COBOLコンソーシアム発表資料

日本金属株式会社様マイグレーション事例紹介

2009/02/25
株式会社 日立製作所 産業・流通システム事業部
産業第一システム本部 第一システム部©©Hitachi,Hitachi,Ltd.
Ltd.2009.
2009 All rights reserved.

Contents
１. システムを取り巻く環境とオープンシステムの進展
２. オープン化ＰＪの概要
３. オープン化ＰＪの進め方
４. マイグレーション技術のポイント
５. まとめ© Hitachi, Ltd. 2009 All rights reserved.

1

１
ＶＯＳ３システムを取り巻く環境とオープンシステムの進展© Hitachi, Ltd. 2009 All rights reserved.

１-１

ＶＯＳ３システムを取り巻く環境

オープンシステムへのニーズやコスト削減に対する期待感が高まっている■システムのオープン化ニーズの高まり●

性能、機能および信頼性などにおいて進化のスピードが目覚しいオープン基盤を採用したい。
● 一部導入した周辺システム（オープン）とVOS3で稼動している基幹システムとの連携に苦慮しており、プラットフォームをオープンに統一したい。
● 情報基盤が経営ツールの中核として浸透。法規制や業務改善を迅速かつ継続的に対応できるオープン基盤へのニーズが高まっている。

■メインフレーム本体と継続維持運用に対するコスト割高感●

オープンのハードウェア・ソフトウェアと比較してＣＰＵ単体価格に割高感がある。
● 社内のホスト開発・保守要員の高齢化と市場のホストＳＥ不足により要員確保が困難になってきた。
⇒人員確保に対する割高感も否めない。
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１-２

オープンシステムの進展

オープンミドルウェアの充実により基幹サーバとしての地位を確立
・Linux・Windows2003
・Windows2000
・AIX

・Solaris

・HP-UX

・HI-UX

・Windows2008

・WindowsNT4.0

性能、信頼性、運用性向上

・Windows95
・Windows3.1

ネットワーク対応
・Ｗｅｂ、e-Mail・グループウェア・ファイル共用

・MS-DOS・オンライン・データベース
・運用管理
・セキュリティ

利便性向上
・ワープロ、表計算

個人ユース

部門ユース
１９９５

ホスト機能を踏襲した
ミドルウェアのご提供
特定業務ユース
２０００

基幹ユース

２００５

２００８
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１-３

4

オープン技術の浸透と既存資産の強み
VOS3を取り巻く環境(外部環境)

企業の情報システムの強みと悩み(内部環境)

機会（Opportunity）【オープンサーバ技術の進化】【オープンサーバ技術の進化】

強み（Strength）【アプリケーション資産の豊富な蓄積】【アプリケーション資産の豊富な蓄積】

オープンシステムの性能向上、機能進化
オープンシステムの性能向上、機能進化のスピードが目覚しいのスピードが目覚しい
オープンサーバの信頼性が向上し、基幹
オープンサーバの信頼性が向上し、基幹システムにも対応できるようになってきたシステムにも対応できるようになってきた実務ノウハウとして積み重ねてきた業務
実務ノウハウとして積み重ねてきた業務上の工夫がVOS3上にアプリケーションや上の工夫がVOS3上にアプリケーションやDBの仕様、運用手順などの形で埋め込まDBの仕様、運用手順などの形で埋め込まれており、それ自体が競争力の源泉になれており、それ自体が競争力の源泉になっている。っている。

脅威（Threat）【開発・保守人員の不足と【開発・保守人員の不足とハードウェアの老朽化】
ハードウェアの老朽化】
ホスト開発、保守要員の高齢化と不足ホスト開発、保守要員の高齢化と不足によって、基幹システムの保守が困難にによって、基幹システムの保守が困難になりつつある
なりつつあるシステムの老朽化が進んでいる
システムの老朽化が進んでいる

弱み（Weakness）【ホスト継続利用に対する懸念】【ホスト継続利用に対する懸念】最新のIT機能を使いたいが、MF上の基最新のIT機能を使いたいが、MF上の基幹システムへの適用に苦慮している
幹システムへの適用に苦慮している※
ITシステムを見直し、TCO
ITシステムを見直し、TCO※の最適化を図の最適化を図りたい(割高なホスト保守料見直し)
りたい(割高なホスト保守料見直し)※ TCO：Total Cost of Ownership

蓄積してきた「強み」を活かしたオープン移行が経営に寄与© Hitachi, Ltd. 2009 All rights reserved.

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１-４

オープン移行検討時のポイント

日立の提案 「コスト」と「リスク」をミニマムにしながら、新たなビジネス基盤をスピーディに構築！

貴社の『強み』の維持・継承を図ったオープン移行
ホストシステムで育んだ業務アプリケーションを継続活用し、企業競争力の維持・継承につなげる。
短期・低コストで単純移行し、仕様改善機能追加は移行後に実施することを推奨（オープン資産は活用度が高い！）。
現場・システム部門負担の少ない移行を実現。

マイグレーションによるオープン移行「レガシーシステム再生ソリューション」© Hitachi, Ltd. 2009 All rights reserved.

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２
オープン化プロジェクトの概要© Hitachi, Ltd. 2009 All rights reserved.

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２-１． お客様概要
お客様
お客様
設立
設立

：日本金属株式会社：日本金属株式会社：昭和１４年１２月、資本金：昭和１４年１２月、資本金 ６８億５７００万円、東証１部上場）
６８億５７００万円、東証１部上場）

取締役社長
取締役社長
工場
工場

：平石政伯
：平石政伯
：東京（板橋）、岐阜、福島：東京（板橋）、岐阜、福島

支店・営業所
支店・営業所
従業員数
従業員数：東京、大阪、名古屋、福岡、仙台：東京、大阪、名古屋、福岡、仙台：708名（男632名・女76名）：708名（男632名・女76名）：高級ステンレス帯鋼の製造・販売
事業内容：高級ステンレス帯鋼の製造・販売
事業内容
主な取扱製品
主な取扱製品●冷間圧延ステンレス鋼帯●冷間圧延ステンレス鋼帯●みがき特殊帯鋼●みがき特殊帯鋼●マグネシウム合金帯●マグネシウム合金帯●ステンレス加工製品●ステンレス加工製品●マグネシウム合金・チタン・その他各種金属加工製品●マグネシウム合金・チタン・その他各種金属加工製品© Hitachi, Ltd. 2009 All rights reserved.

8２-２． オープン化ＰＪの概要
移行資産の規模移行資産の規模
●
Kｓｔｅｐ
４１５３
●ＣＯＢＯＬ、ＫＣＯＲＡＬ
ＣＯＢＯＬ、ＫＣＯＲＡＬ ：５４２６本：５４２６本 ４１５３K
４１５３Kｓｔｅｐ●Kｓｔｅｐ
１４７●ＣＯＢＯＬ（コピー句）
ＣＯＢＯＬ（コピー句） ：１４６７本：１４６７本 １４７K
１４７Kｓｔｅｐ●画面：１３６９画面● 画面：１３６９画面●：８９帳票●帳票帳票：８９帳票●：５１６８本●ＪＣＬＪＣＬ：５１６８本●データベース：ＰＤＭⅡ● データベース：ＰＤＭⅡ ８２３ＤＢ、ＲＤＢ１
８２３ＤＢ、ＲＤＢ１ ４１ＤＢ
４１ＤＢ

システムの特徴
システムの特徴●●受発注、生産管理、売上、出荷、人事、経理等のすべて基幹業務を受発注、生産管理、売上、出荷、人事、経理等のすべて基幹業務をメインフレームにて行なっている。
メインフレームにて行なっている。
●●オンライン帳票については、非ＸＭＡＰによる出力帳票あり
オンライン帳票については、非ＸＭＡＰによる出力帳票あり●●端末台数：５００台（オンライン仮想端末数：１８００）
端末台数：５００台（オンライン仮想端末数：１８００）●●ＵＡＰからのＪＣＬ生成および起動
ＵＡＰからのＪＣＬ生成および起動© Hitachi, Ltd. 2009 All rights reserved.

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２-２． オープン化ＰＪの概要プロジェクト発足の背景と経緯
プロジェクト発足の背景と経緯●●メインフレーム要員不足によりオープン化を検討。
メインフレーム要員不足によりオープン化を検討。
●●特殊言語（KCORAL、アセンブラ）プログラムを無くしたい。
特殊言語（KCORAL、アセンブラ）プログラムを無くしたい。
●●メインフレームの維持費用について割高感がある。
メインフレームの維持費用について割高感がある。
●●業務についての仕組みについては変更したくない。
業務についての仕組みについては変更したくない。
オープン化での要件
オープン化での要件●●業務ＡＰについては最小限の変更のみ
業務ＡＰについては最小限の変更のみ●●現行システムと同等性能
現行システムと同等性能●●費用最小限での移行
費用最小限での移行
プロジェクトスケジュール
プロジェクトスケジュール●●２００７年５月よりプロジェクト開始、２００９年１月より本番稼動
２００７年５月よりプロジェクト開始、２００９年１月より本番稼動●●２００７年度
２００７年度 ：： 資産調査、移行計画、移行設計、移行作業
資産調査、移行計画、移行設計、移行作業●２００８年度● ２００８年度 ：： テスト作業、本番移行準備
テスト作業、本番移行準備
２００７年
資産調査
移行計画
（３ヶ月）

移行設計
パイロット評価
（３ヶ月）

２００８年
オープン移行作業
（６ヶ月）

テスト作業
（８ヶ月）

２００９年
本番
移行準備
（１ヶ月）

本番稼動

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10２-３． オープン化ＰＪの体制
経営トップ、業務キーマン、およびプロジェクト・チーム
プロジェクト・チームの経営トップ、業務キーマン、三位一体の協力体制でプロジェクトを推進
ＰＪ責任者（お客様取締役）

ＰＪマネージャ（情報システムセンター長）

お客様ＰＪチーム

資産移行チーム

インフラ・運用チーム

データ移行チーム

情報システムセンター員
各業務担当者

株式会社日立製作所
日立公共システムエンジニアリング株式会社（略称：日立GP）
大連遠東数碼有限公司（略称：ＹＤＤ）＜主な作業項目＞
・資産棚卸し・テストデータ作成
・テスト項目作成
・業務確認テスト＜主な作業項目＞
・資産分析
・資産移行方式設計
・運用設計
・システム基盤設計／構築
・資産移行作業・業務確認テスト支援

インフラ技術者、プログラム開発者に加え、マイグレーションソリューション部隊もプロジェクトに参画し、トータルにサポート© Hitachi, Ltd. 2009 All rights reserved.

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２-４． オープン化ＰＪの移行概要
既存のプログラム資産を活かして、親和性の高いオープンミドルウェア製品と豊富な移行経験で培った移行ノウハウによりオープン基盤へ移行
ＡＰ資産

ＡＰ資産

COBOL85／KCORAL

COBOL2002ＡＰ
XMAP2 E2

AP8000/VOS3

レガシー再生
ソリューション
ツールによる
移行

JCL

EP8000/AIX
BDS320/Windows

XMAP3
Kｼｪﾙ

データ関連

データ関連
PDMⅡ(MDS,VDS)

ORACLE
コード変換

ﾕｰｻﾞSAMﾌｧｲﾙ

ﾕｰｻﾞSAMﾌｧｲﾙ

共通基盤

共通基盤
XDM/DCCMⅢ

OpenTP1

ｺﾏﾝﾄﾞﾌﾟﾛｼｼﾞｬ

Kｼｪﾙ

ﾕﾃｨﾘﾃｨ,ﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑﾌﾟﾛﾀﾞｸﾂ

ﾕﾃｨﾘﾃｨ,代替ﾂｰﾙ等

ｼｽﾃﾑ運用機能

JP1/AJS2等© Hitachi, Ltd. 2009 All rights reserved.

12２-５． システム構成
クライアントＰＣ（オンライン画面）

ＤＢサーバ 本番機＃１
ＥＰ８０００ ＡＩＸ５．３

クラスタ構成端末帳票管理サーバ
ＢＳ３２０
Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｓｅｒｖｅｒ ２００３

Ｏｒａｃｌｅ １０ｇ
ＸＭＡＰ３ Ｃｌｉｅｎｔ
開発サーバ
ＥＰ８０００ ＡＩＸ５．３

ＡＰサーバ 本番機＃２
ＥＰ８０００ ＡＩＸ５．３
ＣＯＢＯＬ２００２
オンライン処理

ＸＭＡＰ３ Ｃｌｉｅｎｔ
オンライン
プリンタ

ＣＯＢＯＬ２００２

ＸＭＡＰ３ Ｓｅｒｖｅｒ

センタ帳票管理サーバ
ＢＳ３２０
Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｓｅｒｖｅｒ ２００３

ＯｐｅｎＴＰ１

ＯｐｅｎＴＰ１

ＪＰ１/ＦＴＰ

Ｏｒａｃｌｅ １０ｇ

オンラインＡＰ(MHP)

センタ
プリンタ

ＪＰ1/ＡＪＳ２
ＰａｐｌｅｓⅢ
バッチ処理

ＳＡＮＲＩＳＥ ＡＭＳ５００

Ｋシェル

帳票
データ

外部接続サーバ
ＢＳ３２０
Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｓｅｒｖｅｒ ２００３

バッチＡＰ
SAM
ファイル

ＡＣＭＳ

公衆回線

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３
オープン化プロジェクトの進め方© Hitachi, Ltd. 2009 All rights reserved.

３-１． 資産調査の特徴■資産棚卸しにより移行資産を限定実績がある豊富なツール群と蓄積されたノウハウにより、既存資産の調査～分析～整理までを実施し移行対象資産を絞り込みを実施

基本解析

関連解析
基本解析
情報

要・不要資産分析

稼働状況
調査・分析
関連解析
情報

不要候補一覧

移行対象資産一覧

ＪＣＬ
カタプロ

ＤＢ定義

画面定義

帳票
書式定義

資産棚卸しのポイント
棚卸しの精度により、移行コスト（時間・費用）も増大
第１ステップ：分析ツールにより利用資産だけを抽出
第２ステップ：業務的な観点、稼動状況からの資産絞り込み

活用資産 （移 行対象資産）

COPY句

資産関連調査

不要資産

プログラム

資産規模調査移行資産絞込み

既存資産

分析ツールによる削減より、業務的な観点で絞込みが一番減らすことが出来る。（捨てる勇気が必要です。）© Hitachi, Ltd. 2009 All rights reserved.

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３-２． 移行設計の特徴■パイロット移行による移行設計の確認
パイロット移行を実施し、パイロット移行結果を移行設計（詳細設計）・移行ツール作成に反映することで、より効率的でスムーズなシステム移行を実現
移行設計

移行計画

移行性
分析

現行資産整理・分析

不要資産

類似資産

修
正実
施

所
特定

反映

適 箇
用

移行（修正）・テスト

パイロット移行パイロット移行
動作テスト
動作テスト

より効率的でより効率的でスムーズなスムーズなシステム移行
システム移行反映

移行設計書
ツールカスタマイズ

パイロット
資産移行

「パイロット移行検証」
第１ステップ：移行設計書より移行手順とツールを作成
第２ステップ：パイロット移行と動作テストにおいて移行設計とツールを修正し移行作業への準備を実施
パイロット移行検証では、出来るだけ多くのテストケースを実施することで、移行作業－テスト段階での後戻り防止になります。
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３-３． 移行作業の特徴■移行作業のオフショアにて実施
日本側にて開発環境を用意し、オフショアベンダ先と専用回線によるネットワーク接続し、資産移行および変換確認を実施。
開発インフラ

日本

中国

専用線

移行作業中の問合せや進捗状況等を確認

Internet

コミュニケーションインフラ

 大規模移行作業を行なうため、中国ＩＰを用いて作業期間の短縮
 移行作業時の問題解決支援として日本より中国ＩＰ先に設計担当者を常駐大規模（４２００Ｋｓｔｅｐ）の移行作業を約６ヶ月で実施© Hitachi, Ltd. 2009 All rights reserved.

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３-４． テスト作業の特徴■テスト作業での効率向上よく実施
大規模の移行資産を検証するため、効率よく実施するためのテスト方法およびテスト体制を準備し、短期間のテスト作業および検証を実施。

１．テストの方法●業務を熟知しているお客様にテストシナリオやテストデータ作成●現行システムと同一操作を行い内容一致確認するため、データコンペアツールを作成し、効率良く、検証作業を実施

２．テストチームの体制●業務を熟知されているお客様主体のテスターと日立主体の解析チームでテストを分担
現行システムでの同一操作し画面、帳票、データの内容が致しているか確認

テストシナリオとデータ作成(お客様主体)テスター(お客様主体)■問題点の修正については、全移行資産に対して影響調査し、修正展開により、類似不具合を繰り返さないように実施■移行パターンに分類し、問題点の影響範囲が絞り込み易い

解析(日立主体)

問題修正(日立主体)© Hitachi, Ltd. 2009 All rights reserved.

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４
マイグレーション技術のポイント© Hitachi, Ltd. 2009 All rights reserved.

10４-１． マイグレーション技術のポイント「現行仕様を変えずに資産をオープン環境へ移行する」
を前提とし、以下の技術ポイントで対応

プロジェクトコンセプト

ネットワーク構造型ＤＢのデータ格納順序性の実現
移行技術ポイントプログラムからのＪＣＬ起動の実現
オンラインプログラムのストレート移行
ＥＢＣＤＩＫオプションの適用© Hitachi, Ltd. 2009 All rights reserved.

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４-２． ネットワーク構造型ＤＢのデータ格納順序性【移行時の課題】 ネットワーク構造型ＤＢのデータ格納順序性の実現◇ネットワーク構造型ＤＢ（ＰＤＭⅡ）のデータ格納順序性の概念がＲＤＢには存在しないため、データの格納順序性を保つ連番項目を設け、ＤＢ／ｉｏにて当該項目をコントロールすることで同等機能を実現【オープン環境での実現イメージ】
ネットワーク構造型ＤＢでのデータ格納構造イメージ

RDBへの移行概要イメージ
表(MDS1)

MDS1
KEY1

MDS2

DATA1

KEY2

KEY1

DATA1

KEY2

DATA2連番

DATA2表(MDS2)

VDS
KEY1

KEY2

連番表(VDS)
DATA1
KEY1

MDSとVDSは直接MDSとVDSは直接ポインタにより結びつき、ポインタにより結びつき、データ格納順が決定
データ格納順が決定

KEY2

DATA1

連番

連番項目を付与して連番項目を付与してデータ格納順を実現
データ格納順を実現© Hitachi, Ltd. 2009 All rights reserved.

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４-３． プログラムからのＪＣＬ起動の実現【移行時の課題】 プログラムからのＪＣＬ起動の実現◇メインフレーム上で実行されるプログラム（オンライン、バッチ）がＪＣＬの生成・ジョブ実行を行なっており、オープン環境での実装方式を検討する必要があった。
【オープン環境での実現イメージ】
ＪＰ１／ＡＪＳ
バッチ
ＡＰ

ログ監視

オンラインＡＰ

起動条件
成立

メッセージ
出力

＜実現のポイント＞＜実現のポイント＞
・プログラム内で生成するＪＣＬをテンプレート化
・プログラム内で生成するＪＣＬをテンプレート化
・テンプレートをジョブ登録し、メイン処理からの起動要求
・テンプレートをジョブ登録し、メイン処理からの起動要求をトラップし当該ジョブネットを起動することで実現をトラップし当該ジョブネットを起動することで実現

ジョブ実行
ログファイルテンプレートシェル

ＵＡＰからＳＹＳＬＯＧへメッセージ出力

シェル生成

実行
シェル

ジョブネット実行

可変情報© Hitachi, Ltd. 2009 All rights reserved.

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４-４． オンラインプログラムのストレート移行【移行時の課題】 オンラインプログラムのストレート移行◇現行メインフレーム上で実行されるオンラインプログラム（ＤＣＣＭ３とＰＤＭⅡ）にて実現しているデッドロック発生時の自動実行処理を実現する必要があった。
【オープン環境での実現イメージ】

ＯｐｅｎＴＰ１
入力
キュー

「対応策」
親和性の高いミドルウェアの適用することにより、現行プログラムの通信制御部を変更せず移行する
事により、移行効率化を図りました

ＵＡＰ（ＭＨＰ）

ＯｒａｃｌｅRECEIVE
出力キュー
トランザクションを異常終了後、再起動させる制御を部品化し各オンラインプログラムへ埋め込むことで機能を実現
履歴情報

デッドロックを検知

SEND
ＤＢ／ｉｏモジュール

ＤＢ

障害
回復

再起動
部品

デッドロック検知の場合①ＤＢ／ｉｏよりＵＡＰ異常終了の発行②再起動部品にてＭＨＰの再自動実行© Hitachi, Ltd. 2009 All rights reserved.

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４-５． ＥＢＣＤＩＫオプションの適用【移行時の課題】 ＥＢＣＤＩＫオプションの適用◇文字コードがＥＢＣＤＩＫからＳＪＩＳへ変換されることにより、英数・カナ表記文字の大小比較が逆転し、データ並び順が変わってしまう。
【オープン環境での実現イメージ】「対応策」
ＣＯＢＯＬのコンパイルオプション、ＳＯＲＴユティリ
ティのオプションに「ＥＢＣＤＩ「ＥＢＣＤＩKK」オプションを付加し、データの並び順を踏襲

DATA1に「A」、DATA2に「9」SJISとEBCDIKにより判定が逆転
IF DATA1 > DATA2
MOVE

'1'

ＡＡＡ
ＢＢＢ
１１１
２２２
ＣＣＣ

TO

W_FLG

GO

「DBの内容」
ＤＡＴＡ１
ＤＡＴＡ２
ＤＡＴＡ３
ＤＡＴＡ４
ＤＡＴＡ５

本来レコード格納したい位置と異なってしまう！

TOZ100.

ＡＡＡ
ＢＢＢ
ＣＣＣ
１１１２２２「DBの内容」
ＤＡＴＡ１
ＤＡＴＡ２
ＤＡＴＡ５
ＤＡＴＡ３
ＤＡＴＡ４

「注意事項」
プログラムで１６進データの比較を行なっていた
場合については、判定が異なってしまうため、バイナリ属性に変更して比較することが必要。
（１６進コードの取り扱いに十分に注意）© Hitachi, Ltd. 2009 All rights reserved.

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５まとめ

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５． プロジェクトを振り返って（１） 移行対象資産について【成功点】■ １１０００本越える所有本数から約５４００本まで削減。
【反省点】■ 差分反映作業のミスによりテスト時の不具合を誘発していた。

（２）移行設計について【成功点】■ 過去のノウハウを移行観点として移行設計を実施し、設計段階での残課題を減らした。特にＤＢ／ｉｏモジュールの早期実装しテスト実施。
【反省点】■ 移行基準の曖昧なままの移行資産では、テスト時の障害となり、手戻り原因となった。
■ オープン化によるメリット・デメリットについて説明不足していた。

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５． プロジェクトを振り返って（３） テストについて【成功点】■ 業務を熟知されているお客様主体によるテスト体制■ 全移行資産に対してデータコンペアによる検証テスト【反省点】■ テスト準備（環境面・シナリオ・データ）に関する工数が増大■ 特異処理（異常・限界）ケースに対するテストが不足していた。

■ お客様からのコメント
移行期間中のプログラム開発・修正を凍結するように努めたが、業務変更により、移行対象資産の１０％弱に修正が発生した。
その差分反映に柔軟に対応して頂き、手戻りもありましたが現在、順調に稼動しており、感謝しております。
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５． マイグレーション成功の秘訣

初期：移行対象資産の確定
移行資産を削減することは、ＰＪ全体作業負荷の軽減が図れるため、資産整理と見直し作業は十分に行うこと

中期：オープン環境への早期理解
オープン環境との差異についてお客様に早期ご理解して頂くため、設計段階にてオープン移行環境を知って頂くことが必要

後期：差分反映のタイミング
差分取り込みにより、バージョン不正、デグレード、テスト実施不可等の問題が発生するため、追い付き反映のタイミングについては十分に検討すること

後期：テスト作業と準備
テスト工程は、テスト準備（シナリオ作成、データ準備、検証方法）にも工数が必要となるため、早い段階でテスト体制、計画を行うことが必要© Hitachi, Ltd. 2009 All rights reserved.

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