみならず、米国、中国、ブラジルなど 10 カ国から、50 人を超える研修生が集い、学んでいき病院の活動ました。現在、彼らはそれぞれ自国のリーダーの一人となり、当院の名前を世界に広める一助となったと思っています。20 年後の現在はスタッフ数 13 名となり、当院で最大のスタッフ数となりました。
内視鏡診療には診断と治療の二つがあり、さらに上部消化管、下部消化管、胆膵領域内視鏡に

中央診療部門分かれます。開設時に我々が目標に掲げたのは、「日本を、そして世界を変える仕事を！」でした。食道・胃・十二指腸腫瘍の内視鏡切除は年間 500 例を超え、特に胃がんに対する ESD（内視鏡的粘膜下層剥離術）数は、20 年間、日本で 1 〜 3 位の座をキープしております。また胃がん内視鏡切除の適応拡大に関する二つの多施設臨床研究の primary investigator を務め、その結果は日本のガイドラインを変える主要な evidence となりました。胃がんについては、日本のガイドラ
インがほぼ世界のガイドラインとなっており、世界を動かすデータを作り上げた自負があります。
同様に下部消化管においては ESD 年間 150 〜 200 例、胆膵領域の ERCP 関連手技は年間 500 例、かつ悪性胆管狭窄に対する EUS 下
ドレナージも日本有数の症例数であり、また多くの臨床試験を主導し、ガイドラインを変える、すなわち日本の臨床を変える仕事を進めてきました。
当科で開発した IT ナイフ 2（発売元・オリンパス株式会社）120

内視鏡治療は、外科切除に比べ低侵襲であり、当院の新 10 カ年計画における「低侵襲手術の推進」へ貢献してきたと考えます。

現在の状況

13 名のスタッフ、1 名の非常勤医師、6 名のレジデントが在籍しています。看護師 17 名、臨床工学技士 2 名、洗浄助手 4 名、看護助手 4 名、受付 3 名が多職種チーム医療の名の下にお互いに協力して診療しています。
上部消化管チームは部長を含め 6 名です。がんに対する ESD はこれまで同様に多くの症例を治療するとともにレジデントへの教育も行っています。レジデントの一部はスタッフとなり、また多くは日本の基幹病院で実力を発揮しています。静がん内視鏡科イズムを広めてくれていて、ありがたい限りです。また ESD は粘膜下層までの切除ですが、先進医療である EFTR（全層切除術）は日本で行っている 5 施設の一つであり、さらなる低侵襲医療に取り組んでいます。
下部消化管チームは 4 名です。内視鏡治療数も日本有数ですが、AI を用いた自動診断の開発にも携わり、この分野の先駆的役割を担っています。
胆膵チームは 3 名です。当院はがんセンターということもあり、特に悪性胆管狭窄に対する内して認知されています。
臨床・研究の進捗状況）、さらに 2021 年からはスタディカンファレンスと名付けて、各人がやってみたいと思っている臨床研究についてアイデア、方法、実現性などを検討する場を設けて、臨床のみならず、研究においても「世の中を変える」つもりで取り組んでいます。

未来に向けて基本は患者さんのための医療です。私たちの臨床の力を上げることは直接患者さんのためになり、臨床研究にて新たな evidence を作り、またよりよい医療器具の開発をすることは、静岡が中央診療部門その成果の一つとして、毎年 20 本を超える英語論文を発表しています。

病院の活動

週 1 度の内視鏡カンファレンス、抄読会、3 カ月に 1 度のワークカンファレンス（それぞれにⅢ

視鏡治療数は日本でもトップクラスです。EUS を用いたドレナージ法は特に多く、第一人者とんセンターのみならず、すべての関係する患者さんのためになると考えています。
患者さんに与えるダメージを最小限にしたい、それが低侵襲治療である内視鏡治療を行っている我々の願いです。さらに低侵襲な診断・治療を目指して、我々の臨床能力のさらなる向上と、機器開発、臨床研究を続けていきたいと思っています。

121

画像診断科

部長代理

新槇剛

画像診断科のあゆみ

開院時、当科は放射線科医 4 名、肝臓内科医 2 名の計 6 名のスタッフで診療を開始しました。
当時のメンバーの専門領域としては消化器画像診断 1 名、呼吸器画像診断 1 名、乳腺画像診断 1
名、IVR1 名で、当時肝細胞がんの非手術的治療はラジオ波凝固療法、経皮的エタノール注入療法、肝動脈化学塞栓術、肝動注化学療法等の IVR 治療がその主体であり、有効な全身化学療法もなかったことから画像診断の一翼をなす IVR を行う要員として肝臓内科医 2 名を含み診療を開始しました。
開院時の画像診断機器としては一般撮影 3 台、マンモグラフィー 1 台、PET1 台、ガンマカメ
ラ 2 台、CT（16 列 HRCT）2 台、MRI（1.5T）2 台、X 線テレビ 2 台、IVR-CT（4 列 HRCT）1 台、心・脳神経用血管撮影装置 1 台でしたが、この 20 年で PET は PET-CT にバージョンアップしたⅢ

上、現在は PET-CT2 台が稼働、CT は ADCT4 台体制となり、MRI は 3T が導入され 3 台体制に、
IVR-CT は本邦発の 320 列 ADCT 搭載モデルとなり、心・脳神経用血管撮影装置はより汎用性の病院の活動

高くかつ CBCT 撮影可能な機器に更新されました。開院当初は CT；50 件／日、MRI；15 − 20
件／日、一般撮影；80 − 100 件／日、PET；6 件／日であったものが、その後病院のアクティビ
ティの向上とともに件数も増加し、現在では CT；160 件／日、MRI；50 件／日、PET；21 件／日を行っています。2013 年に IVR 科として独立し、IVR 件数も開院時には年間 800 件程度であっ

中央診療部門たものが 2021 年には 2000 件を超えるまでになっています。さらに単なる件数の増加に留まらず、画像診断装置の進歩は 1 回の検査で発生する画像の質と量も増加させています。CT は高速化し、頸部から骨盤部まで、場合によっては文字通り「頭のてっぺんからつま先まで」の画質を担保しつつ、1 度の検査で網羅可能となりました。MRI においても生体機能を反映した画像診断が多く行われるようになっています。
画像診断は IVR と共に古くから多職種チーム医療を実践している科です。常に患者が出入りする状況にあって造影剤をはじめとする様々な薬剤が使用され、副作用に対応する必要があり、ベースには放射線診断機器があります。すなわち機器を操作する診療放射線技師、注射や副作用対策・対応の医師と看護師、患者受付や予約管理などのための事務職員、このほか様々な助手が関わって初めて成立します。さらには PET 製剤の一部は院内調剤でまかなわれており、薬剤師の協力も不可欠です。放射線診断の品質維持・管理など物理士の存在も重要です。このように、画像診断・IVR の業務は過去から現在、さらに未来にわたって多職種によって支えられた医療であります。
当科の学会活動におけるアクティビティは高く、主たる学会である日本医学放射線学会でのシンポジスト、教育講演、ランチョンセミナー講師の常連であり、2011 年はリザーバー研究会を、
2021 年は胸部画像検討会を主催しました。関連する地方会、研究会の主催、座長は数多あり、また多数の発表や論文執筆のほか、肺癌診断領域、IVR 領域の著書も多数あります。研究発表や122論文については診療放射線技師との共同研究も数多く行いました。さらに特筆すべきは富士フイルム（株）との共同開発である「類似症例検索システム（SYNAPSE Case Match）」です。このシステムは 2005 年よりファルマバレープロジェクトの一環として開始され、2012 年に上市されました。このシステムにより非画像診断専門医が診断の確信度を上げ、患者説明に置いても安心や納得を得やすくなることが期待されます。

現在の状況

2022 年現在、IVR 科と乳腺画像診断科が独立し、画像診断科専任の常勤医師は 1 名ですが、独立したとはいえ IVR 科も乳腺画像診断科も画像診断科と協働で画像診断業務を行っています。
ただし上述の通り、現在 CT；160 件／日、MRI；50 件／日、PET；21 件／日の画像が日々発生しており、この件数は IVR 科、乳腺画像診断科を合わせた今の員数で読影するには余りあるため、非常勤医師による遠隔読影も加え日々読影業務を行っています。さらに画像診断科の日常業
りとし、加えて CT や MRI の注射係を看護師業務として移管することで、画像診断科医師が画像
このように多忙を極めている画像診断業務ですが、臨床的に緊急を要すると判断される画像検査に対しては柔軟に対応するよう心がけています。そのためにも多職種で行われる画像診断診療のチームワークが必要であり、今後も引き続き従来と変わらぬ多職種によるチーム医療を行って未来に向けて現在、CT や MRI へのアクセスのしやすさから CT 撮影の依頼が増加しています。これはひとえにそれぞれの技術革新によるところが大きいのですが、CT や MRI 等の注目されやすいところ

中央診療部門

いきます。

病院の活動

診断に専念できる環境となっています。

Ⅲ

務（読影）逼迫を病院全体の問題と捉えて、午後の CT・MRI の合併症対応を各診療科の持ち回のみならず、「地味」ではあるが基本的な画像診断法の進歩、例えばトモシンセシスのような撮影技術の進歩にも目が向けられるよう臨床側に周知する必要があります。バランスの良い画像診断を提供することで、被曝管理など患者メリットの面を含め、モダリティー選択の適正化を図る
ことができると考えます。

123

IVR 科

部長

新槇剛

IVR 科のあゆみ

当科は 2013 年に開設された、静岡がんセンターの中では新しい診療科です。開院時には画像診断科の一部門としてスタートしましたが、その特徴を前面に打ち出すべく、2013 年に科として独立しました。
開院時より 4 列の IVR-CT を用いた治療手技を行ってきましたが、2013 年より世界に先駆けて
320 列 ADCT 搭載の IVR-CT を導入しました。当科が主担当医として関わる疾患は、当初肝細胞がんのほか、転移性肝がんに対する動注化学療法も多く行ってきましたが、近年では全身化学療法の進歩と共に動注化学療法の位置づけが後退し、肝細胞がんの割合がほとんどとなっています。他方、当科は様々な科からの依頼で診療にあたっており、たとえば静脈留置デバイスの挿入（中心静脈ポートや中心静脈カテーテル留置）は当科で行っている IVR 手技の約 1/3 を占めていⅢます。また PTCD 等の胆道系 IVR や各種臓器・腫瘍に対する経皮的生検、また経皮的処置による緩和的治療（有痛性骨転移に対する動脈塞栓術や RFA、消化管通過障害に対する PTEG やス

病院の活動

テント、あるいは RIG、大静脈狭窄に対する静脈ステント留置など）を行ってきました。こうし
た IVR 手技は 10 年以上前より年間平均 2000 件に達しています。
院外活動としては静岡県内を主とした「静岡 IVR 懇話会」を立ち上げました。これまで静岡県内においては IVR についての認知度が低く、各施設で患者を担当する科がそれぞれで行って中央診療部門いました。また、各施設の連携がなかったため、どの病院でどのような手技が行われ、どのレベ
ルの IVR を提供しているのか、コミュニケーションが全くなされていない状況でした。静岡 IVR
懇話会を立ち上げたことで静岡県内での IVR 治療における横の連携が生まれ、また会の発足に
よって静岡の IVR を全国に知らしめるポジションにまで引き上げることができました。また2011 年に発足した緩和 IVR 研究会は、事務局を 2017 年より当院当科に置いています。緩和医療における IVR 手技は近年重要性を増しており、低侵襲で短期間に苦痛を和らげる医療として、今後ますます発展が期待される医療です。
また近年とみに言われる言葉として「多職種チーム医療」がありますが、IVR はかねてよりこれを実践している診療科です。IVR を行うためには放射線診断機器をはじめとする様々な医療機器が必要です。他の診療科と同様看護師の存在は必要不可欠で、加えて装置・機器の操作には診療放射線技師をはじめ ME や検査技師の存在が不可欠です。今後も引き続き多職種チーム医療が行われていくことは間違いありません。

現在の状況

IVR-CT1 台、Cone Beam CT 可能な血管造影装置 1 台の 2 台体制で診療にあたっています。診療スタッフは医師 3 名。この他、画像診断部門の一翼として診療放射線技師、看護師、ME と共に診療にあたっています。IVR は多職種チーム医療でないと行えない医療であり、これまで通り

124

多職種で連携して診療にあたっていきます。なお、IVR 科の診療方針は「基本的に断らない」です。当科は他科からの依頼で行っている診療行為が多く、IVR で達成できない診療の相談についても代案を必ず提示しています。

未来に向けて静岡県内においては IVR 医が充足しているとは言い難い状況にあります。このため地域の連携をより深め、静岡がんセンターの枠を越えた診療も視野に入れて今後の発展を目指したいと思います。加えて IVR という治療が広く一般に普及されるよう、啓発活動にも勤しんでいきたいと思います。

Ⅲ
病院の活動
中央診療部門125

乳腺画像診断科

部長

植松孝悦

乳腺画像診断科のあゆみ

乳がんは 2020 年 12 月に肺がんを抜いて世界で最も多く診断されているがんであり、以前より
日本も含めた世界で女性の罹患するがんの 1 位で、古くから乳房画像診断と乳房インターベン
ション技術の専門性が求められています。世界的には乳房画像診断を専門とする放射線診断医の認知度も高く、乳腺画像診断科という診療科は古来より設置されています。日本では 2007 年より当科が国内外の学会発表や雑誌発表においてその標榜科の使用をはじめ、2013 年 4 月に正式な院内標榜科となりました。2023 年 4 月には静岡県がんセンター局の組織図に正式な診療科として記載されます。また、これまでの当科の診療や研究の内容が高く評価され、日本乳癌学会理事、
日本乳癌検診学会理事、日本乳がん検診精度管理中央機構理事など多くの乳がん診療や乳がん検診の関連学会の理事を当科より輩出し、さらにこれらの学会に加えて日本医学放射線学会などにⅢも多数の委員会の委員として選出され、積極的に関係学会で活動をしています。

病院の活動

現在の状況

静岡がんセンターは乳腺疾患外来の一つの診療科として、放射線診断専門医（日本医学放射線学会認定）
・乳腺専門医（日本乳癌学会認定）の資格を有する、乳房画像の診断および乳房イン
ターベンション（画像誘導下組織生検）の二つの領域を専門とする「乳腺画像診断科」の外来が中央診療部門あり、乳がんが疑われる患者さんの診療を担当しています。乳がんの正確な診断のためには、乳房画像診断専門の医師が画像診断と乳房生検の両方を行うことが望ましく、乳がん診療の先進国である米国では常識となっています。日本では当院だけがそのシステムを導入し、乳腺画像診断科として 2 名で診療しています。当科では、年間 800 件を超える乳腺画像誘導下生検を実施し、マンモグラフィ検査の診断件数は年間 4000 件以上、乳房超音波検査の診断件数は年間 6000 件以
上、乳房 MRI 検査の診断件数は年間 800 件を超えます。また、当科では乳がんの画像診断や乳がん検診についての悩みや疑問についてのオンライン・セカンドオピニオンも実施しています。

未来に向けて当科は、乳がんの画像診断と乳房画像誘導下生検を通して乳がん患者さんの診療と支援する活動に力を注いできました。今後も名実ともに日本を代表する乳房画像診断と乳房インターベン
ション技術を提供する専門科として、世界水準を超える乳房画像診断技術の提供に努めていきます。

126放射線・陽子線治療センター

センター長

西村哲夫

放射線・陽子線治療センターのあゆみ

放射線・陽子線治療センター（以下放陽治センター）の活動は、静岡がんセンター開設の前年
2001 年 1 月に診療放射線技師が静岡県庁の準備室に着任したところから始まります。そして 2002
年 4 月に放射線治療科、陽子線治療科の二つの診療科が発足しました。同年 9 月の開院までの準備期間に最も力を注いだのは、当時日本にはほとんどなかった完全なペーパーレスの放射線治療システムを作り上げることでした。そして 9 月 6 日の開院を迎え、医師 6 名、技師 6 名、物理士 2
名、看護師 4 名にリニアック 2 台、小線源治療装置 1 台という体制でスタートしました。
開院当初は、はやる気持ちを抑えながら、しっかり準備をして、自信をもって実施できることから順番に始めることとしました。そうはいっても院内外の期待に応える必要があります。段階
的に様々な治療方法に取り組みました（表 1）。
た。海外を含む多くの施設からの研修や見学、行政機関の見学が続きました。最初は先進医療と年からです。特に小児腫瘍の陽子線治療には県外からも多くの患者さんを受け入れてきました。
2005 年にはリニアックの 3 台目が設置されました。この装置は治療室に CT を持ち治療時の位置確認が可能となり、定位照射、強度変調放射線治療（IMRT）が始まりました。その後は順調
Oncology Group）など国内外の臨床試験グループに加入が認められました。
2011 年の東日本大震災では、直接の被害はなかったものの、2 週間の計画停電には、大きな影響を受けました。日によって時間帯の変わる停電の中で、すべての患者さんの治療を皆の力でやり遂げたことは忘れることのできない出来事でした。

中央診療部門に実績も積み、2009 年の JCOG 放射線治療グループ、2010 年の米国の RTOG（Radiation Therapy

病院の活動して始まり、小児腫瘍・前立腺がん・頭頸部悪性腫瘍などに保険診療が認められ始めたのは 2016

Ⅲ

2003 年には陽子線治療が開始となり、全国で 4 番目の院内設置型治療施設としてオープンしまし

その後患者数が増加する中で、2013 年にはリニアック 1 台の更新が行われました。2 台でいかに効率化を図るか皆で討論し、院内外の協力を得て何とか乗り切りました。しかしリニアック 3 台の限界が改 め て 認 識 さ れ、2015 年に新たな放射線治療棟が作られ 4 台目の装置が設置されました。またこの機会に二つの診療科が一体化し、放陽治センターが発足しました。診察室もそれまでの4 室から 7 室になりました。
このように開設当初の想定を超えた業務量となり、医表1

治療方法の開始日と疾患

診療開始

イベント

放射線治療患者 1 人目

年月日

疾患

2002/9/10

原発不明がん胸椎転移2002/9/6

小線源治療（腔内照射）2002/10/10

子宮頸がん

小線源治療（前立腺シード）

2007/7/3

前立腺がん

全身照射

2003/3/26

白血病

小線源治療（組織内照射）
術中照射

脳定位照射
IMRT

体幹部定位照射陽子線治療患者 1 人目

陽子線治療（全中枢神経照射）
動体追尾照射2002/11/11
2003/9/4

2004/6/19

2005/12/20
2005/11/9
2003/7/29

2008/6/12

2020/12/8

子宮頸がん
膵がん

肺がん脳転移頭部軟部腫瘍
肺がん

頭頸部腫瘍

髄芽腫

肺がん

127

師、技師、物理士の増員があったのもこの頃です。
その後も 2020 年にリニアックの更新として IMRT に特化し、動体追尾機能を持った装置が設置されました。またファルマバレーセンターと共同して放射線治療に用いる医療器具の開発に取り組み、商品化を実現しました。
この間の国際交流として、中国、韓国、インドからの研修受け入れ、こちらから韓国への多職種の訪問、2 名の部長の米国の施設への派遣を行いました。
この 20 年は質を担保しながら量の拡大に努めてきた期間でした。この間、最も重要と感じたのは人材の確保です。特に医師の確保には腐心しましたが、これまで全国から集まった医師は34 名を数え、がん専門病院や医育教育機関で活躍している者も多くいます。

現在の状況

放陽治センターで行っている治療は、時間を掛けて準備をする陽子線治療、定位照射、IMRT

Ⅲなどの高精度治療がある一方で、緩和照射のよう迅速な対応が求められる治療など多様な内容を持っています。医師、技師、物理士、看護師がそれぞれの役割を果たしながら治療にあたってい病院の活動ます。放陽治センターでは毎朝全職種による情報交換を行い、その後は治療開始・終了患者、新患、治療計画の確認など診療の質を保つための業務が続きます。
これまで放陽治センターで新たに放射線治療を行った患者さんは開院から 2022 年 3 月まで
24,688 人を数えます。また毎年の患者数は全国でも常に上位 5 番以内に入っています。この中

中央診療部門で、近年は高精度治療を行う割合が増加しています。
また臨床研究に取り組むことは、がん専門病院である当院の大切な役目です。JCOG をはじめとする臨床試験グループには数多くの症例登録を行う一方で、最近は正常組織の線量低減のために、生理食塩水を腹部に注入して安全な放射線治療を行うことを目的とした特定臨床研究を開始
し た と こ ろ で す。 こ れ ま で 情 報 発 信 に 取 り 組 ん で お り、 国 内 で は 日 本 放 射 線 腫 瘍 学 会（JASTRO）、海外では米国の ASTRO や欧州の ESTRO などにおいて発表の機会を得ています。

未来に向けてがん患者の増加はこれからも見込まれており、放射線治療を必要とする患者数は減ることはな
いと考えられます。しかしその中身は大きく変わっていくと思われます。
がん患者の高齢化で放射線治療が第一選択になる場合が増えています。また遠隔転移であっても病巣が少数のオリゴ転移など、以前は適応にならなかった場合でも治療が行われています。これらに十分な対応をするために高精度の治療を提供することが求められています。高精度治療も現在進行形で進歩を続けており、今後も発展が見込まれています。
この中で、当院の治療の柱の一つとして 2003 年から続けてきた陽子線治療は、2028 年度まで
は、現在の装置を使用することが決まっています。この後どうするかは議論を重ねているところですが、これからさらに進化した形で治療が提供できることを期待しています。

128

病理診断科

部長

杉野隆

病理診断科のあゆみ

病理診断科の業務は患者さんから採取された組織を顕微鏡で観察して診断することです。病理診断にはいくつかの種類があります。生検・細胞診は、胃や大腸の内視鏡や乳腺の針穿刺など、がんが疑われる病変から一部の組織や細胞を採取して標本を作り、良性か悪性かを診断します。
また、手術して摘出された腫瘍から多数の標本を作り、腫瘍の悪性度やステージを詳しく調べ、これによって患者さんの予後や術後の治療方針が決まります。術中迅速診断は、手術中にリンパ節や切除した組織の断端部を凍らせて顕微鏡標本を作り、がんが含まれているかいないかを速やかに判定できる診断法です。これにより、手術中に切除範囲や手術の方針を決めることができます。どの病理検査も患者さんの治療方針を決めるために、なくてはならない重要な役割を担っています。
診療業務が開始されました。当初は病理医、技師ともに少人数で始まり、組織内の体制づくりや在の杉野隆に、技師長が 2019 年に刀禰亀代志に引き継がれるとともに、次第に医師、技師の数が増えてきています。本院は全国トップクラスの患者数の診療をする病院ですので、病理診断科
で扱う病理診断件数も年々増加し、生検、細胞診、手術検体、術中迅速診断のいずれも開設時
治療薬の適用を決めるために、病理標本を用いた遺伝子やタンパク質の検査が行われるようになり、病理診断科には、新たな診断技術の導入や病理検体の品質管理が求められるようになってきました。
病理診断科のスタッフは患者さんに直接会って診療することはありませんが、病理標本を顕微

中央診療部門（2003 年）の約 2 倍に増えています（図参照）。また、最近はがんの遺伝子変異に対する分子標的病院の活動

各臨床科との連携を築きながらのハードな業務でした。科部長が 2008 年に中島孝、2016 年に現Ⅲ

静岡がんセンターの病理診断科は 2002 年の病院開設時に亀谷徹科部長、林勇技師長を中心に鏡を通して見ることにより、患者さんを身近に感じながら的確な診断を迅速に伝えることで、高水準の治療を提供できるよう努めています。
（件）
15000

10000

5000

２０２１

２０２０

２０１９

２０１８

手術検体

２０１７

２０１６

２０１５

２０１４

術中迅速

２０１３

２０１２

２０１１

２０１０

細胞診

２００９

２００８

２００７

生検（組織診）

２００６

２００５

２００４

２００３

２００２

0

（年）

病理標本件数の推移

129

現在の状況

診断体制：静岡がんセンターの病理診断科には、全ての臓器のがんを対象に質の高い病理診断を提供することが求められています。各臓器のがんには WHO 分類や各専門学会で決められた取り扱い規約など、病理診断の細かい分類や規定が定められています。その量は膨大で一人の病理医が覚え、使いこなすことはできません。そのため、病理診断科では各臓器をそれぞれのエキス
パート病理医が担当し、分業体制で診断をしています。現在は 6 名の常勤病理医、9 名の非常勤
病理医により、全ての臓器のがんをカバーできる体制になっています。また、全ての標本に対して、2 名の病理医で診断するダブルチェック体制をとることで、ミスを防ぎ、確実な診断報告ができています。
臨床医との連携：病理診断は細胞や組織の形を見ることで病変を分類するため、病理医の経験や印象などアナログ的な要素が含まれます。このため、良・悪性の判定や組織分類が難しいファ
ジーな診断も少なくありません。診断書だけでは伝えきれない微妙なニュアンスを的確に伝える

Ⅲために、臨床医とのコミュニケーションを密にし、積極的にカンファレンスへ参加しています。
診断精度の確保：病理診断科は精度の高い診断を滞りなく臨床医や患者さんに提供するために、病院の活動

検査室の質と能力を客観的に評価する国際規格「ISO15189」の認定を 2016 年に取得しています。
分子病理診断：最近では、病理診断には組織や細胞の形を見て診断をする古典的な手法に加え、新しい手法が出てきました。病理標本を用いて遺伝子やタンパク質の検査をする分子病理診断で

中央診療部門す。がんは遺伝子変異により発生し、悪性化していきますが、ある種の遺伝子変異に対しては、変異に由来する異常タンパク質を標的とする分子標的治療薬が開発されています。この薬剤を使用するためには、あらかじめがんの変異の有無を調べる必要があり、この検査に病理標本が用いられます。検査は病理標本上でがん細胞の遺伝子やタンパク質を見る方法に加え、最近では病理標本から抽出した遺伝子をもとに、多数の遺伝子変異を網羅的に検出するがんゲノムパネル検査が行われています。ゲノム検査には病理検体の精度管理や分子生物学の知識が必要です。病理診
断科では分子病理専門医 4 名と認定臨床染色体遺伝子検査師 1 名が分子病理診断を主導しています。

未来に向けて病理診断は全てのがん医療の基礎を支える重要な役割があり、これからも精度の高い診断を迅速に報告し、患者さんに質の高い医療を届けるように努めていきます。近未来の病理には顕微鏡を用いた形態診断に加え、二つの点が大きく変化していくと予想されます。一つは分子病理診断です。現在も遺伝子診断が行われていますが、今後ますます分子標的治療薬の開発が進み、パネル検査や治験など病理標本のニーズが高まることが予想されます。また、病理診断自体にも遺伝
子変異の情報が不可欠となり、分子診断への対応が必須です。もう一つは病理診断のデジタル化です。病理標本をデジタル画像として取り込み、コンピューター上で観察できるシステムが開発されています。将来は顕微鏡を使わないデジタル病理診断へ移行すると予想されます。また、デジタル画像は人工知能による補助診断をはじめ、様々な画像解析研究に用いられています。病理診断科はこのような新しい時代を見据えながら、高品質な病理診断を提供していきます。

130

化学療法センター

化学療法センター部長

村上晴泰

化学療法・支持療法センター看護師長

柳田秀樹

化学療法センターのあゆみ

化学療法センターは、2003 年度に前身の通院治療センターが 20 床で運用を開始、その後、徐々に増床を行い、2022 年度現在 54 床で運用しています。開設当初は外来化学療法以外の治療も実施されていましたが、2010 年度に外来棟の 2 階から 3 階へ移動、2016 年度に通院治療センターから化学療法センターに名称変更され、外来化学療法を担う専用施設として実績を積み重ねています。治療件数は着実に増加しており、2019 年度以降は 1 日平均の外来化学療法実施件数が 100 件を超え、全国トップクラスの治療実績を誇っています（図 1）。
（件／日）
125

Ⅲ

100
75

25
２０２２

２０２１

２０２０

２０１９

２０１８

２０１７

２０１６

２０１５

２０１４

２０１３

２０１２

２０１１

２０１０

２００９

２００８

２００７

２００６

２００５

２００４

２００３

0

病院の活動

50

（年度）

1 日平均の外来化学療法実施件数（年度別推移）

現在の状況

通院治療センターとして開設した当初は専任の看護師 5 名でしたが、治療件数の増加に伴い、中央診療部門図1

現在は看護師 30 名に増員しています。2011 年以降は専任の腫瘍内科医を配属して治療体制を強化し、看護師、薬剤師、栄養士、事務員などと協力して多職種チーム医療を実践しています。開設当初は殺細胞性抗がん薬（従来の抗がん薬）による治療が大部分を占めていましたが、分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬など新規抗がん薬の臨床開発が進み、近年は殺細胞性抗がん
薬以外の治療が行われる機会が多くなっています。外来化学療法は治療件数の増加に加えて、複雑になっており、各々の治療に応じたきめ細やかな副作用指導を行っています。

未来に向けて化学療法センターでは、安全で質の高い外来化学療法を患者さんとご家族に提供する活動に力を注いできました。外来化学療法の治療件数は今後さらに増加するとともに複雑化していくことが予想されますが、新規抗がん薬および副作用を軽減する支持療法などの臨床開発に積極的に取り組むことでより安全で質の高い外来化学療法を患者さんとご家族に提供できるよう成長と進化を継続してまいります。

131

支持療法センター


支持療法センター長

清原祥夫

化学療法・支持療法センター看護師長

柳田秀樹

支持療法センターのあゆみ

がん治療に伴う副作用・合併症・後遺症を軽減し、患者の QOL を向上させるための支持療法
が「第 3 期がん対策推進基本計画（2018 年 3 月閣議決定）」に初めて盛り込まれました。国の動きにさかのぼる 2016 年 8 月、当院に支持療法センターが設置されました。開院から抗がん治療・緩和ケアに並ぶ三大治療方針の一つとして実践してきた支持療法の経験を踏まえ、外来棟 3 階の化学療法センターを一部改修し、がん治療による副作用・合併症・後遺症への予防・治療・ケアの提供を行っています。現在ベッド数は 16 床、看護師 10 名程で全診療科の患者を対象とし、がん化学療法・放射線治療による副作用の治療、在宅 IVH や在宅抗がん剤治療と在宅療養支援、疼痛緩和や症状緩和目的の処置やケアを行っており、利用患者数も増加の一途をたどっていまⅢす。また、県内のがん医療の均てん化を推進する目的で設置された静岡県がん診療連携協議会に
支持療法部会を設置（2016 年）し、参加医療施設での支持療法の実施状況や課題を把握するこ病院の活動とで医療施設間全体での質の改善を図る取り組みを全国に先駆けて行っています。
（件）

20,000

中央診療部門

13,883

13,616

15,05915,11817,189

2017

2018

2019

2020

2021

15,00010,000
5,000
0

現在の状況

（年度）

年間総件数

がん治療の診断から治療・緩和ケアまでの各病期に関連した業務を担っています。
診断に必要な検査の一部や、がん治療に伴い有害事象への支持療法として G-CSF 製剤投与や輸血、制吐剤投与や補液、ホルモン療法の注射、スキンケアやがん性創傷処置、がんそのものからくる身体的苦痛への腹腔穿刺や胸腔穿刺、鎮痛剤・麻薬の投与などの緩和ケア、在宅療法に必要な医療行為として自己注射指導や経腸栄養指導など幅広い看護業務を行っています。また、専門外来と連携を密にするとともに、患者家族支援センターや WOC、在宅支援室、緩和ケアチー
ムとも連携を図り、多職種チーム医療の提供へ繋ぎの調整役を担ってきました。

未来に向けて支持療法センターは、外来診療において、がん治療の支持療法実践の場として欠かせない部門となってきました。外来患者の場合、必要な支援を把握し、即対応する迅速性が求められます。
適切なケアの提供や多職種チーム医療への連携にも尽力していきます。
今後は、点滴抗がん剤の有害事象だけでなく、専門外来が主に担っている内服抗がん剤有害事
象の副作用支援の中でも、重症化しやすい事例への処置・指導に介入するなど拡充が求められています。患者・家族に寄り添い、患者・家族の視点に立った、安全で質の高いがん診療と支持療法を提供できるよう、成長と進化を継続してまいります。

132

検診センター

医長

中川陽子

検診センターのあゆみ

開院後 11 カ月の期間を経て検診センターは開設されました。健常者の方を対象に無症候のがんを早期に発見し、非侵襲的な早期治療につなげることを目的に、高精度がん検診「がんドック」を多角的に行ってまいりました。開設当初は 1 日 2 名の受け入れから始まり、2014 年 2 月から 4 枠、2020 年 5 月から 5 枠へと病院の規模拡大とともに受診者が増加し、現在は年間 1000 余人が受診しております。

現在の状況

検査は当院において診断治療を担当するがん専門医による CT・超音る形態診断を基本とし、FDG を使
病変のスクリーニングと機能診断を

61

乳腺

39
36

肺
前立腺

21

食道

16

甲状腺

11

瘍マーカーの検索で肉眼ではとらえ

腎・腎盂

9

られない病巣を検出しています。ま悪性リンパ腫

8

咽喉頭

8

膀胱

6

膵

5

2021 年度までの期間で計 4,515 人

子宮

4

十二指腸

4

延べ 13,092 人の受診があり、351 例

肝胆

3ががんと診断されました。がん発見

脳腫瘍

1とで胃・子宮・肝臓など将来のがんリスクも評価しています。

は年率 2 〜 4％でした。症例の 78％
が 0 期・ Ⅰ 期 ま で の 早 期 で 診 断 さ
れ、内視鏡治療等の侵襲度が低い治
療により治癒が得られました。Ⅰ期

中央診療部門行っています。臓器特異性の高い腫た、細菌やウイルスの感染をみるこ

病院の活動用した PET-CT の併用により多臓器

大腸

Ⅲ波の画像検査および内視鏡検査によ

94

胃

20

0
0is 期

40
1期

2期

60

80

3期

4期

100
（人）

診断症例と病期で診断された切除可能な膵がん・胆管がん症例がありました。

未来に向けて現在の超高齢社会で加速する少子化の状況では、生産年齢層の健康維持は最優先の課題です。
自治体で施行される対策型がん検診や職域がん検診の推進とともに、個人それぞれの発症リスクにあった個別化検診が求められます。そのニーズに答えるべく有効性や利益不利益について検証
し、がんに対する不安を軽減できるようなシステムの構築を目指してまいります。

133

診療支援部門
RMQC 室副院長・RMQC 室長

坪佐恭宏

RMQC 室（医療の質・安全管理室）のあゆみ

RM・QC 室は、2004 年 4 月に医療安全管理を担う RM（Risk Management）室と QC（Quality
Control）室の併合により設置されました。今日では、医療安全と医療の質を管理する部署を置いている病院が増えていますが、当時は、こうした体制を整備する病院はほとんどありませんでした。RM・QC 室は、医療安全対策と同時に、最善の医療の提供に向けた医療の質保証に積極的に取り組むための要として重要な役割を担いました。
2002 年 4 月から開院（9 月）までの準備機関には、RMQC 室担当副院長、RM 室長・QC 室長（看護師 2 名）、保険会社からのコンサルティング 1 名の 4 名が配属され、医療安全・医療の質部
門の基本方針、組織、報告システム、医療安全対策マニュアル、医療安全教育プログラムを整備
しました。

Ⅲ

QC の取り組みは、患者・家族や職員から意見を収集し検討・改善を図るため、ご意見箱、各種意見報告システム、日報報告システムの三つのシステムをイントラネットで構築し、ほぼ開院

病院の活動と同時に運用を開始しました。これらのシステムにより収集された意見・提案は最高意思決定機関である管理会議（経営戦略会議）に諮られ、回答はすべての職員に周知されています。
RM の取り組みとして、イントラネット上にインシデント・アクシデント報告システムを構築しました。また、重大事故発生時の対応フローや転倒転落などの起こりやすい事故、感染対策ま診療支援部門での必要最低限の情報をまとめ、常に携帯する『医療安全ポケットマニュアル』を作成しました。このような医療安全管理システムを構築したことにより、職員からのインシデント・アクシ
デントの報告件数は徐々に増加し、報告をすることによる安全意識が浸透していきました。そのほかにも暴言暴力報告、
M&M（Morbidity Mortality）カンファレンス報告などの報告体制を整え、報告しやすいシステムが構築されていきました。
2006 年度診療報酬改定で医療安全対策加算が新設され、「医療安全対策に係る専門の教育を受けた看護師、薬剤師等を医療安全管理者として専従で配置している」ことが要件とされたことを受け、研修を受けた薬剤師 1 名を配置しました。
2015 年に施行された医療事故調査制度は RMQC 室にとって大きな転換点でした。
この制度は、医療事故が発生した医療機関において院内調査を行い、その調査報告を民間の第三者機関（医療事故調査・支援センター）が収集・分析することで再発防止につなげるための調査の仕組み等を医療法に位置づけ、医療の安全を確保するというものです。この制度施行に伴い、重大な医療事故が発生した場合、速やかな院内調査を実施し医療事故調査委員会の開催要件を満たすかどうかを検討していますが、2022 年までに本制度により医療事故調査を施行し医療事故・支援センターに報告した事例は 10 件ありました。
2016 年には特定機能病院の承認要件に「医療安全管理者の配置、専従の医師、薬剤師及び看護師の医療安全管理部門への配置、監査委員会による外部監査等の項目が必須」となり、

134

RMQC 室には専従医師だけではなく専任の医師もメンバーに加わるとともに、その役割がさらに重要なものとなりました。また同年に厚生労働省からの「高難度新規医療技術・未承認新規医療品等にかかる告示・通知」を受け、RMQC 室を中心に手術室と協力して高難度新規医療技術の導入に係る審査を施行し、これまでに 12 件の高難度新規医療技術が導入されました。
2018 年 10 月に日本医療機能評価機構による病院機能評価を受審した結果、医療安全管理に係る項目は高く評価され、特定機能病院としての機能を維持して現在に至ります。

現在の状況

RM と QC が一元管理され二つの機能が有機的に働いている RMQC 室は、2022 年現在、医師 5名（専従 1 名、専任 1 名、兼任 3 名）
、看護師 3 名（専従 2 名、兼任 1 名）、薬剤師 4 名（専従 2 名、兼任 2 名）、技師 1 名（兼任）、事務 5 名のメンバーで運営しています。
2021 年度のそれぞれの報告システムの件数は、インシデント・アクシデント報告 5,236 件（事（ご意見箱 240 件・各種意見 21 件・日報 159 件）と非常に多くの案件を取り扱いました。インシ
ネージャーと連携して検討しています。その結果を毎月、各部門へ還元し医療安全意識の向上を目指しています。また重要な続発症の場合は M&M カンファレンスを関係する多職種で行い振り返りを行っています。ご意見箱への投書、手紙、info メールへのご意見には手紙やメールで回答
意見として職員からの意見も収集し、RMQC 室が対応しています。インシデント・アクシデン
トや各種ご意見の対応結果は、毎日開かれる病院幹部会議へ報告し、月 1 回の RMQC 委員会でも周知しています。医療安全研修会は、医療安全知識と医療安全文化の定着を目標に年 2 回実施
しています。

診療支援部門し、匿名の場合は誰もが閲覧できる「ご意見いろいろ集」へ回答します。そのほか、日報や各種病院の活動

デント・アクシデント報告に対しては、原因や改善策および対応について、各部門のリスクマ

Ⅲ

案としては 4,952 件）、続発症報告 102 件、患者さんやご家族・職員からの意見システム 420 件

未来に向けて医療事故の原因には様々なものがありますが、ヒューマンエラーが中心です。医療行為は機械やロボットやコンピュータだけで行われるものではなく、必ず人の思考と行動で行われるものです。しかし「人は間違えるもの」であり完ぺきではないので一定頻度で間違いを起こすものです。例え医学が発展し、精密な医療機器や人工知能が医療に使用されても最終的には人が判断し手を動かすことを考えれば、未来においても医療安全文化が定着した医療を目指すべきであり、そのためのあらゆる努力を継続しつつ静岡がんセンターの患者に学ぶ姿勢を大切にしたいと考えております。

135

感染対策室副院長・感染対策室長

石田裕二

感染対策室のあゆみ

静岡がんセンターの感染症対策は、膨大な感染症対策マニュアルの作成など、開設前の準備段
階から始まりました。当時は感染管理に対する新たな取り組みでしたが、時の経過とともに施設の標準的な取り組みとして管理することが職員に周知されていきました。しかし感染症を専門的な業務として実施する医師は不在で、米国で活躍されていた医師を招聘しました。初代の感染症
内科部長、大曲貴夫（現国立国際医療研究センター 国際感染症センター長）です。同医師は、
がんセンター感染症内科そして感染症管理の基盤を作り、その後多くの若手医師を世に送り出す
成果につながっています。具体的には、感染症内科として、各診療科からのコンサルテーションに対応するという専門医として医療を行うのみならず、感染症対策に関しての職員の教育、支援、体制づくりなどの組織的な基盤を作り上げました。がん専門病院として、いかに感染症の管Ⅲ理が重要であるかということを高い知識と適切な実践で、病院全体に周知させていったのです。
この大切な歴史はその後、感染症内科部長倉井華子に継承され、感染症内科の多くの医師に引き病院の活動継がれています。
さらに感染症内科としてのコンサルテーションを中心とした医療行為と病院の感染症対策という大きな二つの柱を支えてきた感染症内科および感染症専門看護師などのチームは、2014 年度には感染対策室を作るまでに至りました。医療安全の体制のために、病院長直属の RMQC 室が診療支援部門設置されていたため、医療安全と同様に病院全体を把握し管理するための組織として感染対策室が設置されたのです。2018 年度に、安井副院長を初代感染対策室長（兼任）として、副室長 堤直之医師（ICD: Infection Control Doctor）、野田幸世看護師（ICN: Infection Control Nurse）の3 名で立ち上がりました。病院長直属の事務局を含めた病院管理と感染症の専門家による感染対策が、適切に融合して、病院全体の感染対策の質の向上が図れるようになりました。

現在の状況

病院全体の感染対策の中心的役割を担っています。リスクマネージメントの観点から RMQC
室との連携も図っています。室長は院内感染対策委員会委員長を兼任して、感染症の専門家の意
見と病院の管理上の意見を適切に融合することに努めています。副室長は、ICT（Infection
Control Team ）のチームリーダーとして、チームを牽引しています。ICT は、感染症内科医師、各科医師、看護師、薬剤師、臨床検査技師、事務官などからなる多職種連携チームです。活動内
容は、基本的には院内感染対策マニュアルに定めていますが、特にサーベイランスは感染対策室の構成メンバーが中心となって行っています。副室長の医師は感染症内科を兼務し感染対策と感染症診療の連携を図り、必要時は幹部会議に出席し感染対策についての報告、進言を行っています。
また RMQC 室との連携を図り感染対策を含めた医療安全や併設保育所の感染対策にも貢献し136

（ℓ／のべ 1000 患者）

（ml）

25
5,097,246
20
2,991,230

15
2,364,490
10
1,327,050

5,000,000
4,000,000
3,000,000

20.1

17.4
2,000,000

13.5

1,000,000
２０２１

２０２０

病棟：ℓ / 延べ 1000 患者（左軸）

２０１９

２０１６

13.0

２０１８

9.4

11.5

２０１７

8.9

２０１５

２０１４

0

5.3

6.4

6,000,000

3,650,430

2,492,612

1,596,980

２０１３

5

3,298,030

5,164,360

0（年度）

病院全体出庫量（右軸）全体での感染症対策の質の向上に日夜取り組んでいます。
中心として診療を行っていますが、予防、感染管理、職員への教育など幅広い感染症対策については、病院長の管理下、感染対策室長と多くの他職種による連携で、がん患者さんの安全と安心を確保するために、より良い管理を心がけています。2022 年度には、クラスターの発生など厳しい状況も経験しましたが、これらを通じて感染対策室は、より強固な組織に成長している面が診療支援部門

新型コロナ感染症（COVID19）対策では、感染症に罹患した患者さんの治療は感染症内科を病院の活動ています。管理棟 4 階に活動拠点として対策本部を据え、感染症対策を病院内に周知させ、病院

Ⅲ

手指消毒剤使用量年度推移（2013 〜 2021 年度）あります。

未来に向けて医療の基本となる感染症の管理は、がん診療においてもその重要性は変わりません。医療の高度化が進む中、感染症も様々な形で新たな対策が要求されます。抗生剤への多剤耐性菌の出現、新型コロナウイルス感染症などのような新興感染症対策、様々な法規制への対応など、時代の変化に適切に、柔軟に対応することが求められています。感染症内科医師や専門看護師の高度な知識と技術が、感染症管理という病院組織としての活動の中で、よりよく生かされる組織を目指しています。感染症の管理は、職員や患者さんに規則を設け、それに従っていただくといった、時には相手の自由を制限するなどの重大な決断をせざるを得ないことがあります。こうした決断の必要性や重要性を適切に説明し、納得していただく努力を続け、病院で治療する患者さんと職員全てが、安全で過ごしやすい病院となるように感染症管理を行うことを目標にします。

137

診療情報管理室

副院長・診療情報管理室長

寺島雅典／主査

望月美里

診療情報管理室のあゆみ

診療情報管理室は、診療情報を適切に管理・点検し、提供した医療内容の検証・評価を行うことを目的として設置され、開院時にスタートしました。開院当初は診療情報管理士 1 名を配置
し、退院時要約の点検と同意書類の管理を中心に行っていました。

2005 年 4 月に院内がん登録を導入するため、診療情報管理士 3 名体制となりました。院内がん登録により、静岡がんセンターのがん医療に関する情報が得られるようになり、罹患数・進行度・生存率など、様々な統計の情報公開が可能となりました。

2008 年 4 月には診療情報管理士 4 名体制となり、診療情報の記録の質向上を目的として、不備・不足・不整合を解消できるように、点検・指導を始めました。

2011 年 4 月からは毎年 2 名の多職種レジデント（研修生）の受け入れを開始し、診療情報管理士業務の基礎から実践、がん登録の教育にも注力するようになりました。

Ⅲ2015 年 4 月からはカルテ監査を取り入れ、初回入院患者を対象とした 1 次監査の実施、その結病院の活動

果のフィードバックと改善活動により、多職種での 2 次監査へと発展させました。

2021 年 1 月からは、医療安全部門である RMQC 室と連携し、診療情報事故（診療情報の漏洩・紛失・取り違え）の収集および分析を行い、PDCA サイクルを意識した改善活動に取り組
み、患者さんの安全と医療の質の担保に貢献しています。

診療支援部門現在の状況

2022 年 12 月現在、診療情報管理士 9 名を含む職員 26 名体制で、全ての患者において、適切な記録を保つための多様な業務を行っています。

カルテ監査では、年間約 16,000 件の入院記録の簡易的な点検（量的監査）を行い、その中から年間約 1,000 件を抜粋してより詳細な記録の監査（質的監査）を実施し、さらに多職種（医師・看護師・薬剤師・MSW・事務・管理士）による質的監査を年間 150 件行っています。量的

監査、質的監査により、記録の問題点を把握することが可能となり、改善に向けた対策の立案と改善状況の把握を通して、適切な記録の維持・向上に努めています。

カルテ開示では、年間約 70 名に対して実施し、希望に応じた診療情報の開示を積極的に行うことで、医師と患者さん・ご家族の信頼関係の向上に役立っています。

院内がん登録では、実務者認定試験に合格した専従 6 名の職員により、標準登録様式に沿った登録を行っています。登録している患者数が静岡県内では最も多い施設であるにも関わらず、予後判明率が 95％と極めて高く、信頼性の高い生存率を算出できています。

未来に向けて

今後、診療情報管理室は、医療安全に関する院内における業務のみならず、在宅医療・介護の連携に伴う横方向への業務の拡大が進むと思われます。先を見据えた診療情報の電子化促進（e文書法、HL7 FHIR 規約への対応など）や、国際疾病分類（ICD-11）改訂内容の検証活動へ参加を行うなど、診療情報管理の発展・普及を目指し、これからも患者中心の医療の実現と質の高い安心・安全の医療が継続できるよう尽力してまいります。

138

血液管理室室長

阿部義明／技師長代理

梁瀬博文

血液管理室のあゆみ

血液管理室は輸血を安全に行うことを目的に設置されました。輸血関連の検査および、血液製剤の発注・管理・払い出しのほか、末梢血幹細胞採取などの業務を行っています。2012 年 4 月からは特定生物由来製剤の一括管理をはじめ委員会で適正使用について、討議を行うようになりました。さらに他部署の協力のもと 2015 年 7 月から病院職員による当直を開始し、夜間休日の輸血製剤の依頼に対応しています。今後も輸血療法に関し、適正化と安全について配慮していきま
す。

現在の状況

静岡がんセンターで扱う特定生物由来製品である血液製剤を管理しています。品質を良好に
務）、臨床検査技師 4 名のスタッフで運営しています。輸血管理のスペシャリストとして輸血認
液製剤管理、輸血関連検査の知識・技能を高いレベルで保持、発揮しています。静岡がんセン
ターは全国有数のがん専門医療機関です。がん治療のために様々な新薬が登場し治療に用いられ、当院においてもそれら治療薬を使用しています。その中には、輸血検査に影響をもたらすもこのようなケースにおいても、高い技量を持ったスタッフがその検査に対応し、臨床現場において、安全に輸血療法が実施できるように努めています。また、血液がんの治療のために、移植医療に関わる造血幹細胞採取・移植・管理業務も行っています。造血幹細胞は、適切に管理できていなければ、移植医療に大きな影響を及ぼします。これらの品質・安全性の管理も重要な業務で診療支援部門のもあり、そのような薬剤が使用されている場合、特殊な手法を用いた検査が必要となります。

病院の活動

定医師 1 名、認定輸血検査技師 2 名の輸血管理の専門資格を有するスタッフが在籍しており、血Ⅲ保った状態で、安全性の高い血液製剤を患者さんに届けるための部署として、医師 2 名（1 名兼あり、血液製剤の管理業務と共に、適切な製剤管理の維持に努めていきたいと考えています。

未来に向けて輸血療法、造血幹細胞移植療法に関わる製剤管理をこれまで行ってきていますが、最近では、
細胞治療製剤の開発も進んでおり、すでに製品化しているものもあります。また、iPS 細胞を使用した人工血小板製剤の開発等も進められており、輸血療法を含めた細胞治療分野において、変革の時を迎える可能性を秘めています。それらの登場にも対応できるよう、専門知識を有する医師、専門技術をもつ臨床検査技師を育て、日々最新の細胞治療に対応できる部署であるべく、業務能力の向上に努めていきます。

139

臨床研究支援センター

センター長

坂本純

臨床研究支援センターのあゆみ

静岡がんセンター 10 周年当時の目標として「研究者が企画・立案・実施をするというような、
あらゆるフェーズにおいて支援していけるような、治験管理室という名前にとどまらず、臨床研
究のような大きな組織に発展させていくことを目標に、この 10 年を進んでまいりたいと思います（静岡がんセンター 10 周年記念の際の治験管理室のスピーチの記録より）」がありました。その後 10 年経過した現状において、組織の発展という目標は到達しています。一方、10 年前にも課題として「何を置いても人員の確保、それから能力の高いスタッフの、そしてモチベーションの高いスタッフの教育・育成」ということが述べられていましたが、これらは今でも継続的な課
題となっています。
臨床研究支援センターは、2015 年 4 月 1 日より運用が開始されています。臨床研究支援セン

Ⅲ
病院の活動
診療支援部門140

ターは、静岡がんセンターの医師が研究代表者となる多施設臨床研究をはじめ、研究活動をより活発に実施できるよう、それまで病院内に個別に設置していた治験管理室、バイオバンク室を中心に組織を改編し、研究の企画・立案から実施準備、倫理審査、データマネジメントなどの一連のプロセスを包括的に支援する組織として設置されました。
2019 年 9 月 1 日よりセンター長が専任化し、2020 年 10 月に現在の体制に組織を改編しています。
臨床研究管理・調整室が、臨床研究に関する支援の一元的な相談窓口となっています。
臨床研究支援センターの組織
組織

概要

治験管理室

企業治験／医師主導治験に対する支援

統計解析室

研究における統計解析・統計相談業務

データ管理室

臨床研究のデータマネジメント、登録システム／ EDC システム管理

個人情報管理室

臨床研究を目的として取得した、患者の個人情報の管理

バイオバンク室

血液や組織などの検体の整理、保管

臨床研究管理・調整室

臨床研究の相談窓口、臨床研究のコンセプト／プロトコルの作成・レビュー、CRB 申請支援、補償保険の契約、jRCT 登録等の支援

現在の状況

静岡がんセンターは、質の高い臨床研究の実施を目指しています。最近の臨床研究の実績を見ますと、ここ数年において年々、静岡がんセンターの臨床研究の実績が上がってきています。
年度

2018

2019

2020

2021

2022 ※

特定臨床研究

1

2

7

10

6

医師主導治験

1

0



1

0

1

※ 10 月末時点

厚生労働省が臨床研究の登録・公表のために設置している臨床研究データベース「jRCT（JapanRegistryofClinicalTrials）」で、公表されている臨床研究の施設毎の件数を見ると、2022
年 10 月末現在、静岡がんセンターは全国で 19 番目に件数が多く、静岡がんセンターよりも件数
静岡がんセンターは 2020 年 4 月に「がんゲノム医療中核拠点病院」の指定を受けています。
の間に、主導的に複数件実施した実績があること」といった臨床研究に関する指定要件も定められています。
また、がんゲノム医療中核拠点病院は「臨床研究中核病院」であることが望ましいとされてい床研究や治験を推進するため、医療法上に位置付けられた国際水準の臨床研究や医師主導治験の中心的役割を担う病院として厚生労働省が承認した病院で、現在 14 の病院が承認されています。
「がんゲノム医療中核拠点病院」として、現在 12 病院が指定されていますが、そのうち臨床研究中核病院ではない病院は静岡がんセンターのみです（臨床研究中核病院 14 病院のうち 3 病院はゲ

診療支援部門ます。臨床研究中核病院は、日本発の革新的な医薬品や医療機器の開発に必要となる質の高い臨病院の活動「がんゲノム医療中核拠点病院」には「新規の治験等を、申請時点よりさかのぼって、過去 3 年

Ⅲが多いのは全て大学病院でした。

ノム医療中核拠点病院ではありません）。
がんゲノム医療中核拠点病院の指定を受けているということは、静岡がんセンターが実施している臨床研究について一定の評価がなされたものと考えられますが、今後とも、医師主導治験等について臨床研究中核病院に並ぶような実績を上げていくことが必要となっています。

未来に向けて静岡がんセンター研究所の研究成果を臨床研究に結び付けるための検討も積極的に行っていきます。また、臨床研究をしっかりと支援できる人材の確保・育成に努めていくことが必要となっています。
静岡がんセンターは、患者さんの視点を重視することを基本理念としています。臨床研究においても、患者さんの役に立つ成果を得るべく、質の高い臨床研究の実施に向けて注力しているところであり、今後ともその方向で臨床研究支援センターは臨床研究を支援していきます。

141ゲノム医療推進部（ゲノム医療支援室、遺伝カウンセリング室）
副院長・ゲノム医療推進部長 安井博史

ゲノム医療推進部は、ゲノム医療支援室と遺伝カウンセリング室の 2 部門から構成される部門
で、当院は国内でがんゲノム医療が開始される前年、2018 年夏に開設されました。ゲノム医療支援室は、がん遺伝子パネル検査から得られた結果を元に患者の治療に紐づけを行う役割を、遺伝カウンセリング室は、家族歴や既往歴やゲノム医療などで認められた遺伝子バリアントに基づいて遺伝カウンセリング・遺伝学的検査を行う役割を担っています。

ゲノム医療支援室のあゆみ

ゲノム医療支援室長

釼持広知

当院では、2014 年から HOPE という包括的ながん遺伝子解析のプロジェクトが開始されており、がん遺伝子に対する基礎的な知識はあったものの、ゲノム医療支援室の開設はゼロからのスⅢ

タートであり、まさにスタッフも誰もいない状態でした。プロジェクト HOPE の会議に参加することから始まり、聞き慣れない専門用語に触れる機会を得、少し耳慣れたころには、1 年が経病院の活動

過し、2019 年 6 月に保険診療としてのがん遺伝子パネル検査が開始されることとなり、当院におけるがん遺伝子パネル検査のシステム構築に関わりました。当初は専門用語も分からない中、多くの検査実施に携わり、がんゲノム医療について学びながら当室のスタッフは日々成長してきました。これらの努力もあり、2019 年 10 月にがんゲノム医療拠点病院、2020 年 4 月にはがんゲノ

診療支援部門ム医療中核拠点病院に当院が指定され、がん遺伝子パネル検査を提出するだけでなく、結果の解釈から、推奨される治療の決定、患者さんに返却するレポートの作成までを行うエキスパートパ
ネル（がん遺伝子パネル検査の結果解釈を行う検討会）を担う立場となりました。当室は研究所の先生、病理医、腫瘍内科医、遺伝専門医、遺伝カウンセラー、がんゲノム医療コーディネー
ターなど多くの職種の関わりが必要で、昨今のがん遺伝子検査の件数の増加から指数関数的に業務が増えてきています。

ゲノム医療支援室の現在の状況

当院で実施した、がん遺伝子パネル検査の件数は 2019 年度が 94 件、2020 年度が 194 件、2021
年度は 231 件と年々増加しています。また、前述のエキスパートパネルは当院だけでなく、静岡県内のがんゲノム医療連携病院で実施されたがん遺伝子パネル検査結果の検討も行っているた
め、検討件数は 2019 年度が 55 件、2020 年度が 247 件、2021 年度は 390 件とこちらも増加しています。

ゲノム医療支援室の未来に向けて

がんゲノム医療は、検査だけでなく、検査結果をもとに治療を患者さんに届けることで完結します。このため、がん遺伝子パネル検査を受けた患者さんに届けられる薬剤を増やすことが急務

142

です。また、現在はがん遺伝子パネル検査を受けられる患者さんの条件は厳しく、また施設もがんゲノム関連病院に限られていますが、どこの施設でも受けられるシステム構築が重要ですし、各医療者が結果を解釈できる時代が来るよう、今後も当室は取り組んでいくつもりです。

遺伝カウンセリング室のあゆみ

遺伝カウンセリング室長

松林宏行

遺伝カウンセリング室は、2018 年開設当初は遺伝性腫瘍ではないかと悩まれる患者や家族、コンパニオン診断や BRACAnalysis® などの遺伝子検査で遺伝性腫瘍の疑いが持たれたがん症例、PARP 阻害剤等の治験対象症例、そしてプロジェクト HOPE で二次的所見を認めた症例を主な対象としていました。その後、2019 年にがんゲノム医療が保険収載され、対象とする遺伝子の幅が広がっただけではなく、東海地区のがんゲノム医療中核拠点病院として、拠点病院と連携しがん患者やその血縁者に対する遺伝医療に携わってきました。

静岡がんセンターの遺伝外来では、家族歴や既往歴やゲノム医療などで認められた遺伝子バリ
イランスや治療を各診療科と共同で行ってきました。患者や家族の考えを尊重し、自立的な意思決定を手助けする立場でカウンセリングすることを基本的なスタンスとして、各診療科とうまく連携し受診者の負担を少しでも軽減することを心がけてきました。臨床医療の中で最も多い遺伝
ロサテライト不安定性（MSI）と BRACA®（生殖細胞系列 BRCA1/2 検査）の検査症例数は 2018年から 2021 年にかけて着実に増加し、遺伝カウンセリングはコロナ禍の影響はあるものの年間500 件程度で推移してきました。遺伝性腫瘍症例も年々増加している状況です。

診療支援部門性腫瘍はリンチ症候群と遺伝性乳癌卵巣癌（HBOC）ですが、それらの診断に関与するマイク

病院の活動

アントに基づいて遺伝カウンセリング・遺伝学的検査を行い、遺伝子バリアントに応じたサーベ

Ⅲ

遺伝カウンセリング室の現在の状況

遺伝カウンセリング室の未来に向けて

がんゲノム医療の遺伝医療には沢山の課題があります。第一に、遺伝医療の中で保険収載されている部分がごく一部に留まっていること、特に未発症バリアント保有者に対する医療のほとん
ど全てが自費診療です。その他にも、進行期のがん症例がカウンセリング対象となること、稀な遺伝性症候群ではガイドラインが構築されていないこと、遺伝子バリアントの病原性評価にまだ曖昧な判定（VUS）が多いこと、海外と日本では同じバリアントでも評価に差がみられることがあること、開示対象遺伝子には遺伝性腫瘍だけでなく遺伝性循環器疾患や代謝異常症などがあり院外の専門機関との連携が必要になることなど、今後長い年月をかけて多くの課題をクリアして行かなければなりません。これらは一施設の努力だけではどうにもならないものばかりです。
静岡がんセンター遺伝カウンセリング室は国内の多施設、必要であれば海外の施設とも共同し、積極的にこれらの課題に取り組んでいくつもりです。

143

看護部門
総括

看護部長

水主いづみ

看護部のあゆみ

私たち看護部は、病院の基本理念である “ 患者さんの視点の重視 ”、これに続く “ がんを上手に治す ”“ 患者さんと家族を徹底支援する ”“ 成長と進化を継続する ” の理念の基に、「がん患者と家族に寄り添いその人らしく生きる人を支える」全人的ケアの実践を心掛けてきました。そのために、「がん看護実践者の育成」「科学的根拠に基づくがん看護の提供」「多職種チームの推進」「包括的患者家族支援体制の確立」に全精力を費やした 20 年でした。
（1）2002 年開院までの準備
1997 年 3 月に「静岡県がんセンター（仮称）基本計画─理想のがん医療を目指して─」が決定。
同年 4 月に、県立病院から出向した看護職員を含めたがんセンター建設準備室が設置されましⅢた。ゼロベースでのスタートでしたが、これまでのしがらみに縛られず、患者中心の医療・療養環境を実現できる機会を得ることができました。準備室では、①がん看護実践者の確保、②看護

病院の活動の視点を重視した病院機能と療養環境、③患者参加型医療の実現に向けた患者支援システムの導入を、2002 年 4 月の開設までの期間を要して整備してきました。特に、がん看護実践者の確保は困難を極めました。近隣の医療機関は中小規模病院が多いため、全国からがん看護を目指す人材を確保しました。また、がん看護指導者育成のため、国立がんセンター中央病院・東病院をはじ看護部門めとした高度急性期医療機関での看護研修派遣計画を実践し、幹部候補者の育成に努めました。
2002 年 4 月から開院する 9 月までの 5 カ月間は、多職種と徹底的に討論し、看護部門の組織体
制、看護基準、運用マニュアル、電子カルテの運用、多職種チームの診療体制を固め 9 月 6 日の開院を迎えました。
（2）開院後の看護部門の活動
病床数 615 床に対する看護師数の確保は、新設病院であることから開院後、徐々に増員する方
針をとり、開院時は 313 床でスタートしました。
静岡がんセンターは、高度がん専門医療機関として 2003 年 7 月に病院機能評価機構の認定、2006 年に都道府県がん診療連携拠点病院の指定、2013 年に特定機能病院の承認を受け、看護実
践レベルの向上と看護師確保を重点課題として取り組んできました。
開院時に 313 床であった病床は、465 床、509 床、そして 557 床と段階的に増床し、2016 年 11月に全床 615 床開床となりました。この間、がん看護に志の高い看護師を全国から集め、多職種
チーム医療をリードすべきジェネラリスト、スペシャリストの人材育成を行ってきました。
2008 年には、当院のがん臨床をバックとして、全国初となる「病院立の認定看護師教育課程」
を開講しました。この課程で当院の志ある看護師が学び、認定看護師となって帰るシステムを作り、院内に多くのスペシャリストが育っていきました。さらに、2019 年には、特定行為研修を

144

含む新たな認定看護師教育課程（B 課程）をスタートさせ、より高度な臨床判断能力を有する看護師の育成に取り組んでいます。認定分野は、皮膚・排泄ケア、緩和ケア、がん薬物療法看護、
がん放射線療法看護、乳がん看護の 5 分野であり、当院の看護師のみならず、全国の医療機関に勤務する看護師の認定看護師養成のための教育を精力的に行っています。
また 2009 年には、全国のがん医療機関と協働して派遣元病院の看護師が当院で実践を積む、
がん看護力強化プロジェクトをスタートさせました。修了生は、3 機関 13 名（鶴岡市立荘内病院
10 名、青森県立中央病院 2 名、那覇市立病院 1 名）となり、派遣元病院で地域のがん医療を担っています。
このような取り組みから専門力、認定看護師、がん看護専門看護師数、リハビリ・ケア力、患者家族支援力などの点において高い評価を受け、がん看護のトップランナーとして評価されるよ
うになりました。
当院は、高い病床稼働率で推移し、国内でも上位の高度ながん治療を行うと共に、年間 1,200術が求められます。このような背景を踏まえ、2013 年度からは連携大学院制度を開始し、大阪と徐々に連携先を広げました。これは、他の医療機関にはない教育制度であり、研究能力も踏まえたより高度な実践力を有する看護師の人材育成に努めています。

（1）看護体制

看護部門は、2022 年 4 月現在、看護単位 20 単位で機能しています。病棟 15 単位、外来 3 単位
（外来、中央診療部門、化学療法・支持療法センター）、特殊部門 2 単位（手術部、GICU）の 20

看護部門

現在の状況

病院の活動

大学博士後期課程、慶應義塾大学健康マネジメント研究科後期博士課程、東京慈恵医大学大学院

Ⅲ

人の患者さんの看取りも行っています。そのため、その看護に携わる看護師にも高度な知識、技単位です。さらに患者家族支援センターと認定看護師教育課程があります。1 単位につき看護師
長 1 名、副看護師長 2 名の配置を基本とし、部署の管理運営を行っています。
職員数は、常勤看護職員 672 名、会計年度任用看護職員 46 名と看護助手 85 名の計 803 名が在籍しています。看護師が患者さんのベッドサイドケアに専念するために、看護助手の役割、存在は大きいものとなっています。現在、全看護師におけるジェネラリストの割合は 85％、スペシャ
リストは 9％（がん看護専門看護師 17 名、認定看護師 52 名）、看護管理者 6％となっています。
常勤看護師のうち、臨床経験 10 年未満が約 50％を占めています。
（2）多職種チーム医療、包括的患者家族支援体制
当院は、ケアの責任者は看護師、治療の責任者は医師とし、看護師が多職種チーム医療の中心となって支援を行っています。
入院では、ジェネラリストのリンクナースが、ベッドサイドで患者の問題を早期に見つけ、専門家チームにつなぎ、支援するという機能が整っています。また、問題がある場合は、看護師が145

他職種にコンサルテーションし、早期に対応して問題解決を図っています。
がん治療の場は、入院から外来、在宅へと移行しており、移行は加速しています。そして、高齢者の増加や患者家族背景も複雑化してきています。ゆえに、外来、化学療法センター、支持療法センター、中央診療部門については、臨床経験やがん看護の経験が豊富な看護師を配置し、対応しています。2012 年からは、外来患者さんの支援の強化を目的に設置された患者家族支援センターとの密な連携により、ケアの継続性や専門性も高まっています。これらの患者さん、家族への徹底支援は、毎年実施する患者満足度調査の結果につながっています。2021 年度の調査では「患者さんへの支援」の項目について、患者満足度は入院 97.8％、外来 98.3％と高い結果となっています。満足度は年々向上しており、過去 5 年と比較しても最も高い満足度となっています。

未来に向けて

Ⅲ
病院の活動
看護部門
146

現在、進めている包括的患者家族支援体制を発展させていくためには、より優秀な人材の確保に取り組んでいくとともに、確保した人材をより質の高い状況に育てていくことが必要であると考えます。専門性の高い看護師の育成はさることながら、患者さん、家族の状況や社会情勢をキャッチし、必要なケアにつなげられる人材の育成が急務です。この 20 年間において国内で注目されるがん専門病院の一つとなりました。これからは、臨床、教育に加え、研究実績を積み、院内外において科学的根拠に基づくがん看護が示せるよう、さらなる成長と進化を続けます。

10 西病棟

看護師長

山田好美

10 西病棟のあゆみ

10 西病棟は、開院より心地よく治療が受けられる女性専用病棟として、プライバシーに配慮し、優しい桜色を基調としたカラーで病棟全体を統一し、穏やかな環境・雰囲気作りを心掛けてきました。看護は主に乳がん患者さんを対象とした、手術療法、放射線療法、がん薬物療法看護です。10 年生存率は、著しい治療の進歩により、早期乳がんのみならず、転移再発乳がん患者も劇的に延長しています。乳がん罹患率は増加し、40 〜 50 歳の働き盛りの女性や AYA 世代（15〜 39 歳）の若い患者も増えています。昨今、妊孕性・母親役割といった女性特有の悩みや、老々介護など様々な世代における患者背景、それによる問題が多様化、複雑化しています。患者
家族支援のため、多職種チーム医療の必要性がより高まり、小児家族支援、MSW など多職種を上手に活用できる看護師のスキルがより強く求められるようになったことが大きな変化です。

療科別入院割合は乳腺外科 50％、女性内科 10％、呼吸器内科 20％、形成外科 8％です。看護師
28 名が在籍し、パートナーシップと固定チームナーシングを取り入れ、パートナーやチームで協力できる看護体制を取っています。医療の進歩に伴い長期的な延命が望める一方、治療方針に2018 年より乳がん看護認定看護師を中心として開始した外来病棟連携により情報共有、継続ケ
アが定着し、患者家族支援に活かされています。2022 年度から在宅転院支援室との連携をさらに強化し、女性のライフサイクルに合わせた患者家族の支援を行い、安全で安心できる看護サー

看護部門

ついての意思決定や治療に伴う有害事象のコントロールに難渋することが増えてきています。

病院の活動

病床数は 42 床で、乳腺外科、女性内科、呼吸器内科、形成外科の 4 診療科の混合病棟です。診

Ⅲ

現在の状況

ビスに取り組んでいます。

未来に向けてが ん 遺 伝 学 的 検 査 や 分 子 標 的 治 療 が 発 展 し て い く 中、 遺 伝 性 乳 が ん・ 卵 巣 が ん 症 候 群（HBOC）の認知の向上もあり、遺伝学的検査を受ける方が増えています。予防的治療も今後増えていくことが考えられ、より専門性や遺伝カウンセラーとの連携が必要となります。また、診療科の特性上、脳転移や骨転移などを抱えながら治療し、生活していく患者さんが今後増えていくことが予想されます。そのために経験、広い視野を有した人材の育成、ケア力強化を目指します。関連する脳神経外科、整形外科病棟看護師の病棟間の研修システム、交流研修も構築したいと考えます。そして、専門性をもって患者・家族に寄り添えるスペシャリスト育成に取り組んで
いきます。

147

10 東病棟

看護師長

岩井祐子

10 東病棟のあゆみ

20 年という月日の流れの中で、がんの治療は大きく変化しています。10 東病棟の対象診療科である婦人科では、低侵襲性手術や高齢患者の手術の増加、遺伝性乳がん卵巣がん症候群（HBOC）によるリスク低減卵管卵巣提出術（RRSO）が開始されました。がん薬物療法においては、分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬の使用と変化がありました。一方で、患者家族側の変化としてシングルマザーや核家族、独居患者の増加に加え、在宅療養、在宅看取りを希望する件数も増えています。その中で病棟管理者としては、病院の基本理念を念頭に実践にあたる
よう、伝え続けてきました。その結果、現在は、「患者さんの視点の重視」を大切に専門的知識の習得や技術の向上に努めるだけでなく、女性病棟としての優しさや細かな心配りを失わず、ケアに努めることができるスタッフが育ち、患者家族の支援にあたっています。

Ⅲ

現在の状況

病院の活動

病床数は 42 床で、主科は婦人科および消化器内科の 2 科を対象としています。診療科別入院割
合は、婦人科 9 割、消化器内科 1 割です。看護は、外科手術療法看護、がん薬物療法看護、放射線療法看護が主ですが、治療の進歩により新たな手術、薬剤が導入されるため、知識のアップ
デートが求められます。20 年前と現在で大きく異なる点は、様々な変化に対する対応力、スピー

看護部門

ド感が必要なことです。
婦人科がんの治療は、短期入院が多く、1 日の入院患者数が多いこと、週末は稼働率が一挙に下がることが特徴です。月から金の 5 日間に集中的に臨床判断と行為が求められています。このように治療に対応できる力に加えて、在宅療養を希望する患者さんのニーズが高まっている現状から調整や指導力は、より一層必要となっています。

未来に向けてよりよい看護を提供するために、以下の三つに取り組んでいきます。
1）実践：
「患者さんの視点の重視」を忘れず、看護を提供すること。患者家族支援が継続できる
よう、多職種カンファレンスを継続していきます。
2）教育：遺伝看護やさらに高度な治療に対応するための知識を学び、倫理的視点や感性が磨ける環境の整備。専門・認定看護師を目指す人材のさらなる育成。今後も、時代や患者さんの社会的背景、治療の変化に合わせた看護の提供と、女性目線を大切に、看護師一人一人が成長と進化を継続できる病棟であり続けたいと考えています。
3）研究：病棟内での臨床研究への取り組みを具体的に進めていきます。

148

9 西病棟

看護師長

名波由香

9 西病棟のあゆみ

9 西病棟は、消化器内科、内視鏡科の病棟で、42 床の病床を有し、がん薬物療法、放射線療法、内視鏡治療、緩和治療を受ける患者さんを対象にしています。中でも早期胃がんに行われる内視鏡治療の ESD（内視鏡的粘膜下層剥離術）は近年発展し、従来の粘膜切除術では不可能だった
大きな病変や瘢痕のある病変も切除可能となりました。外科手術に比べ、局所治療である内視鏡治療は後遺症がほとんど残らないため、QOL を保てるというメリットがあります。しかし、ESD が拡大していく中で、狭窄・出血・穿孔などの偶発症の頻度も増え、再度処置が行われる
ケースもあります。また治療中は鎮静が行われるため、術中から術後のモニタリングも非常に重要となります。
近年、高齢化が進み、ESD を受ける患者の年齢層も高くなり、複数の疾患の合併のみならず、に出血、誤嚥性肺炎の発症、歩行時に転倒する事例もあり、入院時から術後を通して、患者さん
要になります。

現在の状況

患者さんが増えていく中、退院後の生活を考える上で多職種チーム医療での支援は欠かせず、栄養士、在宅支援担当看護師、MSW と共にカンファレンスを行い支援につなげています。しかし、治療後 2 週間は出血リスクが高く、退院後に吐下血で緊急処置が必要な状況で再入院する事例も

看護部門

42 床の病床数に対し、看護師 27 名がケアにあたっています。認知症、高齢世帯、独居などの病院の活動の状態をアセスメントし、異常時に医師への早期報告や個別に合わせたケアを考えていく事が重Ⅲ

加齢に伴う諸臓器の低下、認知機能低下などのリスクがある中で内視鏡治療が行われます。術後あります。そのため、入院時から患者さんのセルフケア能力を見極め支援していくこと、足りない点は家族が支援できるように指導すること、情報共有が必要な患者さんは外来でもフォローできる体制を強化しています。

未来に向けて社会的背景が複雑な患者家族が増える中、入院にあたって外来での説明と同意、患者さんの理
解度の確認、フォローをいかに充実・強化させるか、そしてそれらの情報をもとに入院時からの早期介入を進めていくことが、さらなる課題です。多職種チーム医療はもちろんのこと、まずは看護師同士の連携を密にとり、きれめなく患者家族支援を行うことが今後の課題と考えます。
未来に向けて、9 西病棟は、看護師一人一人のスキルアップ、倫理的課題に気づける感性を磨きながら、ケアのリーダーとして、多職種チーム医療を円滑に進め、病院の理念でもある「患者さんと家族を徹底支援」していきます。

149

9 東病棟

看護師長

加藤弘美

9 東病棟のあゆみ

9 東病棟は消化器内科と内視鏡科の病棟です。開院当初は 1 病棟 42 床（7 階西）でしたが、2006 年に 9 東西病棟 84 床へ増床となりました。新薬が次々と開発される中で、がん薬物療法、
放射線療法による有害事象のケア、セルフケア支援に積極的に取り組んできました。特に薬物療法においては、入院治療から外来通院にシフトし、ますますその重要性が高まっています。病棟の基本方針は「患者さんも参加する医療看護の実現」です。患者の社会生活に視点を向けた支援のために、個人の社会的背景や生活を十分把握し、訪問看護など社会資源を含めたケアに多職種と協働して取り組んでいます。看護の対象は進行がんから終末期の患者さんです。治療過程において複数回の入院を繰り返す患者さんに対し、そのケアの過程で、その人らしさを大事にしたケアを実践しています。全診療科、部署の中でも常に高い稼働率を維持しています。

Ⅲ

現在の状況

病院の活動

42 床の病床数に対し看護師 28 名、看護助手 4 名、病棟クラーク 1 名の人員で看護にあたり、看護師長 1 名、副看護師長 2 名のリーダーシップのもと 2 チーム体制で機能しています。看護方式
は、パートナーシップナーシングシステムを導入しています。昨今、治療の進歩により、薬物療法においては、CV ポート（皮下に埋め込み型の中心静脈アクセスポート）を造設し、投与中も看護部門

自宅で過ごすことができるようになりました。同時に患者家族へ指導する項目が増えてきています。課題は、高齢者や独居患者の増加による説明、理解を進めることの困難さ、調整です。治療が進歩し長期療養するがん患者が増える中、進行がん、終末期患者の看護実践においては、対応力が強く求められています。
これらに必要な能力を磨き、優秀な人材の育成、定着を図る上でも、連携大学院制度の利用による専門看護師の育成、院内にある認定看護師教育課程への派遣を積極的に行っています。その結果、2022 年度現在、2 名の看護師が大学院で学んでいます。

未来に向けて人材育成を積極的に進めていきます。専門看護師や認定看護師取得のための教育課程にスタッフを派遣することは、他のスタッフへの大いなる刺激になっていることを実感しています。チー
ム医療の一員として、エビデンスや臨床判断を踏まえながら、職種を超え患者さんにとって最適な時期に、医師等へも提案ができる人材育成に取り組んでいきます。

150

8 西病棟

看護師長

妻木浩美

8 西病棟のあゆみ

8 西病棟は、開院から胃外科を主診療科としてスタートしました。近年、がん薬物療法を行う
患者さんの増加に伴い、現在は胃外科、消化器内科の混合病棟として、周術期看護、薬物療法および放射線療法、終末期に至るまで幅広い患者ケアを担っています。
胃がん手術はクリニカルパスを導入しています。開院当初は、術後管理の標準化を目指し、医師の視点から作成した術式郭清度別パスで運用していましたが、その後、多職種で検討し、2010
年から胃切除パスとして統一を図りました。
2014 年「脾摘を伴わない 75 歳以下の胃切除患者を対象に ERAS プロトコールを用いた術前炭水化物負荷試験」を実施し、在院日数短縮および術後の栄養状態に影響を及ぼさないことの安全性が証明され、ERAS パスとして確立しました。2018 年には、75 歳以上を対象とした高齢者パスし、術後の食事開始基準を設けたパスになっています。2020 年頃より嚥下機能障害を持つ高齢
手順について、ST、栄養士、摂食・嚥下障害看護認定看護師、胃外科医師と共に検討し、食道・胃癌術後嚥下食フローを作成し使用しています。これにより、誤嚥性肺炎の発症がなく経過しています。

看護方式は 2014 年からパートナーシップ・ナーシングシステムを導入しました。現在は看護師の勤務形態等の背景から以前の固定チームナーシングに戻しています。

看護部門

現在の状況

病院の活動

患者が増加し、胃がん術後の誤嚥性肺炎の予防強化に取り組みました。術後の食事形態を上げる

Ⅲを作成、改定し、入院前支援での嚥下機能評価や呼吸機能評価、せん妄リスク評価などを実施

多職種チーム医療推進では、毎朝、胃外科と消化器内科別に、医師とのカンファレンスを行い、その後、在宅支援スタッフと退院後の社会資源の導入、転院支援の必要性のカンファレンスを行っています。常に患者家族のことを最優先に考え、より良い看護を提供できる体制を整え、実践しています。病床稼働率の目標値に対し 2019 年以降の 3 年間、数値が伸びないことから、より積極的に緊急入院患者の受け入れを開始しました。このことにより、当該診療科以外の患者さんを看護する機会が多くなり、煩雑さも増えています。一方で、看護師はこれまで経験したことのない処置や治療に携わることで経験知が上がり、臨床実践力が向上しています。

未来に向けて高齢患者の増加に伴い、術後の生活を見据えた介入は必須です。社会資源の活用、家族のサ
ポート力の把握など外来や在宅転院支援室との連携をさらに強化し、入院前からの早期介入に取り組んでいきます。科の特性から患者さんが早期の再入院なく自宅療養できるよう、栄養士等と指導の強化に取り組み、徹底したチーム医療を進めていきます。

151

8 東病棟

看護師長

金子昌代

8 東病棟のあゆみ

8 東病棟は、開院から肝胆膵外科を主科としてスタートしました。臓器は、肝臓、胆道（胆嚢、胆管、十二指腸乳頭）、膵臓領域が対象で、外科手術が中心となることから主には周術期看護を行っています。
この 20 年間において、術式は開腹から腹腔鏡下、そしてロボット支援手術に変わり低侵襲の手術が多くなりました。しかし、科の特性から慢性肝炎、肝硬変、閉塞性黄疸などを有する患者さんが多く見られます。このような特性から手術部位はもちろんこと、全身管理が極めて重要となります。病棟では、徹底した多職種チーム医療のもと、医師、看護師、コメディカルと協働して治療、ケアに取り組んでいます。

Ⅲ

現在の状況

8 東では、肝切除術 200 件、膵切除術（膵頭十二指腸切除術、膵体尾部切除術、膵全摘術等）

病院の活動150 件、その他の手術も含めると年間 400 件を超える手術患者の看護にあたっています。高侵襲かつ長時間手術、術後に複数のドレーンやカテーテルが挿入されている患者さんが対象であることから、ドレーンやカテーテルの安全な管理が求められます。加えて、胆管炎発症例など感染対策も重要な看護です。患者さんの体液から接触感染対策が必要となる菌が検出されることも少な

看護部門

くなく、MRSA、ESBL、VRE などの発生があります。医師、看護師は、日頃から感染対策に努め、医療者による水平伝播を起こさないよう努めています。
2016 年には、患者家族支援センター初診・入院支援室の体制整備に伴い、入院前から退院調整に向けた情報収集およびスクリーニングを実施し、在宅医療への移行を円滑にするための入院前支援が開始されました。高齢患者の増加に伴い、高侵襲の手術を受ける患者さんが増加しています。そのため、術後の生活を見据えた早期の介入は必須です。8 東では、在宅支援担当看護師
や MSW 等と全入院患者を対象とした合同カンファレンスを実施し、家族背景やサポート状況、
在宅療養環境の情報を収集し、アセスメントし、スムーズな退院につなげられるよう重点的な取り組みを行っています。

未来に向けて入院患者は、県外の患者が少なくなく、術後にカテーテル、ドレーン類を留置したまま退院するケースもあります。将来的には、近隣の病院、訪問診療、訪問看護との連携をとり、サポート
できる体制を整えることが必要であると考えます。県内の医療機関との連携は進みましたが、今後は、県外の機関との強化を図っていくことが必要であると考えます。そのことが患者さんと家族の徹底支援につながると考えています。

152

7 西病棟

看護師長

吉川敦子

7 西病棟のあゆみ

7 西病棟は、大腸外科、内視鏡科、IVR 科、皮膚科の 4 診療科を主科とした 42 床の病棟であり、大腸外科の占有率が高い病棟です。開院以降、院内において複数回の病棟編成が行われ、2006
年、大腸外科をメインとする病棟としてスタートし、今や外科看護を主流とする病棟です。
がんの治療技術が進歩する中、2011 年 12 月、手術支援ロボット・ダヴィンチが導入されました。術式は、開腹手術から腹腔鏡へと変わり、現在はロボット手術が主流となり、看護は、高侵襲手術を受けた患者の術後管理からセルフケア指導が中心となってきています。全国でも屈指の手術件数を誇る病棟として、日々、医療安全に取り組みながら看護にあたっています。高齢者、独居患者の増加などからセルフケア指導も困難になってきています。

病床数は 42 床であり、平均在院日数は、9.7 日（2021 年度実績）です。
2021 年度実績で年間 30 名です。診療科の入院割合は、大腸外科（60％）
、皮膚科（17％）、IVR
科（17％）、下部内視鏡科（7％）であり、外科手術療法看護、ストーマケア、がん薬物療法看
護、放射線療法看護にあたっています。人工肛門造設患者は術後 7 日目で退院となりますが、1
高度なストーマケアの知識・技術が求められます。専門的知識、スキルが要求されることについては、皮膚・排泄ケア認定看護師と連携し、ケアにあたっています。
課題は、高齢化、独居患者を支援する家族の不在など、社会的に困難な患者家族が増加してい看護部門

週間の短期間の中で、装具交換の手技獲得の指導や適切な装具の選定を行う必要があることから病院の活動外科がメインであることから、年間死亡患者数は院内他部署と比較して少ない傾向があり

Ⅲ

現在の状況

ることから多職種で患者さんを支援する体制が特に必要となっています。今後ますます外来との情報共有、入院後の在宅支援担当看護師との連携が欠かせない状況となっています。

未来に向けて病棟の特徴、特殊性を踏まえ未来に向けて以下のことに取り組んでいきます。
1）実践：リンクナースを巧みに活用し、患者家族支援体制を充実させます。
2）教育：皮膚・排泄ケア認定看護師の育成に努めるとともに、外科療法や薬物療法看護の質の向上のために人材育成を強化していきます。
3）研究：ストーマケア、セルケア指導の成果についてまとめ発表します。

153

7 東病棟

看護師長

松本貴也

7 東病棟のあゆみ

2002 年、脳外科、整形外科の混合病棟としてスタートしました。2016 年 4 月専門的医療の進化に伴い、患者の病態や年齢など、よりきめ細やかな質の高い医療と看護を推進するために、病棟再編成が行われ、現在の泌尿器科・脳神経外科の混合病棟として新たにスタートしました。
泌尿器科では、先進医療であるロボット支援手術の導入により、患者さんの術後回復過程において、より苦痛が少なく、社会復帰を早めることが可能となっています。また、尿路を変更した
人工膀胱造設患者の増加、新膀胱造設患者が増えたことにより、早期に患者さんの問題をアセスメントし、個別性にあった適切な看護実践ができる専門的な知識技術がより強く求められるようになっています。
脳神経外科では、神経膠腫や悪性リンパ腫といった悪性腫瘍や髄膜腫や下垂体腫瘍などの良性Ⅲ腫瘍の治療と診断、他臓器からの脳転移に対する治療を行っています。2022 年からは下垂体腫
瘍に関して内視鏡的に腫瘍を摘出する新規手術も導入されました。科の特徴から、麻痺や高次機

病院の活動

能障害、高齢患者の認知機能低下など ADL が低下しやすい患者さんが多いです。よって、治療後の療養生活において十分なアセスメントと在宅転院支援室やリハビリ部門などとの早期連携がより強化される必要があり、多職種連携の中でもリーダーシップが発揮できる看護師が求められるようになっています。

看護部門

現在の状況

7 東病棟は、泌尿器科・脳神経外科ともに、周手術期看護、がん薬物療法看護、放射線療法看護、終末期看護など、様々ながん治療期にある患者さんのケアにあたっています。泌尿器科では、ストーマ管理や失禁ケア、脳神経外科では高次機能障害に伴う認知症ケア看護の質向上が課題です。また、近年、高齢独居患者も増加傾向にあり、患者さんが入院治療後に安心した生活ができるような退院支援看護の強化が課題であると考えます。

未来に向けて泌尿器科、脳神経外科は、退院後も専門的な医療的処置が必要な患者さんのケアが求められます。加えて、認知機能低下の患者さんを支える家族への支援として、皮膚・排泄ケア領域や認知症ケアといった分野でのスペシャリストの活躍が大きく期待されます。そのため、看護師の経験を積みながら、専門性を養い、スペシャリスト育成ができる体制の強化が必要です。また、入院から退院まで様々ながん治療期の看護ができるジェネラリストのケア力の強化、退院支援看護師の育成も課題です。医療の進歩、社会変化が著しい中で、患者家族がより質の高い看護が受けられる体制の強化を図っていきます。

154

6 西病棟

看護師長

小林考江

6 西病棟のあゆみ

6 西病棟は、開院以来、多職種チーム医療を活発に実践する病棟として医師他、多職種と協働して患者家族の支援にあたってきました。対象診療科である頭頚部外科では、咽喉頭頚部食道摘出術、遊離空腸再建術などの高侵襲の手術、食道外科では、胸腔鏡下食道亜全摘術が年々、増加しています。また、内視鏡下経口的咽喉頭部分切除術（TOVS）などの低侵襲性手術、2022 年には、低侵襲ロボット支援手術（ダヴィンチ手術）が開始されています。治療が著しく進歩する
中、患者さんの高齢化、核家族化等の影響により独居患者の退院調整が困難となっています。これまで病院の基本理念である「患者さんの視点の重視」を念頭にケアを実践してきましたが、社会的背景が複雑な患者家族が増える中で、今、より一層支援する側のケア力の高さ、スキルの高さが求められています。

り、入院患者の 7 割は頭頚部外科が占めています。看護は、外科手術療法看護、放射線療法看護が主ですが、新たな治療の導入に合わせて、常に知識をアップデートし、柔軟に対応することが求められています。
患者さんが失声やボディイメージの変化に対し、上手に受容し、前向きに、その人らしく生活していけるよう、共に寄り添い、支援しています。コミュニケーションに障害をきたす診療科を有する部署であるがゆえに、筆談など、コミュニケーション手段を上手に活用し丁寧に関わってい看護部門

頭頚部外科・食道外科のがん治療は、治療後の生活に大きな変化をもたらします。看護師は、病院の活動

病床数 42 床、主科は頭頚部外科および食道外科、眼科、再建・形成外科、歯科口腔外科であ

Ⅲ

現在の状況

ます。そのため、専門的知識、技術の習得はもちろんのこと、ボディイメージの変化、失声、コ
ミュニケーションの工夫など、患者さんの自己効力感を高める支援方法についてのスキル向上にも努めています。また、看護の専門性を超えた社会的背景が複雑な患者家族の支援にあたっては、専門職種に上手につなぐ主体性、協調性を大事に、チーム医療を機能させています。

未来に向けて

1） 患者さんの視点を重視した支援に取り組み続けます。
病棟と外来で連携をとり、個別性を踏まえた多職種チーム医療を実践していきます。多職種
チーム医療における役割発揮ができるよう調整力を磨きます。
2） 摂食・嚥下障害看護認定看護師など、専門性をもった看護師の育成に取り組みます。
3） 20 年間弱かった研究に取り組んで発表していきます。そして、看護の質の向上を目指します。

155

6 東病棟

看護師長

黒木香也子

6 東病棟のあゆみ

6 東病棟は国内初の「小児・AYA 世代病棟」として、2015 年 6 月に設置されました。現在、整形外科／小児・AYA 病棟の混合病棟で 38 床、小児エリアは 6 床あり、そのうち 2 床は（自家）造血幹細胞移植が施行できるようにクリーンルームとなっています。また、小児エリアにはプレイルームがあり、患児たちが発達段階に応じた遊びができるようになっています。開院時、小児科
は血液内科との混合病棟で、整形外科は脳外科との混合病棟でした。小児疾患は、骨軟部腫瘍や脳腫瘍が多く、開院時より小児科病棟では、非上皮性腫瘍に対する看護を実践してきた経緯より、現在の整形外科／小児・AYA 病棟になってからも、その専門性を維持した医療・看護が継続されています。そして、チャイルド・ライフ・スペシャリスト（以下 CLS）が常駐し、医療者以外の立場で患児の意思決定支援や治療のサポートを行っています。

Ⅲ

現在の状況

病院の活動

整形外科は、骨軟部腫瘍の治療のほか、全ての悪性腫瘍で認められる骨転移に対する治療を行っています。整形外科医師・理学療法士・看護師で骨メタカンファレンスを開催し、患者の病態と安静度、注意点を共有し、患者へ自立支援を行っています。小児科では、脳腫瘍に対する鎮静下での陽子線治療が実施されることが多く、CLS や放射線技師と共に鎮静中にどのようなこ

看護部門とが行われているのかを患児と親に説明し、患児なりの納得が得られる支援を行っています。
AYA 世代に対しては、診断時や治療中に様々なライフイベント（就職や恋愛中・結婚、妊娠の予定、子どもの入学など）が重なっていることがあり、治療に関連したケアだけでなく、治療に集中できるようにライフイベントに対するサポートも重要な支援です。中でも、AYA 世代ピア
サポート（座談会）によって、ライフイベントをどのように乗り越えてきたか経験者から話を直接聞ける機会を設けています。AYA 世代では、社会的役割の継続や妊孕性の問題など、一人では解決困難な苦悩を抱えていることがあり、患者がその悩みを打ち明けることができるよう、人間性を育むことも重要な看護の一環となっています。

未来に向けて小児科から AYA 世代がん患者となる移行期に関して、日本では数少ない貴重ながん看護が経験できる病棟の特性により、思春期から若年成人層患者が抱えるライフイベントを可視化して、治療との両立支援を適切なタイミングで開始できるように、院内での多職種連携や院外での連携先や連携方法についての実践を積み上げていきます。

156

5 西病棟

看護師長

工藤友子

5 西病棟の歩み

5 階東西病棟（84 床）は、開院当初より肺がんを中心とした胸部悪性腫瘍のケアを担ってきました。入院患者の 8 割は呼吸器内科であり、がん薬物療法、放射線療法、緩和医療、残り 2 割が呼吸器外科で手術療法を受ける患者さんです。進行肺がん（悪性胸膜中皮腫瘍、胸腺腫を含む）に対するがん薬物療法・放射線療法は、この 20 年で大きく進歩し、分子標的治療薬や免疫チェックポイント阻害薬等の新規薬剤が数多く導入されました。これにより治療の奏効率や生命予後も大きく向上しています。5 西病棟では、臨床試験や治験等の新規治療から終末期ケアまで様々な状況にあるがん患者さんに安全で質の高い看護を提供し、患者さんの QOL 向上に貢献できるよう、看護師、医師、薬剤師、心理士、CRC、PT/ST や栄養士などがチームとなり、患者の治療や生活背景、意向に応じたケアを提供してきました。看護スタッフも変化する治療に対応

5 西病棟は、「安全で質の高い看護の提供」「ワークライフバランスの充実」を基本方針としています。看護方式は、パートナーシップナーシングシステムを導入しています。パートナーシッ
プナーシングシステムは、2 人 1 組の看護師で患者さんを看護するため、病棟方針である安全で病棟の特徴は、胸部悪性腫瘍の患者さん以外に COVID-19 に感染した患者さんの治療も行っています。2021 年度から現在まで 100 名以上の COVID-19 患者を受け入れていますが、アウトブ
レイクなどの感染事例もなく、病棟目標である安全で質の高い看護実践を行っています。

看護部門

質の高い看護の提供に加え、新人の不安軽減にも効果を発揮しています。

病院の活動

現在の状況

Ⅲ

できるよう研鑽を重ねています。

呼吸器内科の患者さんは、薬物療法や原疾患の悪化などにより入退院を繰り返すことが多いた
め、外来部門や患者家族支援センターと連携し、継続的かつ在宅へのスムーズな移行を目指し看護に取り組んでいます。

未来に向けて

今後は、遺伝子情報に基づいた治療が薬物療法の中心になっていくと予測されます。奏効率・生命予後が改善したことで、長期間持続する治療の有害事象に対するケアや、就業など患者さんの生活面への支援の必要性が高まっています。これまで以上に外来や地域と連携しながら、様々なステージにあるがんサバイバーを支援する体制の構築が今後の課題であると考えます。

157

5 東病棟

看護師長

望月美保

5 東病棟のあゆみ

5 東病棟は、2002 年開院当初は主に肝胆膵外科病棟としてスタートし、その後、病棟編成を経て現在の呼吸器内科・外科、脳神経内科の混合病棟となりました。主に肺がんの治療を対象とし、呼吸器内科でがん薬物療法を受ける患者さんが 8 割を占め、2 割が外科手術等を受ける患者さんです。その他、肺がんに特徴的な骨転移や脳転移に対する放射線療法や原発巣に関連した症状緩和も行っています。肺がんの手術は、胸腔鏡下手術が主であり、近年では切除範囲を少なくした区域切除や体の負担の少ないロボット支援手術も多くなっています。また原発肺がんだけでなく、転移性肺腫瘍の手術も増えています。

現在の状況

Ⅲ

病棟の看護方式は、パートナーシップナーシングシステムとし、多職種チーム医療を実践しています。42 床の病床数に対し 27 名の看護師でケアにあたっています。患者家族を徹底支援する病院の活動という理念実現においては、経験豊富な看護師が新人看護師のモデルとなり、患者さんに寄り添
うケアの実践をみせながら人材育成にあたっています。また、病棟在籍のがん看護専門看護師
は、根拠に基づく看護の知識・技術が提供できる役割モデルであり、質の高いケアを行う上で、ジェネラリストにとって良い刺激となっています。

看護部門

昨今、在院日数が短縮化する中、病棟には、手術後の補助化学療法を受ける患者さんや、薬物
療法定期入院、緩和治療へ移行する患者さんなど一人一人の患者さんに長期間にわたって関わることができます。人生を支えることに携われることは、大変意義のあることであると考えます。
一方で、この 20 年において高齢患者が急増し、退院支援、退院指導における調整が大きな役割となっています。病棟で大事にしていることは、多職種とのコミュニケーションです。
様々な背景をもつ患者さん、高齢者のケア等、支援の複雑化により、多職種との連携を密にし、各職種の専門性を上手に活用することで今後の課題を乗り越えていけると考えています。

未来に向けて看護師は、患者の最も身近で患者家族の悩み、負担に寄り添う職種です。世の中は、未来に向
けて、さらに増加する高齢患者に加え、独居患者や複雑な社会的背景をもつ人が増えていきます。今後、これらに対応していくためには、看護技術、疾患、治療に関する知識はもちろんのこと、患者家族が有する精神的、社会的問題に対応できる看護師の育成が必要であると考えます。
求められていることに対し、耐え得る人材をいかに育成していくかが課題です。徹底支援をキーワードに取り組んでいきます。

158

4 西病棟

看護師長

岩田夏子

4 西病棟のあゆみ

4 西病棟は、2002 年に本棟 4 階に 17 床で開棟しました。その後、別棟の全床（25 床）オープン
から 6 年後の 2012 年に 25 床全床開棟し、緩和ケア病棟全 50 床となりました。これまでの 20 年間
で約 3,700 人を看取り、2021 年度は年間 300 人以上という多くの看取りを行いました。私たちは、常に「その人らしく最期を迎えられる」ということを大切に、家族も含めたケアを提供してきました。また、一人一人の看取りのケアだけではなく、地域との連携にも力を入れてきました。その成果として、入院患者の多くが院内からの転科であったものが、現在は地域からの入院数が増加しています。長年の取り組みにより、拠点病院としての機能を担えるようになっています。一方、自宅や自宅の近隣の施設で最期を迎えたいと希望する患者さんの想いを叶えるために、在宅転院支援室との連携を強化し、症状が緩和された後自宅等に帰れるよう連携、調整に取り組んで

4 西病棟は、在棟日数が約 3 週間という短い中で患者の身体、心理、社会面、スピリチュアルな面において苦痛がないように、医師、看護師、心理士などで日々カンファレンスを行い、多職種で症状緩和を行っています。医療用麻薬も薬剤が豊富になってきたため、難治性の症状でもコ価をアセスメントし、患者の QOL を維持することを最優先にしています。人生の最終段階に関わる中、複雑な家族背景を抱える事例が年々増え、社会的な問題も踏まえて看取りのケアをすることが求められています。このような問題は、MSW や CLS との連携、調整、支援が必要です。

看護部門

ントロールが可能になっています。薬剤選択には看護師の観察が重要となり、効果や副作用の評

病院の活動

現在の状況

Ⅲ

います。

そのため看護師は、多職種の中で調整の役割を取れる存在であることを意識して日々のコミュニ
ケーションを行っています。
COVID-19 による様々な制限は、患者さんが限られた時間をどこで誰とどのように過ごしたい
かを改めて考えるきっかけとなりました。今、もう一度、患者家族の想いをつなぐケアとは何かを考え直す時に来ています。

未来に向けて苦痛症状の緩和方法として、薬剤以外でも神経ブロックや緩和的 IVR 治療など進化を遂げています。このような中でも医療者の考えが優先にならないよう、本人の意向を尊重し、倫理的側面も考慮して支援できる看護師の育成を行っていきます。そのためにもスペシャリストになる人
材育成を計画的に進めていきます。また、院内外の看護師間の交流を進め、「緩和ケア」を理解し、実践できる人材を増やしていける取り組みを進めていくことが課題です。

159

4 東病棟

看護師長

土屋美佐子

4 東病棟のあゆみ

開院時 4 東病棟は、血液・幹細胞移植科と小児科の混合病棟でした。静岡県東部で唯一、同種造血幹細胞移植（以下同種移植）が実施できる移植施設で、病棟全体が無菌管理され、その中に移植ユニットが 4 床あり、成人の同種移植を年間約 30 件前後実施していました。2016 年には、
血液・幹細胞移植科の単科となり、移植ユニットは 6 床へ増床し、現在は年間約 45 件の同種造血幹細胞移植を実施しています。開院時より超大量化学療法や造血幹細胞移植のケアには、担当医と担当看護師を中心に、栄養士、歯科口腔ケアチーム、リハビリテーション科や長期間の閉鎖空
間での生活に対する精神的ケアに心理療法士、治療費や社会復帰について医療ソーシャルワー
カーなど、多職種チーム医療で患者のサポートを行ってきました。近年、造血器腫瘍における新薬の開発によって、移植前や再発後の治療の選択肢が増えるとともに生存期間の延長が認められⅢるようになり、これまで以上に意思決定支援や延長した時間の生活の質を維持するため、多職種連携によって、退院後の生活支援が活発に行われるようになっています。

病院の活動

現在の状況

血液がん看護、小児がん看護と特殊性のある病棟です。がんの中でも、唯一、がん薬物療法で完治を目指すことが可能な診療科であるため、治療に関連した合併症や支持療法については、徹看護部門

底したスタッフ教育を実施してきました。また、疾患の特性より若年層の入院もあり、発達段階に合わせた医療が提供できるように、小児科やチャイルド・ライフ・スペシャリストと協働して、患者や家族のサポートを行っています。現在は血液・幹細胞移植科の単科となり、2018 年
より開始した血液がん看護キャリアアッププログラムに沿って継続看護教育を行っています。2年目の後期に同種移植の患者の担当看護師となり、最終的には、造血細胞移植学会で認定されている移植後患者の長期フォローアップ外来の対応ができるよう、移植看護のリーダーシップや教育者となる看護師育成を行っています。造血器腫瘍は、長期にわたる治療となるため、多職種で患者を支え、患者とともに看護師自身も成長が促進され、血液がん看護にやりがいを感じることができる病棟となっています。

未来に向けて今後は移植後長期フォローアップ外来を開設して、退院後の患者個々の生活に合わせた支援を継続し、社会復帰のプロセスに対して多職種でサポートできるシステムの構築を検討していきたいです。また、南関東造血幹細胞移植地域拠点病院として、移植看護の実績を積み上げていきます。

160

GICU

看護師長

橋本雄一

GICU のあゆみ

GICU は、重症患者の集中治療や大手術後の経過観察（治療、看護）を行う部署として設置されました。2002 年の病床総数は 313 床であり、うち GICU は 14 床の病床数でスタートし、2015
年 16 床、2017 年 20 床、2020 年には全床開棟となる 28 床へと段階的な増床を行ってきました。
当初の入室対象以外に、現在は満床時の緊急入院患者の収容ベッドとして、2020 年からは
COVID-19 重症患者収容ベッド（1 床）として運用しています。この 20 年間で術式は開腹から腹腔鏡、そしてロボット支援手術（ダヴィンチ）へと変わり、より侵襲の少ない手術に向かっています。8 名の看護師長によって全床開棟に至った過去の功績に敬意を表しながら、現在の機能に併せた部署運営を行っています。

スタッフ数は、2022 年 12 月現在、看護師 30 名、看護助手 3 名であり、集中ケア認定看護師 2入室される患者さんの約 8 割が術後患者で、残りの約 2 割が全身状態悪化に伴う循環器や呼吸器系の集中治療を要する緊急入室患者、COVID-19 重症患者などです。
看護師は、様々な術式の進歩に伴い、複数かつ複雑な術後の全身管理やドレーン類、装着機器
期管理にあたれる人材の育成に努めています。時代の変遷とともに求められる技術は高度化します。手術療法を受けた患者に対する数日間のケアとなりますが、患者さんと家族を徹底支援することを重視し、看護しています。

看護部門の管理がより多く求められています。私たちは、常に異常の早期発見、早期対応に集中し、周術病院の活動名が在籍しています。ハイケアユニット入院医療管理料 1 の施設基準で看護体制は 4 対 1 です。

Ⅲ

現在の状況

未来に向けて

昨今、高侵襲な手術においても高齢者の手術患者が増えています。加えて、がん重症患者の集中治療対応となる人工呼吸器装着における長期的な管理や療養場所の調整、DNAR など倫理的課題を有する患者さんの増加に伴い対応にあたることが増えていることを実感します。
クリティカルケア領域においては、がん看護を目指す看護師の特性とそのギャップの中での人材育成、定着の困難さがあります。それでもなお、私たちに求められていることは、高度がん専
門医療機関として、多職種連携において臨床判断、行為ができる人材育成です。未来に向けて、がんの三大治療である外科治療の周術期、がん薬物療法または放射線療法中の重篤な副作用、治療前の重篤な全身状態の急変に対応していくために、集中ケアの専門部署として、その機能が十分に発揮できるよう不断に成長していく考えです。

161

緩和ケア病棟別棟

看護師長

岩本由美子

緩和ケア病棟別棟のあゆみ

緩和ケア病棟別棟は、2002 年 17 床で開棟し、4 年後の 2006 年に 25 床全床開棟しました。国内でも最大級の病床数を有し、年間 200 名以上、20 年間で 4,000 人以上の患者さんを看取り、『死の質』の向上に取り組んできました。具体的には様々な苦痛の症状緩和に取り組み、その人らしい最期が送れるよう患者家族に寄り添うことを大事にしてきました。質の向上に取り組む一方で、今日では家族関係が希薄な患者や金銭面など社会的問題がある患者家族が増えており、緩和ケア
病棟においても、より一層の多職種チーム医療の必要性が求められています。

現在の状況

別棟 25 床は 27 名の看護スタッフでケアにあたっています。患者は、院内からの転棟患者と院Ⅲ

外から症状コントロール目的で転院してくる患者が主であり、常に満床状態です。主な看護は症
状緩和、終末期ケア、遺族のケアです。症状緩和は、薬物療法と非薬物療法を組み合わせ、病院の活動

QOL を重視したケアを行っています。終末期ケアにおいては、身体的ケアに加えて、患者家族の精神的なケアが必要です。看護師は、身体的苦痛の緩和と同時に、不安や死に対する恐怖、予期不安について、医師や心理士と協働して介入しています。特に自律と自己決定を尊重し、その人らしさに寄り添えるような看護を行うことを重視しています。この 20 年間で一人一人の生き看護部門

方、考えを尊重したケアが実践できる看護師が育ったことは患者満足度にも表われています。
2020 年度以降、コロナ禍による面会制限があり、家族との十分な時間を過ごすことができなくなりました。ゆえにどのような対応、ケアをしていくべきか問われる毎日です。ご遺族を対象にした茶話会の開催は、これまでもこれからも重要なケアの一つであると考えています。

未来に向けて緩和ケア病棟において看護師は、患者家族の一番近い医療者として、患者さんの苦痛をアセスメントし、ますます求められる多職種との連携を密にし、看護を行っていきます。
一般病棟で緩和ケア経験のある看護師と緩和ケアに特化した緩和ケア病棟看護師が、それぞれの経験を上手に活かして患者家族の支援にあたれるよう病棟間の情報共有、連携を密に図っていく取り組みを開始します。加えて、スペシャリストになる人材を計画的に育成し、ケアの質の向上に向けての人的資源を確保していきます。さらに、地域の医療従事者や介護職の方々への緩和ケア教育と啓発活動について拠点病院の役割を意識して動くことが課題であると考えます。

162

手術室

看護師長

泉眞美

手術室のあゆみ

手術室は、がんの根治を目指し、難治がんの手術・機能温存手術への対応など、患者さん一人一人の病態に応じた適切な手術を追求することを基本方針に掲げスタートしました。開院当初
3,000 件（推定）であった年間手術件数は、現在 4,700 件まで増えています。その中で、特に感染対策、医療安全を重視しながら効率的運用に取り組んでいます。開院当初は開腹・開胸手術が術式の中心でしたが、その後、腹腔鏡・胸腔鏡手術に変わり、2011 年には、直腸がんに対するロボット支援手術が導入されました。準備は医師、看護師、臨床工学技士によるチームで進めてきました。現在 8 診療科まで拡大しています。これには、看護師の活躍、貢献が大きかったと考えています。さらに「プロジェクト HOPE」では、血液・腫瘍の提出において重要な役割の一端を担っています。

す。看護業務は、常に病院の理念・方針を意識し、病院機能評価を意識して PDCA サイクルを活用した運用をしています。感染対策、医療安全、術前・術後訪問、褥瘡予防を重点課題とし、
褥瘡予防対策では、皮膚・排泄ケア認定看護師の介入基準を設け、直接褥瘡予防対策の指導を受とは大きな成果といえます。感染対策は、COVID-19 により強化し、術中の防護具着用を徹底することで感染拡大を防ぎ、手術部運営に支障をきたさないよう取り組んでいます。さらに、高難度な手術をより安全に実施するために、職種の壁を越え、伝えるべきことはきちんと伝えるこ

看護部門

けることでケアの質が向上し、患者一人一人に合った褥瘡予防対策が実施できるようになったこ

病院の活動

手術室の看護師数は 38 名で看護方式はパートナーシップナーシングシステムを導入していま

Ⅲ

現在の状況

と、曖昧にしないことを徹底しています。職種、役割に関係なく日頃からチーム内で提案し合える関係性が、今日、危機に直面した際の成果に見え始めています。

未来に向けて手術を取り巻く環境は大きく変化しています。より難度の高い手術が行われていく中で、看護師には、その変化に柔軟に対応し、患者さんの安全を担保した手術看護が求められます。また、患者・家族は高齢化し支援体制の強化が必要となっていることから、今後は、術前・術後訪問に加え、患者家族への支援として術中訪問導入の検討を開始しています。
今後も常に病院理念を意識し、手術患者の看護にあたっていきます。それには、成長と進化を継続する努力を怠らないことを約束し、目標達成に向けて進みます。

163

救急外来

看護師長

松見しのぶ

救急外来のあゆみ

開院から 2016 年度末までの救急外来の機能は、緊急処置、治療が必要な外来患者を対象とし、救急車で来院する患者や緊急受診患者の受け入れを行ってきました。看護体制は、外来看護師による当番制です。その後 2017 年 4 月、担当看護師の常駐体制としました。それまでの機能に加え、外来受診患者のうち、待ち時間待機が困難な患者さんを看護師がトリアージし、担当医に連絡し、診察につなぐなど、早期発見し早期に処置、治療にあたる機能を付加しました。2018 年
からは、これらの機能に加え院内感染対策として VRE 患者の対応、2020 年からは COVID-19 への対応を開始しています。

現在の状況

Ⅲ

救急外来に配置された看護師は、専門外来の一つのチームとして位置づけられ看護実践、業務にあたっています。現在の救急外来担当看護師数は 5 名です。看護師長 1 名とスタッフ 4 名であ病院の活動

り、2022 年度は患者家族の直接ケアのほか、新たな課題への解決方法検討、実践方法提案、マニュアル作成を行っています。救急外来に医師が常駐していないことから、担当看護師は、がん専門病院で通常求められる知識や技術を駆使するだけでは患者さんを助けられない状況に直面することもあり、高い臨床判断能力と臨床行為が求められます。2017 年からの 5 年間は、これらの看護部門

ことを強く意識した実践、教育を行ってきました。担当医だけではなく、救命に必要な診療を行う医師が患者さんのもとに集まるという、開院時に目指したことが継続的に実践できる医療を行っています。

未来に向けて日本は、超高齢少子化時代を迎え、さらにその先の人口減少時代を迎えようとしています。このことは、高齢者世帯や生産年齢世帯ががん診療を受ける時代になることを意味します。このような時代にがん診療を安全に行うためには、高齢者世帯には身体や精神的な負担の少ない治療の提供、生産年齢世帯には社会生活を継続しながらの治療が必要となります。そのため、現在外来患者に対して救急外来で行っている身体的苦痛の軽減や社会生活を継続するためのケアはますま
す重要となります。今後は様々な背景を持つ患者さんに必要なケアを予測し早期に対応するために、電話相談の対応時から適切な臨床判断を行えるようになる必要があります。すでに一部取り組み始めていますが、救急外来機能と外来電話対応の両方の機能を併せ持つことも検討していきます。予定外に受診した患者さんに何が起こっているのかを臨床判断し、医師に状況を報告するだけではなく看護師の判断を医師に伝え、命を助けるという強い気持ちと知識、技術を持った人材育成は急務であると考えます。

164

外来

看護師長

下山美智子

外来のあゆみ開院翌年となる 2003 年度の外来患者数は、1 日平均約 500 人でしたが、この 20 年で 1 日約 1,200人となり、2 倍強となっています。これは、がん患者の増加に加え、この地域におけるがん専門病院としての期待が大きいことによると考えています。さらに外来看護への影響としては、医療制度改革に伴う在院日数短縮化により、がんの診断から治療決定までが外来で行われ、過去は入院で行われていたものが外来へ大きくシフトしてきました。この動きに対し、様々な体制を整備してきましたが、患者家族への説明と同意の必須化、療養指導の徹底など外来看護に求められることは年々増え続けています。また、入院から外来治療への移行に伴い、病気や治療がもたらす問題に患者さん自らが取り組む姿勢が求められ、セルフケア支援の重要性がより強くなっています。

チームナーシング方式を採っています。46 名の看護師は 1F2 チーム、2F2 チーム、救急外来 1 チームの計 5 チーム体制とし、担当診療科に特化した専門性の高いケアを提供できることを目指して看護にあたっています。2022 年度以降は「患者家族への説明と同意」の体制整備を重要課題と来看護師が同席し、患者さんへの分かりやすい説明とその後のフォローを行っています。継続的支援という点においては、患者家族支援センターと協働することが重要であることから、相互に連携しながら支援にあたっています。

看護部門

して取り組んでいます。病名・病状説明時や治療方針決定・変更時、手術説明時の診察には、外病院の活動「多職種と連携しつぎ目のないシームレスな支援ができること」を目標とし、2018 年から固定

Ⅲ

現在の状況

当院の理念「患者さんと家族を徹底支援する」ために、患者さんの関心や気がかりなことを明確にし、いずれの職種につなぐか、適切なタイミングはいつかを見極め、支援をしています。また、患者さんが主体的に医療に参加できるように支援するための体制づくりを進めています。

未来に向けてがんの診断・治療技術の進歩とともに、がん患者さんがよりよい生活を送り、よりよく生きるための支援が一層必要となっています。これからも患者さんと看護師が互いの顔が見える立場で支援を提供するという「顔の見える看護」を心掛けていきます。また、地域医療機関、院外関係
先との連携において、外来看護師が積極的に関わっていくよう院内の関係部門、担当者と連携を図っていきます。
最後に、様々な価値観、考えをもつ患者家族が増えていることに対し、外来看護師として一人一人に丁寧に向き合い、対応できるよう人材を強化していきます。

165

中央診療

看護師長

小泉聡美

中央診療のあゆみ

中央診療は、内視鏡、画像診断、放射線陽子線治療センターの三つの部門で運営し、最先端の診断および治療機器を備え、がんの診断や治療、処置を行っています。IVR では肝細胞がんに対するラジオ波凝固療法、肝動脈化学塞栓術、内視鏡では早期消化管がんに対する内視鏡的粘膜下層剥離術や食道がんに対する内視鏡的光線力学療法、胆膵領域の閉塞性黄疸に対する内視鏡的処
置、放射線陽子線センターでは外照射、腔内照射などが行われています。診断や治療技術の進歩、最新機器の導入等により検査や治療件数は、開院当初の 2002 年と比べ約 2 倍に増加しています。これらに伴い、専門的な知識や技術を有する看護師がケアにあたるよう、がん放射線療法看護認定看護師や学会認定である内視鏡技師、インターベンションエキスパートナース（INE）取得を積極的に進め、看護の質の向上に努めてきました。また、患者さんに安全・安心・安楽で確Ⅲ

実な検査・治療を提供できるよう医師、診療放射線技師、臨床工学技士等と共に多職種チームで対応しています。カンファレンスで情報共有を図り、外来や病棟看護師との連携を図っていま

病院の活動

す。

現在の状況

中央診療は看護師 36 名（看護師長 1 名・内視鏡 17 名・画像診断 12 名・放射線陽子線治療セン

看護部門

ター 6 名）、看護助手 4 名が配置されています。2019 年 6 月から固定チームナーシングを導入しました。夜間の緊急時対応が自立するまで 6 カ月〜 1 年の教育期間を要します。各部門を一つのチームとし、メンバーを一定期間固定することにより、専門性の高い知識や技術を有するエキスパートナースに育ち、臨床実践にあたっています。現時点で資格を取得している者は、内視鏡技師 11 名、INE4 名、がん放射線療法看護認定看護師 1 名です。各部門は、これらスタッフを中心に年間少ない本数ではあるものの研究にも積極的に取り組み、学会発表が増えています。第 88回日本消化器内視鏡技師会において『大腸内視鏡的粘膜下層切除術を受ける患者の褥瘡発生予防の検討

短時間で発赤ができた 1 事例』の演題について会長賞を受賞できたことは部署として大きな意義があったと考えます。

未来に向けてAI 技術の向上や様々な技術を組み合わせた新たな治療法の開発などにより、今後、さらなる低侵襲治療が実現し、治療選択や対象年齢が広がる可能性が考えられます。看護師は、患者さんのセルフケア能力をアセスメントし、患者自身で自己解決できるように支援することが求められます。そのために、日々のスキルアップ、自己研鑽を怠らず、がん専門病院の看護師として役割発揮できるよう努力を続けます。

166

認定看護師教育課程

課程長

谷口貴子

認定看護師教育課程のあゆみ

静岡がんセンター認定看護師教育課程は、2008 年 11 月に社団法人日本看護協会の認定を受け、2009 年に病院立では全国初となる認定看護師教育機関（A 課程）を開講しました。病院の方針のもと、院内看護職員の 25％が認定看護師の資格を取得することを目標としています。開講分野
は、皮膚・排泄ケア、緩和ケア、がん化学療法看護、がん放射線療法看護、乳がん看護の 5 分野としましたが、開講当初、教員の確保が難しかったことから、段階的に開講分野を増やし、2013年度に 5 分野が開講に至りました。2020 年 4 月からは、日本看護協会の新たな認定資格制度の開始に伴い、認定看護師に特定行為研修を組み込んだ教育課程（B 課程）に移行しました（1 分野
名称変更）。看護の専門性を基盤とした認定看護師教育に臨床推論や病態判断力など、医学的知識をベースとした特定行為研修の内容を加え、教育期間は e ラーニングを含め 1 年間となりまし
学だけでなく複合演習を行うなど、実践力を高めるよう研修体制を整えています。

研修生は全国各地より入学し A 課程修了者は 477 名（表 1）、2020 年度からの B 課程修了者は148 名（表 2）と合計 625 名が修了しています。

A 課程修了者数 （定員数各 20 名）

分野

皮膚・排泄ケア

緩和ケア

2010

10

20

2012

18

2014

—

2016

18

2009

2011

2013

2015

2017

2018

2019

累計

表2

6

9

3

17

24

21

—

126

—

がん化学療法看護 がん放射線療法看護
—

—

13

10

—

18

5

19

9

14

—

10

10

18

10

16

4

—

7

16

13

14

19
1

151

9

9

—

77

7

3

乳がん看護
—

—

—

—

16

14
7

6

—

16

—

1

46

看護部門

表1

病院の活動

現在の状況

Ⅲ

た。特定行為研修は、院内の関係診療科医師、関係行為習得が可能な医療機関と密に連携し、座

1777

B 課程修了者数 （定員数各 10 名） ※ 2022 年度修了見込み者を含む

分野

皮膚・排泄ケア

緩和ケア

2021

10

12

2020

2022

累計

10

14

34

10

12

34

がん薬物療法看護 がん放射線療法看護
8

9

10

6

9

27

8

23

乳がん看護
10
9

11

30

167

静岡がんセンターの看護師は、5 分野合計 37 名が認定看護師の資格を取得し、専門的知識・技術のスキルが発揮できる部署で活躍しています。加えて、当院が行っているがん看護強化プロ
ジェクト 10 名の看護師が当課程を修了し、各分野のスペシャリストとして派遣元病院で活躍しています。修了生に向けたフォローアップの特徴は、卒業後も講義を聴講できることです。希望者は静岡がんセンター内で実践研修を受けることも可能としています。このように病院立の教育機関の環境、臨床に近いという強みを十分に活かした教育に取り組み続けています。

未来に向けて認定看護師教育課程は、当初全看護師の 25％を認定看護師にすることを目標に開設されまし
たが、現在は 10％程度に留まっています。私たち教員は、定期的に臨床現場にでて患者家族のケア、スタッフ指導、コンサルテーションを行っています。これらの実践を通して、専門性を極めたいと思う看護師の人材発掘、育成に関われるよう活動を続けています。現在、教員 10 名の

Ⅲ
病院の活動
看護部門
168

うち 6 名は、当教育課程の修了生です。資格取得後は実践者として活動し、研修生の教育、実習指導に携わるなど幅広く経験し、スペシャリストとしてさらに成長することができ、また教育者としての道を目指すことも可能となります。教育者となってからも臨床で実践しながら、その経験を教育に生かすことができるのも当課程の強みであると考えています。
未来に向けて、教育者としてのスキルを向上させるため、教員内では FD（ファカルティ・
ディベロップメント）の取り組みを始めています。教員自ら教育の在り方を見直し、研鑽に努めています。目標は、看護の専門性とがん看護の質向上を図るために、静岡がんセンター看護師の25％が認定看護師となるべく 5 分野のスペシャリスト育成に尽力します。教員自らが育てる力を磨き続け、臨床での実践と教育者としての能力を共に高め、患者家族の徹底支援が絶え間なくできる人材を育てていきます。

患者家族支援センター

患者家族支援センター長

遠藤久美

患者家族支援センターのあゆみ

患者家族支援センターは 2012 年 4 月に設置されました。がん治療の場が入院から外来へ移行する中で、がんと共生しながら通院治療や在宅療養を続ける患者さんと家族の支援を強化する必要性が高まり開設に至りました。
その後 2015 年 4 月には「入院前支援室（現：初診・入院支援室）」「通院患者支援室（現：外来患者支援室）」「緩和ケアセンター（緩和ケア室）」の 3 室となりました。3 室が連携しながら外来
通院患者への支援をする中で、独居や高齢世帯など周囲のサポートが少ない中でギリギリまで通院でがん治療を続けるケースなど、患者さんと家族の悩みや負担が複雑化していることを目の当たりにしました。そこで 2017 年 4 月からは元々疾病管理センター内にあった「地域医療連携室」と「在宅転院支援室」を患者家族支援センターに移動し、「初めての受診（予約時を含む）から患者家族支援センターは、看護師 31 名、MSW2 名、検査技師 1 名、事務 10 名の多職種が所属し、5 室が連携して支援を行っています。
地域医療連携室は初診患者が適切な診療科で診察を受けられるための予約調整やかかりつけ医
護師と共有し、初診時からの支援に備えています。また五大がんの地域連携クリニカルパスの運用やがん治療前の口腔ケアを推進するために、かかりつけ歯科医との連携にも力を入れていま
す。

看護部門

の紹介など前方後方連携を行っています。初診予約患者の情報は初診・入院支援室の問診担当看

病院の活動

現在の状況

Ⅲ

その後の通院・療養生活まで切れ目のない支援をする」ことを目指した 5 室体制となりました。

初診・入院支援室では、初診患者がスムースに診察を受けられるよう医師診察前に診察の流れや支援体制を紹介するビデオ視聴や診療オリエンテーションを含めた看護師の問診を行っています。問診時には初診患者全員に「悩み・負担・苦痛のスクリーニング」を実施し必要な支援が受けられるようつなぐ役割も果たしています。また全身麻酔手術と内視鏡的粘膜下層剥離術（ESD）を受ける全患者を対象に日常生活や周囲のサポート状況などを聞き取り、入院前から退院支援につなげる入院前支援を実施しています。さらに高齢者の術後合併症予防目的で看護師・栄養士・理学療法士・言語聴覚士・歯科衛生士による入院前スクリーニングと必要時の介入を実施しています。
外来患者支援室は初診・入院支援室や外来医師・看護師からの依頼を受け、通院する全ての患者さんと家族が安心して療養できるように初診時から対応しています。外来治療中の治療や病状の不安に対する支援や治療選択への迷いに対する意思決定支援が主な支援内容になっています。
これらの支援は外来患者支援室専従の認定・専門看護師だけでなく、外来や病棟、化学療法セン
ターや放射線陽子線治療センターに所属する認定・専門看護師と連携しながら行っており、患者

169

の治療の場が移行しても支援が途切れないようにしています。
在宅転院支援室は、入院患者の退院支援と外来通院患者の在宅療養支援を行っています。入院患者に対しては担当制にしており、1 名の看護師が 2 病棟を担当しています。入院早期から MSW（よろず相談所属の MSW を含む）と共に病棟カンファレンスに参加し、病棟看護師による退院支援スクリーニングをもとに支援・調整を行っています。また在宅で医療処置が必要な患者が増えていることから通院患者の在宅療養支援件数が増えており、外来担当の在宅支援看護師が外来
看護師と連携して対応しています。開院から 20 年が経過し、静岡県東部地域で在宅看取りを含めた訪問診療を行う診療所や終末期がん患者に対応する訪問看護ステーションが増えてきており、現在 200 以上の院外機関と連携してがん患者の在宅療養を支援しています。
緩和ケアセンターでは、院内緩和ケア提供体制の強化を図るため、外来においては症状緩和が必要な通院患者への支援体制整備と最期を過ごす療養場所の意思決定支援、入院においては緩和ケアチームによる症状緩和に加え緩和ケア病棟を希望する患者がスムースに入棟できるための体Ⅲ

制整備に力を入れています。また静岡県がん診療連携拠点病院の緩和ケアセンターの役割として、緩和ケア地域連携カンファレンスを通じた地域連携パスや症状緩和パスの作成や医療者を対病院の活動象にした緩和ケア研修会にも取り組んでいます。

未来に向けて今後発展していくために必要なこととして、地域との連携促進が挙げられます。がん患者の高看護部門

齢化が進み合併症を持つ患者さんが多いこと、治療を継続しながら在宅で過ごす患者さんが増えていることから、かかりつけ医制度を進めるなど地域と連携して患者さんと家族を支援していく必要があります。そして受診前から地域の支援者と情報共有し在宅療養支援を開始できるよう、
初診・入院支援室と在宅転院支援室を一体とするような組織体制の検討も必要だと考えます。緩
和ケアにおいても、在宅での緩和ケアを推進するための地域連携はますます重要になるため地域全体の緩和ケアの質向上に向けた活動を積極的に行っていきます。
地域連携を推進し、今後もよろず相談と並ぶ「相談窓口」としての役割、「初めての受診（予約時を含む）からその後の通院・療養生活まで切れ目のない支援をする」役割を果たしていきます。

170薬剤師・各部門技師など
総括

総括技師長

半村勝浩

20 年のあゆみ

静岡がんセンターにおけるコメディカルチームの活動は、開院にさかのぼること 2 年半、2000
年 2 月に秋丸正博（初代 画像診断科技師長）が県庁西館 5 階のがんセンター開設準備室に診療放
射線技師の立場で入職したことから始まります。秋丸は主として画像診断部門の整備を担当し、以後のコメディカルチームの監督的立場を務めました。当時の準備室長は大須賀俊郎（後の静岡県副知事）でした。その後、2001 年 1 月に半村勝浩（初代 放射線治療科技師長）と南里和秀（初代 生理検査科技師長）が入職しました。半村のミッションは秋丸と連携して放射線治療部門の開始準備をすること、南里は臨床検査技師の立場で生理検査含む臨床検査部門の整備でした。4
月には、沼野真澄（初代 陽子線治療科技師長）、医学物理士として山下晴男、二見康之が入職して陽子線治療部門の準備が加速しました。また、増田芳之（初代 リハビリテーション科技師
心示（薬剤師：PET 薬剤担当）、稲野利美（初代 栄養室長）らが合流し、コメディカル分野をほメンバーは皆、臨床で活躍していた医療技術者でしたが、準備室業務は未経験で、勝手の違う仕事に戸惑うこともありました。しかしながら、行政職、医師、看護師のスタッフと共に熱く議論し、充実した日々でした。準備室には、「自分たちの手で、他にはない、先進的ながんセンター
医療」は、準備室時代から「多職種開院準備チーム」の形で実践されていたといえます。苦労を共にした準備室時代の人脈は、その後も個々の財産となっています。県庁での準備室チームは2002 年の 3 月末に解散し、医療職種のメンバーは現在の地に移動し、最終準備に入りました。
「完全フィルムレス・ペーパーレス環境での医療」は、実際には準備室時代の机上の想定とは大きく異なり、特に当時は機器から出力される各種情報の規格がそれぞれ異なったため、送受信やサーバーへの保存方法の調整で苦労しました。各部門では開院直前まで綿密な検討とリハーサルが繰り返され、無事に 2002 年 9 月 6 日の開院日を迎えることができました。
メンバーは開院後も高い能力と熱意で、担当部門を発展させました。

薬剤師・各部門技師などを立ち上げよう」という熱意がありました。静岡がんセンターのモットーである「多職種チーム

病院の活動

ぼカバーできる体制となりました。

Ⅲ長）、佐藤智明（初代 感染症科技師長）、石原秀樹（診療放射線技師：PET、核医学担当）、永田

放射線・陽子線治療部門でも、当時完成形といえる治療部門システム（治療 RIS）がない中で、メーカーと議論を重ねて実現した「完全フィルムレス・ペーパーレス環境での放射線治療運用」について伊藤哲（現 放射線・陽子線治療センター技師長）が、2003 年春の放射線技術学会
総会でポスター発表したところ、「金賞」を受賞し、皆で喜ぶとともに、静岡がんセンターの電子化システムの先進性を華々しく印象づけました。薬剤部は、薬剤師による抗がん剤無菌調製、レジメンオーダーによる薬剤事故防止体制でスタートし、また「経口抗がん剤チェックリスト」を出版し、経口抗がん剤の安全使用について広めました。検体検査部門は、2013 年の病院機能評価にて、教育プログラムの質の高さから、また輸血管理部門は、患者の安全性を配慮した管理

171

機能の質の高さから、両部門とも「S ＝秀でている」評価を受けました。その後、生理検査部門と病理診断部門を含めて、2016 年に ISO15189 を取得し、その品質管理の高さを証明しました。
リハビリテーション部門は、「がんのリハビリテーション」という新分野を確立し、その実績はその後の保険適用に反映されました。栄養部門では、日本大学の吉田教授と「がん患者さんと家族のための、抗がん剤・放射線治療と食事の工夫」を共著し、患者さん、ご家族に有用な情報を提供しました。画像診断部門では、多種類の診断機器を一元管理し完全フィルムレス・ペーパーレス環境での実運用を軌道に乗せました。また、2005 年には、豊富な画像データ資源を背景にメーカーと世界初の「類似症例検索システム」について共同研究を締結しました。医療機器管理室は、7000 台を超える機器を効率的に管理し、かつ緻密なデータ分析により、適切な点検が装置寿命を延ばすということを実証し論文化しました。これらの業績により 2018 年の病院機能評
価では、「S ＝秀でている」という高い評価を受けました。
この 20 年で強く記憶に残っているのは、2011 年の東日本大震災とそれに伴う「計画停電へのⅢ対応」です。3/11 のその瞬間は、リニアックの出入口重量扉が大きく揺れて、待合室に置いてある水槽は水面が大きく波打ちました。私たちは、リニアック室内に患者が閉じ込められないよう病院の活動に速やかに退室させ、安全な場所へ誘導しました。3/14 以降の計画停電では、日々変化する電力
供給時間帯に合わせて、なんとか治療を継続しようと連日多職種で協議、時間調整し、患者さん
一人一人に治療時間を連絡する日々が続きました。おかげで完全な治療休止日は発生しなかったと記憶しています。約 1 週間の計画停電の期間中は、総力戦で臨み、結果としてこの期間の治療

薬剤師・各部門技師などを停滞させなかったことは、“Good Job” だったと自負しています。

現在の状況

開院して 20 年、コメディカル各部門は、これまでの実績を基礎にさらに発展させ、成長と進化を継続しています。
薬剤部は、病棟薬剤師を配置し、病棟での薬剤指導体制を拡充させています。画像診断科も連日の多くの検査に加えて読影レポートの既読管理も行い「レポート未確認」による医療事故を防いでいます。放射線・陽子線治療センターは 2015 年に、放射線治療科と陽子線治療科が一体化して発足しました。この時のミッションの一つに「両分野に習熟した技師を育成すること」があり、勤務表を一元化し業務上の交流を推進しました。これは後に新型コロナウイルスのクラス
ターが技師室で発生した際に、「両方の業務ができる技師が多数育成されていた」ことが、業務調整に有利となり、危機を乗り切ることができました。生理検査部門の超音波検査は「fusion
image」など高精度技術を日常検査に活用し、加えて深部静脈血栓の検査や抗がん剤による心筋障害の評価にも取り組んでいます。検体検査部門は、従来の業務に加え、2019 年の新型コロナ
ウイルス感染症が発生して以降は、その関連業務が急増しましたが、委託業者と連携し重要な役割を果たしています。また、外来化学療法患者の急増に伴い、関係者で調整し 7 時 45 分から採血を開始しました。これにより採血結果確認とその後の化学療法の開始時刻を格段に早めることが172

できました。病理診断部門は中間評価を受けながら ISO 認定を継続し、分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬の適用を決める「コンパニオン診断」にも対応しています。リハビリ
テーション科は、「社会復帰支援」を目標に掲げ、高齢者の入院前支援を開始し、廃用症候群や誤嚥性肺炎などの術後合併症を低減させています。また、がんの身体活動に関するリハビリテー
ションやリンパ浮腫のケアについて、学会での受賞や講演など、国内外で高い評価を得ています。医療機器管理室は、ダヴィンチなど高精度医療機器を含めて管理する機器の台数が急増する
中で、使用者に対する安全研修を適切に実施し、医療機器の安全使用について引き続き推進しています。栄養室は、提供コストと患者の希望に配慮した選択食システムを両立させています。また、栄養指導や多職種で構成する栄養サポートチームで活動し、支持療法や患者家族支援にも取り組んでいます。

未来に向けて称）の活用」などがあります。前者はこれまでの実績を元により進化させた形での陽子線治療のす。2023 年 4 月より、コメディカル部門は独立した「医療技術部門」として組織化され、より独立性が認知されました。総括技師長としては、コメディカル部門を横断的に俯瞰、管理し、横串の働きをすることが重要と思っています。各部門の独立性を尊重し、専門職種として向上させないます。

薬剤師・各部門技師など

がら、横の連携も重視し、多職種チーム医療の一翼として成長と進化を継続させていきたいと思

病院の活動

あり方を多職種で議論し、後者では、現在の薬の受け取り待ち時間の大幅な改善を目指していまⅢ

コメディカルが関係する今後の課題として、「陽子線治療の将来構想」や「患者利便施設（仮

173

薬剤部

薬剤部長

篠道弘

薬剤部のあゆみ2002 年 4 月、抗がん剤関連の医療事故が多数報道される中での開院準備となりました。がん化
学療法の安全性を高めるため、レジメンオーダー方式の導入を強く提案しました。実施入力を併用して記録を確実にするとともに、薬剤師による抗がん剤の無菌調製を実施し、後に確定ボタンを押した際の検査値自動チェック機能も追加して安全性の向上にも寄与できました。麻薬管理を効率化するため、開院時より麻薬管理システムも導入し、採用薬を決定するとともに、周知を目的として薬剤部ホームページも作成しました。その結果、国内トップクラスの麻薬使用量でありながら麻薬管理を格段に効率化できました。また、開院後 20 年間で種類が増加したオピオイドの等価換算や切り替えタイミング、レスキュー・ドーズを簡便な操作で計算できるツールを作成し、薬剤部ホームページにて使用可能としたところ、他院から譲渡希望をいただくようになりまⅢした。併せて、オピオイド注射液の濃度や流速などの計算を行えるツール等も作成し、ライブラ
リー化することができました。

病院の活動

現在の状況

開院時より抗がん剤調製を薬剤師の基本業務と位置づけており、土日・祝祭日、黄金週間や年末年始にも業務を拡大してきました。習熟すべき抗がん剤調製技術を段階的に設定した 4 段階教

薬剤師・各部門技師など

育ラダーも作成しました。病棟への完全常駐を目標としつつ、緩和ケアチーム等の多職種チーム
医療に積極的に参画してきました。また、化学療法センターや手術室にも常駐する等、薬剤業務の拡大努力を継続してきました。従来からの対物業務においても、薬物療法の安全性や効率の向上に寄与できるようになってきました。調剤業務でもチェック機能を向上し、抗がん剤の場合には初期投与量や休薬期間、検査値の確認、処方歴を確認した上での調剤に変化しました。特に抗がん剤の検査値確認時には、職員の能力差を極力排除し、精度の高いチェックに結びついていると他院からも高い評価を得ています。

未来に向けて上記のように、対物業務は一定のレベルに達しましたが、臨床業務は人員不足や PBPM
（Protocol Based Pharmacotherapy Management）の導入が遅れており、高い評価を得るには至っていません。病棟をまたがって活動するチーム医療には早期より参画していますが、全病棟への平日完全常駐を早期に実現する必要があります。今後、病棟や化学療法センターでの薬剤業務については PBPM を軸に見直す必要があります。さらに、がん専門薬剤師等の認定取得者の業務権限を見直し、非認定取得者のそれと区別すれば、認定取得にインセンシブを与えるとともに、高度な技能に裏付けられた権限を行使した専門薬剤師の業務結果を可視化できると考えています。
開院以来、インフラの整備や充実を継続しつつ、臨床面での活動範囲を広げてきました。薬剤師からの発案の中でも、レジメンオーダー方式は当院のみならず国内のデファクトスタンダートとなり、精度の高い抗がん剤調剤時の検査値チェックは書籍化して普及を目指しています。今後も薬剤師からの発案を具現化し、薬物療法の安全性向上や効率化に寄与したいと考えています。

174

画像診断科

技師長

池ヶ谷優美

画像診断科のあゆみ

国内最先端、県内初となるフィルムレス・ペーパーレスを目指し、経験者 13 名、新卒者 3 名の16 名からなる診療放射線技師が集結し、部門システムの構築から、撮影方法や患者確認、造影剤管理等を中心に開院準備にあたりました。すでに画像診断装置の選定は済んでいましたので、搬入から稼働に向けてのハード面の準備が行われました。ペーパーレスを掲げていましたが、患者確認などは紙運用の利点を取り入れ、患者誤認を防ぎ医療安全を考慮した運用を行っています。また、検査同意書も同様の運用であり、現在もその運用は続いています。さらに、造影剤ア
レルギー・体内金属の確認のため、検査前確認票を追加し、患者情報の収集に努めています。
がん診療の進歩に貢献できる画像診断を担うため、一般撮影は、トモシンセシス機能付き・
FPD 装置への更新、CT 装置は 16 列 CT2 台から ADCT や高精細 CT へ更新し画質向上はもちろ場・高速撮影可能な装置へ更新し、1.5T 装置 1 台、3T 装置 2 台となり、IVR 系装置は、IVR-CT
用を拡大させるため、PET 装置を PET-CT 装置へ更新し、PET-CT 装置 2 台体制となりました。
これら装置更新に伴い、開院当初から増え続けている画像診断検査のニーズに対応すべく、現在
は開院年度の 2 − 3 倍程度の検査件数を安全で質の高い検査を行っています。また検査件数の増造影検査に対し、いつ起こるか分からない造影剤アレルギーに速やかに初期対応ができるように、医師・看護師の多職種にて急変時対応トレーニングを定期的に行い、安全性を考慮した検査を日々行っています。

現在の状況

現在、診療放射線技師 31 名、検査助手 5 名となり、5 チームで業務にあたっています。造影剤
アレルギー歴や既往歴、体内金属の確認を行うため作成した検査前確認票は常に見直しを図り、
タイムアウトの実施などを用いて医療安全に努めています。また、医療放射線の安全で適正な管薬剤師・各部門技師など加に伴い造影検査も増加し、国内でもトップクラスの造影剤使用数となっています。この多くの病院の活動が ADCT 搭載へ、CBCT 機能付加装置へと更新しました。サイクロトロンによる院内製剤の利Ⅲん脳・心臓などの血流評価が可能となり、現在 4 台を有しています。また、MRI 装置 2 台は高磁理体制の構築が求められており、当科を中心に医療放射線安全管理委員会を立ち上げ、医療被ば
くの管理および記録、画像診断機器の線量評価を検討しています。

未来に向けて

近年発展が著しい AI 技術の進歩は、画像診断の各分野においてもその適用範囲が広がってきています。これらの技術を取り入れ、医療被ばく、職業被ばくの最適化を考慮し、多職種チーム
としてがん診療に貢献していきたいと考えています。

175

放射線・陽子線治療センター

技師長

伊藤哲／沼野真澄

放射線・陽子線治療センターのあゆみ

開院当初、放射線治療科・陽子線治療科の診療科として両科部長の下、放射線技師がそれぞれ4 名と 2 名、陽子線治療研究部と陽子線治療科兼任の物理士 2 名、看護師 2 名が配置され、放射線治療と陽子線治療が開始されました。放射線診療設備はリニアック 2 台、陽子線治療室 1 室のほか、治療計画 CT2 台、X 線シミュレータ 1 台を整備し、少ないスタッフ数でも安全を最優先して治療を行うため、常に多職種で話し合いながら業務を行うチーム医療を実践する環境が出来上がりました。
20 年の間で一番大きな変化は、2015 年 11 月に放射線治療科と陽子線治療科が一つとなり放射線・陽子線治療センターが発足したことです。これと同時に放射線治療棟を増築し、リニアック
更新時にも常に 4 台の装置を使用することが可能となりました。

Ⅲ

現在の状況

病院の活動

患者数や高精度照射の増加に伴い、リニアック 4 台、CT 同室設置の小線源治療室、陽子線治療室も 2 室稼働させ、スタッフは技師 21 名（内 10 名放射線治療専門放射線技師）、物理士 6 名となりました。治療室の数や放射線治療技術者の人数は全国トップレベルの数を有するとともに、年間の治療患者数も常に全国 5 位以内と多忙を極めています。開院 3 年後に開始した強度変調放薬剤師・各部門技師など

射線治療（IMRT）は年々増加し、現在は全治療患者の 2 割がこの治療となっています。陽子線治療は先進医療として始まりましたが、徐々に保険診療が認められ、現在は 7 割以上の患者さんが保険診療で治療を受けています。
放射線・陽子線治療センター発足後は勤務配置を柔軟に行い、短期間で全ての装置に精通する人材育成が可能となりました。また、治療技術や医療安全について、互いの良いところを学び議論することにより、真の一体化を成し遂げることができました。また、ファルマバレーセンター
を活用し、治療用補助具を開発し日々の治療に活用しています。

未来に向けて放射線治療の流れは腫瘍への高線量投与と正常組織への線量軽減がより重要となってきています。放射線・陽子線治療技術部門では、医師の意図する治療計画を安全に、そして正確に行うため、常に最新技術を学び業務を推進するとともに、患者さんとのコミュニケーションを大切にして日々安心して治療が受けられる環境や体制作りが重要であると考えています。放射線・陽子線
治療技師は医師以外の職種として直接治療に関わるという重大な責任を担っていることから、これからも安全と安心をモットーに最先端放射線治療に取り組んでいきたいと思います。

176

生理検査科技師長

米山昌司

生理検査室のあゆみ

生理検査室は、開設以来がん医療における診断、治療が効果的、効率的に行われるよう迅速か
つ正確な検査報告を提供し、センターの拡充に伴い超音波検査を中心に検査数を増やしてきました。診療に必要な生理検査結果を診療科にタイムリーに報告することに努め、2013 年から外来診察時には結果を参照できるように取り組み、現在はほとんどの外来診察で必要な超音波検査の結果が参照できるようになりました。検査数の増加はがんの診断に加え、2011 年よりがん患者さんの高リスクである深部静脈血栓検査の増加が著しく、近年では抗がん剤治療による腫瘍の評
価や心筋障害の評価、長期抗がん剤投与による動脈硬化の評価によりさらに増加しています。また、新技術を積極的に日常検査に取り入れ、造影超音波検査、組織の硬さを評価するエラストグ
ラフィ、CT や MRI とリンクするフュージョンイメージによる肝腫瘍・乳腺腫瘍評価や、心筋障います。2016 年には国際規格 ISO15189 を取得し、2022 年には超音波検査に関して学会認定の検現在の状況

開院以来、超音波検査・心電図検査・肺機能検査・脳波検査を行い、各検査のデータを一元管ましたが、現在は技師 12 名、検査助手 1 名の体制となり、年間 27,000 件の超音波検査を実施しています。日々の検査を検証して、その結果のレビューを行うことでスキルアップに努め、開院時には 2 名であった超音波検査士は 9 名となり、超音波検査に関する論文では 9 回の表彰を受け、国内で高い評価の検査室となっています。検査室内では医師と連携して頭頚部腫がんの穿刺検査
や、形成外科領域では術前に皮弁の微小血管の評価を行い、多職種チーム医療の一員として活動しています。皮弁の微小血管の評価は、国内で先駆けて日常検査として取り入れました。今後もがん診療の最前線の超音波検査を提供していきます。

薬剤師・各部門技師など理するシステムを構築し生理検査全般を管理運営しています。開院当時は技師 5 名で運営してい病院の活動査室となり、高度がん専門病院の検査室として精度の高い検査結果の提供に努めています。

Ⅲ

害評価のためのスペックルトラッキングを行い、診断に寄与できるように超音波検査を実施して未来に向けてがん診療における生理検査の役割は第一にがんの診断ですが、治療前後や治療中の全身状態の評価も行います。以前は診断しなかった深部静脈血栓や近年提唱されている抗がん剤治療関連心筋障害、長期抗がん剤投与による動脈硬化など新たな評価も求められ、精度の高い効率的な新技術が開発されています。検査の需要は今後も増加する中で、技師の知識や技術レベルが診断結果を左右することが多い分野です。先進的な検査技術や知識を常に学ぶ姿勢で取り組み技術を習得
し、今後も高度がん専門病院の診療に高いレベルの検査結果の提供を実践してまいります。

177

病理診断科

技師長

刀稱亀代志

病理診断科のあゆみ

開院時は、わずか 3 名の臨床検査技師でスタートしました。迅速かつ丁寧にキレイな組織・細胞標本を作製し、病理医に正確な診断をしてもらう、これが昔も今も病理の臨床検査技師に課せられた使命でもあり目標です。病理標本作製は「職人技」的な世界でもありますが、時代とともに標準化の必要性が叫ばれ、2016 年 12 月には厳しい審査の末、世界標準である ISO15189 の認定を取得しました。当時、病理での ISO 取得は全国的にも少なく、静岡県内では第一号の取得となりました。今現在、ISO15189 お墨付の病理検査室として、人・物・技術の標準化と適切な精度管理の下、安全で質の高い病理診断を提供しています。2020 年 4 月には、がんゲノム医療中核拠点病院の指定を受けましたが、ISO による「第三者認定を受けた病理検査室」の存在は非常に大きな役割を果たしました。近年、病理診断用のみならず、がん遺伝子パネル検査やコンパニオ

Ⅲ

ン診断用の標本作製も激増していますが、時代のニーズに合わせて休むことなく変革を続けてい
ます。

病院の活動

現在の状況

組織診断において重要な標本作製を臨床検査技師が全面的に担っています。また細胞診断においては、細胞検査士による顕微鏡下での的確な異常所見の拾い上げや、診断においても病理医と薬剤師・各部門技師など対等な立場で議論ができています。病理医と臨床検査技師はいわば車の両輪であり、その良好な相互関係があってこそ正確な病理診断が成り立ちます。病理診断は「確定診断」であり、そこに検体取り違え等のミスは絶対にあってはなりません。
「患者安全第一」であり、人・物・システ
ムで可能な限りの手段を尽くし、ミスの防止に努めています。そのような体制下において、多岐にわたる病理業務に加えて、今後も増え続けるがん遺伝子パネル検査、分子標的薬や免疫チェッ
クポイント阻害薬の適応を決定するコンパニオン診断への対応を行っています。近年、病理診断
件数は増え続け、高止まりのまま推移しています。さらに治験や臨床研究への対応件数も非常に増えています。病理業務における臨床検査技師の負担は大きくなる一方ですが、使命感と達成感を維持して邁進していきます。

未来に向けて

日々新たに適応となる診断薬や検査にも迅速かつ柔軟に対応していきます。また、生検材料などワンデイパソロジーにも対応すべく標本作製過程における体制の強化を図ります。さらにデジタルパソロジーに適応した標本作製や人工知能（AI）による病理診断支援にも対応のできる体制を構築します。

178

リハビリテーション科

技師長

田尻寿子

リハビリテーション科のあゆみ

リハビリテーション（以下リハ）科は、理学療法士 2 名、作業療法士 1 名、言語聴覚士 1 名で開院を迎えました。当時は、がんリハに関する教科書は皆無に等しい状況でした。2007 年 4 月に施行されたがん対策基本法に基づく第 1 期がん対策推進基本計画では、「すべてのがん患者とその家族に対して、療養生活の質の向上を果たすべき」とされ、がん医療の中でもリハの重要性が認識され始めました。さらに第 2 期の計画には、明確にリハの文言が盛り込まれました。そうしがん

た中、初代科部長であった辻哲也医師の編集のもと、がんリハの教科書『癌のリハビリテーション』（金原出版）、『実践！

がんのリハビリテーション』（メヂカルフレンド社）、『がんのリハビ

リテーションマニュアル

周術期から緩和ケアまで』（医学書院）などが立て続けに出版の運びとなり、当院の多くのスタッフが執筆しました。段階的なスタッフの増加に伴い、各職種の機能がん患者の高齢化や罹患率の増加・生存率の向上に伴い、がんやがん治療の後遺症と長期にわたり共存していくことが課題となってきました。そこで開院 15 年頃より、リハ科全体の目標を「社会復帰支援」と掲げ、理学療法／言語聴覚療法は「高齢者の術後合併症を予防し社会復帰支
その後、高齢者に対し、入院前から機能を評価し、肺炎や廃用症候群などの術後合併症を予防し、早期に社会復帰を促す病院全体の取り組みの一環として、理学療法・言語聴覚療法の介入を充実させ、術後の誤嚥性肺炎を抑制する結果を得ています。作業療法では、学業・家事・仕事・趣味などを支援するべく身体機能や生活面／ QOL の評価や、リンパ浮腫予防・治療などへの取り組みを充実させています。リンパ浮腫においては、形成外科、栄養科や病棟との協業により、運動指導や体重管理、不安の軽減などにも取り組み始めています。

未来に向けて薬剤師・各部門技師など

援」を、作業療法では「就労・就学世代も含めた社会復帰支援」を目標にと明確に定めました。

病院の活動

現在の状況

Ⅲ

の分化が進んでいき、予防的・回復的・維持的・緩和ケアを主体としたリハに取り組みました。

理学療法・言語聴覚療法では、外科治療に加え、化学療法や放射線療法の前から、廃用症候群・誤嚥性肺炎などの合併症を予防する取り組みを開始したいと思います。作業療法では、AYA
世代の課題にも留意した社会復帰支援を充実させたいと考えています。
また、活動性の維持・向上や運動が健康に与える好影響を鑑み、在宅ベースでも支援できるよう外来リハの必要性について検討してまいります。

179

医療機器管理室

室長

窪孝充

医療機器管理室のあゆみ（参照 1）

安心利用ができるように医療機器を管理することと、安全に治療できるよう臨床をサポートすることを目標としています。管理する医療機器は年々増加しており約 300 台（2002 年）の保有台
数は今では約 7,000 台（2022 年）となりました。また、臨床サポートも要望に応じて拡張しており、医療機器管理業務以外に人工呼吸器業務、血液浄化業務、循環器業務、内視鏡室業務、手術室業務と幅広く活躍しています。
ダヴィンチによるロボット支援の低侵襲手術は、2011 年の開始当初から参画しており 2012 年
度の 136 症例は 2021 年度には 567 症例となりました。その全ての症例が円滑に進行できるように
医学と工学の知識を活かした臨床技術を提供しています。また、腹腔鏡や胸腔鏡といった体腔鏡を用いた低侵襲手術では、専用の治療器具（体腔鏡専用の鉗子など）が様々で部品数は 515 部品

Ⅲあります。それらも医療機器であるため、定期的な点検による安全使用に貢献しています。
体温計から人工呼吸器に至るまで、院内で保有する多種多様な全ての医療機器の安全管理が評病院の活動価された結果として 2018 年、特定機能病院の要件の一つである病院機能評価一般病院 3［3rdG：
Ver.2.0］の医療機器管理部門における最高レベルの「S」評価を取得しました。

現在の状況（参照 1）

薬剤師・各部門技師など

国家資格の臨床工学技士 10 名が、医療機器管理業務、人工呼吸器業務、血液浄化業務、循環器業務、手術室業務、内視鏡室業務を担当しています。2020 年度における医療機器の点検数は41,157 台／年でトラブル・修理の対応数は 4,039 件／年、人工呼吸器業務は 83 件／年、血液浄化
業務は 139 件／年、循環器業務は 356 件／年、手術室業務は 581 件／年、内視鏡室業務は 2,336 件／年でした。その他に医療機器を安全に使用できるよう医療従事者を対象にした研修会を開催しており、80 回／年で 3,002 名の参加者でした。

未来に向けて医療機器は年々高度化しています。性能を最大限に引き出せるよう知識技術の提供と信頼性を保持するための定期的な保守に努めるとともに、故障期間やトラブル・修理の発生数を可能な限り少なくできるよう日常点検を継続していきます。
（参照 1）→

180

栄養室

室長

稲野利美

栄養室のあゆみ

まだ、がんに対する食事や栄養管理について世間でも模索している中、当栄養室では、開院以来「患者さんと家族を徹底支援する」を基本理念として、「変化する状態に即した安全な食事提供と栄養管理」「美味しく個人の嗜好を反映した食事の提供」「病気や治療を忘れホッとする一時の提供」「患者さんや家族が “ 自己管理できる力 ” の向上を目指した栄養指導と適切な情報提供」
を目標に、日々業務を積み重ねてきました。近年、治療の進歩に伴い、効果的な治療や自分らしい日常生活の継続に必要な体力を維持するため、栄養管理の重要性に目が向けられるようになり、積極的な早期栄養介入が求められてきています。当院でも、患者家族支援として多職種による入院前スクリーニングや指導、外来化学療法における栄養評価や指導を行っています。さらに、入院期間短縮や高齢少数家族という近年の背景を考慮し、外来での栄養指導の対象を拡大しデータをもとに栄養介入パスや当院患者に即した嚥下基準を作成したり、各種研究に参画し、根も画期的なタッチパネル式の選択食サービスを、開院以来、現在に至るまで給食委託業者の協力を得て運用を継続し、満足度や摂取量の向上、情報提供に努めています。また、治療中の食事や栄養についての情報提供も、書籍やホームページ、患者サロンなどを通じて積極的に行っていま

現在の状況

栄養室では休日に関係なく毎日、食事提供と栄養指導、相談を行っています。スタッフは現
在、管理栄養士 9 名＋事務職員 1 名で、うち 3 名が「がん病態栄養専門管理栄養士」を、4 名が栄養サポートチームに求められる資格を有しています。その他にも様々な専門知識を得るため個々に研鑽を行い、治療や生活の支援のため、支持療法や患者家族支援に多職種と共同し取り組んでいます。

薬剤師・各部門技師など

す。

病院の活動

拠に基づく効果的な栄養管理方法の構築にも努めています。患者給食においては、全国的に見てⅢています。QOL 改善にも目を向け、リンパ浮腫の方への栄養介入なども開始しました。また、未来に向けて

今後はさらに患者や家族の高齢化と核家族化が進み、支援者である若者が減少することを踏まえ、健康や生活の基盤である栄養を、いかに患者や家族自らの手で管理できるように教育・支援
していくかが課題であり、地域との連携体制を含め、取り組んでいかなくてはならないと考えています。また、短い入院期間の中で、各患者の背景にあった効果的で退院後につながる栄養管理を提案すべく、病棟専従管理栄養士の体制づくりを進めていきたいと思います。

181ボランティア活動

副院長（看護担当）飯沼むつみ

ボランティア活動のあゆみ

ボランティア活動の基本方針は、「日常生活に近い院内環境を実現、闘病生活を続ける患者さんの心を安らげ、多様な癒しを可能にする病院づくりをめざすこと」です。当院では、ボラン
ティア活動をコーディネートするボランティアコーディネーターの役割が重要と考え、県内公立病院初の試みとして専任のコーディネーターを配置しました。初代コーディネーターには斉藤悦子氏が就任し、開院準備期間中から多職種チームの一員として活動を開始しました。まずボラン
ティア志願者を募集することから始まり、ボランティア説明会を実施、志願者に対し当院理念の「患者と家族を徹底支援する」を実践するボランティアとして活動できるようにトレーニングを積み、2002 年 9 月 2 日静岡がんセンターボランティア「せせらぎ」が 75 名で発足しました。斉藤氏は「治すプロは医師、看護のプロは看護師、みなさんにはボランティアのプロになってほしい。
」とトレーニング受講者に対しがんセンターの一員であるとの意識を持ってもらうよう 6 カ
月〜 8 カ月をかけて指導しました。特に、ボランティアは単なる病院の手伝い、人手不足の解消

Ⅲ

手段ではなく、職員とは異なる立場で “ 普通の感性 ” をもって患者さんと共に生き、療養生活の質の向上を目指すことを重視しました。現在は第 2 代コーディネーター内海美代子氏、ボラン

病院の活動

ティアメンバー、ボランティアサポート委員会、事務局が協働で運営しています。活動内容は、「季節のイベント」「ソーイング」「園芸、花活け、絵画貸し出し」「書籍の貸し出し」「ティーラ
ウンジの運営」「来院時サポート、案内、移動サポート」などです。

ボランティア活動

未来に向けて2002 年 2 月より新型コロナウイルス感染症対策で活動が制限されていますが、病院の理念をともに実現する「理念実践型ボランティア」として実践できるように、コーディネーターと共に活動を支え、患者家族を徹底支援していきます。

皇太子殿下行啓。ボランティアへの励ましのお言葉を賜り、副作用による脱毛時の手作り帽子「マー帽」をご披露（2010 年 8 月 3 日）

182

がんセンタースタッフとボランティアとの協働で納涼祭を開催（2004 年 8 月 28 日）