GRIスタンダード対照表

2023年10月5日更新

GRI（Global Reporting Initiative）が提供する、持続可能な発展への貢献を説明するためのフレームワーク「GRIスタンダード」を参照しています。

■共通スタンダード
ーGRI １： 基礎
利用に関する声明利用したGRI 1

株式会社クレディセゾンは、GRIスタンダードを参照し、2022年4月1日～2023年3月31日までの期間について、内容索引に記載した情報を報告しています。
GRI１：基礎2021

ーGRI ２： 一般開示項目2021
掲載箇所
開示事項

2-1

組織の詳細

2-2

組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体

2-3
2-4
2-5

報告期間、報告頻度、連絡先情報の修正・訂正記述
外部保証

2-6

活動、バリューチェーン、その他の取引関係

2-7

従業員

2-8

従業員以外の労働者

2-9

ガバナンス構造と構成

2-10

最高ガバナンス機関における指名と選出

2-11

最高ガバナンス機関の議長

2-12

インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割

2-13

インパクトのマネジメントに関する責任の移譲

2-14

サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割

2-15

利益相反

2-16

重大な懸念事項の伝達

2-17
2-18
2-19
2-20
2-21

最高ガバナンス機関の集合的知見
最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価
報酬方針
報酬の決定プロセス
年間報酬総額の比率2-22

持続可能な発展に向けた戦略に関する声明

2-23

方針声明

WEB
※ページタイトルをクリックすると該当ページへ遷移します
・会社概要
・関係会社一覧・グローバルビジネス
・会社概要
・有価証券報告書
・TCFD提言に沿った情報開示
・有価証券報告書
・ビジネス
・有価証券報告書
・ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン・サステナビリティデータ
・コーポレート・ガバナンス
・コーポレート・ガバナンス報告書
・コーポレート・ガバナンス
・コーポレート・ガバナンス報告書
・コーポレート・ガバナンス
・クレディセゾングループのサステナビリティ
・コーポレート・ガバナンス

・クレディセゾングループのサステナビリティ
・コーポレート・ガバナンス

・クレディセゾングループのサステナビリティ
・コーポレート・ガバナンス
・方針・基本的な考え方
・クレディセゾングループのサステナビリティ
・コーポレート・ガバナンス
・コーポレート・ガバナンス
・コーポレート・ガバナンス
・コーポレート・ガバナンス
・トップメッセージ
・方針・基本的な考え方
・環境への取り組み

INTEGRATED REPORT 2022（統合レポート）

コメント

・P25 成長戦略④グローバル事業の展開加速
・P68 主な関係会社
・P69 会社情報・投資家情報・P68 主な関係会社
・P69 会社情報・投資家情報

有価証券報告書 P6 【関係会社の状況】-

有価証券報告書 P1 【表紙】
該当なし
該当なし

・P12 5つの事業
・P19-27 成長戦略
・P67 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
・P68 会社情報・投資家情報
・P59 コーポレート・ガバナンス
・P67 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
・P59-60 コーポレート・ガバナンス
・P59 コーポレート・ガバナンス
・P41 クレディセゾングループのサステナビリティ
・P54 情報/サイバーセキュリティ
・P56-58 サステナビリティガバナンス鼎談
・P59 コーポレート・ガバナンス
・P41 クレディセゾングループのサステナビリティ
・P54 情報/サイバーセキュリティ
・P56-58 サステナビリティガバナンス鼎談
・P59 コーポレート・ガバナンス
・P41 クレディセゾングループのサステナビリティ
・P41 クレディセゾングループのサステナビリティ
・P59 コーポレート・ガバナンス
・P60 コーポレート・ガバナンス
・P60 コーポレート・ガバナンス
・P60-61 コーポレート・ガバナンス
・P60-61 コーポレート・ガバナンス
・P6-9 CEOメッセージ
・P13-16 COOメッセージ
・P47 人権

有価証券報告書 P7 【事業の内容】

・クレディセゾングループのサステナビリティ
・方針・基本的な考え方
・TCFD提言に沿った情報開示
・社会への貢献・全員が活躍する企業へ
・コーポレート・ガバナンス

2-24

方針声明の実践2-25
2-26

マイナスのインパクトの是正プロセス
助言を求める制度および懸念を提起する制度

2-27

法規制遵守

2-28

会員資格を持つ団体

・お客様対応方針
・方針・基本的な考え方
・方針・基本的な考え方
・方針・基本的な考え方
・サステナビリティデータ
・イニシアチブ・社外評価

・P41-42 クレディセゾングループのサステナビリティ
・P43-44 気候変動への対応(TCFD提言に基づく情報開示)
・P47 人権・P50-52 人的資本
・P62 コーポレート・ガバナンス
・P67 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
・P47 人権・P47 人権・P67 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ-2-29

ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ

・クレディセゾングループのサステナビリティ
・方針・基本的な考え方
・コーポレート・ガバナンス
・株主・投資家の皆様との対話促進の方針

2-30

労働協約

・方針・基本的な考え方
・サステナビリティデータ

・P42 クレディセゾングループのサステナビリティ
・P62 コーポレート・ガバナンス-ーGRI ３： マテリアルな項目 2021
開示事項
3-1
3-2

マテリアルな項目の決定プロセス
マテリアルな項目のリスト

3-3

マテリアルな項目のマネジメント

WEB・クレディセゾングループのサステナビリティ
・クレディセゾングループのサステナビリティ
・クレディセゾングループのサステナビリティ
・社会への貢献・コーポレート・ガバナンス

掲載箇所
INTEGRATED REPORT 2022（統合レポート）

コメント

・P42 クレディセゾングループのサステナビリティ
・P41-42 クレディセゾングループのサステナビリティ
・P53 安心・安全・便利なキャッシュレス社会への貢献
・P54 情報/サイバーセキュリティ
・P55 地域社会との共生
・P59-65 コーポレート・ガバナンス■項目別スタンダード
開示事項
201：経済パフォーマンス 2016201-2
気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会
203：間接的な経済的インパクト 2016

203-1

インフラ投資および支援サービス

205：腐敗防止 2016
205-1
腐敗に関するリスク評価を行っている事業所
205-2

腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修

205-3確定した腐敗事例と実施した措置

206：反競争的行為 2016
206-1
反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置
207：税金 2019207-1
税へのアプローチ
207-2
税務ガバナンス、管理、およびリスク管理
207-3
利害関係者の関与と税に関する懸念の管理
207-4
国別レポート掲載箇所
INTEGRATED REPORT 2022（統合レポート）

WEB・TCFD提言に沿った情報開示

・P43-44 気候変動への対応(TCFD提言に基づく情報開示)・ペイメントビジネス（BtoC）
・ペイメントビジネス（BtoB）
・グローバルビジネス
・社会への貢献・サステナビリティデータ

・P25-27 成長戦略④グローバル事業の展開加速
・P53 安心・安全・便利なキャッシュレス社会への貢献
・P55 地域社会との共生・方針・基本的な考え方
・方針・基本的な考え方
・サステナビリティデータ
・方針・基本的な考え方
・サステナビリティデータ

・P67 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ

・方針・基本的な考え方-

・方針・基本的な考え方
・方針・基本的な考え方
・方針・基本的な考え方--

・P67 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ

コメント302：エネルギー2016302-1
組織内のエネルギー消費量
302-2
組織外のエネルギー消費量
302-3
エネルギー原単位
302-4エネルギー消費量の削減
302-5
製品およびサービスのエネルギー必要量の削減
304：生物多様性 2016
304-2
活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
305：大気への排出 2016
305-1

直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1）

305-2

間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2）

305-3

その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3）・サステナビリティデータ-

・P67 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ---

・TCFD提言に沿った情報開示
・サステナビリティデータ
・TCFD提言に沿った情報開示
・サステナビリティデータ
・TCFD提言に沿った情報開示
・サステナビリティデータ

・P44 気候変動への対応(TCFD提言に基づく情報開示)
・P44 気候変動への対応(TCFD提言に基づく情報開示)
・P44 気候変動への対応(TCFD提言に基づく情報開示)

305-4

温室効果ガス（GHG）排出原単位

--

305-5

温室効果ガス（GHG）排出量の削減

・TCFD提言に沿った情報開示
・サステナビリティデータ

・P44 気候変動への対応(TCFD提言に基づく情報開示)

・サステナビリティデータ
・サステナビリティデータ-

・方針・基本的な考え方

-

・健康経営
・サステナビリティデータ-

・社会への貢献・人材育成・キャリア開発
・人材育成・キャリア開発

・P67 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
・P52 人的資本
・P52 人的資本

・サステナビリティデータ

・サステナビリティデータ

・P50-51 人的資本
・P59 コーポレート・ガバナンス
・P67 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ
・P67 セグメントハイライト/5ヵ年の非財務データ

・方針・基本的な考え方-

・方針・基本的な考え方-

・方針・基本的な考え方-

・方針・基本的な考え方-

・クレディセゾングループのサステナビリティ
・社会への貢献--・方針・基本的な考え方---

401：雇用 2016
401-1
従業員の新規雇用と離職
401-3
育児休暇
402：労使関係 2016402-1
事業上の変更に関する最低通知期間
403：労働安全衛生 2018403-6
労働者の健康増進
403-10
労働関連の疾病・体調不良
404：研修と教育 2016404-1
従業員一人あたりの年間平均研修時間
404-2
従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム
404-3
業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合
405：ダイバーシティと機会均等 2016405-1

ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ

405-2
基本給と報酬総額の男女比
406：非差別 2016406-1
差別事例と実施した救済措置
407：結社の自由と団体交渉 2016407-1
結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー
408：児童労働 2016408-1
児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
409：強制労働 2016409-1
強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
413：地域コミュニティ 2016
413-1

地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所

413-2

地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所

415：公共政策 2016
415-1
政治献金
418：顧客プライバシー 2016
418-1
顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立-

2021年度0.0565(単位：t-CO2e/百万円）
分母指標：純収益
原単位に含まれるGHG排出種類：
直接的（スコープ1）、間接的（スコープ2）計算に用いたガス：
CO２を含む全てのGHGの合計排出量該当なし

該当なし