京都教育大学ＦＤニュース
No.1042024 年 8 月 30 日
京都教育大学ＦＤ委員会******************************************************************************************************
本学におけるＦＤ活動の一環として実施している「授業アンケート」へのご理解とご協力を感謝申し上げます。
今回のＦＤニュースでは、2024 年度第 1 回ＦＤ研修会、授業アンケートの活用状況調査および前期中間アンケート実施結果調査、について報告いたします。
******************************************************************************************************１．2024 年度第 1 回ＦＤ研修会について
2024 年 6 月 26 日（水）13:00 から 13:50 まで，第 1 回ＦＤ研修会が開かれました。
今回の研修会は，京都教育大学総合教育臨床センター専任講師で，学びサポート室ご所属の榊原久直（さかきはらひさなお）先生にご講演をお願いしました。公認心理師，臨床心理士でもある榊原先生には，「普段づかいのカウンセリング入門〜“気になる”学生との対話のために〜」というテーマでお話を頂きました。
講演会は，2024 年 4 月からすべての大学において提供が義務化された“合理的配慮”について，その過程で必要となる双方の“建設的な対話”をすることの難しさの話題から始まりました。
榊原先生は，“建設的な対話”をすることの難しさを，「“すれ違う”対話」という言葉で表現されていて，研修会に参加された多くの先生方には「そう，そう」としてご実感頂けたことと思います。
その“すれ違い”を少なくするために，相談支援には“寄り添おうとする対応”，いわゆる“共感”が大切であるとされています。しかし，実は「受容・共感・傾聴」して得た情報は部分的なものであることが多く，得ることができていない欠落した情報もあることに留意する必要性を強調されました。すなわち，本人の中には複数の思いがあるにもかかわらず，表出してくる言動はそのうち一部だけである可能性があって，その一部だけを拠り所として対話をすすめてしまうことには慎重であるべき，という考え方です。部分的な情報だけに共感してしまうと，その他の部分を否定してしまう可能性があるということについては，学生と接する者としてばかりでなく，他者とコミュニケーションをとる上でも，一度立ち止まってみることの大切さに気づかされるものでした。
たとえば配慮願などのいかなる言動であってもすべて容認するのではなく，まずそのような言動にいたる“背景にある思い”に目を向けそこに共感することが重要であって，“わかってもらえた”という実感をもたせることが“建設的対話”のはじめの一歩となる。共感しづらい言動が投げかけられた時，それを制止しようと説得するのではな
く，背景の思いに共感しつつも言動を制止することは両立できるということを学ばせて頂きました。
最後に，相談場面における緩衝アイテムとして，お菓子の存在についてもご紹介頂きました。教員としての“親ごころ”と“学生の想い”の双方を大切にすることは難しいことですが，榊原先生ご自身も，試行錯誤しながらの対話を心がけていらっしゃることをお話し頂き，ご講演は終了しました。
ＦＤ委員会においては，今後のＦＤのあり方を検討するための材料として，研修会後のアンケートを活用させて頂いております。従前紙ベースのアンケートであったことをオンライン併用方式としたり，アンケート項目の見直し等についても議論していく予定です。

２．授業アンケートの活用状況調査および前期中間アンケート実施結果調
査について＊以下のまとめでは、「＝」は集計結果の骨子、「➡」が集計結果を受けての解釈を示します。
Ⅰ．2024 年授業アンケート活用状況調査（主な項目を抜粋）
１．過去の授業アンケートの 2024 年前期授業への反映（有効回答：66 件）＝78.8％が「反映している」と回答し、例年とほぼ同じ数値。
➡反映率は 8 割近くに及び、授業アンケートの効果は相応にある。

２．
「授業に反映していない」理由（3 件の回答）＝今年度からの担当科目、受講者数が少ない、隔年開講科目であるため➡当該回答 14 件のうち理由不記載の 11 件の理由が不明なので、こうしたケースで不実施の理由が分かるようにアンケートの内容や方法の改善に努めたい。
３．授業に反映させた内容のトップ５（有効回答：51 件、複数回答可）＝授業での説明の改善（52.9％）、難易度の見直し（43.1％）、テーマの工夫・教職を意識した授業・受講生の理解や反応を受けての工夫（各 21.6％）➡受講生のレスポンスを受けての改善が地道に試みられている。
Ⅱ．2024 年度前期教育学部中間アンケ―ト実施結果
１．独自様式のものを含めた中間アンケート実施の有無（有効 66 件の回答）＝83.3％が「実施した」と回答し、ほぼ例年と同水準。
➡下記２を合わせて考えると、実施可能な場合は大多数が授業アンケートを実施しており、授業改善への意識は高いと考えられる。
２．
「実施しなかった」場合の理由（有効８件の回答、類似した回答は集約）＝８件の回答（規定の受講者数に満たない、2 コマ連続授業で授業回数が少ない、毎時間のコミュニケーションカードで対応、教育実習期間と重なった、教育実習等で学生が揃う回が少なかった）＝「実施しなかった」場合で理由が無記載は３件のみ。
➡「受講者数の少なさ」「実習期間との重複」等いたし方ない理由が目立つ。前者はコミュニケーションペーパーや小レポートで、後者は実施時期の期間拡大等で受講生の思いや要求を捕捉できるかもしれない。
３．使用したアンケートの様式（有効 56 件の回答）＝「FD 委員会による様式」が 83.9％、独自様式が 16.1％。
➡業務多忙で「FD 委員会による様式」に依存せざるを得ない可能性がある。独自様式で許諾が得られた場合は当該様式を公開して活用できるようにするのも一案ではないか。
４．中間アンケートの意義について（有効 54 件の回答）＝「意義があった」と「どちらかというと意義があった」を合わせると 96.3％が肯定的な回答。
➡「意義があった」がかろうじて過半数であることを考えると、実施の継続が「やや微妙」であることは否定できない。コミュニケーションペーパーや小レポートの活用により逐次的な授業改善を図れるならば、その方が授業の丁寧さと緻密さが増すと考えられる。業務削減との関係から実施の再考を視野に入れるのも一案か。
５．授業アンケート結果を受講生と話し合ったり言及したりしたか（有効 53 件の回答）＝「はい」が 69.8％で約 7 割に及ぶ。
➡活用度は 2/3 を超えており、「概ね良好」と考えられる。
６．中間アンケート結果の反映内容トップ５（有効 52 件の回答、複数回答可）＝授業の説明の改善（34.6％）、受講生の理解や反応を受けての工夫（32.7％）、難易度の見直し（26.9％）、意欲的に取り組めるよう工夫・速度（進度）の見直し（ともに 25.0％）➡即応できる改善が積極的に図られている。中間アンケートを受けてのアジャストは概ね良好と考えられる。
７．ＦＤ委員会による中間アンケートの設問について＝「現状のままで良い」が大多数（94.5％）も、「改善の余地あり」（5.5％）では、3 件の傾聴に値する意見が得られた。その意見は「➡」に記した通り。
➡「Form で回答できるのは有難い」「担当者が配布して確認する形式で本音を拾えるのかは疑問」「集計の手間を考えると学生に Web 回答させられないか」、これらは省力化と実効性に配慮した改善案であり、大いに参考にすべきではないか。
以上を踏まえると、授業アンケートは意味はあるものの、「実施した方が良いので実施する」というルーティン化が強く懸念される。
「しなければならないから行う業務」は出来るだけ少なくして「してみたい業務」「することで確実に効果を期待できる業務」を増やした方が組織は間違いなく活性化できるので、授業アンケート自体を不断に改善していくことが大切であろう。
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内容について、問い合わせなどがありましたら、下記の委員までお願いいたします。
ＦＤ委員会委員：相澤（伸）（委員長）、牛山、香川、小松﨑、向井（事務担当：糟谷、村田、首藤）