環境感染誌

Vol. 37 no. 3, 2022

〈報 告〉

小児医療施設従事者における百日咳事例と三種混合ワクチン接種の現状
吉田美智子 1）・庄司

健介 1）・菅原

美絵 2）・宮入烈 1）

日本小児総合医療施設協議会小児感染管理ネットワーク（PICoNET）

Current Status of Pertussis and DPT Vaccination Among Healthcare Workers in JapanesePediatric Medical Facilities
Michiko YOSHIDA1）, Kensuke SHOJI1）, Yoshie SUGAHARA2）, Isao MIYAIRI1）andJapanese Association of Childrenʼs Hospitals and Related Institutions
1）Division of Infectious Diseases, Department of Medical Subspecialties, National Center for Child Health and Development,
2）
Department of Nursing, National Center for Child Health and Development（2021 年 8 月 17 日受付・2022 年 1 月 13 日受理）
要旨
近年，本邦では百日咳症例において青年層・成人の割合が増加し，感染時に重症化する可能性がある新生児や乳児への伝播が懸念される．青年層・成人に対する百日咳含有ワクチンの追加接種の必要性から，本邦では 2018 年に沈降精製百日せきジフテリア破傷風混合ワクワクチン（DPT ワクチン）が再販売された．百日咳の院内感染対策として，一部の医療施設では職員への DPT ワクチ
ン接種が行われているが，小児医療施設における実施状況は不明である．そこで，百日咳の院内感
染管理上の問題の有無と，職員に対する DPT ワクチン接種状況についてアンケートを行った．日
本小児総合医療施設協議会に登録されている 36 施設を対象とし，35 施設から回答を得た．調査の結果，小児医療施設の 37%（17/35）が職員の百日咳罹患事例を経験しており，多数の職員に対し曝露後，予防抗菌薬投与を行った施設もあった．しかし職員に対する DPT ワクチン接種を行っていたのは 17%（6/35）の施設のみであり，接種対象者は施設ごとに様々であった．高リスク患者が存在する小児医療施設における医療従事者への DPT ワクチン接種は，百日咳の院内感染対策において寄与することが期待される．接種対象者の設定など，さらなる検討が必要である．
Key words：百日咳，DPT ワクチン，小児医療施設，医療従事者

序

２）
．排
週間から数か月の経過で徐々に軽快する（回復期）

文
百日咳は Bordetella pertussis （B. pertussis ）が気道

菌期間は 3 週間と長く，基本再生産数は 5〜17 と感染力

粘膜に接着し，宿主免疫を回避することで発症する．こは強い．また，カタル期〜痙咳期初期に最も感染性が高

れらは B. pertussis が産生する様々な生物活性物質にいため，百日咳と診断されずに感染源となりうることがよって起こり，接着に関与する繊維状赤血球 凝 集 素問題である３）．年長児以降の百日咳は軽症例が多いが，6（FHA）や宿主免疫を抑制する百日咳毒素（PT）など

か月未満の新生児・乳児は肺炎などの合併症を起こす頻１）が，重要な病原性因子として同定されている ．典型的度が高く，時に重症化し致死的になることがある２）．米には，7〜10 日（範囲：5〜21 日）の潜伏期を経て，軽国では青年層・成人の百日咳患者が増加し，この年齢層

度の上気道症状から始まり（カタル期），1〜2 週間かけの百日咳患者から新生児・乳児への家族内伝播が問題とて激しい発作性の咳へと進行する（痙咳期）．その後，数なった４）．近年，本邦では百日咳症例における青年層・成人の割合が増加しており，同様の問題が起こりうるこ

1）国立成育医療研究センター生体防御系内科部感染症科，2）
国立成育医療研究センター看護部とが懸念される５）．2021 年 5 月現在，本邦の定期接種ス
ケジュールでは，百日咳含有ワクチンの最終接種は 12〜― 90 ―

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有無」を確認し，実施している場合には，1）接種対象

表 1 職員の百日咳罹患に伴う院内感染管理上の問題を経験したことがある 13 施設における発症者の詳細（複数回答あり）（医療従事者，それ以外など），2）接種費用負担者，3）DPT ワクチンの接種量（減量接種実施の有無）
，4）重

発症者

回答数

篤な副反応の有無の 4 つを質問した．2021 年 10 月，質

自施設の職員
院外研修生（学生含む）
入院患者

11（85%）
2（15%）
1（7.7%）

問 2 に はい と回答した 6 施設に対し，接種開始に至った動機について，追加アンケートを行った．電子的なアンケートフォームで回答とし，2021 年 11 月に回収した．

23 か月頃に接種することになる 1 期追加であり，乳幼結果

児期以降に百日咳含有ワクチンの接種機会がない６）．こアンケートの回収率は 97%（35/36）であった．回答の接種スケジュールでは就学時までには感染防御に必要施設のうちわけは，35 施設中小児病棟型 16 施設，小児な百日咳抗体が低下してしまい，それ以降の時期に再感病棟・療養型 5 施設，独立病院型 14 施設だった．質問

７）

染しうることが報告され ，百日咳含有ワクチンの乳幼1「職員の百日咳罹患や，それに伴う院内感染管理上の児期以降の追加接種の必要性が指摘されてきた８）．この問題の経験をしたことがあるか」に対してような背景を受け，2018 年に沈降精製百日せきジフテ

答した施設は，37%（13/35）だった． ある

Ⓡ

ある

と回

と回答し

リア破傷風混合ワクチン（トリビック ，田辺三菱製薬

た 13 施設の事例において，百日咳発症者は自施設職員

株式会社，以下 DPT ワクチン）が本邦で再販売された９）．

の他に，学生を含む院外研修生の事例も認めた（表 1）．

本ワクチンは年齢の上限がなく，任意接種としてではあ

このうち，2 施設において多数の曝露者の発生を経験しるが乳幼児期以降にも接種が可能である．院内感染対策ており，うち 1 施設は 126 名の曝露者に対して予防抗菌として，本邦の一部の医療施設では職員に対して DPT

薬投与を実施していた．2 施設が集中治療部門におけるワクチンの接種が行われているが，その実施状況に関す事例を経験しており，1 施設は小児集中治療室（PICU）

る報告は少ない．特に小児医療施設からの報告はほとん

における職員の集団発生事例，1 施設は新生児集中治療

どなく，その実態は不明である．そこで今回我々は，本室（NICU）の職員の発症事例であった．二次発生の報

邦の小児医療施設における職員への DPT ワクチンの接告はなかった．質問 2「DPT ワクチン接種を職員に実種現状を明らかにするため，アンケートを行った．

施している」という質問に対して対して方した 6 施設の詳細をまとめた（表 2）．DPT ワクチン接

法

はい

と回答

した施設は 17%（6/35）のみであった． はいと回答

2019 年 7 月，日本小児総合医療施設協議会（Japanese

種を職員に実施していない 29 施設中 8 施設（27%）が，Association of Childrenʼs Hospitals and Related Institu-

職員の百日咳罹患や，それに伴う感染管理上の問題を経

tions；JACHRI）に登録している 36 施設を対象にアン験していたのに対し，DPT ワクチン接種を実施していケートを実施し，2019 年 9 月に回収した．JACHRI は，る 6 施設では 5 施設（83%）が経験していた．これを職

日本全国にある小児の特殊性に配慮がされた医療，看護，員に対する DPT ワクチン接種開始の主な理由としてい設備等を提供でき，小児関連病床が原則として 100 床以

たのは，6 施設中 2 施設であり，その他 4 施設は新生児・上設置され，小児医療の研究，教育が行われている小児

早期乳児は百日咳の高リスク患者であることを主な理由

１０）の専門施設が加盟している任意団体である ．施設形態としていた．6 施設すべてが医師や看護師のみならず，は，①独立病院型：小児のために特化し独立した病院（い

院外研修生や看護助手，事務員や保育士，院内学級教員

わゆる，小児病院），②小児病棟・療養型：独立した病など，患者と濃厚に接触する可能性のある職種を接種対院で，児童福祉病床が総病床数の 30％ 以上，③小児病

象としていた．さらに，ボランティアスタッフや院外研

棟型：小児看護の専門性のもとに，複数の病棟群に小児修生，委託業者などを接種対象に含めている施設もあっ病棟が集約的に配置され，病院組織内で総合的小児医療

た．接種費用負担は，4 施設は病院負担で，2 施設は全部門として位置づけられ管理責任者のいる施設（原則と額個人負担で接種を行っていた．接種量については 6 施

して小児病床数は 100 床以上）の 3 つに大別される．ア

設中 4 施設が 0.5 mL で接種を行っており，2 施設がコ

ンケートは紙面と電子フォームで配布し，どちらでも回スト削減や減量接種における有効性を示した報告１１）に基答できるようにした．アンケートの内容は，質問 1 としづき 0.2 mL の減量接種を行っていた．減量接種を行って「職員の百日咳罹患や，それに伴う院内感染管理上のた 1 施設は，初年度のみ 0.2 mL で接種し，以後 0.5 mL

問題の経験をしたことがあるか」を確認し，経験があるで接種していた．対応を要する局所反応は減量接種を施設に対してはその詳細について自由回答を求めた．次行っている施設のみ報告があり，頻度は概算で 3000 接に質問 2 として「DPT ワクチン接種の職員への実施の

種中 10〜20 件だった．6 施設すべてで，重篤な副反応― 91 ―

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表2

DPT ワクチン実施 6 施設の詳細

職員の百日咳罹患や，
院内感染管理上の
問題の経験

病院型

病床数
（床）

小児病棟・療養型

200 〜 250

独立病院型

100 〜 150

独立病院型

550 〜 600

罹患疑い職員の就業
制限

独立病院型

150 〜 200

PICU で 職 員 の 集 団
発生

独立病院型

250 〜 300

独立病院型

250 〜 300

百日咳患者診療後の職員が発症を疑う症状を呈した
罹患職員の就業制限と， 接 触 者 の 予 防
内服※1

職員間の感染事例ではないが，職員で罹
患者が増加
なし

接種対象

初年度接種
対象人数
（人）

費用
負担者

接種量

全職員

385

病院

0.5mL

医師，看護師，薬剤師，
検査技師，事務員，委託業者
医師，看護師，薬剤師，
検査技師，事務員，院外
研修生
医師，看護師，薬剤師，
検査技師，看護助手，保育士，院内学級教員
医師，看護師，薬剤師，
検査技師，院外研修生

143

全額個人

0.5mL

609

全額個人

0.2mL

122

病院

0.5mL

546

病院

0.5mL※1

751

病院

0.5mL

医師，看護師，薬剤師，
検査技師

初年度のみ 0.2mL，以後 0.5mLの報告はなかった．

6 施設中 4 施設は，高リスク患者へ伝播することへの懸念を，接種開始の動機としていた．また，本調査では 126

考

察

人の曝露者に対しての予防抗菌薬投与を要した事例が今回の調査で，JACHRI 加盟小児医療施設の 37% があった．百日咳の集団発生が起きると曝露者に対する予職員の百日咳罹患に伴う院内感染管理上の問題を経験し防抗菌薬投与の他，検査費用や病棟閉鎖の影響など，高ていたことが分かった．一方で，職員に対する DPT ワ

額な費用を要することが報告されている１６）．NICU におクチン接種を行っていたのは 17% の施設のみであった．

ける百日咳患者の集団発生と医療経済的な検証を行った

過去に国内外から，医療従事者間や医療従事者・患者報告では，合計 15 人の患者が発症し，97,745 ドルの費間の百日咳の集団発生事例が報告されている１２，１３）．成人用を要した１７）．これらの事実より，百日咳の院内感染対の百日咳は，乳幼児のように痙咳性の咳嗽を示すことは

策は医療経済面でも重要と言える．

１４）

稀で，長引く咳が唯一の症状であることが多く ，診断

百日咳の院内感染対策として，医療従事者への百日咳が遅れることも多い．排菌期間が長いことや基本再生産

含有ワクチンを接種することが，Centers for Disease

数が高いことに加え，このことが集団発生の一因となっControl and Prevention（CDC）や英国政府から推奨さている可能性がある．今回の調査で，職員への DPT ワ

れている１８，１９）．過去に，青年層・成人に対する百日咳含クチン接種を行っていない施設の 27% が職員感染事例

有ワクチン接種の予防効果を示した報告２０）や，医療従事や院内発生事例を経験していたのに対し，DPT ワクチ

者に対する百日咳含有ワクチン接種の高い費用対効果のン接種を行っている施設では 83% が経験していた．こ

可能性を指摘した報告がある２１）．本邦の DPT ワクチンの結果から，このような過去の経験が職員への DPT ワ（DTaP）に対し，欧米では Tdap を用いることが多い

クチン接種開始のきっかけや，継続すべき院内感染防止ため，これらの報告で用いられているワクチンは Tdap

策となった可能性が考えられる．実際にそれを接種開始であることには留意すべきであるが，成人における DPTの主な理由と回答した施設が 2 施設あった．また小児医

ワクチン接種で抗体価上昇を認めたという報告があり２２），

療施設特有の問題として，新生児や早期乳児など，百日DPT ワクチンでも同等の効果が期待できる．DPT ワク

咳の高リスク患者の存在が挙げられる．過去に NICU

チンは Tdap に比べ，ジフテリア毒素抗原量が多く，局における集団発生事例の報告はいくつかあり，うち一つ

所反応など副反応が増加することが懸念される．しかし，は新生児室スタッフから 11 例の乳児へ伝播し，うち 5

本調査では，添付文書通りの 0.5 mL を接種している施

１５）

名が PICU 入室となった事例であった ．以上より，集設から対応を要するほどの局所反応の報告はなかった．

団発生が起こりやすく，且つ百日咳が重症化しやすい年

本邦で行われた成人における DPT ワクチン接種の安全

齢層の患者が多数入院する小児医療施設において，百日性の検討でも，副反応の発生が 50% 以上と他のワクチ

咳伝播が患者に与えるインパクトは大きいと考えられる．

ンと比べ有意に高いものの，重篤な副反応との関連は明

実際に，職員に対して DPT ワクチン接種を行っている

らかではなく，ほとんどが局所反応で 7 日以内に収まる― 92 ―

環境感染誌ものであった２３）．これらの事実から，副反応を懸念して減量接種を行う必要性は低いと考えられる．
今回の調査で，職員に対して DPT ワクチン接種を行っていた 6 施設において，接種対象は様々であった．
CDC は，患者と直接接触する医療従事者において推奨
しているのに対し１８），調査後に発行された医療従事者のためのワクチンガイドライン第 3 版２４）では接種対象者を医療・福祉・保育・教育に関わる学生と，さらに広い範囲で推奨している．実際に，今回の調査で院外研修生の発症事例の報告を認め，本邦から医学生の集団発生の報
告２５，２６）もある．これらの事例からは，学生も含めた広い範囲で接種することが検討されるが，ワクチン接種にかかる費用の出資源をどうすべきかなど，課題は多い．
今回の調査にはいくつかの限界がある．まず調査対象
が JACHRI 加盟施設だけであり，日本全体を反映しているわけではなく，一般化に限界があることである．しかしながら，JACHRI には小児病院や大学病院を含む
様々なタイプの小児医療施設が加盟しており，本邦の小児医療施設の実情をある程度反映しているということはできる．また，本調査では曝露後の予防抗菌薬投与の有無については自由回答としていたため，それに関しては十分な情報を得られず，その影響を評価できていないこ
とも限界として挙げられる．本調査では，ワクチン接種を行っていない施設も含め，二次発生事例の報告はなかった．その事実からは，ワクチン接種以外の方法でも，二次発生事例を防げる可能性はある．しかしながら，年
長児以降の百日咳は診断がしばしば遅れうるため，曝露者増加や二次発生のリスクが高くなることが懸念される．
その点でも，職員に対する DPT ワクチン接種を行うメ
リットは高いと考える．予防抗菌薬投与の効果を検討す
ることと，それを評価した上で DPT ワクチン接種の費用対効果の検討を行うことは，今後の課題である．
今回の調査で，JACHRI 加盟小児医療施設の 37% において百日咳の院内感染管理上の問題を経験していることが明らかになった．医療従事者に対する DPT ワクチ
ン接種を行っている小児医療施設は少なく，行っている施設における接種対象は様々であった．小児医療施設の医療従事者に対する DPT ワクチン接種は，百日咳の院
内感染防止に寄与することが期待される．接種対象者の範囲と費用対効果については，今後の検討事項である．
本内容は，第 35 回日本環境感染学会総会・学術集会で発表した．

利益相反自己申告：申告すべきものなし．

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Vol. 37 no. 3, 2022

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3%aa%ef%bc%89%e3%81%a8%e3%81%af/jachri%e6%a6%8
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2008; 29: 68-9.
〔連絡先：〒431-3192 静岡県浜松市東区半田山 1-20-1
浜松医科大学小児科学講座 宮入 烈
E-mail: miyairi@hama-med.ac.jp〕

Current Status of Pertussis and DPT Vaccination Among Healthcare Workers in JapanesePediatric Medical Facilities
Michiko YOSHIDA1）, Kensuke SHOJI1）, Yoshie SUGAHARA2）, Isao MIYAIRI1）andJapanese Association of Childrenʼs Hospitals and Related Institutions
1）Division of Infectious Diseases, Department of Medical Subspecialties, National Center for Child Health and Development,
2）
Department of Nursing, National Center for Child Health and Development

Abstract
Recent increases in adolescent and adult rates of pertussis and transmission to newborns andinfants at risk for severe infection have become problematic. In 2018, adsorbed diphtheriapurified pertussis-tetanus combined vaccine (DPT vaccine, TRIBIKⓇ) was reissued in Japan due
to the need for booster pertussis vaccinations among adolescents and adults. Although DPT vaccinations have been administered to healthcare workers to prevent pertussis in some medical facilities, the current implementation status in pediatric medical facilities is unclear. Therefore, we
conducted a questionnaire survey regarding experiences with nosocomial pertussis infection andthe status of DPT vaccination for healthcare workers. The subjects were 36 Japanese pediatric
medical facilities registered with the Japanese Association of Childrenʼs Hospitals and Related Institutions (JACHRI), and we received responses from 35 facilities. The survey results show that37% (17/35) of facilities had experienced pertussis infection in healthcare workers necessitating
antibiotic prophylaxis for numerous other healthcare workers. Only 17% (6/25) of facilities had
administered DPT vaccination for healthcare workers. The targets for DPT vaccination depended on the facility. DPT vaccination of pediatric healthcare workers should contribute to theprevention of nosocomial pertussis. There is a very strong need to define targets for vaccination.
Key words: pertussis, DPT vaccine, pediatric medical facilities, Japan― 94 ―