生涯教育シリーズ

専門性の高い疾病の入院患者数に対する必要医師数の将来推計
長崎大学病院 地域医療支援センター
ながさき地域医療人材支援センター
長崎県離島・へき地医療支援センター

髙

はじめに

副センター長
センター長
センター長

山

隼

人

方法

ながさき地域医療人材支援センターならび

長崎県に居住する国民健康保険（後期高齢に長崎県離島・へき地医療支援センター（へ者医療制度を含む）利用者が 2017 年度に受き地医療支援機構）でセンター長をしており診した医科レセプト入院データを用います。

ます髙山です。両センターは、長崎県から長

必要医師数の推計の基礎となる「専門医の仕

崎大学病院地域医療支援センターへの業務委事量」として長崎大学病院、長崎医療セン託に基づき、医師不足の解消に向けた様々な

ター、佐世保市立総合医療センターの医師数

業務を行っています。主な業務は、県内の医と平成 28 年 4 月〜12 月期の 3 病院のＤＰＣ

師不足の状況等を把握・分析し、医師のキャ入院データから専門医師一人当たりの診療患

リア形成支援と医師不足病院の医師確保の支者数を算出しました。次に、人口問題研究所

援等を一体的に行うことにより、医師の地域による日本の将来人口（平成 29 年推計）の偏在を解消し、地域医療の安定的な確保を図

推計結果表（2015 から 2045 年）データより、ること並びに離島・へき地における診療所等

長崎県の市町別年齢階級別推計人口を用いまの医師の確保や代診医の派遣等を行うことにした。

より、該当地域における住民の医療の確保を

診療科別の専門性の高い疾病を診療する医師図ることです。

数の将来推計計算の概略は、把握・分析の一環として、市町の国民健康1．医科レセプト入院データから市町別年齢保険の担当部署より承認を受け、長崎県国民階級別診療科別（専門性の高い疾病）に高健康保険団体連合会より国民健康保険（後期度急性期および急性期の「市町別年齢階

高齢者含む）レセプトデータを提供いただ

級別診療科別延べ入院日数」を算出する。

き、「専門性の高い疾病の入院患者に対する

2．市町別年齢階級別の国保加入者データの必要医師数の将来推計」をしましたので報告

国保加入者数と各年の市町別年齢階層別

します。

の推計人口データとで「市町別診療科別
一日あたり入院患者数」を推計する。
3．
「基準 3 病院の医師一人当たりの診療患者数」で除して必要医師数を推計する。
となります。

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結果抽出しました。

将来人口推計に関して

内科系診療科の必要医師数の推移を図 2 に二次医療圏ごとの年齢階層別の人口の推移

示します。循環器内科、腎臓内科、呼吸器内は、図 1 のように離島や県南医療圏では将来科、消化器内科、神経内科、膠原病リウマチの人口減少が大きく、特に、0〜14 歳、15〜

内科は 2035 年をピークとして減少します。

39 歳が著しく減少しています。65 歳以上の内分泌内科、血液内科は 2025 年をピークに減

高齢者も減少し、受療動向に影響を与えると少します。
外科系診療科①に係る推移を図 3 に示す

思われます。

と、消化器外科、心臓血管外科は 2035 年、
専門性の高い疾病の入院患者数に対する必要

呼 吸 器 外 科、 乳 腺 甲 状 腺 外 科 は 2025 年 を医師数の将来推計

ピークに減少します。外科系診療科②に係る推移を図 4 に示すと、整形外科、泌尿器科は

長崎県全体

2035 年、眼科は 2030 年、脳神経外科は 2030

県全体での専門性の高い疾病の入院患者数

年をピークに減少します。外科系診療科③にに対する必要医師数の将来推計を行うため

係 る 推 移 を 図 5 に 示 す と、 耳 鼻 咽 喉 科 はに、内科系診療科では呼吸器内科、循環器内

2030 年をピークに減少し、皮膚科、形成外科、消化器内科、腎臓内科、神経内科、内分科、産婦人科は減少傾向にあります。

泌内科、血液内科、膠原病リウマチ内科を抽出し、外科系診療科では①呼吸器外科、心臓

長崎医療圏

血管外科、乳腺甲状腺外科、消化器外科、②次に、長崎医療圏における専門性の高い疾泌尿器科、脳神経外科、整形外科、眼科、③病の入院患者数に対する必要医師数の将来推

皮膚科、形成外科、耳鼻咽喉科、産婦人科を計を行いました。

図１：二次医療圏ごとの人口推計（人口問題研究所より）

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図2：県全体内科系の必要医師数の推移

図3：県全体外科系診療科①の必要医師数の推移

図4：県全体外科系診療科②の必要医師数の推移

図5：県全体外科系診療科③の必要医師数の推移

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内科系診療科に係る推移を図 6 に示すと、外科で 2035 年までは入院患者数が多くなり神経内科は 2040 年、循環器内科、腎臓内科、必要医師数は増えますが、他の外科系診療科

呼吸器内科、消化器内科、膠原病リウマチ内は微増もしくは減少となる診療科が多いで科、血液内科は 2035 年、内分泌内科は 2025

す。

年をピークに減少します。

2045 年には、内科系・外科系の診療科の外科系診療科①に係る推移を図 7 に示す

多くが 2020 年より必要医師数が少なくなると、消化器外科は 2035 年、心臓血管外科、ことから、入院病床の統合縮小なども検討し

乳 腺 甲 状 腺 外 科 は 2030 年、 呼 吸 器 外 科 はながら医療体制を維持していく必要があります。

2025 年をピークで減少します。外科系診療検討の限界として、国民健康保険レセプト

科②を図 8 に示すと、整形外科、眼科、泌尿

データを利用して推計するため、長崎市など

器科は 2035 年、脳神経外科は 2025 年をピーの社会保険利用者の多い地域での罹患状況をクに減少しています。外科系診療科③を図 9

正しく反映できていない可能性があります。

に示すと、皮膚科、形成外科、耳鼻咽喉科は基本 3 病院の DPC データより専門性の高い

2035 年をピークに減少し、産婦人科は 2020

疾病コードから抽出しており、レセプト上は年をピークに減少しています。

重症度を反映できず一日あたりの入院者数を多めに推計している可能性があります。ま結語

た、今後の医療の進歩により、入院から外来

長崎医療圏は、経年的には高齢者の減少は少ないですが 40〜64 歳の減少が続き、専門治治療への移行など、受療動向の変化は加味できていないことがあげられます。

療を必要とする入院患者数は 2035 年をピークに減少することから、専門医の必要医師数も減少傾向となります。循環器疾患や呼吸器

謝辞

疾患、神経疾患は、2035 年までは入院患者

長崎県や市町の国民健康保険連合会及び後数の増加が起こるため、必要医師数を増やし期高齢者国民健康保険連合会の皆様には、て対応する必要がありますが、その後に必要データの提供にご協力いただき、感謝申し上

医師数は減少となります。外科系では、整形

げます。

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図6：長崎医療圏 
内科系診療科の必要医師数の推移

図7：長崎医療圏 
外科系診療科①の必要医師数の推移

図8：長崎医療圏 
外科系診療科②の必要医師数の推移

図9：長崎医療圏 
外科系診療科③の必要医師数の推移

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