巻頭寄稿文 |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||

避難行動と空間情報技術
名古屋大学 減災連携研究センター准教授
廣井 悠
１. はじめに

２. 「正しい避難」には何が重要か

東日本大震災が発生した日から 1,300 日を超え

わが国において、そもそも「避難」という言葉はた。総務省が平成 26 年 3 月 7 日に発表した報告

様々な意味を持った多義語である。命を守るため

1)には、この災害による死者が 18,958 名、行方不の「緊急避難」、自宅が被災し避難所などで生活を明者が 2,655 名と記録されている。あの日、非常行うための「収容避難」、福島第一原子力発電所に多くの尊い命が一瞬で失われたことになる。これ付近の住民が現在もなお行っている「広域避難」、は阪神・淡路大震災の死者・行方不明者計 6,437

さらには帰宅困難者の一時滞在施設などへの滞名を超える 2)、わが国未曽有の大災害である。阪留に至るまで、我々は災害時の多種多様な移動を神・淡路大震災時の負傷者は 43,792 名であった「避難」と呼んでいる。それゆえ、命が助かる緊急ことが知られている。これに対し東日本大震災時の避難の目的地は「避難場所」と呼ばれるし、災害発負傷者は重傷者・軽傷者・程度不明を合わせても生後に生活を行うスペースは「避難所」と呼ばれる。

6,219 名であり、阪神・淡路大震災と比較しても、また武力攻撃事態等において住民が避難する場

死者・行方不明者に対する負傷者数が少ないこと所は「避難施設」として計画されている。この名称もがお分かり頂けるであろう。ご賢察のとおり、この傾

自治体によって異なる場合も多く、結果的に、何に向は津波災害の特徴である。東日本大震災は文対してどのような目的で用いる施設かが非常に分

字通り、「避難できたかどうか」が生死の分かれ目かりにくい用語になっている (1)．この点の解決にはになった災害であった。これ以外にも首都圏で発用語の統一や積極的な訓練・啓発が重要であるが、生した帰宅困難者問題や、福島第一原子力発電いずれにせよ国民の全てがこれらの用語を認知し、所周辺からの広域避難行動など、おそらく東日本使い分けることができるにはしばし時間を要するも大震災における最大の教訓が「避難行動」である。のと考えられる。そこで、災害時にこれらの多種多今後、南海トラフ巨大地震などの巨大災害が危惧様な移動を支援する場所を知らせる仕組みや情されるなか、我々はどのように避難に関する課題を報提供手段が広く求められる。この点で近年目覚解決すればよいのであろうか。

ましい進展を遂げている空間情報技術が災害研究に果たす役割は、今後ますます大きくなっていくi

ものと考えられる。

ことも多い。その後、(c). 人は避難を始める前にさて、本稿では主に「緊急避難」を扱うが、これ様々なことを思案する。これはどこに避難しようか、

は「危険な場所の人が、危険が襲う前に、安全などのような手段で避難しようか、避難する際に途中方法で、安全な場所に、危険が去るまで移動すに危険はないかなどについて思案し、判断するプる」ことを指す。このなかで避難行動を考えるうえでロセスである。この点は事前に地図を準備したり、重要な論点は、1. 避難するかどうか、2. どこに避訓練を行ったりすることでできる限り迅速な判断を難するか、3. どのように避難するか、の 3 点と考え行うことが可能である。次に、(d). 人は「避難しなられる。はじめの点については主に災害情報学分

いより避難したほうが安全」と意思決定しなければ、野で、2 番目の点は主に都市計画分野でこれまで避難は開始されない。災害時は津波や火災、水害様々な議論がなされてきた。しかしながら、東日本などに対する確定的な情報は届きにくく、多くの場大震災ではこれらのいずれにおいても課題を残す合不確定な情報が伝達される。このなかで、避難ことになったわけである。そのため、本稿ではこれに関する意思決定と具体的行動を行うことはそれらを順番に考えていきたい。

なりに難しく、自宅などで情報取得行動をとり続け最初の論点は、避難の要否やタイミングに関する人も多いものと考えられる。最後に(e). 時間的制る問題である。これを考えるためにまず、人間が避約である。情報の受容から意思決定までを津波や難行動を起こすために必要な条件について考え火災、水害が到達するまでの間にすべて行わなけてみたい。はじめに、(a). 人は危険を知らせる情ればならない。

報が伝えられ、自身に危険が降りかかることを実感

どのような災害であれ、理想的な避難を行うためしなければ避難をすることができない。この「情報」には、上記(a)～(e)を適切に処理する必要がある。

は、マスメディアからの災害情報の伝達、市町村にしかし、ただでさえ停電や防災行政無線の機能不よる防災行政無線のスピーカー、消防や警察など全などが考えられる大規模災害時に、これらのスの車両からの避難勧告や指示の伝達、自分の目テップをすべて達成することは極めて難しいとご理で危険を見る、揺れを感じる、など様々な種類のも解いただけるであろう。「揺れたら逃げる」というシのが考えられる。そして災害時には、防災行政無ンプルな避難訓練は、これらの意思決定プロセス線の機能不全、停電、電話の輻輳などによって情をある程度簡略化し、マニュアル化することで適切報収集は原則として困難を極める。続いて、(b).

な判断を阻害する災害時特有の心理現象を打ち人は危険の大きさを評価する。一般に、人が危険破ろうと意図するものであり、ある程度は有効な手の評価を適切に行うことは難しいと考えられている。

段であると考えられる。ただし、訓練時に想定する

この点は災害心理学分野をはじめとして多くの知被災状況と同じ災害が必ずしも起こるわけではな(2)い。それゆえ訓練時の状況想定をどれほど網羅す見がこれまでに蓄積されており、正常化の偏見や認知的不協和(3) 、経験の逆機能(4) 、パニック行ることができるかが、課題として残されている。

(5)

次の論点は、避難先に関する課題である。著者

動 など様々な心理現象が適切な判断を阻害する

ii

らによれば、東日本大震災時に津波浸水があった

害避難は一部の地域を除き、避難のきっかけが大自治体の約 8 割で、避難場所・津波避難ビル・避きな課題となるケースである。大雨が降るのは日常難所のいずれかに津波や火災の被害が発生してでも頻繁にあることであり、これが災害として認識さいることが分かった。このなかでも特に、避難場所れるきっかけは、多くの場合、警報や避難勧告なを指定していた自治体の 30.8%で避難場所まで津どのアラート情報を受け取り知覚することである。こ波が到達しており、この結果は避難行動を考えるうの点で津波避難と水害避難は性質の全く異なる避えで深刻な問題と考えられる。約 90 年前の関東難行動であることが理解されよう。水害避難に関し

大震災時には、避難場所となっていた被服廠跡なては、氾濫する河川の状態や降雨の状況によってどのオープンスペースに火炎が押し寄せ、甚大なは、佐用町の事例(6)にもある通り、外に出る方が危人的被害が発生した。この教訓を重く受け止めた

険な場合もある。この場合は避難所に向かうか、浸結果、帝都復興計画をはじめとした我が国の都市水深に応じて階上に避難するかの判断が必要とな

防災計画は、安全な避難場所の確保を一義的目る。一方で地震火災避難を考えた場合、延焼速度標とし、これまで進捗を重ねてきたはずである。しは一般に極めて遅く、追い付かれることは稀である。

かし災害の種類こそ違うものの、我々はまた同じ失しかしながら地震時は同時多発的に火災が発生敗を繰り返してしまったのである。それゆえ今回のするため、自分の家の類焼を眺める、消火活動に災害を経験したいま、避難場所の安全性検証はも集中しすぎるなどで、避難経路を失ってしまうといとより、住民が災害の規模とそれに対応する避難う可能性がある。また地震火災は多くの場合、避難場所の性能を適切に認識・評価できるような工夫勧告などが出ないことも予想され、避難のきっかけが必要であろう。この点は、先述した空間情報技も課題となる。このときの避難行動は、普段より広術の果たす役割が大きく、有効な活用方法を検討

域避難場所の位置を把握しておき、できるだけ広する必要がある。また先日改正された災害対策基幅員道路を風上側に向かって移動するものとなる。

本法をはじめとした今後の展開にも期待したいと

以上のように、災害ごとに避難の様相は大きく異な考えている。

る。よって我々は、様々な状況別に適切な避難行

最後の論点は、避難の手段や方法である。一般動を使い分けねばならないのである。これ以外にに正しい避難行動のあり方は、災害によってさまざも、実際には災害が発生する時間帯(7)や液状化・まである。例えば津波避難は圧倒的な速度の津波火災・建物倒壊に伴う避難経路の途絶、渋滞によから逃げなければならないため、車による避難がる移動の遅れ、情報機器の被害など様々な避難有効であるものの、渋滞の発生は懸念されるところ行動上の阻害要因が考えられる。以上の点を総合である。避難のきっかけについては、「大きなまたすると、原則として適切な避難行動を取ることは極は長い揺れが襲った時」と、ある程度分かり易い。

めて難しく、計画と現実との乖離が大きい現象と理逃げる場所も高台や津波避難ビルなどの標高の解いただけよう。

高い場所であり、この点も明確である。他方で、水iii

３. 「大都市避難」の難しさておらず、また地域コミュニティの衰退などにより、上記では適切な避難行動の困難性を詳述した

住民主導の災害対応力も十分に期待できない。こが、首都圏、中京圏、近畿圏などを代表とする大のため、東日本大震災で最大震度 5 強を記録し都市における避難行動はさらに難しくなるものと考た首都圏では、当時どのように行動し、どこに向かえられる。これは大都市の有する以下の特徴に起えばよいか分からない多数の人で町中が大混乱と因するものである。

なっている。震度 6 強、7 の場合はより深刻な様相ひとつに、東日本大震災時の首都圏で明らかにを呈するであろう。

なったように、大都市は大量の昼間人口・夜間人最後に、情報伝達・情報共有の阻害である。大口を抱えている。発災後に大量の人が移動するこ都市は多数の昼間・夜間人口が存在するがゆえ、とで起こりうる深刻な交通渋滞は、様々な災害対応

携帯電話や固定電話はすぐに輻輳し、また防災行を遅らせるとともに、避難行動の阻害要因ともなり、政無線もビル群では反響してしまい容易には聞きまた群集雪崩による多数の死傷者の発生も懸念さ取ることができない。また自然と切り離された空間れる。

であるため河川の水位や津波の襲来など災害に

2 つめは、都市内は総じて複合災害リスクが高関する情報の入手が困難な上，事前情報としてのいという点である。建築物が密集していることから災害経験も未熟である。さらにビジネスや観光目

火災リスクは非常に高く、また建物倒壊による道路的で訪れていて、地域の状況を熟知していない

閉塞は避難路を塞ぎ、緊急自動車の通行を不可人々も多い。

能とする。さらに、経済性その他の理由により、軟以上 4 つの特徴は、大都市の避難行動をより難弱地盤など災害危険度の高い場所に住んでいるしくする要因となりうる。

人も多く、また名古屋や大阪は津波リスクも考慮せ４. おわりにねばならない。このような複合災害があちこちで発生する場合、通常の避難行動プロセスが阻害され上記を整理すると、大規模災害が発生した場合、るばかりか、避難のタイミングや向かうべき避難先大都市では大量の「移動を要する人」が発生する。

について、判断がつかずに混乱してしまう避難者

そして、彼らは「臨機応変な移動」を計画上行うことも多いものと考えられる。市街地火災からの避難、になっている。しかしながら現実には、周囲の被害

津波避難、水害避難、帰宅困難者対策など、避難や家族安否、移動先の情報をはじめとした災害情計画は総じて災害別に作られることが多く、複合災報は現実的に満足に受け取れず、様々な災害か害のもとでどのような避難を行えばよいかは十分にらの適切な避難行動や滞留行動を行えるとは限ら検討されていない。

ない。おそらく現状のままでは一部で帰宅困難者

3 つめは、都市住民の災害に対する対応力やの滞留に失敗し、東日本大震災と同じく多くの人知識の欠如である。3 大都市（東京、名古屋、大が行き場所を失い右往左往するか、自宅を目指し阪）の住民は現在のところ、十分な災害経験を有して盲目的な移動を試みる可能性もある。その結果

iv

危惧される最悪シナリオは、避難の失敗による大量死、2001 年に群集雪崩により約 200 名が死傷した明石花火大会歩道橋事故の再現や群集の大規模火災発生地域への突入、そして彼らが起こす大渋滞に伴う消火・救急・救助活動の大幅な阻害である。
この「大都市内避難」問題を解決するためには、もちろん積極的な意識啓発や継続的な訓練、防災教育が重要である。しかしながら、寺田寅彦の「天災は忘れたころにやってくる」という言葉にもある通り、醸成した危機意識が時間の経過にともない低減していくことは、仕方ないことである。
このため、筆者は東日本大震災の教訓を安易に防災教育や啓発のみに求めるのではなく、制度やルール、そして避難行動支援技術やまちづくりにこそ生かすべきと考える。避難行動のよしあしが図 1 筆者が開発に関わった大都市避難アプリ

災害によって地域によって大きく異なる以上、地域「まもるゾウ・防災版」（株式会社 AXSEED 社）

独自の避難行動に関する明確なルールを作り、避難路沿いの老朽住宅の耐震化や道路の配置など、補注

分かり易い表示や誘導も含めて避難しやすい環境(1) これに対して英語はより明瞭である。命ををつくっていくことが、何よりもまず重要ではないだ

守るための緊急避難は evacuation と呼ばれろうか。そしてこのルール作りや情報共有を支援するため、緊急避難の目的地は"evacuation

るための空間情報技術（図 1）やシミュレーションspace"となる。これに対して収容避難する技術との連携が、東日本大震災のような甚大な被ためのスペースは" shelter "となり、わが害を再び繰り返させないための重要な論点になっ国ほど両者の混同が起こることはないと考ていくに違いない。

えられる。
(2) 異常な事態に直面しながら「大事にはならない」「自分は大丈夫」と平常時の枠組みで処理してしまって危険や脅威を軽視する心理現象。
(3) 個人の対応能力を大幅に超える極大の危険が告知されたとき、人はその危険度を恣意的に過小評価するという、心的均衡の回復v

過程ともいうべき心理現象を指す。例えば＜参考文献＞

耐震補強工事に対する評価が、高齢かつ低1)

総務省：平成 23 年(2011 年)東北地方太平

所得者に対しては低く評価される傾向が既

洋沖地震(東日本大震災)の被害状況(平成存研究から明らかになっている。同様の例

26 年 3 月 1 日現在)，
http://www.fdma.go.jp/neuter/topics/houdo

として、キツネの認知する「おいしそうなu/h26/2603/260307_2houdou/01_houdoushir

ブドウ」と「高い所にあって手が届かな

you.pdf．

い」という 2 種類の認知間に不協和が生じ、

2)

兵庫県：阪神・淡路大震災の被害確定につ酸っぱいブドウであると自分に納得させる

いて（平成 18 年 5 月 19 日消防庁確定），

イソップ童話の話が特に有名である。これ

http://web.pref.hyogo.jp/pa20/pa20_000000

は努力しても手が届かない対象の価値を無015.html．
3)

いものとするか、低級で自分にふさわしく

廣井悠，小出治，加藤孝明：ランダム効用理論に基づく住宅の耐震補強に関する選択行ないものとみなす事で諦め、葛藤を減じよ動分析，地域安全学会論文集 ，NO.8，

うとする心理現象である。なおこれはpp.89-97，2006．

Sigmund Freud の心理学において、合理化防4)

廣井悠，関谷直也，中島良太，藁谷俊太郎，

衛機制の例としても取り上げられる。

花原英徳：東日本大震災における首都圏の(4) 人間は、過去に自らが経験していないこと帰宅困難者に関する社会調査，地域安全学会論文集 ，NO.15，pp.343-353，2011．

については過小評価する傾向にあることが5)知られている。

廣井悠，中野明安：これだけはやっておきた
い 帰宅困難者対策 Q&A，清文社，2013.09．

(5) 一般にパニックの発生条件として、突然の危険発生、脱出口の存在、脱出口が限定（競争状態の発生）、そこに留まれば危険だという認識、などの条件が知られている。
(6) 2009 年台風 9 号による水害では、避難途上に濁流に流され犠牲になる、車で移動中に被災するなど、屋外での人的被害が大きかった。
(7) 夜間に災害が発生した場合、昼間に比べて避難しない人が増え、また避難行動の遅れも考えられるほか、地域一帯の大規模な停電によって自動車の利用も増えるものと推察される。

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