環境感染誌

Vol. 36 no. 3, 2021

〈原 著〉

医療従事者における DTaP 接種後の経時的百日咳抗体保有状況の評価と追加接種時期の検討
伏見華奈 1）・池ヶ谷佳寿子 1,2）・土屋憲 1,2）

齋藤敦子 1）・更谷

和真 1,3）・徳濱

潤一 1,3）

原田晴司 1,3）・芦澤

洋喜 1,4）・増田

昌文 1,4）

Retention of Anti-pertussis Toxin Antibodies after Whooping Cough-containing Vaccination in
Healthcare Workers and the Appropriate Timing for Booster Inoculation
Kana FUSHIMI1）, Kazuko IKEGAYA1,2）, Ken TSUCHIYA1,2）,
Atsuko SAITO1）, Kazuma SARATANI1,3）, Junichi TOKUHAMA1,3）,
Seiji HARADA1,3）, Hiroki ASHIZAWA1,4）and Masafumi MASUDA1,4）
1）
Infection

Control Committee, Shizuoka City Shimizu Hospital, 2）Department of Clinical Laboratory, Shizuoka City Shimizu Hospital,

3）Department of Pharmacy, Shizuoka City Shimizu Hospital, 4）
Department of Respiratory Medicine, Shizuoka City Shimizu Hospital（2020 年 8 月 26 日受付・2021 年 2 月 3 日受理）
要旨
当院は，乳児への百日咳感染の伝播を防ぐため，2012 年から小児科と産婦人科の医療従事者は在籍時に DTaP（Diphtheria Tetanus acellular Pertussis）の接種とその前後で百日咳抗体価測定を行うワクチンプログラムを実施している．今回，在籍時の DTaP の接種から長期間経過した医療従事者の百日咳抗体価測定を行い，後方視的に抗体価の減衰時期を評価し次の追加接種の時期を検討した．
医療従事者の DTaP 接種前の百日咳抗体保有率は 64.4%（67/104 人）であった．DTaP 接種から 4 週間後の抗体価は有意な上昇を示した．DTaP 接種から長期間経過した医療従事者の抗体価は，年数の経過に伴い減少しており，経過 6 年の医療従事者では 100%（7/7 人）が抗体を保持できていたが，経過 7 年では 68.5%（24/35 人）と減少していた．期間中，百日咳患者は散発的に確認されたが院内感染の発生はなかった．想定される追加接種にかかる費用は 149,390 円であり費用対効
果は高いと考えられる．
DTaP 接種から経過 7 年で抗体価のモニタリングと追加接種を行うことが望ましいと示唆された．
しかし，国や地域の百日咳の流行状況や医療・経済事情により，抗体の減衰する時期や追加接種の時期は大きく異なることが考えられ，今後も国内外の流行状況をふまえ追加接種のタイミングを検討する必要がある．
Key words：百日咳抗体，DTaP，追加接種序文「咳（tussis）」を示す．母親からの免く悪い―（per―）」

百日咳菌は，1906 年に Jules Bordet らによって百日疫（経胎盤移行抗体）が期待できなく，特にワクチン未咳（pertussis, whooping cough）の原因菌として発見さ接種の 1 歳以下の乳児が罹患すると重篤化し易く，死にれた１）．Pertussis はラテン語に由来し，「過度の―，ひど至る可能性のある疾患である２）．成人が罹患した場合には一般的に症状は軽く，重症化は極めて稀である．そし1）静岡市立清水病院感染対策委員会，2）
静岡市立清水病院検査技術科，3）静岡市立清水病院薬剤部，4）静岡市立清水病院呼吸器内科て百日咳は，ワクチンで予防可能な疾患（Vaccine Preventable― 149 ―

Diseases：VPD）であり，米国や日本だけで

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Vol. 36 no. 3, 2021

なく，諸外国でも DTaP の定期接種が実施されている３）．

であった．そのうち，在籍している医療従事者 104 人

DTaP の普及により，百日咳患者報告数は減少したが，（94.5%）に百日咳抗体価測定を行い，研究内容について

2005 年頃から多くの先進国で百日咳の再興が認められ同意を得た 104 人全員（2012 年接種者は 35 人，2013 年

４）ている ．日本においても，2000 年以降青年・成人患者

接種者は 8 人，2014 年接種者は 8 人，2015 年接種者は報告数の増加が認められており，大学における集団感染

9 人，2016 年接種者は 15 人，2017 年接種者は 16 人，2018

をはじめ局地的で散発的な発生も確認されている５〜８）．

年接種者は 13 人）を対象とし，結果を収集した．

成人の百日咳は軽症で典型例が少なく受診が遅れ，疑っ

DTaP は，2012 年から 2015 年は沈降精製百日せきジ

た時点においてすでに周囲に感染を拡大させている可能

フテリア破傷風混合ワクチン「北里第一三共」シリンジⓇ性が高く，乳児への感染源として公衆衛生上の問題と0.2 mL を使用し，2016 年と 2017 年は阪大微研製造のなっている９〜１１）．乳児への感染源は，家族からの感染がテトラビック皮下注シリンジⓇ 0.2 mL を使用し，2018

全体の 70% 以上を占めており，医療従事者からの感染

年はトリビックⓇ 0.5 mL を使用している．なお，本研

１２，
１３）

も発生している．そのためドイツや米国では，乳児究の背景，目的，調査項目などについて当院の倫理委員を守るため医療従事者にジフテリアと百日咳の抗原量を会に研究計画書を提出し承認を得たのち，文書で対象者減量した青年・成人用百日咳ジフテリア破傷風混合ワクに説明し同意を得た（承認番号 2019-38）．
2．百日咳抗体価測定方法

チン（Tetanus toxoid, reduced diphtheria toxoid and１４）百日咳抗体価測定は，百日咳菌抗体 EIA（百日せき

日本においては，Tdap の認可がされていないことで成抗体 EIA「デンカ生研」）のキットを使用し，百日咳毒人にブースター接種を実施できないという問題点があっ素（Pertussis

たが，2016 年に DTaP の製造販売承認書の変更が行わ

赤血球凝集素（filamentous hemagglutinin：以下，FHA）

れ，青年・成人層における追加接種が可能となり１５），医IgG 抗体を測定した．百日咳抗体価は，感染防御抗体と療従事者の DTaP 接種が推奨されるようになった１６，１７）．

しての抗 PT と抗 FHA 抗体価はそれぞれ 10 EU/mL 以

医療従事者に DTaP の接種を行っている医療施設はあ上を陽性とした１９）．

acellular

pertussis：Tdap）の接種が推奨されている ．

１８）

Toxin：以下，PT）IgG 抗体と抗線維状

るが ，DTaP の接種から長期間経過した後の百日咳抗DTaP の接種から，現時点の抗体価測定日までの期間

体価の減衰の有無や減衰しはじめる時期についての報告

を経過年数とし，後方視的に百日咳抗体価の評価を行っは少なく，追加接種の必要性と時期の管理については，

た．DTaP の接種前及び接種 4 週間後の百日咳抗体価の比較は，統計ソフトウェア SPSS（Base. 22）を用いて未だ確立されていない．
DTaP は終生免疫ではなく抗体価は経時的に減衰する

Wilcoxon の符号付き順位検定を行い，p＜0.05 を有意とといわれており，百日咳抗体価が低下した場合，医療従した．なお，母子手帳や幼少時の記録，当院入職前の事者は発病する可能性が高く院内感染を起こすリスクがDTaP の接種歴及び罹患の有無は聴取していない．
3．百日咳診断患者数の調査懸念される．
静岡市立清水病院（以下，当院）では乳児への百日咳

当院で 2012 年から 2018 年の期間に，臨床診断且つ検感染の伝播を防ぐため，2012 年にハイリスクである小査診断の菌培養法，遺伝子検査法，血清診断法により百児科と産婦人科に就業する医療従事者に対し，DTaP の日咳と診断された患者数を調査した２０，２１）．

接種とその前後での百日咳抗体価測定を実施するワクチ

4．DTaP の追加接種を想定した費用の算出方法

ンプログラムを開始した．以後翌年からは，新規に小児

DTaP の接種から長期間経過した百日咳抗体価の測定

科と産婦人科に在籍する医療従事者を対象にワクチンプ後，抗体が陰性であった医療従事者と新規に小児科と産ログラムを実施している．今回，在籍時の DTaP の接婦人科に在籍する百日咳抗体陰性の医療従事者に DTaP

種から長期間経過した医療従事者の百日咳抗体価測定をを追加接種する費用を試算した．

行い，後方視的に抗体価の減衰時期を評価し，次の DTaPの追加接種の時期を検討した．

結果
1．対象者の背景

対象と方法

対象者の背景を表 1 に示す．104 人の年齢分布は 21

1．対 象

歳〜67 歳 で，20 歳 代 31 人，30 歳 代 24 人，40 歳 代 33

DTaP のワクチンプログラムを開始した 2012 年から人，50 歳代 15 人，60 歳代 1 人であり，平均年齢は 37.6

2018 年の 7 年間に DTaP を接種した医療従事者は 110歳であった．男女比は 7：97 で女性が多く，職種は医師人（2012 年接種者は 38 人，2013 年接種者は 8 人，2014

7 人，助産師 12 人，看護師 78 人，准看護師 2 人，看護年接種者は 8 人，2015 年接種者は 9 人，2016 年接種者

補助員 4 人，病棟保育士 1 人であり，看護師が多くを占は 16 人，2017 年接種者は 17 人，2018 年接種者は 14 人）

めていた．

― 150 ―

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（6 人），60 代 100%（1 人）であった（図 2）．

DTaP の接種からの経過年月は，経過 1 年 13 人，経過 2 年 16 人，経過 3 年 15 人，経過 4 年 9 人，経過 5 年

3．DTaP 接種から 4 週間後の百日咳抗体価の推移

8 人，経 過 6 年 8 人，経 過 7 年 35 人 で あ っ た．経 過 1

DTaP 接種から 4 週間後の百日咳抗体価の測定は，44年の対象者は DTaP 0.5 mL を接種し，経過 2 年から経人が未試行であり，百日咳抗体価の測定を実施できた対過 7 年の対象は DTaP 0.2 mL を接種していた．

象者は 60 人であった．60 人の DTaP 接種前と接種から2．DTaP 接種前の百日咳抗体保有率

4 週間後の百日咳抗体価の推移を図 3 に示す．抗 PT 抗

対象者の DTaP 接種前の百日咳抗体保有率を図 1 に体価および抗 FHA 抗体価は，DTaP 接種から 4 週間後示す．抗 PT と抗 FHA 抗体の両抗体の百日咳抗体保有に有意な上昇を認めた．DTaP 接種前の百日咳抗体非保率は 64.4%（67 人）であった．抗 PT 抗体保有率は 78.8%

有者は 60 人中 12 人であり，抗 PT 抗体は 12 人中 10 人，（82 人）で，抗 FHA 抗体保有率は 71.2%（74 人）であっ

抗 FHA 抗体は 12 人全員が陽転し，DTaP 接種 か ら 4た．百日咳抗体保有率を年代別にみると，20 代 64.5%（20

週間後の両抗体価 10 EU/mL 以上を保持できていたの人），30 代 79.2%（19 人），40 代 63.6%（21 人），50 代 40％

は 58 人であった．
4．長期経過後の百日咳抗体保有率と抗体価の推移
百日咳抗体価測定を実施できた 60 人の DTaP 接種 4

表1

医療従事者の背景（n＝104）

年齢 範囲 21 〜 67 歳
平均 37.6 歳

性別職種

DTaP 接種後の経過年月
0.5mL
0.2mL

（人）

週間後と長期経過後の百日咳抗体保有率・抗体価を表 2

20 歳代
30 歳代
40 歳代
50 歳代
60 歳以上

31
24
33
15
1

男
女

7
97

価は，経年的に低下していた（図 4）．

医師
助産師
看護師
准看護師
看護補助員
病棟保育士

7
12
78
2
4
1

と，経過 7 年は保有率の低下とともに両抗体価が接種前

経過 1 年（2018 年接種）
経過 2 年（2017 年接種）
経過 3 年（2016 年接種）
経過 4 年（2015 年接種）
経過 5 年（2014 年接種）
経過 6 年（2013 年接種）
経過 7 年（2012 年接種）

13
16
15
9
8
8
35

と図 4 に示す．経過 3 年の保有率は 50%（1/2 人），経
過 4 年 は 88.9%（8/9 人），経 過 5 年 は 57.1%（4/7 人），
経 過 6 年 は 100%（7/7 人），経 過 7 年 は 68.6%（24/35
人）であった．DTaP 接種 4 週間後に上昇していた抗体
DTaP 接種前の百日咳抗体保有率・抗体価で比較すると同等もしくは接種前よりも低下していた（表 3 と図 5）．
5．百日咳患者数
2012 年から 2019 年までの期間，当院で百日咳と診断された患者数を図 6 に示す．0〜5 ヶ月の乳児は 8 年間に 5 名発生していた．青年から成人においては，乳児を上回る患者数が診断されており，2015 年は 10 歳〜14 歳
が 5 人，2019 年は 20 歳以上の百日咳患者が 5 人発生し報告された．期間中，院内感染による百日咳患者の発生はみられなかった．
6．DTaP の追加接種に関わる想定費用
百日咳抗体価測定の費用は，小児科と産婦人科に在籍

64.4%

ᢠPT a nd ᢠFHAᢠయ

35.6%

78.8%

ᢠPTᢠయ

21.2%

71.2%

ᢠFHAᢠయ

0%

10%

20%

図1

30%

28.8%

40%

50%

㝧ᛶ

㝜ᛶ

60%

70%

DTaP 接種前の百日咳抗体保有状況（n＝104）― 151 ―

80%

90%

100%

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඲య

64.4%

35.6%

64.5%

35.5%

䠄n=104䠅20ṓ௦䠄n=31䠅

79.2%

30ṓ௦

20.8%

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36.4%

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40%

50ṓ௦

60%

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100%

60ṓ௦

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䠄n=1䠅

0%

10%

20%

30%

40%

50%
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図2

䠄EU/ml 䠅
160

60%

70%

80%

90%

100%

㝜ᛶ

DTaP 接種前の年代別百日咳抗体（抗 PT 抗体 and 抗 FHA 抗体）保有状況

ᢠPTᢠయ౯*䠄EU/ml 䠅
160

140

140

120

120

100

100

80

80

60

60

40

40

20

20

10

10

0

ᢠFHAᢠయ౯**0
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before4w aŌer

図 3 DTaP 接種前後の抗体価の推移（n＝60）：Wilcoxon の符号付き順位検定 p＜0.01 ＊＊：Wilcoxon の符号付き順位検定 p＜0.01＊

表2

DTaP 接種 4 週間後と長期経過後の百日咳抗体保有率（n＝60）

する全医療従事者に行うと，114,660 円（1 検体あたり
1,470 円×現時点の小児科・産婦人科在籍者 78 人）で経過年数

DTaP 接種 4 週間後

長期経過後あった．また百日咳抗体価測定後，抗体が陰性であった

1 年（0 人）2 年（0 人）3 年（2 人）4 年（9 人）5 年（7 人）6 年（7 人）7 年（35 人）

検査未試行
検査未試行
100%（2 人）
100%（9 人）
71.4%（5 人）
100%（7 人）
100%（35 人）

50%（1 人）88.9%（8 人）
57.1%（4 人）
100%（7 人）
68.6%（24 人）

医 療 従 事 者 は 23 人 で あ り，追 加 の DTaP の 費 用 は

計 60 人

96.7%（58 人）

73.3%（44 人）

34,730 円（DTaP 1 本あたり 1,510 円×2019 年時点の百日咳抗体陰性者 23 人）であった．DTaP 追加接種に関わる費用は全体で 149,390 円であった．
考察
医療従事者は VPD に罹患しないために，接種可能なワクチンを確実に行い，医療施設の中で自らが感染源と― 152 ―

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図 4 DTaP 接種 4 週間後から長期経過後の抗体価

表3

DTaP 接種前と長期経過後の百日咳抗体保有率（n＝104）

性や時期そして管理などについての報告は少なく確立さ経過年数れていない．

DTaP 接種前

長期経過

1 年（13 人）
2 年（16 人）
3 年（15 人）
4 年（9 人）5 年（8 人）6 年（8 人）7 年（35 人）

61.5%（8 人）
56.3%（9 人）
40%（6 人）
66.7%（6 人）
37.5%（3 人）
100%（8 人）
80%（27 人）

76.9%（10 人）
75%（12 人）
73.3%（11 人）
88.9%（8 人）
57.1%（4 人）
87.5%（7 人）
68.6%（24 人）

計 104 人

64.4%（67 人）

73.1%（76 人）

米国のデータによると，青年・成人に Tdap を接種した場合，経過 2 年〜4 年でワクチンの効果は低下するという報告や２５），抗体価が経年的に減少し，経過 9 年ではワクチン接種前と同等にはなるが保有率は 84.9% であったという報告がある２６）．当院では，医療従事者に DTaPを接種した 4 週間後の抗体価は，60 人中 58 人が抗体を保有していたが，DTaP 接種後から経過 6 年では抗体保有率は 100%，経過 7 年では 68.5% と経年的に抗体保有率は減少していた．また，DTaP 接種前とでは，経過 6

ならないことが重要である．また，ワクチン接種の有無

年からは接種前よりも保有率は低下したものの，両抗体にかかわらず，感染源に曝露した際の予防接種を含めた価 10 EU/mL 以上を保持できていたが，経過 7 年にな対応も感染管理上重要な位置を占めている．

ると接種前の保有率よりも低下し，抗体価も 10 EU/mL

日本では，百日咳含有ワクチンの接種開始月齢が早く，以上を維持できていない医療従事者が増加していた．米

かつ接種率が高いことから，0 歳で初回免疫 3 回，1〜2

国の Tdap と国内における DTaP 0.2 mL の抗原量は，ほ歳で追加接種を 1 回うける小児が多くなっている２２）．そぼ同等といわれているが２７），米国の報告と比較すると，のため，3 歳以上で百日咳含有ワクチンの接種を受ける

当院の医療従事者の抗体保有率は早期に低下していた．

機会がなくなり，百日咳発症予防に必要とされる 10

これは，日本の百日咳の患者数は，米国と比較すると少EU/mL 以上の抗 PT 抗体保有率は 5 歳になると 20% 台

なく２８），自然感染によるブースター効果が米国よりも得まで低下する．また，近年青年・成人層の患者が増加しられにくいことが予想され，保有率と減衰時期に差が生ているその要因として，ワクチンによるブースター効果

じたものと考えられる．いずれにしろ DTaP は終生免が得られにくくなったためであり，この時期に抗体価の疫を付与できず，医療従事者は再び百日咳に対する感受上昇がみられるのはワクチンを受ける機会がないことか性者となりえるため追加接種の必要性がある．追加接種

ら自然感染によるものだと言われている２３）．今回，当院の時期については，現時点の当院では追加接種後 7 年がの医療従事者の DTaP 接種前の百日咳 抗 体 保 有 率 は追加接種の時期であると示唆された．DTaP

0.5 mL 接

64.4% と比較的高いことから，当院の医療従事者も潜在

種 の 医 療 従 事 者 の 経 過 は 1 年 し か 追 え て い な い が，的な百日咳感染により抗体を保有していた可能性が高い

DTaP

ことが示唆された．そして，医療従事者は一般の人よりの方が PT と FHA の含有量は多く，ワクチン直後の抗1.7 倍百日咳を発症するリスクが高いとも言われてお体価上昇は 0.5 mL 接種群が有意に高かった報告があ２４）

0.2 mL と 0.5 mL の抗原量を比較すると 0.5 mLり ，自然感染を受けることで百日咳を発症し院内感染

る２９）ことから，抗体を保有できる期間が DTaPの発生を起こすリスクが増大することからも，医療従事と同等あるいは上回る可能性が予想され，今後，DTaP

者に DTaP を接種する重要さを再認識した．

0.5 mL の長期期間経過した場合の抗体価の保有状況も一方，医療従事者に DTaP の接種が推奨され実施さ0.2 mL評価していく必要がある．

１８）

れている医療施設はあるが ，その後の追加接種の必要― 153 ―

追加接種の管理について，欧米では青年・成人への環境感染誌

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10

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図5

DTaP 接種前と長期経過後の抗体価ⓒ᪥တᝈ⪅ᩘ
䠄ே䠅
9
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2018

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15-19ṓ

20ṓ௨ୖ

図6

2019

当院で百日咳と診断された患者数

Tdap 接種後は，DT 接種を 10 年毎に追加接種を推奨し用対効果が高いことが示唆された．それぞれの国や地域ている２５，３０）．将来的には DT を Tdap に置き換える計画の百日咳の流行状況や医療事情，経済事情によって抗体もされているが，Tdap の追加接種をおこなっても持続の減衰する時期や追加接種の時期は大きく異なることが効果は短く，ワクチンによって予防される症例数は少な考えられるが，現時点の当院では DTaP の接種後 7 年

く，数年後には再び感染のリスクにさらされる可能性がで抗体価のモニタリングと追加接種を行うことがリスク高く，地域における公衆衛生の場合，医療経済に有効で管理上望ましいと考える．今後も国内外の流行状況をふ

３１）はなかったと報告されている ．しかし，医療施設におまえつつ，追加接種のタイミングを検討する必要がある．

いて国外で発生しているアウトブレイクは，1 症例あた

医療従事者のワクチンガイドラインに百日咳ワクチンとり 30,282 ドル〜43,893 ドルの費用が発生し，曝露した

その後の管理について推奨されることが期待されるが，職員の感染管理費は 69,770 ドルと患者および職員への現状では，施設ごとに費用対効果に関する検討を行い，不利益や経済的損失が大きく，院内感染対策として抗体管理プログラムが立案されることが望まれる．

を保有していない医療従事者にワクチン接種を行うことが重要であり，その費用対効果も高いと報告されてい３２〜３４）

る．当院では，2012 年から百日咳と診断された患者

本論文は第 35 回日本環境感染学会総会（2020 年横浜）にて発表した要旨に加筆したものである．

が散発的に存在することが認められているが百日咳による院内感染の発生はなかった．今回，当院での DTaP

利益相反自己申告：申告すべきものなし．

の追加接種にかかる費用は全体で 149,390 円と想定され，報告されているアウトブレイクが発生した費用と比較す

文

ると，よりハイリスクである小児科と産婦人科に在籍す
る医療従事者を優先に対象とし DTaP の接種を行う費― 154 ―

献
1）Bordet J, Gengou O: LE MICROBE DE LA COOUELUCHE. Annales de Iʼ lnstitut Pasteur 1906; 20: 415-9.

環境感染誌
2）Long S Sarah, Edwards M Kathryn, Mertsola Jussi and
Edwards: Principles and practice of pediatric infectious
disease. 5th ed. Churchill Livingstone. Elsevier, Philadelphia
PA, 2012. p. 890-8.
3）WHO SAGE pertussis working group: Background paper.
SAGE April 2014; 3: 1-82.
4）WHO World Health Data Platform: WHO vaccinepreventable diseases: monitoring system. 2020 global summary: https://apps.who.int/immunization̲monitoring/glob
alsummary. accessed September 1, 2020.
5）国立感染症研究所 厚生労働省健康局結核感染症課 病原微
生物検出情報（IASR）：長野県木曽郡内での百日咳集団発生事例に関する報告：https://www.niid.go.jp/niid/ja/typhi-m/iasr-reference/2404-related-articles/related-articles-44
4/7077-444r02.html：2020 年 9 月 1 日現在.
6）国立感染症研究所 厚生労働省健康局結核感染症課 病原
微生物検出情報（IASR）：高知大学医学部および附属病院
における百日咳集団発生事例：https://idsc.niid.go.jp/iasr/2
9/337/dj3373.html：2020 年 9 月 1 日現在.
7）国立感染症研究所 厚生労働省健康局結核感染症課 病原
微生物検出情報（IASR）：新潟県の中学校における百日咳
集 団 発 生 事 例：https://www.niid.go.jp/niid/ja/pertussism/pertussis-iasrd/5789-kj4251.html：2020 年 9 月 1 日現在.
8）国立感染症研究所 厚生労働省健康局結核感染症課 病原微
生物検出情報（IASR）：富山県における小学生を中心とした百日咳の流行：https://www.niid.go.jp/niid/ja/typhi-m/i
asr-reference/2404-related-articles/related-articles-444/707
6-444r01.html：2020 年 9 月 1 日現在.
9）Birkebaek NH: Bordetella Pertussis in the Aetiology ofChronic Cough in Adults. Diagnostic Methods and Clinic.
Dan Med Bull 2001; 48(2): 77-80.
10）Von Konig CH, Halperin S, Riffelmann M, Guiso N: Pertussis of adults and infants. Lancet Infect Dis 2002; 2(12): 74450.
11）Hewlett EL, Edwards KM: Clinical practice Pertussis-not
just for kids. N Engl J Med 2005; 352(12): 1215-22.
12）Bisgard KM, Pascual FB, Ehresmann KR, Miller CA, Cianfrini C, Jennings CE, et al.: Infant Pertussis: who was thesource? Pediatr Infect Dis J 2004; 23(11): 985-9.
13）Waldely Dias: Introductory Chapter: Pertussis-Disease,
Control and Challenges: Edited by Waldely Dias, Isaias
Raw. Pertussis: Disease, Control and Challenges. IntechOpen, UNITED KINGDOM, 2018. p. 299.
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Months - Advisory Committee on Immunization Practices(ACIP). 2011 MMWR 2011; 60: 1424-6.
15）一般財団法人阪大微生物病研究会：「沈降精製百日せきジフ
テリア破傷風混合ワクチン」トリビックⓇに関する資料.
16）日本環境感染学会ワクチン委員会：医療関係者のためのワ
クチンガイドライン 第 3 版．2014; 3: 1-14.
17）北島博之：NICU 医療関連感染予防のためのハンドブック
第 1 版．新生児における病院感染症の予防あるいは予防対策に関する研究班 2011; 1: 13-4.
18）伊藤宏明，中野貴司，松野紋子，長尾みづほ，藤沢隆夫，庵原俊昭，他：成人を対象としたジフテリア・百日咳・破傷
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19）Kuno-Sakai H, Kimura M, Ohta K, Oh Y, Kim R, Kobayashi T, et al.: A simple and sensitive ELISA of antibodies
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Vol. 36 no. 3, 2021

委員会：咳嗽・喀痰の診療ガイドライン 2019：日本呼吸器学会 咳嗽・喀痰の診療ガイドライン 2019 作成委員会，メディカルレビュー社，東京，2019. p. 33-4.
21）五十嵐隆：小児科診療ガイドライン第 4 版，総合医学社，
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22）日本小児科学会：日本小児科学会が推奨する予防接種スケ
ジュールの変更点：http://www.jpeds.or.jp/uploads/files/v
accine̲schedule.pdf：2020 年 9 月 1 日現在.
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d/ja/allarticles/surveillance/2404-iasr/related-articles/relat
ed-articles-444/7080-444r05.html：2020 年 9 月 1 日現在.
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28）国立感染研究所：百 日 せ き ワ ク チ ン フ ァ ク ト シ ー ト．
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30）Tomovici A, Barreto L, Zickler P, Meekison W, Noya F,
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Long: Resource Consumption in the Infection Control
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〔連絡先：〒424-8636 静岡県静岡市清水区宮加三 1231
静岡市立清水病院感染防止対策室 伏見華奈
E-mail: smz-hp-kansenbousi1@bz04.plala.or.jp〕― 155 ―

環境感染誌

Vol. 36 no. 3, 2021

Retention of Anti-pertussis Toxin Antibodies after Whooping Cough-containing Vaccination in
Healthcare Workers and the Appropriate Timing for Booster Inoculation
Kana FUSHIMI1）, Kazuko IKEGAYA1,2）, Ken TSUCHIYA1,2）,
Atsuko SAITO1）, Kazuma SARATANI1,3）, Junichi TOKUHAMA1,3）,
Seiji HARADA1,3）, Hiroki ASHIZAWA1,4）and Masafumi MASUDA1,4）
1）Infection

Control Committee, Shizuoka City Shimizu Hospital, 2）Department of Clinical Laboratory, Shizuoka City Shimizu Hospital,

3）Department of Pharmacy, Shizuoka City Shimizu Hospital, 4）
Department of Respiratory Medicine, Shizuoka City Shimizu Hospital

Abstract
At our hospital, we performed DPT vaccination for healthcare workers and measured the titerof anti-pertussis toxin antibodies before and after vaccination and in the long-term postvaccination course. These results were used to determine the appropriate timing for booster inoculation based on the time at which the antibody titer decreases.
The prevalence of anti-pertussis toxin antibodies in the healthcare workers was 64.4% (67/104
people) before DPT vaccination. The antibody titer significantly increased 4 weeks after DPT
vaccination and then decreased over the years after vaccination. After 6 years, 100% (7/7 people)of the healthcare workers still had antibodies, but this rate decreased to 68.5% (24/35 people) at 7
years after vaccination. Therefore, we concluded that monitoring of the antibody titer andbooster inoculation as needed are required for healthcare workers at 7 years after DPT vaccination at our hospital. However, the timing of the decrease of the antibody titer and the booster inoculation may differ depending on the level of pertussis toxin and the medical and economic situations in different countries and regions. Therefore, the timing of the booster inoculation should
also be based on the local disease level in Japan and overseas.
Key words: anti-pertussis toxin antibodies, DTaP, booster inoculation― 156 ―