２０２３年度

事

業

報

学校法⼈

告

中⻄学園

書

⽬

Ⅰ

法⼈の概要

Ⅱ

事業の概要

次

・・・・１

１

名古屋外国語⼤学

・・・１１

２

名古屋学芸⼤学

・・・５１

３

菱野幼稚園

・・・７４

４

名古屋ファッション専⾨学校
名古屋栄養専⾨学校
名古屋製菓専⾨学校

・・・７５

Ⅲ

財務の概要

・・・７６

Ⅳ

中期的な計画及び事業計画の進捗・達成状況・・・７９

Ⅰ 法⼈の概要
１．基本情報（1）法⼈の名称：学校法⼈ 中⻄学園（2）主たる事務所の住所、電話番号、FAX 番号
住所

電話番号
FAX 番号

名古屋外国語⼤学

愛知県⽇進市岩崎町⽵ノ⼭ 57 番地(0561)74-1111(0561)75-1723

名古屋学芸⼤学

愛知県⽇進市岩崎町⽵ノ⼭ 57 番地(0561)75-7111(0561)73-8539

菱野幼稚園

愛知県瀬⼾市萩⼭台 7 丁⽬ 13 番 1 号(0561)83-3651(0561)83-1913

ＮＳＣカレッジ

愛知県名古屋市中区新栄 1 丁⽬ 9 番 6 号(052)241-7241(052)264-4976

２．建学の理念・教育⽬標
本学園は、昭和２０年創⽴の「すみれ洋裁学院」を⺟体に、現在、名古屋外国語⼤学・名古屋学芸⼤学・菱野幼稚園・
名古屋ファッション専⾨学校・名古屋栄養専⾨学校・名古屋製菓専⾨学校の 6 校を設置している。
教育の原点は「専⾨的知識と実践的技能及び個性を⽣かした⼈間形成」にあるとの信念に⽴ち、建学の精神である「⼈間教育と実学」を通じ、地域社会における⽂化の創造・発展と⼈類福祉の向上に貢献し得る⼈材養成をその使命とし、今後益々複雑化するであろう国際化社会に対応するため、「⾼度化＝教育・研究の質的充実」「個性化＝特⾊ある教育･研究」「活性化＝⾃⼰点検・評価による教育・研究の向上」を基本⽅針としている。

３．学校法⼈の沿⾰
昭和２０年（1945 年）１２⽉１⽇ すみれ洋裁学院を創⽴
昭和２４年（1949 年）４⽉１⽇

名古屋市中区宮出町５２番地に校舎竣⼯

昭和２６年（1951 年）３⽉７⽇

私⽴学校法第６４条第４項に基づく「学校法⼈中⻄学園」（愛知県）となる

昭和３８年（1963 年）１⽉２１⽇ 学校法⼈中⻄学園（⽂部省）となる
昭和３８年（1963 年）４⽉１⽇

すみれ⼥⼦短期⼤学開学（服装科）

昭和３９年（1964 年）４⽉１⽇

すみれ⼥⼦短期⼤学家政科開設

昭和４１年（1966 年）４⽉１⽇

すみれ⼥⼦短期⼤学家政科の⼊学定員変更並びに専攻科設置

昭和４２年（1967 年）４⽉１⽇

すみれ⼥⼦短期⼤学家政科及び服装科の⼊学定員変更

昭和４４年（1969 年）４⽉１⽇

すみれ⼥⼦短期⼤学家政科を家政学科に、服装科を服装学科に名称変更す昭和４８年（1973 年）４⽉１⽇

るとともに⼊学定員変更

昭和４８年（1973 年）４⽉１⽇

菱野幼稚園開園

昭和５１年（1976 年）４⽉１⽇

すみれ⼥⼦短期⼤学家政学科及び服装学科の⼊学定員変更

昭和５２年（1977 年）４⽉１⽇「すみれ⼥⼦短期⼤学」を「愛知⼥⼦短期⼤学」に名称変更

昭和５３年（1978 年）４⽉３０⽇ 法⼈所在地の住居表⽰が「名古屋市中区宮出町５２番地」から「名古屋市中昭和５３年（1978 年）４⽉３０⽇ 区新栄⼀丁⽬９番６号」に変更

ー1ー昭和５６年（1981 年）７⽉３１⽇ 愛知⼥⼦短期⼤学⽇進学舎竣⼯
昭和５６年（1981 年）８⽉１⽇

愛知⼥⼦短期⼤学 愛知県愛知郡⽇進町⼤字岩崎字⽵ノ⼭５７番地に移転

昭和５７年（1982 年）４⽉１⽇「すみれ洋裁学院」を専修学校に移⾏。名称を「名古屋ファッション専⾨学

昭和５７年（1982 年）４⽉１⽇

校」に変更。同時に「名古屋総合ビジネス専⾨学校」「名古屋栄養専⾨学校」

昭和５７年（1982 年）４⽉１⽇「名古屋総合デザイン専⾨学校」の３校開校

昭和５８年（1983 年）４⽉１⽇

愛知⼥⼦短期⼤学⼈⽂学科及び経営学科開設。同時に「名古屋建築設備専⾨

昭和５７年（1982 年）４⽉１⽇

学校」開校

昭和６１年（1986 年）４⽉１⽇

愛知⼥⼦短期⼤学の４学科に平成１１年度までの期間を付した収容定員変更

昭和６３年（1988 年）４⽉１⽇

名古屋外国語⼤学開学（外国語学部英⽶語学科・フランス語学科・中国語学科）

昭和６３年（1988 年）８⽉２６⽇ 法⼈事務所所在地を「愛知郡⽇進町⼤字岩崎字⽵ノ⼭５７番地」に変更
平成２年 （1990 年）４⽉１⽇

名古屋外国語⼤学外国語学部の平成１０年度までの期間を付した収容定員変更

平成３年 （1991 年）４⽉１⽇

愛知⼥⼦短期⼤学経営学科及び服装学科の⼊学定員変更並びに経営学科の平成

平成３年 （1991 年）４⽉１⽇

１１年度までの期間を付した収容定員変更

平成３年 （1991 年）４⽉１⽇

⼜、愛知⼥⼦短期⼤学⼈⽂学科英語英⽂学専攻を⼈⽂学科英⽶語専攻に、家政

平成３年 （1991 年）４⽉１⽇

学科家政学専攻を⽣活科学科⽣活科学専攻に、家政学科⾷物栄養学専攻を⽣活

平成３年 （1991 年）４⽉１⽇

科学科⾷物栄養学専攻にそれぞれ名称変更に⼈⽂学科国語国⽂学専攻と英⽶語

平成３年 （1991 年）４⽉１⽇

専攻との間で⼊学定員振替

平成４年 （1992 年）４⽉１⽇

名古屋外国語⼤学外国語学部英⽶語学科の平成１１年度までの期間を付した収

平成４年 （1992 年）４⽉１⽇

容定員変更

平成６年 （1994 年）４⽉１⽇

名古屋外国語⼤学国際経営学部開設。これに伴い、愛知⼥⼦短期⼤学経営学科経平成６年 （1994 年）４⽉１⽇

営専攻の募集停⽌、⼈⽂学科英⽶語専攻・⽣活科学科⾷物栄養学専攻・服装学科

平成６年 （1994 年）４⽉１⽇

服装学専攻の⼊学定員削減

平成６年 （1994 年）１０⽉１⽇ 市政施⾏に伴い法⼈所在地の住居表⽰が「愛知郡⽇進町⼤字岩崎字⽵ノ⼭５７番
平成６年 （1994 年）１０⽉１⽇ 地」から「⽇進市岩崎町⽵ノ⼭５７番地」に変更
平成７年 （1995 年）４⽉１⽇

愛知⼥⼦短期⼤学経営学科経営専攻の廃⽌

平成８年 （1996 年）４⽉１⽇

名古屋外国語⼤学外国語学部英⽶語学科編⼊学定員設置

平成９年 （1997 年）４⽉１⽇

名古屋外国語⼤学⼤学院国際コミュニケーション研究科開設

平成９年 （1997 年）４⽉１⽇

⼜、愛知⼥⼦短期⼤学服装学科を⽣活造形学科に、服装学科服装学専攻を⽣活

平成９年 （1997 年）４⽉１⽇

造形学科服飾造形専攻に⼈⽂学科国語国⽂学専攻を⼈⽂学科⽇本語⽇本⽂学専

平成９年 （1997 年）４⽉１⽇

攻に、経営学科情報専攻を経営学科経営情報専攻にそれぞれ名称変更

平成９年 （1997 年）４⽉１⽇

更に、⼈⽂学科⽇本語⽇本⽂学専攻と英⽶語専攻との間、及び⽣活造形学科服平成９年 （1997 年）４⽉１⽇

飾造形専攻と⽣活デザイン専攻との間で⼊学定員振替

平成１０年（1998 年）４⽉１⽇ 名古屋製菓専⾨学校設置及び名古屋建築設備専⾨学校を名古屋建築⼟⽊専⾨学校
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ に名称変更
平成１１年（1999 年）４⽉１⽇ 名古屋外国語⼤学⼤学院国際コミュニケーション研究科博⼠課程（後期）設置及平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ び、修⼠課程を博⼠課程（前期）に組織変更。⼜、名古屋外国語⼤学外国語学部
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ ⽇本語学科設置 更に、英⽶語学科の⼊学定員増愛知⼥⼦短期⼤学⼈⽂学科⽇本
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 語⽇本⽂学専攻、英⽶語専攻、⽂化史専攻及び、経営学科経営情報専攻、秘書専
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 攻の⼊学定員変更
平成１２年（2000 年）４⽉１⽇ 名古屋外国語⼤学と愛知⼥⼦短期⼤学との間で⼊学定員振替ー2ー平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 及び平成１１年度までの期間を付した収容定員変更
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ また、愛知⼥⼦短期⼤学⼈⽂学科を⾔語コミュニケーション学科に、⼈⽂学科⽇平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 本語⽇本⽂学専攻を⾔語コミュニケーション学科⽇本語専攻に其々名称変更
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 同時に⼈⽂学科⽂化史専攻の募集停⽌
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 更に名古屋総合ビジネス専⾨学校の廃⽌
平成１３年（2001 年）４⽉１⽇ 名古屋外国語⼤学と愛知⼥⼦短期⼤学との間で⼊学定員振替
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 及び、平成１１年度までの期間を付した収容定員変更。また、名古屋外国語⼤学
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 留学⽣別科設置
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 更に、愛知⼥⼦短期⼤学経営学科をビジネス情報学科に、経営学科経営情報専攻
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 及び秘書専攻をビジネス情報学科ビジネス情報専攻及びビジネス実務専攻にそれ
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ ぞれ名称変更、⼈⽂学科⽂化史専攻を廃⽌
平成１４年（2002 年）４⽉１⽇ 名古屋学芸⼤学設置 及び、名古屋外国語⼤学と愛知⼥⼦短期⼤学との間で⼊学
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 定員振替。また、平成１１年度までの期間を付した収容定員変更
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 更に、愛知⼥⼦短期⼤学の専攻区分を廃⽌し、学科コースへ組織変更し、それに平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 伴い専攻課程の募集停⽌
平成１５年（2003 年）４⽉１⽇ 名古屋外国語⼤学と愛知⼥⼦短期⼤学との間で⼊学定員振替及び、平成１１年度
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ までの期間を付した収容定員変更
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ また、愛知⼥⼦短期⼤学の専攻課程廃⽌（在学者のいる専攻を除く）
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 更に、名古屋建築⼟⽊専⾨学校を名古屋環境建設専⾨学校に名称変更
平成１６年（2004 年）４⽉１⽇ 名古屋外国語⼤学現代国際学部設置 これに伴い、国際経営学部の募集停⽌
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ また、愛知⼥⼦短期⼤学を名古屋学芸⼤学短期⼤学部に名称変更
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 同時に、⾔語コミュニケーション学科、ビジネス情報学科の⼊学定員増及び、⽣
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 活造形学科募集停⽌、名古屋外国語⼤学と愛知⼥⼦短期⼤学との間で⼊学定員振平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 替及び、平成１１年度までの期間を付した収容定員変更
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 更に、名古屋学芸⼤学メディア造形学部映像メディア学科、デザイン学科、ファッ
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ ション造形学科の⼊学定員増
平成１７年（2005 年）４⽉１⽇ 名古屋学芸⼤学ヒューマンケア学部設置。また、名古屋学芸⼤学短期⼤学部ビジ
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ ネス情報学科及び⽣活科学科の⼊学定員変更
平成１８年（2006 年）４⽉１⽇ 名古屋学芸⼤学⼤学院栄養科学研究科及びメディア造形研究科設置
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ また、名古屋学芸⼤学ヒューマンケア学部の⼊学定員変更、名古屋学芸⼤学短期
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ ⼤学部⽣活造形学科を廃⽌
平成１９年（2007 年）４⽉１⽇ 名古屋学芸⼤学短期⼤学部現代総合学科設置
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ これに伴い、⾔語コミュニケーション学科、ビジネス情報学科、⽣活科学科を募集
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 停⽌
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 名古屋環境建設専⾨学校を専⾨学校ＮＳＣデザイン⼯科カレッジに名称変更
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ また、名古屋総合デザイン専⾨学校を募集停⽌
平成２０年（2008 年）４⽉１⽇ 名古屋外国語⼤学外国語学部英語教育学科設置
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ これに伴い外国語学部フランス語学科、中国語学科、⽇本語学科及び現代国際学
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 部国際ビジネス学科の⼊学定員変更。名古屋学芸⼤学⼤学院栄養科学研究科博⼠
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 課程（後期）設置 及び、修⼠課程を博⼠課程（前期）に組織変更

ー3ー平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ また、名古屋学芸⼤学短期⼤学部⾔語コミュニケーション学科及び⽣活科学科を
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 廃⽌
平成２１年（2009 年）４⽉１⽇ 名古屋学芸⼤学短期⼤学部家政学専攻科廃⽌
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 名古屋総合デザイン専⾨学校再開。専⾨学校 NSC デザイン⼯科カレッジ募集停⽌
平成２２年（2010 年）４⽉１⽇ 名古屋外国語⼤学外国語学部フランス語学科、中国語学科、⽇本語学科、現代国際
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 学部国際ビジネス学科及び名古屋学芸⼤学短期⼤学部現代総合学科の⼊学定員変
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 更 専⾨学校 NSC デザイン⼯科カレッジ廃⽌
平成２３年（2011 年）４⽉１⽇ 名古屋学芸⼤学⼤学院⼦どもケア研究科設置
平成２４年（2012 年）４⽉１⽇ 名古屋学芸⼤学ヒューマンケア学部⼦どもケア学科の⼊学定員変更
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 名古屋外国語⼤学国際経営学部国際経営学科廃⽌
平成２５年（2013 年）４⽉１⽇ 名古屋外国語⼤学現代国際学部国際教養学科設置、名古屋外国語⼤学現代国際学
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 部現代英語学科、国際ビジネス学科、名古屋学芸⼤学ヒューマンケア学部⼦どもケ平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ ア学科及び名古屋学芸⼤学短期⼤学部現代総合学科の⼊学定員変更
平成２７年（2015 年）４⽉１⽇ 名古屋外国語⼤学外国語学部世界教養学科設置
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 名古屋外国語⼤学外国語学部中国語学科及び⽇本語学科の⼊学定員変更
平成２８年（2016 年）４⽉１⽇ 名古屋学芸⼤学短期⼤学部現代総合学科募集停⽌
平成２９年（2017 年）４⽉１⽇ 名古屋外国語⼤学世界共⽣学部世界共⽣学科設置
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 名古屋外国語⼤学外国語学部英⽶語学科 3 年次編⼊募集停⽌
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 名古屋学芸⼤学短期⼤学部廃⽌
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 名古屋総合デザイン専⾨学校募集停⽌
平成３０年（2018 年）４⽉１⽇ 名古屋外国語⼤学現代国際学部国際ビジネス学科をグローバルビジネス学科に
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 名称変更
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 名古屋学芸⼤学看護学部看護学科設置
名古屋学芸⼤学メディア造形学部ファッション造形学科の⼊学定員変更
名古屋総合デザイン専⾨学校廃⽌
平成３１年（2019 年）４⽉１⽇ 名古屋外国語⼤学世界教養学部世界教養学科及び国際⽇本学科設置
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 名古屋外国語⼤学外国語学部英⽶語学科、フランス語学科、中国語学科、現代国
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 際学部グローバルビジネス学科及び名古屋学芸⼤学メディア造形学部映像メディ
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ ア学科、デザイン学科の⼊学定員変更
平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ 名古屋外国語⼤学外国語学部英語教育学科、⽇本語学科及び世界教養学科募集停平成９年 （1997 年）４⽉１⽇ ⽌
令和２年 （2020 年）４⽉１⽇ 名古屋学芸⼤学別科助産学専攻設置
令和５年 （2023 年）４⽉１⽇ 名古屋学芸⼤学⼤学院看護学研究科設置
令和２年 （2020 年）４⽉１⽇ 名古屋外国語⼤学外国語学部英語教育学科廃⽌
令和６年 （2024 年）４⽉１⽇ 名古屋外国語⼤学外国語学部⽇本語学科廃⽌
令和２年 （2020 年）４⽉１⽇ 名古屋外国語⼤学外国語学部フランス語学科、中国語学科、世界教養学部世界教
令和２年 （2020 年）４⽉１⽇ 養学科、国際⽇本語学科、現代国際学部現代英語学科、グローバルビジネス学科、令和２年 （2020 年）４⽉１⽇ 国際教養学科及び世界共⽣学部世界共⽣学科の⼊学定員変更
令和７年 （2025 年）４⽉１⽇ 名古屋外国語⼤学世界共⽣学部世界共⽣学科の募集停⽌（予定）
令和７年 （2025 年）４⽉１⽇ 名古屋外国語⼤学現代国際学部グローバル共⽣学科の設置（予定）ー4ー４ 設置する学校・学部・学科及び学⽣数の状況
学

名

古

校

屋

外

学

名

国

語

⼤

学

部

・

学

科

令和5年5⽉1⽇現在

・

国際コミュニケーション研究科

⽇進キャンパス

専外

名駅キャンパス

国

語

学

部

（名古屋市⻄区則武新町３丁⽬１番１７号）

・

芸

⼤

学

20

20

40

39

5

1

15

13

⼤

計

25

21

55

52

科

400

379

1,600

1,578

学
⽶

語

（⽇進市岩崎町⽵ノ⼭５７番地）

校

フ ラ ン ス 語 学 科

75

43

300

226

中

国

語

学

科

65

57

260

247

⽇

本

語

学

科

*1

世 界 教 養 学 科*1（名古屋市中区三の丸４丁⽬１番１号）（名古屋市中区新栄１丁⽬９番６号）

100

93

400

431

299

258

1,196

1,257

世 界 共 ⽣ 学 科

100

97

400

390

学

計

100

97

400

390

世 界 教 養 学 科

100

80

400

409

国 際 ⽇ 本 学 科

60

49

240

225

学

計

160

129

640

634

国際⽇本語教育インスティテュート（留学⽣別科）

40

131

40

131

1,164

1,115

4,491

4,525

博⼠課程（前期）

5

10

10

16

博⼠課程（後期）

2

3

6

9

研

究

科

計

7

13

16

25

修

⼠

課

程

5

6

10

13

10

1

部

部

部

学

栄 養 科 学 研 究 科

計⼦どもケア研究科

修

⼠

課

程

5

0

看 護 学 研 究 科

修

⼠

課

程

6

5

⼤

学

院

計

23

管 理 栄 養 学 科
学

計

管 理 栄 養 学 部

メディア造形学部

看

護

学

5

24

42

44

160

175

640

698

160

175

640

698

映像メディア学科

120

126

480

518

デ ザ イ ン 学 科

90

95

360

373

部

ファッション造形 学科

60

72

240

285

学

270

293

1,080

1,176

部

別

科

助

計

⼦どもケア学科 ⼦どもケア専攻

60

68

280

303

⼦どもケア学科 幼児保育専攻

120

133

480

502

⼦どもケア学科 児童発達教育専攻

40

30

120

85

220

231

880

890

部

看

部

護

学
産

計
学

部
学

専

学

科

100

108

400

425

計

100

108

400

425

攻

計

園
服

飾

･

家

*2

6

（瀬⼾市萩⼭台７丁⽬１３番１号）

名 古 屋 フ ァ ッ シ ョ ン 専 ⾨ 学 校

2,061

計

⼤
稚

8
2,160

学

学

幼

479

国 際 教 養 学 科

ヒューマンケア学部

野

540

393

要

菱

計

433

新栄キャンパス

概

部

2

400

名城前医療キャンパス

の

学

396

メディア造形研究科

⽇進キャンパス

院

76

る
学

員

89

す
学

現

99

⼤

屋

収容定員

100

世 界 教 養 学 部

古

⼊学者数

現 代 英 語 学 科

世 界 共 ⽣ 学 部

名

⼊学定員

グローバルビジネス学科

現 代 国 際 学 部

置程博⼠課程(前期）

学

設

課

博⼠課程(後期）

英（⽇進市岩崎町⽵ノ⼭５７番地）

攻

政

専

⾨

課

程

25

25

25

25

798

856

3,067

3,258

105

119

315

375

120

79

280

190

名

古

屋

栄

養

専

⾨

学

校

衛

⽣

専

⾨

課

程

70

73

140

147

名

古

屋

製

菓

専

⾨

学

校

衛

⽣

専

⾨

課

程

160

140

280

261

（名古屋市中区新栄１丁⽬９番６号）

専

計

350

292

700

598

法

⼈

本

⾨

学

校

部

（⽇進市岩崎町⽵ノ⼭５７番地）

学

*1
*2

園

全

体

計

名古屋外国語⼤学外国語学部⽇本語学科、世界教養学科は、平成31年度募集停⽌
名古屋学芸⼤学⼤学院看護学研究科は、学年進⾏中の収容定員を記載

ー5ー

-

-

-

-

2,417

2,382

8,573

8,756

５．収容定員充⾜率
毎年度５⽉１⽇現在（⼤学院・別科を除く）単位；倍

学校名

2019 年度

2020 年度

2021 年度

2022 年度

2023 年度

名古屋外国語⼤学

1.14

1.09

1.05

1.00

0.98

名古屋学芸⼤学

1.07

1.06

1.05

1.05

1.06

菱野幼稚園

1.22

1.20

1.18

1.20

1.19

名古屋ﾌｧｯｼｮﾝ専⾨学校

0.61

0.58

0.56

0.66

0.68

名古屋栄養専⾨学校

0.80

0.89

0.99

1.14

1.05

名古屋製菓専⾨学校

0.64

0.51

0.65

0.81

0.93

６．役員の概要（1）定員数
定

員

現

員

理

事

15〜21

17

監

事

3

3

⽒

名

勤務区分

現

ナカニシ

カツヒコ

常勤

学校法⼈中⻄学園理事⻑

H12.4.1

常勤

名古屋外国語⼤学⻑

H25.4.1

常勤

名古屋学芸⼤学⻑

H27.4.1（2）役員⼀覧
区分
理事

理事

理事

中⻄

克彦

カメヤマ

イクオ

⻲⼭

郁夫

スギウラ

ヤスオ

杉浦

康夫

ツネカワ

タカシ

職

就任年⽉⽇

名古屋外国語⼤学副学⻑
理事

恒川

孝司

常勤

名古屋学芸⼤学副学⻑

H12.4.1

法⼈事務局⻑
タ ジ ノ

⽥地野

理事

奥⽥

理事

鈴⽊

理事

エリス

アキラ

理事

オクダ

タカオ

隆男

スズキ

エ リ ス

彰

シゲル

茂

トシコ

俊⼦

常勤

常勤

常勤

常勤

名古屋外国語⼤学教授
外国語学部⻑
名古屋外国語⼤学教授
現代国際学部⻑
名古屋外国語⼤学教授
世界共⽣学部⻑
名古屋外国語⼤学教授
世界教養学部⻑

ー6ー

R4.4.1

H29.4.1

R3.4.1R3.4.1

区分

⽒
イズミ

理事

名

ヒデヒコ

和泉

オガサワラ

ノリアキ

⼩笠原

理事

津⾦

美智⼦

理事

五⼗⾥

イカリ

アキラ

理事

佐藤

理事

志村

ミ チ コ

サトウ

クニオ

シムラ

コウ

攻

ミチヨ

道世

ハセガワ

ヨシノリ

⻑⾕川

監事

ノブモト

スズキ

キヨシ

監事

ヤマダ

マサヒサ

バンノ

トモアキ

⼭⽥

監事

伴野

名古屋学芸⼤学教授
管理栄養学部⻑
名古屋学芸⼤学教授
メディア造形学部⻑
名古屋学芸⼤学教授
ヒューマンケア学部⻑
名古屋学芸⼤学教授
看護学部⻑

R4.4.1R5.4.1

H30.4.1

⾮常勤

H30.4.1

⾮常勤友昭

H30.4.1

H16.4.1（独）国⽴病院機構
名古屋医療センター院⻑
学校法⼈藤村学園理事
公認会計⼠
株式会社ベルの⽊取締役

⾮常勤

正久

就任年⽉⽇

常勤

⾮常勤

基仁

職

H17.6.1

⾮常勤

修資

現

⾮常勤

⾮常勤

好規

ヒグチ

鈴⽊

常勤

國雄

上杉

樋⼝

常勤

明

ウエスギ

理事

常勤

則彰

ツガネ

理事

常勤

秀彦

理事

理事

勤務区分

R1.6.1

H30.4.1

H18.4.1

H28.4.1

弁護⼠

H30.12.1

７．評議員の概要（1）定員等定員 31〜43 名 現員 37 名
（2）評議員⼀覧
フ

⽒

カメヤマ

⻲⼭

スギウラ

杉浦

リ

イクオ

郁夫

ヤスオ

康夫

ガ

名

ナ

現

職

就任年⽉⽇

名古屋外国語⼤学⻑

H25.4.1

名古屋学芸⼤学⻑

H27.4.1

ー7ー

フ

⽒

リ

ガ

名

ナ

現

職

就任年⽉⽇

名古屋外国語⼤学副学⻑
ツネカワ

タカシ

恒川

孝司

名古屋学芸⼤学副学⻑

H12.4.1

法⼈事務局⻑
タ ジ ノ

アキラ

⽥地野
オクダ

彰

タカオ

奥⽥

隆男

スズキ

シゲル

鈴⽊

茂

エ リ ス

トシコ

エリス

俊⼦

名古屋外国語⼤学教授
外国語学部⻑
名古屋外国語⼤学教授
現代国際学部⻑
名古屋外国語⼤学教授
世界共⽣学部⻑
名古屋外国語⼤学教授
世界教養学部⻑

R4.4.1

H29.4.1

R3.4.1R3.4.1

名古屋外国語⼤学⼤学院教授
ハヤツ

エ ミ コ

早津

惠美⼦

国際コミュニケーション研究科⻑

R2.4.1

国際⽇本学科⻑
アサノ

マサアキ

浅野
イズミ

昌章

ヒデヒコ

和泉

秀彦

オガサワラ

ノリアキ

⼩笠原
ツガネ

則彰

ミ チ コ

津⾦

美智⼦

イカリ

アキラ

五⼗⾥
キタガワ

明

モトジ

北川

元⼆

ワタナベ

マコト

渡部

チカモリ

近森

シミズ

清⽔
アンドウ

安藤
サカイ

酒井
サトウ

佐藤

眞

けいこ
ヨシコ

嘉⼦
アキテル

明輝

ヒトミ

仁美
ヤヨイ

弥⽣

名古屋外国語⼤学学⽣部⻑
キャリアサポートセンター部⻑
名古屋学芸⼤学教授
管理栄養学部⻑
名古屋学芸⼤学教授
メディア造形学部⻑
名古屋学芸⼤学教授
ヒューマンケア学部⻑
名古屋学芸⼤学教授
看護学部⻑
名古屋学芸⼤学⼤学院教授
栄養科学研究科⻑
名古屋学芸⼤学教授・副学⻑
⼤学院メディア造形研究科⻑
⼤学院⼦どもケア研究科⻑
⼤学院看護学研究科⻑
別科助産学専攻⻑
名古屋学芸⼤学学⽣部⻑
キャリアサポートセンター室⻑

H29.4.1

H30.4.1

R4.4.1R5.4.1

H30.4.1

H26.4.1

H28.4.1

R5.4.1R5.4.1

H31.4.1

菱野幼稚園⻑

H26.4.1

名古屋ファッション専⾨学校⻑

H30.4.1

ー8ー

フ

⽒

リ

スサキ

ヒサシ

ニシカワ

ヨシシゲ

ナカニシ

カツヒコ

ナカムラ

須崎

中村

(学）中⻄学園理事⻑

H4.5.23

リョウスケ(学）中⻄学園法⼈事務局

キヨヒコ

松浦

清彦

サトウ

ト キ コ

佐藤

都喜⼦

ヤマモト

イチロウ

⼭本

⼀良

キシモト

ミチル

岸本

満

マツナガ

マサカズ

松永

就任年⽉⽇

克彦

隆⽂

マツウラ

職

H31.4.1

タカフミ

後藤

現

名古屋製菓専⾨学校⻑

亮 介

ゴトウ

ナ

H29.4.1

吉重中⻄名名古屋栄養専⾨学校⻑

尚

⻄川

ガ

理⼀

H28.4.1

広報企画室部⻑
名古屋外国語⼤学事務局⻑

R5.4.1

名古屋学芸⼤学事務局⻑

R5.4.1

名古屋外国語⼤学教授・副学⻑
現代国際学部国際教養学科⻑
名古屋学芸⼤学教授・副学⻑
教職センター⻑
名古屋学芸⼤学教授・副学⻑
地域連携推進研究機構⻑

H19.4.1

正樹

名古屋外国語⼤学同窓会相談役

アマノ

ヒロコ

名古屋学芸⼤学管理栄養学部講師

タガワ

裕⼦
ミ キ コ

多川

三紀⼦

サトウ

クニオ

佐藤

道世

ヒグチ

ノブモト

スミタ

マサオ

住⽥

同窓会⻑

名古屋学芸⼤学短期⼤学部

同窓会⻑

修資

正夫

H24.4.1

H19.4.1

H17.6.1

ミチヨ

上杉

樋⼝

名古屋学芸⼤学

國雄

ウエスギ

R1.10.1

H30.4.1

マサキ

天野

H31.4.1(学）中⻄学園法⼈事務局財務部⻑

ユアサ

湯浅

R2.4.1

H30.4.1

学校法⼈藤村学園理事

H30.4.1(弁)住⽥法律事務所代表弁護⼠

H31.3.23

ー9ー８．教職員の概要
2023 年 5 ⽉ 1 ⽇現在
専

任

専

任

⾮

常

勤

⾮ 常 勤

合

計

合

計

教職員数

平均年齢

教職員数

平均年齢

教職員数

平均年齢

名古屋外国語⼤学

253

46.2

338

51.3

591

49.1

名古屋学芸⼤学

279

47.5

283

51.5

562

49.5

菱野幼稚園

27

39.1

19

43.6

46

41.0

名古屋ﾌｧｯｼｮﾝ専⾨学校

11

49.5

29

53.0

40

52.0

名古屋栄養専⾨学校

17

48.2

18

55.6

35

52.0

名古屋製菓専⾨学校

17

41.8

46

54.3

63

51.0

法

2

74.0

0

2

74.0

606

46.6

733

1,339

49.3

⼈
合

計

ー10ー

51.6

Ⅱ

事業の概要

１．名古屋外国語⼤学(1)３つのポリシー
・学⼠課程（⼤学全体）①

卒業認定・学位授与の⽅針（ディプロマ・ポリシー）
本学では，各学部，学科に編成された教育課程において学修し，所定の期間在学して卒業に必

要な単位を修得し，幅広く豊かな教養を礎に，⾼い専⾨性と⾼度な外国語運⽤能⼒を⾝につけ，優れた共感能⼒と国際感覚をもった学⽣に，学⼠の学位を授与します。

外国語学部
外国語学部では，幅広く豊かな教養を礎に，世界の主地域の⾔語・⽂化・社会についての⾼い専⾨性と⾼度な外国語運⽤能⼒を⾝につけ，多⾔語・多⽂化への優れた共感能⼒と鋭利な国際感覚を備えた国際的教養⼈の育成を⽬的として，その実現のために各学科に編成された教育課程において学修し，所定の期間在学して卒業に必要な単位を修得した者に，専攻分野の名称を付記した学⼠の学位を授与します。
□英⽶語学科：学⼠（英語）,フランス語学科：学⼠（フランス語）,中国語学科：学⼠（中国語）◇学修成果（知識・技能，能⼒，態度）
ⅰ）国際的教養⼈の基礎⼒としての豊かな教養
汎⽤的能⼒（情報処理⼒，批判的思考⼒，判断⼒・表現⼒），外国語運⽤能⼒（英語及び英語以外の複⾔語についてのコミュニケーション能⼒），世界教養（世界の⾔語・⽂化・政治・経済・
⾃然などに関する知識，能⼒，態度）を⾝につけている。
ⅱ）国際的教養⼈としての⾼い専⾨性
専攻⾔語に関わる⾔語・⽂化・社会，コミュニケーション，教育について⾼度な知識，能⼒，
態度を⾝につけている。
ⅲ）国際的教養⼈に必要な⾼度な外国語運⽤能⼒
国際社会での課題解決や意思伝達に必要な専攻⾔語による⾼度なコミュニケーション能⼒を⾝につけている。
ⅳ）優れた共感能⼒・国際感覚
多⾔語・多⽂化の社会で，外国語を適切に使⽤する知識・能⼒を有し，異なる⽂化や価値観に対して共感し，グローバルな視野で意思伝達ができる国際感覚を⾝につけている。
■英⽶語学科
英⽶語学科では，幅広く豊かな教養を礎に，英語圏の⾔語・⽂化・社会，コミュニケーション，
教育についての⾼い専⾨性と⾼度な英語運⽤能⼒を⾝につけ，優れた共感能⼒と鋭利な国際感覚を備えた国際的教養⼈の育成を⽬的として，その実現のために本学科に編成された教育課程において学修し，所定の期間在学して卒業に必要な単位を修得した者に学⼠（英語）の学位を授与し

ー11ー

ます。
◇学修成果（知識・技能，能⼒，態度）
ⅰ）国際的教養⼈の基礎⼒としての豊かな教養
汎⽤的能⼒（情報処理⼒，批判的思考⼒，判断⼒・表現⼒），外国語運⽤能⼒（英語及び英語以外の複⾔語についてのコミュニケーション能⼒），世界教養（世界の⾔語・⽂化・政治・経済・
⾃然などに関する知識，能⼒，態度）を⾝につけている。
ⅱ）国際的教養⼈としての⾼い専⾨性
英語圏の⾔語・⽂化・社会，コミュニケーション，教育について⾼度な知識，能⼒，態度を⾝につけている。
ⅲ）国際的教養⼈に必要な⾼度な英語運⽤能⼒
国際社会での課題解決や意思伝達に必要な英語による⾼度なコミュニケーション能⼒を⾝につけている。
ⅳ）優れた共感能⼒・国際感覚
多⾔語・多⽂化の社会で，英語及び複⾔語を適切に使⽤する知識・能⼒を有し，異なる⽂化や価値観に対して共感し，グローバルな視野で意思伝達ができる国際感覚を⾝につけている。
■フランス語学科
フランス語学科では，幅広く豊かな教養を礎に，フランス語・フランス⽂化，フランスビジネ
スについての⾼い専⾨性と⾼度なフランス語運⽤能⼒を⾝につけ，優れた共感能⼒と鋭利な国際感覚を備えた国際的教養⼈の育成を⽬的として，その実現のために本学科に編成された教育課程において学修し，所定の期間在学して卒業に必要な単位を修得した者に学⼠（フランス語）の学位を授与します。
◇学修成果（知識・技能，能⼒，態度）
ⅰ）国際的教養⼈の基礎⼒としての豊かな教養
汎⽤的能⼒（情報処理⼒，批判的思考⼒，判断⼒・表現⼒），外国語運⽤能⼒（英語及び複⾔語としての英語のコミュニケーション能⼒），世界教養（世界の⾔語・⽂化・政治・経済・⾃然などに関する知識，能⼒，態度）を⾝につけている。
ⅱ）国際的教養⼈としての⾼い専⾨性
フランス語・フランス⽂化，フランスビジネスについて⾼度な知識，能⼒，態度を⾝につけている。
ⅲ）国際的教養⼈に必要な⾼度なフランス語運⽤能⼒
国際社会での課題解決や意思伝達に必要なフランス語による⾼度なコミュニケーション能⼒を⾝につけている。
ⅳ）優れた共感能⼒・国際感覚
多⾔語・多⽂化の社会で，フランス語及び英語を適切に使⽤する知識・能⼒を有し，異なる⽂化や価値観に対して共感し，グローバルな視野で意思伝達ができる国際感覚を⾝につけている。
■中国語学科
中国語学科では，幅広く豊かな教養を礎に，中国語・中国⽂化，中国ビジネスについての⾼いー12ー専⾨性と⾼度な中国語運⽤能⼒を⾝につけ，優れた共感能⼒と鋭利な国際感覚を備えた国際的教養⼈の育成を⽬的として，その実現のために本学科に編成された教育課程において学修し，所定の期間在学して卒業に必要な単位を修得した者に学⼠（中国語）の学位を授与します。
◇学修成果（知識・技能，能⼒，態度）
ⅰ）国際的教養⼈の基礎⼒としての豊かな教養
汎⽤的能⼒（情報処理⼒，批判的思考⼒，判断⼒・表現⼒），外国語運⽤能⼒（英語及び複⾔語としての英語のコミュニケーション能⼒），世界教養（世界の⾔語・⽂化・政治・経済・⾃然などに関する知識，能⼒，態度）を⾝につけている。
ⅱ）国際的教養⼈としての⾼い専⾨性
中国語・中国⽂化，中国ビジネスについて⾼度な知識，能⼒，態度を⾝につけている。
ⅲ）国際的教養⼈に必要な⾼度な中国語運⽤能⼒
国際社会での課題解決や意思伝達に必要な中国語による⾼度なコミュニケーション能⼒を⾝につけている。
ⅳ）優れた共感能⼒・国際感覚
多⾔語・多⽂化の社会で，中国語及び英語を適切に使⽤する知識・能⼒を有し，異なる⽂化や価値観に対して共感し，グローバルな視野で意思伝達ができる国際感覚を⾝につけている。

現代国際学部
現代国際学部では，幅広く豊かな教養を礎に，キャリアに関わる⾼い専⾨性，また⾼度な英語
運⽤能⼒を⾝につけ，現代社会に関わる鋭利な問題意識，優れた共感能⼒と国際感覚を備えた国
際的職業⼈の育成を⽬的として，その実現のために各学科に編成された教育課程において学修し，所定の期間在学して卒業に必要な単位を修得した者に，専攻分野の名称を付記した学⼠の学位を授与します。
現代英語学科：学⼠（国際学）

グローバルビジネス学科：学⼠（国際経営）

国際教養学科：学⼠（国際学）◇学修成果（知識・技能，能⼒，態度）
ⅰ）国際的職業⼈の基礎⼒としての豊かな教養
汎⽤的能⼒（情報処理⼒，批判的思考⼒，判断⼒・表現⼒），外国語運⽤能⼒（英語及び英語以外の複⾔語についてのコミュニケーション能⼒），世界教養（世界の⾔語・⽂化・政治・経済・
⾃然などに関する知識・技能，能⼒，態度）を⾝につけている。
ⅱ）国際的職業⼈としての⾼い専⾨性専攻分野で，各種キャリアに係る⾼度な知識・技能，能⼒，態度を⾝につけている。
ⅲ）国際的職業⼈に必要な⾼度な英語運⽤能⼒
専攻分野で，各種キャリアに係る英語の⾼度なコミュニケーション能⼒を⾝につけている。
ⅳ）優れた共感能⼒・国際感覚
英語を各種キャリアで適切に使⽤する知識・能⼒とキャリアスキルを統合し，国際社会で活躍できる共感能⼒・国際感覚を⾝につけている。

ー13ー■現代英語学科
現代英語学科では，幅広く豊かな教養を礎に，グローバル社会における各種キャリアに係る現代英語の多様性と現代⽂化の諸相について⾼い専⾨性と⾼度な英語運⽤能⼒を⾝につけ，現代社
会に関わる鋭利な問題意識，優れた共感能⼒と国際感覚を備えた国際的職業⼈の育成を⽬的として，その実現のために本学科に編成された教育課程において学修し，所定の期間在学して卒業に必要な単位を修得した者に，学⼠（国際学）の学位を授与します。
◇学修成果（知識・技能，能⼒，態度）
ⅰ）国際的職業⼈の基礎⼒としての豊かな教養
汎⽤的能⼒（情報処理⼒，批判的思考⼒，判断⼒・表現⼒），外国語運⽤能⼒（英語及び英語以外の複⾔語についてのコミュニケーション能⼒），世界教養（世界の⾔語・⽂化・政治・経済・
⾃然などに関する知識，能⼒，態度）を⾝につけている。
ⅱ）国際的職業⼈としての⾼い専⾨性
グローバル社会における各種キャリアに係る英語の多様性と現代⽂化の諸相について⾼度な知識，能⼒，態度を⾝につけている。
ⅲ）国際的職業⼈に必要な⾼度な英語運⽤能⼒
グローバル社会における各種キャリアに係る英語の⾼度なコミュニケーション能⼒を⾝につけている。
ⅳ）優れた共感能⼒・国際感覚
英語を各種キャリアで適切に使⽤する知識・能⼒とキャリアスキルを統合し，国際社会で活躍できる共感能⼒・国際感覚を⾝につけている。
■グローバルビジネス学科
グローバルビジネス学科では，幅広く豊かな教養を礎に，経営，財務・会計，マーケティング，
⾦融，データサイエンスなどのキャリアに係るビジネスについての⾼い専⾨性と⾼度な英語運⽤
能⼒を⾝につけ，現代社会に関わる鋭利な問題意識，優れた共感能⼒と国際感覚を備えた国際的職業⼈の育成を⽬的として，その実現のために本学科に編成された教育課程において学修し，所定の期間在学して卒業に必要な単位を修得した者に，学⼠（国際経営）の学位を授与します。
◇学修成果（知識・技能，能⼒，態度）
ⅰ）国際的職業⼈の基礎⼒としての豊かな教養
汎⽤的能⼒（情報処理⼒，批判的思考⼒，判断⼒・表現⼒），外国語運⽤能⼒（英語及び英語以外の複⾔語についてのコミュニケーション能⼒），世界教養（世界の⾔語・⽂化・政治・経済・
⾃然などに関する知識，能⼒，態度）を⾝につけている。
ⅱ）国際的職業⼈としての⾼い専⾨性
経営，財務・会計，マーケティング，⾦融，データサイエンスなどのキャリアに係るビジネスについて⾼度な知識・技能，能⼒，態度を⾝につけている。
ⅲ）国際的職業⼈に必要な⾼度な英語運⽤能⼒
ビジネス等の各種キャリアに係る英語の⾼度なコミュニケーション能⼒を⾝につけている。

ー14ーⅳ）優れた共感能⼒・国際感覚
英語を各種キャリアで適切に使⽤する知識・能⼒とキャリアスキルを統合し，国際社会で活躍できる共感能⼒・国際感覚を⾝につけている。
■国際教養学科
国際教養学科では，幅広く豊かな教養を礎に，リテラシー，ガバナンス，リクリエーションなどのキャリアに係る国際教養についての⾼い専⾨性と⾼度な英語運⽤能⼒を⾝につけ，現代社会に関わる鋭利な問題意識，優れた共感能⼒と国際感覚を備えた国際的職業⼈の育成を⽬的として，その実現のために本学科に編成された教育課程において学修し，所定の期間在学して卒業に必要な単位を修得した者に，学⼠（国際学）の学位を授与します。
◇学修成果（知識・技能，能⼒，態度）
ⅰ）国際的職業⼈の基礎⼒としての豊かな教養
汎⽤的能⼒（情報処理⼒，批判的思考⼒，判断⼒・表現⼒），外国語運⽤能⼒（英語及び英語以外の複⾔語についてのコミュニケーション能⼒），世界教養（世界の⾔語・⽂化・政治・経済・
⾃然などに関する知識，能⼒，態度）を⾝につけている。
ⅱ）国際的職業⼈としての⾼い専⾨性
リテラシー，ガバナンス，リクリエーションなどのキャリアに係る国際教養について⾼度な知
識，能⼒，態度を⾝につけている。
ⅲ）国際的職業⼈に必要な⾼度な英語運⽤能⼒
国際教養等の各種キャリアに係る英語の⾼度なコミュニケーション能⼒を⾝につけている。
ⅳ）優れた共感能⼒・国際感覚
英語を各種キャリアで適切に使⽤する知識・能⼒とキャリアスキルを統合し，国際社会で活躍できる共感能⼒・国際感覚を⾝につけている。

世界共⽣学部・世界共⽣学科
世界共⽣学部では，幅広く豊かな教養を礎に，⾼い専⾨性，⾼度な英語運⽤能⼒を⾝につけ，基本的な倫理観，健全な競争⼼，優れた共感能⼒を備え，多⽂化共⽣時代に国内外で対処を迫られる
課題に対して⾼い⾒識と多⾓的な視野から対応できる⼈材の育成を⽬的として，その実現のために本学科に編成された教育課程において学修し，所定の期間在学して卒業に必要な単位を修得した者に，学⼠（世界共⽣）の学位を授与します。
◇学修成果（知識・技能，能⼒，態度）ⅰ）多⽂化共⽣時代の課題に対応できる豊かな教養
汎⽤的能⼒（情報処理⼒，批判的思考⼒，判断⼒・表現⼒），外国語運⽤能⼒（英語及び英語以外の複⾔語についてのコミュニケーション能⼒），世界教養（世界の⾔語・⽂化・政治・経済・
⾃然などに関する知識，能⼒，態度）を⾝につけている。
ⅱ）⾼い専⾨性
複数のリージョン（地域⽣活圏）の社会・⽂化についての学びを通じ，⽇本及び世界の諸現象

ー15ー

を総合的かつリアルに理解し，多様な地域・⽂化の⼈々との平和的共⽣を実現し，かつビジネ
ス等の⾯においては対等に競いながら，グローバルに活躍するのに充分な知識，能⼒，態度を備えている。
ⅲ）⾼度な英語運⽤能⼒「聞く・話す・読む・書く」の４技能に加え，国際問題を討論する⾼度なコミュニケーション
能⼒を⾝につけている。
ⅳ）基本的な倫理観・健全な競争⼼・充分な共感能⼒・国際感覚
協調精神（cooperation）や社会貢献の意識（contribution）を強くもった多⽂化共⽣社会の担い⼿となるに充分な共感能⼒・国際感覚を⾝につけている。

世界教養学部
世界教養学部では，幅広く豊かな教養を礎に，⽇本及び世界の諸地域の⾔語・⽂化・社会に関する⾼い専⾨性と⾼度な⾔語運⽤能⼒を⾝につけ，⽇本が抱える社会課題や世界規模の課題に対応できる優れた共感能⼒と鋭利な国際感覚に裏打ちされたグローバル教養⼈の育成を⽬的とし，その実現のために各学科に編成された教育課程において学修し，所定の期間在学して卒業に必要な単位を修得した者に対し，専攻分野の名称を付記した学⼠の学位を授与します。
世界教養学科：学⼠（世界教養）

国際⽇本学科：学⼠（⽇本語）◇学修成果（知識・技能，能⼒，態度）ⅰ）グローバル教養⼈の基礎⼒としての豊かな教養
⽇本及び世界諸地域の課題に対応できる汎⽤的能⼒（情報処理⼒，批判的思考⼒，判断⼒・表現⼒），⾔語運⽤能⼒（英語と⽇本語及び英語以外の複⾔語のコミュニケーション能⼒），世界
教養（世界の⾔語・⽂化・政治・経済・⾃然などに関する知識，能⼒，態度）を⾝につけている。
ⅱ）グローバル教養⼈としての⾼い専⾨性
世界と⽇本の⾔語・⽂化・歴史・社会について⾼度な知識，能⼒，態度を⾝につけている。
ⅲ）グローバル教養⼈としての⾼度な⾔語運⽤能⼒
グローバル教養⼈に不可⽋な外国語と⽇本語について⾼度なコミュニケーション能⼒を⾝につけている。
ⅳ）優れた共感能⼒・国際感覚
グローバル社会の中で，世界と⽇本を双⽅向的に捉え，⽇本語・外国語を適切に使⽤する知識・能⼒を有し，個々の状況に対する批判的な思考⼒と同時に，異なる⽂化や価値観に対する共感能⼒を備え，グローバル＋ローカルな視野で意思伝達ができる国際感覚を⾝につけている。
■世界教養学科
世界教養学科では，幅広く豊かな教養を礎に，⽇本及び世界の諸地域の⾔語・⽂化・社会に関する⾼い専⾨性と⾼度な⾔語運⽤能⼒を⾝につけ，⽇本が抱える社会課題や世界規模の課題に対応できる優れた共感能⼒と鋭利な国際感覚に裏打ちされたグローバル教養⼈の育成を⽬的とし，その実現のために本学科に編成された教育課程において学修し，所定の期間在学して卒業に必要ー16ー

な単位を修得した者に対し，学⼠（世界教養）の学位を授与します。
◇学修成果（知識・技能，能⼒，態度）ⅰ）グローバル教養⼈の基礎⼒としての豊かな教養
⽇本及び世界諸地域の課題に対応できる汎⽤的能⼒（情報処理⼒，批判的思考⼒，判断⼒・表現⼒），⾔語運⽤能⼒（英語と⽇本語及び英語以外の複⾔語のコミュニケーション能⼒），世界
教養（世界の⾔語・⽂化・政治・経済・⾃然などに関する知識，能⼒，態度）を⾝につけている。
ⅱ）グローバル教養⼈としての⾼い専⾨性
世界諸地域と⽇本の⾔語・⽂化・歴史・社会について⾼度な知識，能⼒，態度を⾝につけている。
ⅲ）グローバル教養⼈としての⾼度な⾔語運⽤能⼒
グローバル教養⼈に不可⽋な外国語と⽇本語について⾼度なコミュニケーション能⼒を⾝につけている。
ⅳ）優れた共感能⼒・国際感覚
グローバル社会の中で，世界と⽇本を双⽅向的に捉え，⽇本語・外国語を適切に使⽤する知識・能⼒を有し，個々の状況に対する批判的な思考⼒と同時に，異なる⽂化や価値観に対する共感能⼒を備え，グローバル＋ローカルな視野で意思伝達ができる国際感覚を⾝につけている。
■国際⽇本学科
国際⽇本学科では，幅広く豊かな教養を礎に，⽇本及び世界の諸地域の⾔語・⽂化・社会に関する⾼い専⾨性と⾼度な⾔語運⽤能⼒を⾝につけ，⽇本が抱える社会課題や世界規模の課題に対応できる優れた共感能⼒と鋭利な国際感覚に裏打ちされたグローバル教養⼈の育成を⽬的とし，その実現のために本学科に編成された教育課程において学修し，所定の期間在学して卒業に必要な単位を修得した者に対し，学⼠（⽇本語）の学位を授与します。
◇学修成果（知識・技能，能⼒，態度）ⅰ）グローバル教養⼈の基礎⼒としての豊かな教養
⽇本及び世界諸地域の課題に対応できる汎⽤的能⼒（情報処理⼒，批判的思考⼒，判断⼒・表現⼒），⾔語運⽤能⼒（⽇本語及び複⾔語としての英語のコミュニケーション能⼒），世界教養（世界の⾔語・⽂化・政治・経済・⾃然などに関する知識，能⼒，態度）を⾝につけている。
ⅱ）グローバル教養⼈としての⾼い専⾨性
⽇本及び世界の⾔語・⽂化・歴史・社会について⾼度な知識，能⼒，態度を⾝につけている。
ⅲ）グローバル教養⼈としての⾼度な⾔語運⽤能⼒
グローバル教養⼈に不可⽋な⽇本語と英語について⾼度なコミュニケーション能⼒を⾝につけている。
ⅳ）優れた共感能⼒・国際感覚
グローバル社会の中で，世界と⽇本を双⽅向的に捉え，⽇本語・外国語を適切に使⽤する知識・能⼒を有し，個々の状況に対する批判的な思考⼒と同時に，異なる⽂化や価値観に対する共感能⼒を備え，グローバル＋ローカルな視野で意思伝達ができる国際感覚を⾝につけている。

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②

教育課程編成・実施の⽅針（カリキュラム・ポリシー）
本学では下記の５つの⽅針に従って，教育課程を編成し，実施します。
１．学位授与⽅針，⼈材養成の⽬的と整合性のとれた教育課程を編成します。
２．学位授与⽅針に則して順次性のある体系的な教育課程を編成します。
３．多様な授業⽅法の採⽤や体験的な学修活動などの充実により教育⽅法の質的転換を図ります。
４．シラバスの充実，充分な学修時間の確保などにより単位制度の実質化を図ります。
５．学修成果の測定を多⾓的かつ適切な⽅法で，厳正・公平に⾏い，教育の質保証に努めます。

外国語学部
１．学位授与⽅針，⼈材養成の⽬的と整合性のとれた教育課程の編成を⾏います。
外国語学部では，豊かな教養，⾼い専⾨性，専攻⾔語についての⾼度な運⽤能⼒とともに，多⾔語・多⽂化についての共感能⼒と国際感覚を涵養するため，教育課程に「全学共通基幹
科⽬」，「専修科⽬」，「⾃由選択科⽬」，「全学開放科⽬」を設置します。
２．学位授与⽅針に則して順次性のある体系的な教育課程を編成します。
⼈材養成の⽬的と学修成果の達成に向けて，初年次から卒業年次に⾄るまで，「全学共通基
幹科⽬」，「専修科⽬」，「⾃由選択科⽬」，及び各系列内の科⽬群の系統性に配慮し，順次性のある体系的な教育課程を編成します。
３．多様な授業⽅法の採⽤や体験的な学修活動などの充実により教育⽅法の質的転換を図ります。
⼈材養成の⽬的に則して，講義形式の授業とともに，学⽣の主体的な学びを引き出すために少⼈数授業，習熟度別授業，双⽅向的・学⽣参加型授業，課題解決・探求型授業，ＩＣＴを活⽤した授業などのアクティブ・ラーニングを⼯夫するとともに，海外研修，海外留学，インターンシップ，実習などの体験的な学修活動の充実を図るなど，教育⽅法の質的転換を図ります。
また，外国⼈教師による授業の⽐率を⾼め，外国語学修環境の整備を図ります。これらによって，知識・技能，能⼒，態度等の学修成果の向上に努めます。
４．シラバスの充実，充分な学修時間の確保などにより単位制度の実質化を図ります。
単位制度の実質化を図るために，シラバスに各科⽬の到達⽬標，学修内容，準備学修の内容・
時間，成績評価の⽅法・基準などを明⽰するとともに充分な学修時間を確保し，登録単位数の上限設定や授業時間外での学修指導の実施，海外留学・海外研修，インターンシップなどの単位認定を⾏い，学修の充実を図ります。
５．学位授与⽅針に定めた学修成果の測定を多⾓的かつ適切な⽅法で⾏い，教育の質保証に努めます。
明確な到達⽬標と成績評価基準に従い，アセスメント・テスト，ルーブリックや評価基準表

ー18ーなどを活⽤して，学修成果を多⾓的かつ適切な⽅法で，厳正・公平に評価します。ＧＰＡな
どの学修評価システム，学⽣への質問紙調査，卒業後の就職先への調査などの結果を活⽤して学修成果を可視化し，教育課程と実施⽅法の適切性を検証して，教育の改善に努めます。
■英⽶語学科１．学位授与⽅針，⼈材養成の⽬的と整合性のとれた教育課程の編成を⾏います。
英⽶語学科では，豊かな教養，⾼い専⾨性，専攻⾔語についての⾼度な運⽤能⼒とともに，多⾔語・多⽂化についての共感能⼒と国際感覚を涵養するため，教育課程に「全学共通基幹
科⽬」，「専修科⽬」，「⾃由選択科⽬」，「全学開放科⽬」を設置します。
豊かな教養については，「全学共通基幹科⽬」の「アカデミックスキルズプログラム」と「ＩＣＴプログラム」で国際的教養⼈にふさわしい汎⽤的能⼒を育成し，「英語基幹プログラム」，「複⾔語プログラム」で基幹英語及び英語以外の複⾔語のコミュニケーション能⼒を育成す
るとともに，「世界教養プログラム」で世界の⾔語・⽂化・政治・経済・⾃然などに関する教養を修得させます。⾼い専⾨性については，英語圏の⾔語・⽂化・社会，コミュニケーショ
ン，教育について，「専修科⽬」の「専⾨科⽬群」と「専⾨ゼミナール」で主に育成し，⾼度な英語運⽤能⼒は「専攻⾔語プログラム」を中⼼にして育成します。さらに，学⽣の学⼒及び学修⽬標の多様化に対応するために「⾃由選択科⽬」を編成するとともに，「全学開放科⽬」を設置し，他学科，他学部の開講科⽬も履修可能にします。これらの科⽬の履修と国際交流を通して，世界を舞台に活躍できる豊かな個性と⼈間味に溢れ，共感能⼒と国際感覚を⾝につけた⼈材を育てることを⽬指します。
２．学位授与⽅針に則して順次性のある体系的な教育課程を編成します。
⼈材養成の⽬的と学修成果の達成に向けて，初年次から卒業年次に⾄るまで，「全学共通基
幹科⽬」，「専修科⽬」，「⾃由選択科⽬」，及び各系列内の科⽬群の系統性に配慮し，順次性のある体系的な教育課程を編成します。
学修の基礎となる「全学共通基幹科⽬」については，「アカデミックスキルズプログラム」，「英語基幹プログラム」を１年次に配当し，「ＩＣＴプログラム」を１年次・２年次に配当します。同様に，「複⾔語プログラム」を１年次から４年次まで，「世界教養プログラム」を１
年次から４年次までに配当します。 「専修科⽬」については，「専攻⾔語プログラム」，「専⾨科⽬群」を１年次から４年次までに配当するとともに，専⾨教育の総仕上げとして「専⾨ゼミナール」を３年次・４年次に，いずれも専⾨性・学修難易度を考慮して編成します。な
お，卒業論⽂は４年次で履修（選択）します。また，「⾃由選択科⽬」に，１年次から４年次までに「海外研修」（選択）を設置します。
３．多様な授業⽅法の採⽤や体験的な学修活動などの充実により教育⽅法の質的転換を図ります。
⼈材養成の⽬的に則して，講義形式の授業とともに，学⽣の主体的な学びを引き出すために少⼈数授業，習熟度別授業，双⽅向的・学⽣参加型授業，課題解決・探求型授業，ＩＣＴを活⽤した授業などのアクティブ・ラーニングを⼯夫するとともに，海外研修，海外留学，インターンシップ，実習などの体験的な学修活動の充実を図るなど，教育⽅法の質的転換を図ります。また，外国⼈教師による授業の⽐率を⾼め，外国語学修環境の整備を図ります。こー19ーれらによって，知識・技能，能⼒，態度等の学修成果の向上に努めます。
４．シラバスの充実，充分な学修時間の確保などにより単位制度の実質化を図ります。
単位制度の実質化を図るために，シラバスに各科⽬の到達⽬標，学修内容，準備学修の内容・
時間，成績評価の⽅法・基準などを明⽰するとともに充分な学修時間を確保し，登録単位数の上限設定や授業時間外での学修指導の実施，海外留学・海外研修，インターンシップなどの単位認定を⾏い，学修の充実を図ります。
５．学位授与⽅針に定めた学修成果の測定を多⾓的かつ適切な⽅法で⾏い，教育の質保証に努めます。
明確な到達⽬標と成績評価基準に従い，アセスメント・テスト，ルーブリックや評価基準表などを活⽤して，学修成果を多⾓的かつ適切な⽅法で，厳正・公平に評価します。ＧＰＡな
どの学修評価システム，学⽣への質問紙調査，卒業後の就職先への調査などの結果を活⽤して学修成果を可視化し，教育課程と実施⽅法の適切性を検証して，教育の改善に努めます。
■フランス語学科
１．学位授与⽅針，⼈材養成の⽬的と整合性のとれた教育課程の編成を⾏います。
フランス語学科では，豊かな教養，⾼い専⾨性，専攻⾔語についての⾼度な運⽤能⼒とともに，多⾔語・多⽂化についての共感能⼒と国際感覚を涵養するため，教育課程に「全学共通基幹科⽬」，「専修科⽬」，「⾃由選択科⽬」，「全学開放科⽬」を設置します。
豊かな教養については，「全学共通基幹科⽬」の「アカデミックスキルズプログラム」と「ＩＣＴプログラム」で国際的教養⼈にふさわしい汎⽤的能⼒を育成し，「英語基幹プログラム」，「複⾔語プログラム」で基幹英語及び複⾔語（英語）のコミュニケーション能⼒を育成する
とともに，「世界教養プログラム」で世界の⾔語・⽂化・政治・経済・⾃然などに関する教養を修得させます。⾼い専⾨性については，フランス語・フランス⽂化，フランスビジネスについて，「専修科⽬」の「専⾨科⽬群」と「専⾨ゼミナール」で主に育成し，⾼度なフランス
語運⽤能⼒は「専攻⾔語プログラム」を中⼼にして育成します。さらに，学⽣の学⼒及び学
修⽬標の多様化に対応するために「⾃由選択科⽬」を編成するとともに，「全学開放科⽬」を設置し，他学科，他学部の開講科⽬も履修可能にします。これらの科⽬の履修と国際交流を通して，世界を舞台に活躍できる豊かな個性と⼈間味に溢れ，共感能⼒と国際感覚を⾝につけた⼈材を育てることを⽬指します。
２．学位授与⽅針に則して順次性のある体系的な教育課程を編成します。
⼈材養成の⽬的と学修成果の達成に向けて，初年次から卒業年次に⾄るまで，「全学共通基
幹科⽬」，「専修科⽬」，「⾃由選択科⽬」，及び各系列内の科⽬群の系統性に配慮し，順次性のある体系的な教育課程を編成します。
学修の基礎となる「全学共通基幹科⽬」については，「アカデミックスキルズプログラム」，「英語基幹プログラム」を１年次に配当し，「ＩＣＴプログラム」を１年次・２年次に配当します。同様に，「複⾔語プログラム」を１年次から４年次まで，「世界教養プログラム」を１
年次から４年次までに配当します。 「専修科⽬」については，「専攻⾔語プログラム」，
「専

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⾨科⽬群」を１年次から４年次までに配当するとともに，専⾨教育の総仕上げとして「専⾨ゼミナール」を３年次・４年次に，いずれも専⾨性・学修難易度を考慮して編成します。な
お，卒業論⽂は４年次で履修（選択）します。また，「⾃由選択科⽬」に，１年次から４年次までに「海外研修」（選択）を設置します。
３．多様な授業⽅法の採⽤や体験的な学修活動などの充実により教育⽅法の質的転換を図ります。
⼈材養成の⽬的に則して，講義形式の授業とともに，学⽣の主体的な学びを引き出すために少⼈数授業，習熟度別授業，双⽅向的・学⽣参加型授業，課題解決・探求型授業，ＩＣＴを活⽤した授業などのアクティブ・ラーニングを⼯夫するとともに，海外研修，海外留学，インターンシップ，実習などの体験的な学修活動の充実を図るなど，教育⽅法の質的転換を図ります。また，外国⼈教師による授業の⽐率を⾼め，外国語学修環境の整備を図ります。これらによって，知識・技能，能⼒，態度等の学修成果の向上に努めます。
４．シラバスの充実，充分な学修時間の確保などにより単位制度の実質化を図ります。
単位制度の実質化を図るために，シラバスに各科⽬の到達⽬標，学修内容，準備学修の内容・
時間，成績評価の⽅法・基準などを明⽰するとともに充分な学修時間を確保し，登録単位数の上限設定や授業時間外での学修指導の実施，海外留学・海外研修，インターンシップなどの単位認定を⾏い，学修の充実を図ります。
５．学位授与⽅針に定めた学修成果の測定を多⾓的かつ適切な⽅法で⾏い，教育の質保証に努めます。
明確な到達⽬標と成績評価基準に従い，アセスメント・テスト，ルーブリックや評価基準表などを活⽤して，学修成果を多⾓的かつ適切な⽅法で，厳正・公平に評価します。ＧＰＡな
どの学修評価システム，学⽣への質問紙調査，卒業後の就職先への調査などの結果を活⽤して学修成果を可視化し，教育課程と実施⽅法の適切性を検証して，教育の改善に努めます。
■中国語学科１．学位授与⽅針，⼈材養成の⽬的と整合性のとれた教育課程の編成を⾏います。
中国語学科では，豊かな教養，⾼い専⾨性，専攻⾔語についての⾼度な運⽤能⼒とともに，多⾔語・多⽂化についての共感能⼒と国際感覚を涵養するため，教育課程に「全学共通基幹
科⽬」，「専修科⽬」，「⾃由選択科⽬」，「全学開放科⽬」を設置します。
豊かな教養については，「全学共通基幹科⽬」の「アカデミックスキルズプログラム」と「ＩＣＴプログラム」で国際的教養⼈にふさわしい汎⽤的能⼒を育成し，「英語基幹プログラム」，「複⾔語プログラム」で基幹英語及び複⾔語（英語）のコミュニケーション能⼒を育成する
とともに，「世界教養プログラム」で世界の⾔語・⽂化・政治・経済・⾃然などに関する教養を修得させます。
⾼い専⾨性については，中国語・中国⽂化，中国ビジネスについて，「専修科⽬」の「専⾨科⽬群」と「専⾨ゼミナール」で主に育成し，⾼度な中国語運⽤能⼒は「専攻⾔語プログラム」
を中⼼にして育成します。さらに，学⽣の学⼒及び学修⽬標の多様化に対応するために「⾃由選択科⽬」を編成するとともに，「全学開放科⽬」を設置し，他学科，他学部の開講科⽬もー21ー履修可能にします。これらの科⽬の履修と国際交流を通して，世界を舞台に活躍できる豊かな個性と⼈間味に溢れ，共感能⼒と国際感覚を⾝につけた⼈材を育てることを⽬指します。
２．学位授与⽅針に則して順次性のある体系的な教育課程を編成します。
⼈材養成の⽬的と学修成果の達成に向けて，初年次から卒業年次に⾄るまで，「全学共通基
幹科⽬」，「専修科⽬」，「⾃由選択科⽬」，及び各系列内の科⽬群の系統性に配慮し，順次性のある体系的な教育課程を編成します。
学修の基礎となる「全学共通基幹科⽬」については，「アカデミックスキルズプログラム」，「英語基幹プログラム」を１年次に配当し，「ＩＣＴプログラム」を１年次・２年次に配当します。同様に，「複⾔語プログラム」を１年次から４年次まで，「世界教養プログラム」を１
年次から４年次までに配当します。 「専修科⽬」については，「専攻⾔語プログラム」，「専⾨科⽬群」を１年次から４年次までに配当するとともに，専⾨教育の総仕上げとして「専⾨ゼミナール」を３年次・４年次に，いずれも専⾨性・学修難易度を考慮して編成します。な
お，卒業論⽂は４年次で履修（選択）します。また，「⾃由選択科⽬」に，１年次から４年次までに「海外研修」（選択）を設置します。
３．多様な授業⽅法の採⽤や体験的な学修活動などの充実により教育⽅法の質的転換を図ります。
⼈材養成の⽬的に則して，講義形式の授業とともに，学⽣の主体的な学びを引き出すために少⼈数授業，習熟度別授業，双⽅向的・学⽣参加型授業，課題解決・探求型授業，ＩＣＴを活⽤した授業などのアクティブ・ラーニングを⼯夫するとともに，海外研修，海外留学，インターンシップ，実習などの体験的な学修活動の充実を図るなど，教育⽅法の質的転換を図ります。また，外国⼈教師による授業の⽐率を⾼め，外国語学修環境の整備を図ります。これらによって，知識・技能，能⼒，態度等の学修成果の向上に努めます。
４．シラバスの充実，充分な学修時間の確保などにより単位制度の実質化を図ります。
単位制度の実質化を図るために，シラバスに各科⽬の到達⽬標，学修内容，準備学修の内容・
時間，成績評価の⽅法・基準などを明⽰するとともに充分な学修時間を確保し，登録単位数の上限設定や授業時間外での学修指導の実施，海外留学・海外研修，インターンシップなどの単位認定を⾏い，学修の充実を図ります。
５．学位授与⽅針に定めた学修成果の測定を多⾓的かつ適切な⽅法で⾏い，教育の質保証に努めます。
明確な到達⽬標と成績評価基準に従い，アセスメント・テスト，ルーブリックや評価基準表などを活⽤して，学修成果を多⾓的かつ適切な⽅法で，厳正・公平に評価します。ＧＰＡな
どの学修評価システム，学⽣への質問紙調査，卒業後の就職先への調査などの結果を活⽤して学修成果を可視化し，教育課程と実施⽅法の適切性を検証して，教育の改善に努めます。

現代国際学部
１．学位授与⽅針，⼈材養成の⽬的と整合性のとれた教育課程の編成を⾏います。

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現代国際学部では，国際的職業⼈の育成を⽬指し，豊かな教養，キャリアに関わる⾼い専⾨性，⾼度な英語運⽤能⼒とともに豊かな共感能⼒と国際感覚を涵養するため，教育課程に「全学共通基幹科⽬」，「専修科⽬」，「⾃由選択科⽬」，「全学開放科⽬」を設置します。
２．学位授与⽅針に則して順次性のある体系的な教育課程を編成します。
⼈材養成の⽬的と学修成果の達成に向けて，初年次から卒業年次に⾄るまで，「全学共通基
幹科⽬」，「専修科⽬」，「⾃由選択科⽬」，及び各系列内の科⽬群の系統性に配慮し，順次性のある体系的な教育課程を編成します。
３．多様な授業⽅法の採⽤や体験的な学修活動などの充実により教育⽅法の質的転換を図ります。
⼈材養成の⽬的に則して，講義形式の授業とともに，学⽣の主体的な学びを引き出すために少⼈数授業，習熟度別授業，双⽅向的・学⽣参加型授業，課題解決・探求型授業，ＩＣＴを活⽤した授業などのアクティブ・ラーニングを⼯夫するとともに，海外研修，海外留学，インターンシップ，実習などの体験的な学修活動の充実を図るなど，教育⽅法の質的転換を図ります。また，外国⼈教師による授業の⽐率を⾼め，外国語学修環境の整備を図ります。さらに，キャリア教育を⼀層重視するために，実務家教員による授業・実習を積極的に進めます（たとえば，「現代国際学特殊講義」，「企業提携プログラム」，「キャリアデザイン科⽬」など）。これらによって，知識・技能，能⼒，態度等の学修成果の向上に努めます。
４．シラバスの充実，充分な学修時間の確保などにより単位制度の実質化を図ります。
単位制度の実質化を図るために，シラバスに各科⽬の到達⽬標，学修内容，準備学修の内容・
時間，成績評価の⽅法・基準などを明⽰するとともに充分な学修時間を確保し，登録単位数の上限設定や授業時間外での学修指導の実施，海外留学・海外研修，インターンシップなどの単位認定を⾏い，学修の充実を図ります。
５．学位授与⽅針に定めた学修成果の測定を多⾓的かつ適切な⽅法で⾏い，教育の質保証に努めます。
明確な到達⽬標と成績評価基準に従い，アセスメント・テスト，ルーブリックや評価基準表などを活⽤して，学修成果を多⾓的かつ適切な⽅法で，厳正・公平に評価します。ＧＰＡな
どの学修評価システム，学⽣への質問紙調査，卒業後の就職先への調査などの結果を活⽤して学修成果を可視化し，教育課程と実施⽅法の適切性を検証して，教育の改善に努めます。
■現代英語学科
１．学位授与⽅針，⼈材養成の⽬的と整合性のとれた教育課程の編成を⾏います。
現代英語学科では，豊かな教養，キャリアに関わる⾼い専⾨性，⾼度な英語運⽤能⼒とともに豊かな共感能⼒と国際感覚を涵養するため，教育課程に「全学共通基幹科⽬」，「専修科⽬」，「⾃由選択科⽬」，「全学開放科⽬」を設置します。
豊かな教養については，「全学共通基幹科⽬」の「アカデミックスキルズプログラム」と「ＩＣＴプログラム」で国際的職業⼈にふさわしい汎⽤的能⼒を育成し，「英語基幹プログラム」，「複⾔語プログラム」で英語及び英語以外の複⾔語のコミュニケーション能⼒を育成すると

ー23ー

ともに，
「世界教養プログラム」で世界の⾔語・⽂化・政治・経済・⾃然などに関する教養を修得させます。⾼い専⾨性については，「専修科⽬」で指導し，「エリアスタディーズ基盤」
で世界の地域の⽂化・社会について知識を深め，学科の専⾨科⽬と「セミナープログラム」
でグローバル社会における英語の多様性と現代⽂化の諸相について現代英語に係るキャリアスキルと専⾨性を統合的に育成します。⾼度な英語運⽤能⼒は専修科⽬の「Basic English」「Step-Up English」などで指導します。また，学⽣の学⼒及び学修⽬標の多様化に対応するために「⾃由選択科⽬」を編成し，「全学開放科⽬」も履修できるようにします。これらの科⽬の履修と国際交流を通して，グローバル時代の社会⼈として必要な幅広く豊かな教養と⾼度な英語運⽤⼒と⾼い専⾨性をキャリアスキルとともに⾝につけ，共感能⼒と国際感覚が豊かな⼈材を育成します。
２．学位授与⽅針に則して順次性のある体系的な教育課程を編成します。
⼈材養成の⽬的と学修成果の達成に向けて，初年次から卒業年次に⾄るまで，「全学共通基
幹科⽬」，「専修科⽬」，「⾃由選択科⽬」，及び各系列内の科⽬群の系統性に配慮し，順次性のある体系的な教育課程を編成します。
学修の基礎となる「全学共通基幹科⽬」については，「アカデミックスキルズプログラム」，「英語基幹プログラム」を主に１年次に編成し，「ＩＣＴプログラム」を１年次・２年次に編成します。同様に，「複⾔語プログラム」を１年次から４年次まで，「世界教養プログラム」
を１年次から４年次までに編成します。
「専修科⽬」については，「エリアスタディーズ基盤」
を 1 年次から 4 年次までに配置し，「セミナープログラム」を２年次から 4 年次まで配置します。同様に，「Basic English」を１年次・２年次に，「Step-Up English」を２年次から４年
次に配置します。学科独⾃の専⾨科⽬は科⽬の特性を考慮して段階的に配置します。さらに，「⾃由選択科⽬」では「キャリアデザイン科⽬」，「海外研修」（選択）などを１年次から４年次までに編成します。
３．多様な授業⽅法の採⽤や体験的な学修活動などの充実により教育⽅法の質的転換を図ります。
⼈材養成の⽬的に則して，講義形式の授業とともに，学⽣の主体的な学びを引き出すために少⼈数授業，習熟度別授業，双⽅向的・学⽣参加型授業，課題解決・探求型授業，ＩＣＴを活⽤した授業などのアクティブ・ラーニングを⼯夫するとともに，海外研修，海外留学，インターンシップ，実習などの体験的な学修活動の充実を図るなど，教育⽅法の質的転換を図ります。また，外国⼈教師による授業の⽐率を⾼め，外国語学修環境の整備を図ります。さらに，キャリア教育を⼀層重視するために，実務家教員による授業・実習を積極的に進めます（たとえば，「現代国際学特殊講義」，「企業提携プログラム」，「キャリアデザイン科⽬」など）。これらによって，知識・技能，能⼒，態度等の学修成果の向上に努めます。
４．シラバスの充実，充分な学修時間の確保などにより単位制度の実質化を図ります。
単位制度の実質化を図るために，シラバスに各科⽬の到達⽬標，学修内容，準備学修の内容・
時間，成績評価の⽅法・基準などを明⽰するとともに充分な学修時間を確保し，登録単位数の上限設定や授業時間外での学修指導の実施，海外留学・海外研修，インターンシップなどの単位認定を⾏い，学修の充実を図ります。

ー24ー

５．学位授与⽅針に定めた学修成果の測定を多⾓的かつ適切な⽅法で⾏い，教育の質保証に努めます。
明確な到達⽬標と成績評価基準に従い，アセスメント・テスト，ルーブリックや評価基準表などを活⽤して，学修成果を多⾓的かつ適切な⽅法で，厳正・公平に評価します。ＧＰＡな
どの学修評価システム，学⽣への質問紙調査，卒業後の就職先への調査などの結果を活⽤して学修成果を可視化し，教育課程と実施⽅法の適切性を検証して，教育の改善に努めます。
■グローバルビジネス学科
１．学位授与⽅針，⼈材養成の⽬的と整合性のとれた教育課程の編成を⾏います。
グローバルビジネス学科では，豊かな教養，キャリアに関わる⾼い専⾨性，⾼度な英語運⽤
能⼒とともに豊かな共感能⼒と国際感覚を涵養するため，教育課程に「全学共通基幹科⽬」，「専修科⽬」，「⾃由選択科⽬」，「全学開放科⽬」を設置します。
豊かな教養については，「全学共通基幹科⽬」の「アカデミックスキルズプログラム」と「ＩＣＴプログラム」で国際的職業⼈にふさわしい汎⽤的能⼒を育成し，「英語基幹プログラム」，「複⾔語プログラム」で英語及び英語以外の複⾔語のコミュニケーション能⼒を育成するとともに，「世界教養プログラム」で世界の⾔語・⽂化・政治・経済・⾃然などに関する教養を修得させます。⾼い専⾨性については，「専修科⽬」で指導し，「エリアスタディーズ」で世界の地域の⽂化・社会について知識を深め，学科の専⾨科⽬と「セミナープログラム」で経営，財務・会計，マーケティング，⾦融，データサイエンスなどのビジネスに係るキャリア
スキルと専⾨性を統合的に育成します。⾼度な英語運⽤能⼒は専修科⽬の「Basic English」「Step-Up English」などで指導します。また，学⽣の学⼒及び学修⽬標の多様化に対応するために「⾃由選択科⽬」を編成し，「全学開放科⽬」も履修できるようにします。これらの科⽬の履修と国際交流を通して，グローバル時代の社会⼈として必要な幅広く豊かな教養と⾼度な英語運⽤⼒と⾼い専⾨性をキャリアスキルとともに⾝につけ，共感能⼒と国際感覚が豊かな⼈材を育成します。
２．学位授与⽅針に則して順次性のある体系的な教育課程を編成します。
⼈材養成の⽬的と学修成果の達成に向けて，初年次から卒業年次に⾄るまで，「全学共通基
幹科⽬」，「専修科⽬」，「⾃由選択科⽬」，及び各系列内の科⽬群の系統性に配慮し，順次性のある体系的な教育課程を編成します。
学修の基礎となる「全学共通基幹科⽬」については，「アカデミックスキルズプログラム」，「英語基幹プログラム」を主に１年次に編成し，「ＩＣＴプログラム」を１年次・２年次に編成します。同様に，「複⾔語プログラム」を１年次から４年次まで，「世界教養プログラム」
を１年次から４年次までに編成します。
「専修科⽬」については，「エリアスタディーズ基盤」
を 1 年次から４年次までに配置し，「セミナープログラム」を２年次から４年次まで配置します。同様に，「Basic English」を１年次から４年次に，「Step-Up English」を２年次から４年次に配置します。学科独⾃の専⾨科⽬は科⽬の特性を考慮して段階的に配置します。さらに，「⾃由選択科⽬」では「キャリアデザイン科⽬」，「海外研修」（選択）などを１年次から４年次までに編成します。

ー25ー３．多様な授業⽅法の採⽤や体験的な学修活動などの充実により教育⽅法の質的転換を図ります。
⼈材養成の⽬的に則して，講義形式の授業とともに，学⽣の主体的な学びを引き出すために少⼈数授業，習熟度別授業，双⽅向的・学⽣参加型授業，課題解決・探求型授業，ＩＣＴを活⽤した授業などのアクティブ・ラーニングを⼯夫するとともに，海外研修，海外留学，インターンシップ，実習などの体験的な学修活動の充実を図るなど，教育⽅法の質的転換を図ります。また，外国⼈教師による授業の⽐率を⾼め，外国語学修環境の整備を図ります。さらに，キャリア教育を⼀層重視するために，実務家教員による授業・実習を積極的に進めます（たとえば，「現代国際学特殊講義」，「企業提携プログラム」，「キャリアデザイン科⽬」など）。これらによって，知識・技能，能⼒，態度等の学修成果の向上に努めます。
４．シラバスの充実，充分な学修時間の確保などにより単位制度の実質化を図ります。
単位制度の実質化を図るために，シラバスに各科⽬の到達⽬標，学修内容，準備学修の内容・
時間，成績評価の⽅法・基準などを明⽰するとともに充分な学修時間を確保し，登録単位数の上限設定や授業時間外での学修指導の実施，海外留学・海外研修，インターンシップなどの単位認定を⾏い，学修の充実を図ります。
５．学位授与⽅針に定めた学修成果の測定を多⾓的かつ適切な⽅法で⾏い，教育の質保証に努めます。
明確な到達⽬標と成績評価基準に従い，アセスメント・テスト，ルーブリックや評価基準表などを活⽤して，学修成果を多⾓的かつ適切な⽅法で，厳正・公平に評価します。ＧＰＡな
どの学修評価システム，学⽣への質問紙調査，卒業後の就職先への調査などの結果を活⽤して学修成果を可視化し，教育課程と実施⽅法の適切性を検証して，教育の改善に努めます。
■国際教養学科
１．学位授与⽅針，⼈材養成の⽬的と整合性のとれた教育課程の編成を⾏います。
国際教養学科では，豊かな教養，キャリアに関わる⾼い専⾨性，⾼度な英語運⽤能⼒とともに豊かな共感能⼒と国際感覚を涵養するため，教育課程に「全学共通基幹科⽬」，「専修科⽬」，「⾃由選択科⽬」，「全学開放科⽬」を設置します。
豊かな教養については，「全学共通基幹科⽬」の「アカデミックスキルズプログラム」と「ＩＣＴプログラム」で国際的職業⼈にふさわしい汎⽤的能⼒を育成し，「英語基幹プログラム」，「複⾔語プログラム」で英語及び英語以外の複⾔語のコミュニケーション能⼒を育成するとともに，「世界教養プログラム」で世界の⾔語・⽂化・政治・経済・⾃然などに関する教養を修得させます。⾼い専⾨性については，「専修科⽬」で指導し，「エリアスタディーズ」で世界の地域の⽂化・社会について知識を深め，学科の専⾨科⽬と「セミナープログラム」でリ
テラシー，ガバナンス，リクリエーションなどのキャリアスキルと専⾨性を統合的に育成します。⾼度な英語運⽤能⼒は専修科⽬の「Basic English」「Step-Up English」などで指導します。また，学⽣の学⼒及び学修⽬標の多様化に対応するために「⾃由選択科⽬」を編成し，「全学開放科⽬」も履修できるようにします。これらの科⽬の履修と国際交流を通して，グ
ローバル時代の社会⼈として必要な幅広く豊かな教養と⾼度な英語運⽤⼒と⾼い専⾨性をー26ーキャリアスキルとともに⾝につけ，共感能⼒と国際感覚が豊かな⼈材を育成します。
２．学位授与⽅針に則して順次性のある体系的な教育課程を編成します。
⼈材養成の⽬的と学修成果の達成に向けて，初年次から卒業年次に⾄るまで，「全学共通基
幹科⽬」，「専修科⽬」，「⾃由選択科⽬」，及び各系列内の科⽬群の系統性に配慮し，順次性のある体系的な教育課程を編成します。
学修の基礎となる「全学共通基幹科⽬」については，「アカデミックスキルズプログラム」，「英語基幹プログラム」を主に１年次に編成し，「ＩＣＴプログラム」を１年次・２年次に編成します。同様に，「複⾔語プログラム」を１年次から４年次まで，「世界教養プログラム」
を１年次から４年次までに編成します。
「専修科⽬」については，「エリアスタディーズ基盤」
を 1 年次から４年次までに配置し，「セミナープログラム」を２年次から４年次まで配置します。同様に，「Basic English」を１年次から２年次に，「Step-Up English」を２年次から４年次に配置します。学科独⾃の専⾨科⽬は科⽬の特性を考慮して段階的に配置します。さらに，「⾃由選択科⽬」では「キャリアデザイン科⽬」，「海外研修」（選択）などを１年次から４年次までに編成します。
３．多様な授業⽅法の採⽤や体験的な学修活動などの充実により教育⽅法の質的転換を図ります。
⼈材養成の⽬的に則して，講義形式の授業とともに，学⽣の主体的な学びを引き出すために少⼈数授業，習熟度別授業，双⽅向的・学⽣参加型授業，課題解決・探求型授業，ＩＣＴを活⽤した授業などのアクティブ・ラーニングを⼯夫するとともに，海外研修，海外留学，インターンシップ，実習などの体験的な学修活動の充実を図るなど，教育⽅法の質的転換を図ります。また，外国⼈教師による授業の⽐率を⾼め，外国語学修環境の整備を図ります。さらに，キャリア教育を⼀層重視するために，実務家教員による授業・実習を積極的に進めます（たとえば，「現代国際学特殊講義」，「企業提携プログラム」，「キャリアデザイン科⽬」など）。これらによって，知識・技能，能⼒，態度等の学修成果の向上に努めます。
４．シラバスの充実，充分な学修時間の確保などにより単位制度の実質化を図ります。
単位制度の実質化を図るために，シラバスに各科⽬の到達⽬標，学修内容，準備学修の内容・
時間，成績評価の⽅法・基準などを明⽰するとともに充分な学修時間を確保し，登録単位数の上限設定や授業時間外での学修指導の実施，海外留学・海外研修，インターンシップなどの単位認定を⾏い，学修の充実を図ります。
５．学位授与⽅針に定めた学修成果の測定を多⾓的かつ適切な⽅法で⾏い，教育の質保証に努めます。
明確な到達⽬標と成績評価基準に従い，アセスメント・テスト，ルーブリックや評価基準表などを活⽤して，学修成果を多⾓的かつ適切な⽅法で，厳正・公平に評価します。ＧＰＡな
どの学修評価システム，学⽣への質問紙調査，卒業後の就職先への調査などの結果を活⽤して学修成果を可視化し，教育課程と実施⽅法の適切性を検証して，教育の改善に努めます。

ー27ー世界共⽣学部・世界共⽣学科
１．学位授与⽅針，⼈材養成の⽬的と整合性のとれた教育課程の編成を⾏います。
世界共⽣学部では，次の諸点に留意し教育課程を編成します。
①外国語⼤学にふさわしい充実した外国語教育プログラムを提供します。そのために，全学共通の「英語基幹プログラム」と「複⾔語プログラム」に加え，学部独⾃の「専攻⾔語プログ
ラム」で⾼度な⾔語発信⼒の修得を図ります。
②初年次教育を重視し，⼤学の学修に必要となるスキルを⾝につけさせます。そのために，「ア
カデミックスキルズプログラム」や「世界教養プログラム（導⼊）」を置きます。
③世界に通じる教養教育（world liberal arts）を重視します。そのために，「世界教養プログラ
ム（応⽤）」のほか，国内外でのボランティア活動やインターンシップなどにおいて⾃⼰と他者との関わりについて考えさせます。
④世界をリージョン（地域⽣活圏）単位で研究教育するための「リージョナルスタディーズ」
では３地域を選択させ，複眼的思考を養成します。
⑤「専⾨ゼミナール」はリージョンごとに設置し，地域研究を徹底します。
⑥専⾨知識科⽬を「国際ガバナンスコース」と「グローバル共⽣コース」の２コースに分けて提供し，選択学修を求めます。
⑦インターネットやマスメディア等の共⽣社会における活⽤技術を修得させます。そのために，
全学共通の「ＩＣＴプログラム」に加え，学部独⾃の「グローバルメディア科⽬」を置きます。
⑧地域創⽣を念頭に国内各地の多⽂化状況を現場にて学修する科⽬群を置きます。そのために，現場実習等を含む「地域創⽣科⽬」を置きます。
２．学位授与⽅針に則して順次性のある体系的な教育課程を編成します。
⼈材養成の⽬的と学修成果の達成に向けて，初年次から卒業年次に⾄るまで，「全学共通基
幹科⽬」，「専修科⽬」，「⾃由選択科⽬」，及び各系列内の科⽬群の系統性に配慮し，順次性のある体系的な教育課程を編成します。
外国語教育プログラムは，１年次に「英語基幹プログラム科⽬」すべてと「専攻⾔語プログ
ラム科⽬」の⼀部を学習します。２年次からは「専攻⾔語プログラム科⽬」において，必要な難易度の⾼い読解⼒と表現⼒の訓練を⾏います。また，「複⾔語プログラム」では，11 の外国語のすべてにおいて初級・中級・上級の段階的履修が可能になっています。
世界共⽣学部ではリージョンの研究を重要視していますが，１年次にはまず「アカデミック
スキルズプログラム」において地域研究のための基礎的なスキルの修得を図り，その上で２年次に「リージョナルスタディーズ」を受講します。そして，３・４年次にはリージョンを選んで所属する「専⾨ゼミナール」において⾼度な研究を⾏います。
世界共⽣学部のコース科⽬については，１年次に２つのコースそれぞれの「概論」を必修として履修し，２年次には必要性の⾼い科⽬を両コースそれぞれに２科⽬ずつ置いて選択学習
します。専⾨学習を積極的に⾏うべき３・４年次には，学⽣が⾃ら選択したコースから 10 単
位以上を履修します。

ー28ー

３．多様な授業⽅法の採⽤や体験的な学修活動などの充実により教育⽅法の質的転換を図ります。
⼈材養成の⽬的に則して，講義形式の授業とともに，学⽣の主体的な学びを引き出すために少⼈数授業，習熟度別授業，双⽅向的・学⽣参加型授業，課題解決・探求型授業，ＩＣＴを活⽤した授業などのアクティブ・ラーニングを⼯夫するとともに，海外研修，海外留学，インターンシップ，実習などの体験的な学修活動の充実を図るなど，教育⽅法の質的転換を図ります。また，外国⼈教師による授業の⽐率を⾼め，外国語学修環境の整備を図ります。これらによって，知識・技能，能⼒，態度等の学修成果の向上に努めます。
４．シラバスの充実，充分な学修時間の確保などにより単位制度の実質化を図ります。
単位制度の実質化を図るために，シラバスに各科⽬の到達⽬標，学修内容，準備学修の内容・
時間，成績評価の⽅法・基準などを明⽰するとともに充分な学修時間を確保し，登録単位数の上限設定や授業時間外での学修指導の実施，海外留学・海外研修，インターンシップなどの単位認定を⾏い，学修の充実を図ります。
５．学位授与⽅針に定めた学修成果の測定を多⾓的かつ適切な⽅法で⾏い，教育の質保証に努めます。
明確な到達⽬標と成績評価基準に従い，アセスメント・テスト，ルーブリックや評価基準表などを活⽤して，学修成果を多⾓的かつ適切な⽅法で，厳正・公平に評価します。ＧＰＡな
どの学修評価システム，学⽣への質問紙調査，卒業後の就職先への調査などの結果を活⽤して学修成果を可視化し，教育課程と実施⽅法の適切性を検証して，教育の改善に努めます。

世界教養学部
１．学位授与⽅針，⼈材養成の⽬的と整合性のとれた教育課程の編成を⾏います。
世界教養学部では，豊かな教養，世界と⽇本の⾔語・⽂化・歴史・社会についての⾼い専⾨性，⾼度な⾔語運⽤能⼒とともに豊かな共感能⼒と国際感覚を涵養するため，教育課程に「全学共通基幹科⽬」，「専修科⽬」，「⾃由選択科⽬」，「全学開放科⽬」を設置します。
２．学位授与⽅針に則して順次性のある体系的な教育課程を編成します。
⼈材養成の⽬的と学修成果の達成に向けて，初年次から卒業年次に⾄るまで，「全学共通基
幹科⽬」，「専修科⽬」，「⾃由選択科⽬」，及び各系列内の科⽬群の系統性に配慮し，順次性のある体系的な教育課程を編成します。
３．多様な授業⽅法の採⽤や体験的な学修活動などの充実により教育⽅法の質的転換を図ります。
⼈材養成の⽬的に則して，講義形式の授業とともに，学⽣の主体的な学びを引き出すために少⼈数授業，習熟度別授業，双⽅向的・学⽣参加型授業，課題解決・探求型授業，ＩＣＴを活⽤した授業などのアクティブ・ラーニングを⼯夫するとともに，海外研修，海外留学，インターンシップ，実習などの体験的な学修活動の充実を図るなど，教育⽅法の質的転換を図ります。また，外国⼈教師による授業の⽐率を⾼め，外国語学修環境の整備を図ります。これらによって，知識・技能，能⼒，態度等の学修成果の向上に努めます。

ー29ー４．シラバスの充実，充分な学修時間の確保などにより単位制度の実質化を図ります。
単位制度の実質化を図るために，シラバスに各科⽬の到達⽬標，学修内容，準備学修の内容・
時間，成績評価の⽅法・基準などを明⽰するとともに充分な学修時間を確保し，登録単位数の上限設定や授業時間外での学修指導の実施，海外留学・海外研修，インターンシップなどの単位認定を⾏い，学修の充実を図ります。
５．学位授与⽅針に定めた学修成果の測定を多⾓的かつ適切な⽅法で⾏い，教育の質保証に努めます。
明確な到達⽬標と成績評価基準に従い，アセスメント・テスト，ルーブリックや評価基準表などを活⽤して，学修成果を多⾓的かつ適切な⽅法で，厳正・公平に評価します。ＧＰＡな
どの学修評価システム，学⽣への質問紙調査，卒業後の就職先への調査などの結果を活⽤して学修成果を可視化し，教育課程と実施⽅法の適切性を検証して，教育の改善に努めます。
■世界教養学科
１．学位授与⽅針，⼈材養成の⽬的と整合性のとれた教育課程の編成を⾏います。
世界教養学科では，豊かな教養，⾼い専⾨性，専攻⾔語についての⾼度な運⽤能⼒とともに，豊かな共感能⼒と国際感覚を涵養するため，教育課程に「全学共通基幹科⽬」，「専修科⽬」，「⾃由選択科⽬」，「全学開放科⽬」を設置します。
豊かな教養については，「全学共通基幹科⽬」の「アカデミックスキルズプログラム」と「ＩＣＴプログラム」で国際的教養⼈にふさわしい汎⽤的能⼒を育成し，「英語基幹プログラム」，「複⾔語プログラム」で基幹英語及び英語以外の複⾔語のコミュニケーション能⼒を育成す
るとともに，「世界教養プログラム」で世界の⾔語・⽂化・政治・経済・⾃然などに関する教養を修得させます。⾼い専⾨性は，世界諸地域の⾔語・⽂化・歴史・社会について，「専修科⽬」の「世界教養ブリッジ科⽬」，「コース共通科⽬」及び「ワールドスタディーズコース」，「グローバルスタディーズコース」のコース科⽬と「専⾨ゼミナール」で主に育成し，⾼度な英語運⽤能⼒は「専攻⾔語プログラム」を中⼼にして育成します。さらに，学⽣の学⼒及び学修⽬標の多様化に対応するために「⾃由選択科⽬」を編成するとともに，「全学開放科⽬」を設置し，他学科，他学部の開講科⽬も履修可能にします。これらの科⽬の履修と国際交流を通して，世界を舞台に活躍できる豊かな個性と⼈間味に溢れ，共感能⼒と国際感覚を⾝につけた⼈材を育てることを⽬指します。
２．学位授与⽅針に則して順次性のある体系的な教育課程を編成します。
⼈材養成の⽬的と学修成果の達成に向けて，初年次から卒業年次に⾄るまで，「全学共通基
幹科⽬」，「専修科⽬」，「⾃由選択科⽬」，及び各系列内の科⽬群の系統性に配慮し，順次性のある体系的な教育課程を編成します。
学修の基礎となる「全学共通基幹科⽬」については，「アカデミックスキルズプログラム」，「ＩＣＴプログラム」を１年次から２年次に配当し，「英語基幹プログラム」を１年次に配当します。同様に，「複⾔語プログラム」，「世界教養プログラム」を１年次から４年次までに配当します。
「専修科⽬」については，「専攻⾔語プログラム」を１年次から４年次までに配当ー30ーするとともに，「世界教養ブリッジ科⽬」を 1 年次に配当し，「コース科⽬」を２年次から４年次までに配当し，専⾨教育の総仕上げとして「専⾨ゼミナール」を３年次・４年次に，いずれも専⾨性・学修難易度を考慮して編成します。なお，卒業論⽂は４年次で履修（選択）します。また，「⾃由選択科⽬」に，１年次から４年次までに「海外研修」（選択）を設置します。
３．多様な授業⽅法の採⽤や体験的な学修活動などの充実により教育⽅法の質的転換を図ります。
⼈材養成の⽬的に則して，講義形式の授業とともに，学⽣の主体的な学びを引き出すために少⼈数授業，習熟度別授業，双⽅向的・学⽣参加型授業，課題解決・探求型授業，ＩＣＴを活⽤した授業などのアクティブ・ラーニングを⼯夫するとともに，海外研修，海外留学，インターンシップ，実習などの体験的な学修活動の充実を図るなど，教育⽅法の質的転換を図ります。また，外国⼈教師による授業の⽐率を⾼め，外国語学修環境の整備を図ります。これらによって，知識・技能，能⼒，態度等の学修成果の向上に努めます。
４．シラバスの充実，充分な学修時間の確保などにより単位制度の実質化を図ります。
単位制度の実質化を図るために，シラバスに各科⽬の到達⽬標，学修内容，準備学修の内容・
時間，成績評価の⽅法・基準などを明⽰するとともに充分な学修時間を確保し，登録単位数の上限設定や授業時間外での学修指導の実施，海外留学・海外研修，インターンシップなどの単位認定を⾏い，学修の充実を図ります。
５．学位授与⽅針に定めた学修成果の測定を多⾓的かつ適切な⽅法で⾏い，教育の質保証に努めます。
明確な到達⽬標と成績評価基準に従い，アセスメント・テスト，ルーブリックや評価基準表などを活⽤して，学修成果を多⾓的かつ適切な⽅法で，厳正・公平に評価します。ＧＰＡな
どの学修評価システム，学⽣への質問紙調査，卒業後の就職先への調査などの結果を活⽤して学修成果を可視化し，教育課程と実施⽅法の適切性を検証して，教育の改善に努めます。
■国際⽇本学科
１．学位授与⽅針，⼈材養成の⽬的と整合性のとれた教育課程の編成を⾏います。
国際⽇本学科では，豊かな教養，⾼い専⾨性，専攻⾔語についての⾼度な運⽤能⼒とともに，豊かな共感能⼒と国際感覚を涵養するため，教育課程に「全学共通基幹科⽬」，「専修科⽬」，「⾃由選択科⽬」，「全学開放科⽬」を設置します。
豊かな教養については，「全学共通基幹科⽬」の「アカデミックスキルズプログラム」と「ＩＣＴプログラム」で国際的教養⼈にふさわしい汎⽤的能⼒を育成し，「英語基幹プログラム」，「複⾔語プログラム」で基幹英語及び複⾔語の英語コミュニケーション能⼒を育成するとともに，「世界教養プログラム」で世界の⾔語・⽂化・政治・経済・⾃然などに関する教養を修得させます。⾼い専⾨性は，⽇本語，⽇本の⾔語・⽂化・歴史・社会について，「専修科⽬」の「世界教養ブリッジ科⽬」，「コース共通科⽬」及び「国際⽇本⽂化コース」，「国際⽇本発信コース」のコース科⽬と「専⾨ゼミナール」で主に育成し，⾼度な⽇本語運⽤能⼒は⽇本語についての「専⾨科⽬」を中⼼にして育成します。さらに，学⽣の学⼒及び学修⽬標の多ー31ー

様化に対応するために「⾃由選択科⽬」を編成するとともに，「全学開放科⽬」を設置し，他学科，他学部の開講科⽬も履修可能にします。これらの科⽬の履修と国際交流を通して，世界を舞台に活躍できる豊かな個性と⼈間味に溢れ，共感能⼒と国際感覚を⾝につけた⼈材を育てることを⽬指します。
２．学位授与⽅針に則して順次性のある体系的な教育課程を編成します。
⼈材養成の⽬的と学修成果の達成に向けて，初年次から卒業年次に⾄るまで，「全学共通基
幹科⽬」，「専修科⽬」，「⾃由選択科⽬」，及び各系列内の科⽬群の系統性に配慮し，順次性のある体系的な教育課程を編成します。
学修の基礎となる「全学共通基幹科⽬」については，「アカデミックスキルズプログラム」，「ＩＣＴプログラム」を１年次から２年次に配当し，「英語基幹プログラム」を１年次に配当します。同様に，「複⾔語プログラム」，「世界教養プログラム」を１年次から４年次までに配当します。
「専修科⽬」については，「専⾨科⽬」を１年次から３年次までに配当するとともに，「世界教養ブリッジ科⽬」を 1 年次に配当し，「コース科⽬」を２年次から３年次までに配当し，専⾨教育の総仕上げとして「専⾨ゼミナール」を３年次・４年次に，いずれも専⾨
性・学修難易度を考慮して編成します。なお，卒業論⽂は４年次で履修（選択）します。また，「⾃由選択科⽬」に，１年次から４年次までに「海外研修」（選択）を設置します。
３．多様な授業⽅法の採⽤や体験的な学修活動などの充実により教育⽅法の質的転換を図ります。
⼈材養成の⽬的に則して，講義形式の授業とともに，学⽣の主体的な学びを引き出すために少⼈数授業，習熟度別授業，双⽅向的・学⽣参加型授業，課題解決・探求型授業，ＩＣＴを活⽤した授業などのアクティブ・ラーニングを⼯夫するとともに，海外研修，海外留学，インターンシップ，実習などの体験的な学修活動の充実を図るなど，教育⽅法の質的転換を図ります。また，外国⼈教師による授業の⽐率を⾼め，外国語学修環境の整備を図ります。これらによって，知識・技能，能⼒，態度等の学修成果の向上に努めます。
４．シラバスの充実，充分な学修時間の確保などにより単位制度の実質化を図ります。
単位制度の実質化を図るために，シラバスに各科⽬の到達⽬標，学修内容，準備学修の内容・
時間，成績評価の⽅法・基準などを明⽰するとともに充分な学修時間を確保し，登録単位数の上限設定や授業時間外での学修指導の実施，海外留学・海外研修，インターンシップなどの単位認定を⾏い，学修の充実を図ります。
５．学位授与⽅針に定めた学修成果の測定を多⾓的かつ適切な⽅法で⾏い，教育の質保証に努めます。
明確な到達⽬標と成績評価基準に従い，アセスメント・テスト，ルーブリックや評価基準表などを活⽤して，学修成果を多⾓的かつ適切な⽅法で，厳正・公平に評価します。ＧＰＡな
どの学修評価システム，学⽣への質問紙調査，卒業後の就職先への調査などの結果を活⽤して学修成果を可視化し，教育課程と実施⽅法の適切性を検証して，教育の改善に努めます。

ー32ー

③

⼊学者受け⼊れの⽅針（アドミッション・ポリシー）
本学では，現代のグローバル社会を舞台に活躍できる豊かな個性と強い⼈間⼒を備え，研ぎ澄

まされた国際感覚を⾝につけた⼈材を育てることを⽬標にしています。
そのため，本学では，真の国際⼈に求められる⾼い教養，専⾨性，⾼度な外国語運⽤能⼒，並びに，多⾔語・多⽂化に関わる深い理解及び⼈間的共感⼒・国際感覚を涵養するための教育を⾏います。
以上に掲げる教育を受けるには，真の国際⼈でありたいとする意欲・関⼼，そして外国語を学
ぶ意志のみならず，学修の基礎となる「知識・技能」「思考⼒・判断⼒・表現⼒」などの基礎的な能⼒・資質が必要となります。中でも，英語⼒は学びの中⼼となるもっとも重要な基礎⼒であり，そのため「英語」はいずれの学部・学科の⼊学試験においても必修科⽬として課されます。また，
外国語を学修するうえで基礎となる国語⼒の涵養にも充分に配慮し，さらには，外国語の習得を深化させていくために幅広い分野についての基礎的な知識の涵養も重視しています。
以上のことから，本学では各学部の枠を越え，「英語」の能⼒が⾼い者を特に重視しつつ選抜し，他⽅，「国語」などの教科の基礎学⼒についてもこれに充分配慮しつつ，⼀般選抜，学校推薦型選抜，総合型選抜など，多様な⼊学者選抜を実施します。
本学では，何よりも強い学習意欲をもつ者，そのために必要な英語⼒・国語⼒などの基礎学⼒を備えている者，また，⾔語に対して強い関⼼をもち，⾔語を通して社会に役⽴ちたいと願う者の受験を期待します。

外国語学部
本学では，グローバル⼈材の養成に向けて，世界を舞台に活躍できる豊かな個性と⼈間味に溢れ，国際感覚を⾝につけた⼈材を育てることを⽬標にしています。そのため，４年間を通した教育課程の中で，真の国際⼈に必要な豊かな教養，⾼い専⾨性，⾼度な外国語運⽤能⼒とともに，多⾔語・多⽂化に関わる深い理解及び⼈間的共感⼒・国際感覚を⾝につけるように教育を⾏います。
外国語学部では，幅広く豊かな教養を礎に，英語圏，フランス語圏，中国語圏を中⼼とする地域の⾔語・⽂化・社会についての⾼い専⾨的知識と⾼度な外国語運⽤能⼒を⾝につけ，広く多⾔語・多⽂化社会への豊かな共感能⼒と国際感覚に優れた国際的教養⼈を育成します。
その教育を受けるためには，国際⼈になるための意欲・関⼼，外国語を学ぶ強い意志が必要です
が，学修の基礎となる「知識・技能」「思考⼒・判断⼒・表現⼒」などの基礎的な能⼒・資質も必要です。外国語学部では，英⽶語学科で英語を主専攻として学び，フランス語学科・中国語学科では英語を副専攻語として学びますが，英語を主専攻とする学科はもとより，副専攻語とする学科でも，英語⼒は学びの最も重要な基礎⼒です。そのため，「英語」はいずれの学科の⼊学試験においても必修科⽬としています。また，外国語を学修する上でその基礎となる国語⼒は⽋かせないもので，さらに，外国語の修得を深化させていくためには，幅広い分野についての基礎学⼒も⼤変重要です。
従って，外国語学部のいずれの学科においても，専攻する⾔語は異なる場合があっても，共通の⼊学試験を採⽤しており，「英語」の能⼒が⾼い者を選抜することを重視しつつ，「国語」などの他教科の基礎学⼒についても充分配慮して，⼊学者選抜を実施します。

ー33ー◇選抜⽅法
【⼀般選抜】
英語・国語を中⼼とする個別学⼒検査並びに共通テストの利⽤，また，その両者を組み合わせることで，教科・科⽬の学修能⼒を多⾯的・総合的に評価する試験・前期 A ⽅式，前期 M3 ⽅式，前期 M2 ⽅式，前期共通テストプラス⽅式，共通テスト利⽤前期（3
教科・5 教科）・後期（2 教科），後期の各試験【学校推薦型選抜】
推薦基準（学習成績の状況＜全体・外国語＞，取得資格など）による出願資格を満たす者を対象に，調査書 （⼀般公募，指定校）・適性検査（⼀般公募）・⾯接（指定校）による選抜
・⼀般公募，指定校の選抜⽅式【総合型選抜・特別選抜】
資格取得，⾔語・異⽂化・国際社会への関⼼，海外での学修歴を有する者などを対象とし，適性検査（複数教科を統合した総合問題を含む）・⼩論⽂・⾯接などを組み合わせ，評価する選抜
・英語等有資格型，国際社会志向型，グローバル・フランス⼈材志向型（フランス語学科），アジ
ア事情探究型（中国語学科），海外帰国⽣徒特別選抜，外国⼈留学⽣特別選抜などの選抜⽅式◇次のような⼈の受験を期待します。
・学ぶ意志と意欲をもち，そのために必要な英語⼒・国語⼒などの基礎学⼒がある⼈
・⾔葉（外国語・⽇本語）への強い関⼼がある⼈
・⾔葉を通して⼈への関⼼，グローバル社会に関⼼がある⼈
・外国語に関わる⾔語・⽂化・社会について⾼度な知識を⾝につけたい⼈
・外国語の⾼度なコミュニケーション能⼒を⾝につけたい⼈
・異なる⽂化や価値観に共感し，意思伝達ができる国際感覚を⾝につけたい⼈
学ぼうとする意欲，⼈へのやさしさ，社会への参加意識をもって⼊学してきて欲しいと期待します。

現代国際学部
本学では，グローバル⼈材の養成に向けて，世界を舞台に活躍できる豊かな個性と⼈間味に溢れ，国際感覚を⾝につけた⼈材を育てることを⽬標にしています。そのため，４年間を通した教育課程の中で，真の国際⼈に必要な豊かな教養，⾼い専⾨性，⾼度な外国語運⽤能⼒とともに，多⾔語・多⽂化に関わる深い理解及び⼈間的共感⼒・国際感覚を⾝につけるように教育を⾏います。
現代国際学部では，幅広く豊かな教養を礎に，キャリアに関わる⾼い専⾨的知識，⾼度な英語運⽤
能⼒を⾝につけ，現代社会に関する先鋭な問題意識と豊かな共感能⼒，そして鋭利な国際感覚をもった国際的職業⼈を育成します。
その教育を受けるためには，国際⼈になるための意欲・関⼼，そしてその基盤となる外国語を学ぶ意志が必要ですが，学修の基礎となる「知識・技能」「思考⼒・判断⼒・表現⼒」などの基礎的な能⼒・資質も必要です。現代国際学部では，グローバルビジネス学科・現代英語学科・国際教養学科のいずれの学科でも，英語を主専攻として学び，英語⼒は学びの最も重要な基礎⼒です。そのため，「英語」はいずれの学科の⼊学試験においても必修科⽬としています。また，外国語を学修する

ー34ー上でその基礎となる国語⼒は⽋かせないもので，さらに，外国語の修得を深化させていくためには，幅広い分野についての基礎学⼒も⼤変重要です。従って，現代国際学部のいずれの学科においても，共通の⼊学試験を採⽤しており，「英語」の能⼒が⾼い者を選抜することを重視しつつ，「国語」な
どの他教科の基礎学⼒についても充分配慮して，⼊学者選抜を実施します。
◇選抜⽅法【⼀般選抜】
英語・国語を中⼼とする個別学⼒検査並びに共通テストの利⽤，また，その両者を組み合わせることで，教科・科⽬の学修能⼒を多⾯的・総合的に評価する試験・前期 A ⽅式，前期 M3 ⽅式，前期 M2 ⽅式，前期共通テストプラス⽅式，共通テスト利⽤前期（3
教科・5 教科）・後期（2 教科），後期の各試験【学校推薦型選抜】
推薦基準（学習成績の状況＜全体・外国語＞，取得資格など）による出願資格を満たす者を対象に，調査書（⼀般公募，指定校）・適性検査（⼀般公募）・⾯接（指定校）による選抜
・⼀般公募，指定校の選抜⽅式【総合型選抜・特別選抜】
資格取得，⾔語・異⽂化・国際社会への関⼼，海外での学修歴を有する者などを対象とし，適性検査（複数教科を統合した総合問題を含む）・⼩論⽂・⾯接などを組み合わせ，評価する選抜
・英語等有資格型，国際社会志向型，専⾨学科・総合学科卒業⽣選抜（グローバルビジネス学科），
海外帰国⽣徒特別選抜，外国⼈留学⽣特別選抜などの選抜⽅式◇次のような⼈の受験を期待します。
・学ぶ意志と意欲をもち，そのために必要な英語⼒・国語⼒などの基礎学⼒がある⼈
・⾔葉（外国語・⽇本語）への強い関⼼がある⼈
・英語を職業に関係づけて学びたい⼈
・各種キャリアに係る⾼度な知識とスキルを⾝につけたい⼈
・各種キャリアに係る⾼度な英語⼒を⾝につけたい⼈
・⾼度な英語⼒とキャリアスキルを統合し，グローバル社会で活躍したい⼈
学ぼうとする意欲，⼈へのやさしさ，社会への参加意識をもって⼊学してきて欲しいと期待します。

世界共⽣学部
本学では，グローバル⼈材の養成に向けて，世界を舞台に活躍できる豊かな個性と⼈間味に溢れ，国際感覚を⾝につけた⼈材を育てることを⽬標にしています。そのため，４年間を通した教育課程の中で，真の国際⼈に必要な豊かな教養，⾼い専⾨性，⾼度な外国語運⽤能⼒とともに，多⾔語・多⽂化に関わる深い理解及び⼈間的共感⼒・国際感覚を⾝につけるように教育を⾏います。
世界共⽣学部では，幅広く豊かな教養を礎に，⾼い⾔語運⽤能⼒を基礎としつつ，多⽂化共⽣時代に国内外で対処が必要な課題に対し⾼い⾒識と多⾓的な視野から対応できる豊かな⼈間性を備えたグローバル⼈材を育成します。

ー35ーその教育を受けるためには，国際⼈になるための意欲・関⼼，外国語を学ぶ意志が必要ですが，学修の基礎となる「知識・技能」「思考⼒・判断⼒・表現⼒」などの基礎的な能⼒・資質も必要です。
世界共⽣学部世界共⽣学科では，英語を主専攻として学び，英語⼒は学びの最も重要な基礎⼒です。
そのため，「英語」は⼊学試験において必修科⽬としています。また，外国語を学修する上でその基礎となる国語⼒は⽋かせないもので，さらに，外国語の修得を深化させていくためには，幅広い分
野についての基礎学⼒も⼤変重要です。従って，世界共⽣学部では「英語」の能⼒が⾼い者を選抜することを重視しつつ，「国語」などの他教科の基礎学⼒についても充分配慮して，⼊学者選抜を実
施します。
◇選抜⽅法
【⼀般選抜】
英語・国語を中⼼とする個別学⼒検査並びに共通テストの利⽤，また，その両者を組み合わせることで，教科・科⽬の学修能⼒を多⾯的・総合的に評価する試験・前期 A ⽅式，前期 M3 ⽅式，前期 M2 ⽅式，前期共通テストプラス⽅式，共通テスト利⽤前期（3
教科・5 教科）・後期（2 教科），後期の各試験【学校推薦型選抜】
推薦基準（学習成績の状況＜全体・外国語＞，取得資格など）による出願資格を満たす者を対象に，調査書（⼀般公募，指定校）・適性検査（⼀般公募）・⾯接（指定校）による選抜
・⼀般公募，指定校の選抜⽅式【総合型選抜・特別選抜】
資格取得，⾔語・異⽂化・国際社会への関⼼，海外での学修歴を有する者などを対象とし，適性検査（複数教科を統合した総合問題を含む）・⼩論⽂・⾯接などを組み合わせ，評価する選抜
・英語等有資格型，国際社会志向型，世界⼈材志向型，海外帰国⽣徒特別選抜，外国⼈留学⽣特別選抜などの選抜⽅式◇次のような⼈の受験を期待します。
・学ぶ意志と意欲をもち，そのために必要な英語⼒・国語⼒などの基礎学⼒がある⼈
・⾔葉（外国語・⽇本語）への強い関⼼がある⼈
・グローバル社会で，⾏動⼒を持って⾃分⾃⾝を⾼めていく意欲がある⼈
・世界の多様な地域・⽂化の⼈々との交流を深め，グローバルに活躍したい⼈
・グローバル社会で活躍できる語学⼒・専⾨的知識・技能を⾝につけたい⼈
・多⽂化共⽣社会を⽬指し，充分な共感能⼒・国際感覚を⾝につけたい⼈、学ぼうとする意欲，⼈へのやさしさ，社会への参加意識をもって⼊学してきて欲しいと期待します。

世界教養学部
本学では，グローバル⼈材の養成に向けて，世界を舞台に活躍できる豊かな個性と⼈間味に溢れ，国際感覚を⾝につけた⼈材を育てることを⽬標にしています。そのため，４年間を通した教育課程の中で，真の国際⼈に必要な豊かな教養，⾼い専⾨性，⾼度な外国語運⽤能⼒とともに，多⾔語・多⽂化に関わる深い理解及び⼈間的共感⼒・国際感覚を⾝につけるように教育を⾏います。

ー36ー世界教養学部では，世界と⽇本の双⽅に関わる豊かな教養を礎に，世界と⽇本の⾔語・⽂化・歴史・社会に関する⾼い専⾨性と⾼度な⾔語運⽤能⼒を⾝につけ，鋭利な批判的能⼒と豊かな共感能⼒，
さらには⾼いコミュニケーション能⼒の裏付けをもつ国際感覚を備えたグローバル教養⼈を育成します。
その教育を受けるためには，国際⼈になるための意欲・関⼼，外国語を学ぶ意志が必要ですが，学修の基礎となる「知識・技能」「思考⼒・判断⼒・表現⼒」などの基礎的な能⼒・資質も必要です。
世界教養学部では，世界教養学科で英語を主専攻として，国際⽇本学科で英語を副専攻語として学
びますが，英語を主専攻とする学科はもとより，副専攻語とする学科でも，英語⼒は学びの最も重要な基礎⼒です。そのため，「英語」はいずれの学科の⼊学試験においても必修科⽬としています。
他⽅，⽇本語を主専攻語とする国際⽇本学科はもとより，世界教養学科においても外国語学修の基礎となる国語⼒は⽋かせません。さらに，これらの学修を深化させていくためには，幅広い分野についての基礎学⼒が⼤変重要です。従って，世界教養学部を構成する両学科とも，専攻する⾔語は異なる場合があっても，共通の⼊学試験を採⽤しており，「英語」の能⼒が⾼い者を選抜することを重視しつつ，「国語」などの他教科の基礎学⼒についても充分配慮して，⼊学者選抜を実施します。
◇選抜⽅法【⼀般選抜】
英語・国語を中⼼とする個別学⼒検査並びに共通テストの利⽤，また，その両者を組み合わせることで，教科・科⽬の学修能⼒を多⾯的・総合的に評価する試験・前期 A ⽅式，前期 M3 ⽅式，前期 M2 ⽅式，前期共通テストプラス⽅式，共通テスト利⽤前期（3
教科・5 教科）・後期（2 教科），後期の各試験【学校推薦型選抜】
推薦基準（学習成績の状況＜全体・外国語＞，取得資格など）による出願資格を満たす者を対象に，調査書（⼀般公募，指定校）・適性検査（⼀般公募）・⾯接（指定校）による選抜
・⼀般公募，指定校の選抜⽅式【総合型選抜・特別選抜】
資格取得，⾔語・異⽂化・国際社会への関⼼，海外での学修歴を有する者などを対象とし，適性検査（複数教科を統合した総合問題を含む）・⼩論⽂・⾯接などを組み合わせ，評価する選抜
・英語等有資格型，国際社会志向型，世界⼈材志向型（世界教養学科），発信コミュニケーション型（国際⽇本学科），海外帰国⽣徒特別選抜，外国⼈留学⽣特別選抜などの選抜⽅式◇次のような⼈の受験を期待します。
・学ぶ意志と意欲をもち，そのために必要な英語⼒・国語⼒などの基礎学⼒がある⼈
・⾔葉（外国語・⽇本語）への強い関⼼がある⼈
・⾔葉を通して⼈への関⼼，グローバル社会に関⼼がある⼈
・⽇本及び世界諸地域の⾔語・⽂化・歴史・社会について豊かな教養を⾝につけたい⼈
・⽇本語及び英語の⾼度なコミュニケーション能⼒を⾝につけたい⼈
・豊かな⼈間性・共感能⼒，国際感覚を⾝につけ，グローバル社会で活躍したい⼈，学ぼうとする
意欲，⼈へのやさしさ，社会への参加意識をもって⼊学してきて欲しいと期待します。

ー37ー

・博⼠課程（⼤学院）・⼤学院国際コミュニケーション研究科①

学位授与の⽅針（ディプロマ・ポリシー）
博⼠前期課程博⼠前期課程では⾼い教養と優れたコミュニケーション能⼒に基づく学際的で豊かな専⾨性と確かな研究能⼒を備えた⼈材の育成を⽬的とする。博⼠前期課程に 2 年以上在学し，本研究科が教育の理念と⽬的に沿って設定した授業科⽬を履修して修了に必要な単位を修得のうえ，修⼠
論⽂，⼜は，特定の課題についての研究成果の審査及び試験に合格した者に対して，修⼠（英語・英語教育，⽇本語・⽇本語教育⼜は国際⽂化）の学位を授与する。
●学修成果
博⼠前期課程を修了した者は下記の知識・技能・態度を修得している。
■⾼い教養
⾔語，⽂化，教育，コミュニケーションなどについて幅広い知識を⾝につけている。
■優れたコミュニケーション能⼒
外国語の⾼度な運⽤能⼒に加え，翻訳・通訳などの知識・技能を修得している。
■学際的で豊かな専⾨性
各⾃の研究テーマとともに，近接する研究領域についても，豊かな専⾨知識を修得している。
■確かな研究能⼒
各⾃の研究課題を追究することを通して，専⾨的な研究を⾏うための知識・技能・態度を⾝につけている。
英語・英語教育コース（英語・英語教育プログラム，英語教授法（TESOL）プログラム）
本コースは⾼い教養と優れたコミュニケーション能⼒に基づく学際的で豊かな専⾨性と確かな研究能⼒を備えた⼈材の育成を⽬的とする。博⼠前期課程に 2 年以上在学し，本研究科が教育の理念と⽬的に沿って設定した授業科⽬を履修して修了に必要な単位を修得のうえ，修⼠論⽂，⼜は，特定の課題についての研究成果の審査及び試験に合格した者に対して，修⼠（英語・英語
教育）の学位を授与する。
●学修成果
本コースを修了した者は下記の知識・技能・態度を修得している。
■⾼い教養
⾔語，⽂化，教育，コミュニケーションなどについて幅広い知識を⾝につけている。
■優れたコミュニケーション能⼒
外国語の⾼度な運⽤能⼒に加え，翻訳・通訳などの知識・技能を修得している。
■学際的で豊かな専⾨性
・英語・英語教育プログラムでは，英語学（⾔語理論と⾔語獲得，⾳韻論・⾳声学を含む），英語圏⽂学（⽂化社会研究を含む）および英語教育学（⾔語習得，教育⽅法，コミュニケーシ
ョン論を含む）の各領域における広範な専⾨知識を修得している。また，各⾃の研究テーマに加え，近接する研究領域についても，豊かな専⾨知識を修得している。

ー38ー

・英語教授法（TESOL）プログラムでは，コミュニケーションを重視した英語指導法の理論・実践に係る専⾨的知識，指導⼒を修得している。
■確かな研究能⼒
・英語・英語教育プログラムでは，各⾃の研究課題を追究することを通して，英語学，英語圏
⽂学，英語教育学の専⾨的な研究を⾏うための知識・技能・態度を⾝につけている。
・英語教授法（TESOL）プログラムでは，英語教育の理論・実践を統合したアクション・リサ
ーチについての研究能⼒を修得している。
⽇本語・⽇本語教育コース
本コースは⾼い教養と優れたコミュニケーション能⼒に基づく学際的で豊かな専⾨性と確かな研究能⼒を備えた⼈材の育成を⽬的とする。博⼠前期課程に 2 年以上在学し，本研究科が教育の理念と⽬的に沿って設定した授業科⽬を履修して修了に必要な単位を修得のうえ，修⼠論⽂，⼜は，特定の課題についての研究成果の審査及び試験に合格した者に対して，修⼠（⽇本語・⽇
本語教育）の学位を授与する。
●学修成果
本コースを修了した者は下記の知識・技能・態度を修得している。
■⾼い教養
⾔語，⽂化，教育，コミュニケーションなどについて幅広い知識を⾝につけている。
■優れたコミュニケーション能⼒
⽇本語，外国語の⾼度な運⽤能⼒に加え，翻訳・通訳などの知識・技能を修得している。
■学際的で豊かな専⾨性
⽇本語の体系・運⽤，国際社会における⾔語ニーズの状況，他⾔語との⽐較対照，⾔語教育の理論，⽇本⽂学並びに⽇本⽂化論などに関する専⾨的知識を修得している。また，各⾃の研究テーマに加え，近接する研究領域についても，豊かな専⾨知識を修得している。
■確かな研究能⼒
各⾃の研究課題を追究することを通して，⽇本語・⽇本語教育の専⾨的な研究を⾏うための知
識・技能，並びに研究遂⾏能⼒と批判⼒を⾝につけている。
グローバルコミュニケーションコース
本コースは⾼い教養と優れたコミュニケーション能⼒に基づく学際的で豊かな専⾨性と確かな研究能⼒を備えた⼈材の育成を⽬的とする。博⼠前期課程に 2 年以上在学し，本研究科が教育の理念と⽬的に沿って設定した授業科⽬を履修して修了に必要な単位を修得のうえ，修⼠論⽂，⼜は，特定の課題についての研究成果の審査及び試験に合格した者に対して，修⼠（国際⽂化）の学位を授与する。
●学修成果
本コースを修了した者は下記の知識・技能・態度を修得している。
■⾼い教養
⾔語，⽂化，教育，コミュニケーションなどについて幅広い知識を⾝につけている。

ー39ー

■優れたコミュニケーション能⼒
外国語の⾼度な運⽤能⼒に加え，翻訳・通訳などの知識・技能を修得している。
■学際的で豊かな専⾨性
国際社会で必要なコミュニケーション能⼒，多⽂化理解⼒，問題解決能⼒に係る⾔語・⽂化・
社会・政治・情報・ビジネスなどのグローバル教養を⾝につけている。また，各⾃の研究テー
マに加え，近接する研究領域についても，豊かな専⾨知識を修得している。
■確かな研究能⼒
各⾃の研究課題を追究することを通して，⾔語・⽂化・社会・政治・情報・ビジネスなどのグ
ローバル教養について専⾨的な研究を⾏うための知識・技能・態度を⾝につけている。
博⼠後期課程博⼠後期課程では，⾼い教養と優れたコミュニケーション能⼒に基づく学際的で深い専⾨性と卓越した研究能⼒を備えた，⾼度な専⾨的職業⼈，教育者，あるいは研究者の養成を⽬的とする。
博⼠後期課程に 3 年以上在学し，修了に必要な単位を修得し，本研究科の教育理念と⽬的に沿った研究指導を受け，かつ，博⼠候補資格を取得したうえ，博⼠論⽂の審査及び試験に合格した者に対して，博⼠（英語学・英語教育学，⽇本語学・⽇本語教育学⼜は国際⽂化）の学位を授与
する。
●学修成果
博⼠後期課程を修了した者は下記の知識・技能・態度を修得している。
■⾼い教養
⾔語，⽂化，社会，コミュニケーション，国際関係などについて幅広い知識を⾝につけている。
■優れたコミュニケーション能⼒
外国語の⾼度な運⽤能⼒に加え，翻訳・通訳などの知識・技能を修得している。
■学際的で深い専⾨性
各⾃の専⾨分野とともに，近接する研究分野についても，深い専⾨知識を修得している。
■卓越した研究能⼒
独⾃に研究課題を設定し，⾃⽴的に研究を深め，独創的な研究を⾏うことができる知識・技能・態度を⾝につけている。
英語学・英語教育学分野
本分野では，⾼い教養と優れたコミュニケーション能⼒に基づく英語学・英語教育学分野での学際的で深い専⾨性と卓越した研究能⼒を備えた，⾼度な専⾨的職業⼈，教育者，あるいは研究者の養成を⽬的とする。後期課程に 3 年以上在学し，修了に必要な単位を修得し，本研究科の教育理念と⽬的に沿った研究指導を受け，かつ，博⼠候補資格を取得したうえ，博⼠論⽂の審査及び試験に合格した者に対して，博⼠（英語学・英語教育学）の学位を授与する。
●学修成果
本分野を修了した者は下記の知識・技能・態度を修得している。
■⾼い教養

ー40ー

⾔語，⽂化，社会，コミュニケーション，国際関係などについて幅広い知識を⾝につけている。
■優れたコミュニケーション能⼒
外国語の⾼度な運⽤能⼒に加え，翻訳・通訳などの知識・技能を修得している。
■学際的で深い専⾨性
英語学，英語教育学，⽂学の分野について⾼度な専⾨的知識を修得している。また，各⾃の専⾨領域はもとより，近接する研究領域についても，深い専⾨知識を修得している。
■卓越した研究能⼒
英語学，英語教育学，⽂学の分野について，独⾃に研究課題を設定し，⾃⽴的に研究を深め，独創的な研究を⾏うことができる知識・技能・態度を⾝につけている。
⽇本語学・⽇本語教育学分野
本分野では，⾼い教養と優れたコミュニケーション能⼒に基づく⽇本語学・⽇本語教育学分野
についての学際的で深い専⾨性と卓越した研究能⼒を備えた，⾼度な専⾨的職業⼈，教育者，あるいは研究者の養成を⽬的とする。後期課程に 3 年以上在学し，修了に必要な単位を修得し，本研究科の教育理念と⽬的に沿った研究指導を受け，かつ，博⼠候補資格を取得したうえ，博⼠論
⽂の審査及び試験に合格した者に対して，博⼠（⽇本語学・⽇本語教育学）の学位を授与する。
●学修成果
本分野を修了した者は下記の知識・技能・態度を修得している。
■⾼い教養
⾔語，⽂化，社会，コミュニケーション，国際関係などについて幅広い知識を⾝につけている。
■優れたコミュニケーション能⼒
外国語の⾼度な運⽤能⼒に加え，翻訳・通訳などの知識・技能を修得している。
■学際的で深い専⾨性
⽇本語教育の社会的意義とニーズ，教育機関の運営，学習者の習得過程などに関する⾒識を深め，⾃らの教授技能をさらに⾼めて，教育機関等の教員組織の中で指導的⽴場を担うことができる能⼒，さらに，⾼等教育機関等において⽇本語教員の養成を担うことができる能⼒を修得している。加えて，各⾃の専⾨領域はもとより，近接する研究領域についても，深い専⾨知識を修得している。
■卓越した研究能⼒
前期課程で培った研究能⼒をさらに⾼度なものとするとともに，⽇本語学，⽇本語教育学について，独⾃に研究課題を設定し，⾃⽴的に研究を深め，独創的な研究を⾏うことができる知識・技能・態度を⾝につけている。
グローバルコミュニケーション分野
本分野では，⾼い教養と優れたコミュニケーション能⼒に基づくグローバルコミュニケーショ
ン分野について学際的で深い専⾨性と卓越した研究能⼒を備えた，⾼度な専⾨的職業⼈，教育者，
あるいは研究者の養成を⽬的とする。後期課程に 3 年以上在学し，修了に必要な単位を修得し，本研究科の教育理念と⽬的に沿った研究指導を受け，かつ，博⼠候補資格を取得したうえ，博⼠
論⽂の審査及び試験に合格した者に対して，博⼠（国際⽂化）の学位を授与する。

ー41ー

●学修成果
本分野を修了した者は下記の知識・技能・態度を修得している。
■⾼い教養
⾔語，⽂化，社会，コミュニケーション，国際関係などについて幅広い知識を⾝につけている。
■優れたコミュニケーション能⼒
外国語の⾼度な運⽤能⼒に加え，翻訳・通訳などの知識・技能を修得している。
■学際的で深い専⾨性
持続可能な社会の発展に貢献しうる⼈材として，英語圏，あるいは中国語圏等の⾔語・⽂化・
社会・政治・情報・ビジネスについての⾼度な専⾨的知識を修得している。加えて，近接する研究領域についても，深い専⾨知識を修得している。
■卓越した研究能⼒
グローバルコミュニケーションについて独⾃に研究課題を設定し，⾼度な外国語運⽤能⼒を駆使して情報を収集し，緻密な分析⼒と深い洞察⼒を⾝につけ，⾃⽴的に研究を深め，独創的な研究を⾏うことができる知識・技能・態度を⾝につけている。
②

教育課程編成・実施の⽅針（カリキュラム・ポリシー）
博⼠前期課程博⼠前期課程は，卒業認定・学位授与の⽅針に⽰した学修成果である①⾼い教養，②優れたコ
ミュニケーション能⼒，③学際的で豊かな専⾨性，④確かな研究能⼒の育成を⽬的とする。
これらの⼈材養成の⽬的に合わせて，教育課程の編成を⾏い，共通の授業科⽬群として，①⾼
い教養を修得させるために「総合研究」「⾔語⽂化研究」などの科⽬を置き，②優れたコミュニケーション能⼒を修得させるために「外国語コミュニケーション」の科⽬を設置し，これらの科⽬
群の学修を基礎に，③学際的で豊かな専⾨性を育成するために，コース固有の「専⾨教育科⽬」（英語教授法(TESOL)プログラムは「専⾨教育科⽬」のみ）を開設し，④研究能⼒を育成するために，前期課程での各コースの研究成果として，修⼠論⽂，⼜は「課題研究」を課すこととする。
コースワーク（①②）とリサーチワーク（③④）のバランスに配慮した教育課程の編成を⾏う。
教育課程の実施⽅針については，単位制度の実質化を図るために，シラバスに授業概要・到達
⽬標・授業計画・成績評価基準・教科書（参考書）などを明⽰するとともに，⼗分な授業回数を確保し，双⽅向での少⼈数授業を⾏い（英語での授業，体験的な授業も含む），評価基準に従って単位修得の判定も厳正に⾏い，GPA 制度を導⼊・実施する。また，学修成果の可視化に努める。
研究活動を充実させるため，研究指導計画書に基づく研究指導，学位論⽂作成指導を⾏うとともに，年 2 回⼤学院研究発表会を開催する。修⼠論⽂（課題研究）の審査にあたっては，学位審査委員会で「修⼠論⽂（課題研究）の審査基準」を考慮して厳正に⾏う。なお，研究者倫理の重要性を認識するよう指導する。
博⼠前期課程の各コース（プログラム）に特有な教育課程の編成・実施⽅針については，下記に定めるものとする。
英語・英語教育コース（英語・英語教育プログラム）
英語学，英⽂学，コミュニケーション論の研究者，幅広い視座と学識から情報を発信できる専ー42ー⾨職者，広範な専⾨知識を教育活動に応⽤できる英語教育者を育てることを⽬的とし，英語学（⾔語理論と⾔語獲得，⾳韻論・⾳声学を含む），英語圏⽂学（⽂化社会研究を含む）および英語教育
学（コミュニケーション論を含む）の各分野における広範な専⾨知識を教授するとともに，独創的かつ洞察⼒に富んだ研究・教育能⼒を育てる指導を⾏う。
英語・英語教育コース（英語教授法(TESOL)プログラム）
現職英語教師（外国⼈教師，ALT を含む）を対象としたコースで，⽣徒のコミュニケーション
能⼒育成のための英語教師の指導能⼒向上を⽬的とする。授業科⽬はすべて英語開講で，Sociocultural Theory などの最新の研究分野について充実した選択科⽬を⽤意する。さらに，現職教員が理論と実践を統合できるようにするため，２年間に亘るアクション・リサーチを必修とする。
⽇本語・⽇本語教育コース
⾮⺟語話者に対する⽇本語教育の領域について，実践的教育技能，および，教育課程を設計・
運営・評価する能⼒を⾝に着けた⼈材の育成を⽬的とし，⽇本語の体系・運⽤，国際社会における⾔語ニーズの状況，他⾔語との⽐較対照，⾔語教育の理論，⽇本⽂学並びに⽇本⽂化論などに関する学識を得るための科⽬を設けるとともに，修⼠論⽂作成の指導を通して研究遂⾏能⼒と批判⼒を育成する。
グローバルコミュニケーションコース
外務省，国際機関，マスコミやグローバル企業といった国際的な場で活躍するためのコミュニ
ケーション能⼒，多⽂化理解⼒，問題解決能⼒を有する⼈材育成をめざし，グローバルスタディーズ，ワールドヒューマニティーズ，情報コミュニケーションの３つの研究系からなるカリキュ
ラムを編成し，⾔語・⽂化・社会・政治・情報・ビジネスなどについて⽂理の枠を超えたグロー
バル教養の修得に⼒を⼊れる。
博⼠後期課程博⼠後期課程は，⾼い教養と優れたコミュニケーション能⼒に基づいた学際的で深い専⾨性と卓越した研究能⼒を備えた，⾼度な専⾨的職業⼈，教育者，あるいは研究者を養成することを⽬的とし，そのための教育課程を編成し，実施する。
前期課程の基礎の上に⽴ち，「英語学・英語教育学」，「⽇本語学・⽇本語教育学」，「グローバル
コミュニケーション」の３分野について，コースワークとリサーチワークのバランスに配慮し，専⾨性の⾼いカリキュラムを編成するとともに研究指導計画書に基づく計画的な研究指導を⾏う。また，学修成果の可視化に努める。授業科⽬は，コースワークとして「特殊講義Ⅰ」，「特殊
講義Ⅱ」を原則として 1 年次に履修して，リサーチワークとして研究指導計画書に基づいて個別の研究指導・論⽂指導を受け，研究の成果として博⼠論⽂を作成する。
論⽂作成の過程において年２回⼤学院研究発表会で研究報告を⾏うことや国内外での研究発表，専⾨学術誌等への投稿を奨励する。博⼠論⽂の審査については，学位審査委員会で「博⼠論⽂の審査基準」を考慮して厳正に⾏う。なお，研究者倫理の重要性を認識するよう指導する。
博⼠後期課程の各分野に特有な教育課程の編成・実施⽅針については，下記に定めるものとす

ー43ー

る。
英語学・英語教育学分野
⾃⽴した研究者，⾼度な専⾨知識を持つ教育者を育成することを⽬的とし，博⼠論⽂の執筆については英語学，英語教育学，⽂学の分野における先⾏研究を批判的に吟味し，有意義な課題を⾃ら設定し，緻密な研究計画をもとに調査，研究を進め，専⾨分野における学問⽔準を越える研究成果を挙げるようきめ細かな研究指導を⾏う。
⽇本語学・⽇本語教育学分野
博⼠論⽂の執筆を通じて前期課程で培った研究能⼒をさらに⾼度なものとする⼀⽅，⽇本語教育の社会的意義とニーズ，教育機関の運営，学習者の習得過程などに関する⾒識を深め，⾃らの教授技能をさらに⾼めて，教育機関等の教員組織の中で指導的⽴場を担うことができる能⼒，さらに，⾼等教育機関等において⽇本語教員の養成を担うことができる能⼒を育成する。
グローバルコミュニケーション分野
英語圏，あるいは中国語圏等の⾔語・⽂化・社会・政治・情報・ビジネスに精通し，かつ持続可能な社会の発展に貢献しうる⼈材の育成を⽬的とし，博⼠論⽂の執筆については，⾃ら研究課
題を設定し，⾼度な外国語運⽤能⼒を駆使して情報を収集し，緻密な分析⼒と深い洞察⼒を⾝につけるよう徹底した研究指導を⾏う。
③

⼊学者受け⼊れの⽅針（アドミッション・ポリシー）
⼤学院国際コミュニケーション研究科
国際コミュニケーション研究科では，学園の建学の精神である「⼈間教育と実学」に⽴ち，⾔語を中⼼にすえて，国際理解に必要な知識・技能を総合的に研究・教授する機関として，研究者養成とともに，現代国際社会で活躍する⾼度な専⾨知識を持った職業⼈の育成を⽬的としています。
このため，⼊学者の受け⼊れについては，本学⼤学院での学修についての関⼼，意欲とともに，⼊学後の学修に必要な資質・能⼒を有する⼈を求めます。そのための選考⽅法は，書類審査，本学⼤学院での研究計画等についての⼝頭試問を基本として，課程，試験種に応じた選考⽅法を実施します。
博⼠前期課程博⼠前期課程では，外国語や⽇本語の運⽤能⼒，専⾨分野の基礎的な知識，研究能⼒の基礎とともに，研究意欲を持ち，研究者，⾼度専⾨職業⼈を⽬指し，広い視野に⽴って研究をとおして国際社会で貢献しようとする⼈を求めます。
このため，⼊学者の受け⼊れについては，本学博⼠前期課程での学修についての関⼼，意欲とともに，⼊学後の学修に必要な資質・能⼒を有する⼈を求めます。そのための選考⽅法は，書類審査，研究計画等についての⼝頭試問とともに，試験種によっては外国語，専⾨科⽬の筆記試験を実施します。ただし，英語教授法（TESOL）プログラムについては，書類審査とともに，英語による⼝頭試問，⼩論⽂（英⽂）及び研究計画書に関する試問を⾏います。

ー44ー

博⼠後期課程
博⼠後期課程では，外国語や⽇本語の⾼度な運⽤能⼒，専⾨分野の⾼度な知識とともに，⾼い
⽬標意識，豊かな研究能⼒，強い研究意欲を持ち，教育や研究で指導的⽴場に⽴ち，世界を相⼿に活躍できる研究者，⾼度専⾨職業⼈を⽬指し，研究をとおして国際社会で⼗分に貢献しようとする⼈を求めます。
このため，⼊学者の受け⼊れについては，本学博⼠後期課程での学修についての関⼼，意欲とともに，⼊学後の学修に必要な資質・能⼒を有する⼈を求めます。そのための選考⽅法は，書類審査とともに，研究計画書，修⼠学位論⽂等についての⼝頭試問を実施します。
・留学⽣別科（国際⽇本語教育インスティテュート(IJLE)）①

教育課程編成・実施の⽅針（カリキュラム・ポリシー）
国際⽇本語教育インスティテュート（IJLE）の学期は，4 ⽉または 9 ⽉から始まります。学期

区分は，4 ⽉上旬〜7 ⽉下旬の春学期と 9 ⽉上旬〜12 ⽉中旬の秋学期の 2 学期制をとっています。1 学期間，または 2 学期間在籍することが可能です。基本的に留学⽣ビザの要件を満たすた
めに，⼀学期に最低 14 単位（７コマ）を履修することが義務付けられています。国際⽇本語教
育インスティテュートは，グローバルジャパンプログラム（GJP）を提供しています。このプログラムには，①⽇本語コース（JLC）と②グローバルジャパンスタディーズコース（GJSC），そして，③単位の認定を伴わない様々な⽂化実習から構成されています。
(1)

⽇本語コース（JLC）

JLC では，初級から上級前半までのレベルがあります。外国⼈に対する⽇本語教育の豊富な教育経験と，意欲，熱意に溢れた教員が熱⼼な指導を⾏っています。⽇本語に囲まれた学習・⽣活環境の中で⽇本語を使いながら⽇本語運⽤⼒を総合的に伸ばしていくことができます。また，⽇本⼈のコミュニケーション，⽇本の⽂化や社会について学ぶなかで，⾃国の⾔語や⽂化を振り返り，グローバルな視点で考えられる留学⽣を育てます。
⽇本語コースは，「インテンシブコース」と「セミ・インテンシブコース」に分かれています。
「インテンシブコース」は週８コマ（１コマは 90 分），「セミ・インテンシブコース」は週４コ
マ（１コマは 90 分）の授業が⾏われます。どちらのコースも⽇本語のコミュニケーション能⼒をつけるために必要な授業内容になっています。
(2)

グローバルジャパンスタディーズコース（GJSC）

GJSC では，留学⽣と⽇本⼈学⽣が「世界から⾒た⽇本」と「⽇本から⾒た世界」という双⽅向の学びを通して，グローバル社会について理解を深め，その学びを将来の進路選択に役⽴ててもらうことを⽬ざして，留学⽣と⽇本⼈学⽣が⼀緒に学ぶプログラムで，授業はすべて英語で⾏われます。特に⽇本のビジネス，社会，⽂化，⾔語，教育，芸能などをテーマとする興味深い科⽬を提供しています。これらの科⽬は，主に英語を話す留学⽣を対象とする科⽬で，そこに⽇本⼈学⽣も参加して，⼀緒に学びます。さらに，⽇本⼈学⽣と留学⽣が協働で学ぶ新しい体験型科
⽬もあります。協働作業を通して，留学⽣と⽇本⼈学⽣がお互いの理解を深めることができると同時に，⽇本⽂化の実際に触れることができます。
留学⽣は，⾃分の興味，関⼼に合わせて，JLC の⽇本語科⽬と GJSC の科⽬を⾃由に組み合わー45ーせて履修することができます。
(3)

単位の認定を伴わない様々な課外活動の⽂化実習

⽇本及び⽇本の伝統⽂化に関する理解を深めることを⽬的とした，⽇本⽂化・社会体験型の⾃由参加プログラムです。単位は認定されません。⼤学の地理的メリットを⽣かした⽇本⽂化実習が各学期，ほぼ隔週で実施されます。⽇帰りプログラムと 1 学期に 1 回実施する⼀泊プログラムがあり，施設の⾒学だけでなく，留学⽣が学外の⽇本に触れることができる体験型の活動が組まれています。
②

⼊学者受け⼊れの⽅針（アドミッション・ポリシー）
名古屋外国語⼤学国際⽇本語教育インスティテュート（IJLE）は，本学国際協定校に在籍し，交換留学制度を⽤いて，半年あるいは１年の予定で来⽇する短期交換留学⽣に対する教育を担う教育組織です。⽇本の⽂化，社会，⾔語に興味，関⼼を持ち，豊かな教養，⽇本に関する⾼い専
⾨性，⾼度な⽇本語運⽤能⼒とともに，⽇本を，または，世界を舞台に活躍できる豊かな個性と⼈間味に溢れ，共感能⼒と国際感覚を涵養し，国際的教養⼈，グローバル⼈材を⽬指す⼈を積極的に受け⼊れます。志願者には本学国際協定校での GPA が 2.0 以上あることを受け⼊れの条件としています。
(2)

主な教育・研究の概要

１９８８年４⽉に中部地区唯⼀の外国語⼤学として開学した本学は，「⼈間教育と実学」を基本理念とし，外国語学部，現代国際学部，世界共⽣学部及び世界教養学部のすべての学部・学科
で，「世界に通⽤するグローバル⼈材の育成」を意識しながら，各学部・学科でそれぞれ特⻑的なカリキュラムやプログラムを開設し，ひとり⼀⼈の学⽣を⼤切にするという基本的な教育理念に基づき，学⽣の⽬的に応える学びの環境を充実させ，真の国際⼈に必要な豊かな教養，⾼い専⾨性，⾼度な外国語運⽤能⼒と共に多⾔語・多⽂化に関わる深い理解及び⼈間的共感⼒・国際感覚を⾝に付けた⼈材の育成に努めている。
２０１９年度に策定した中期計画“ＷＦＰ２０２３”（Ｗｏｒｌｄ
ｃｔ

２０２３

ａｔ

ＦｕｔｕｒｅＰｒｏｊｅ

ＮＵＦＳ）に基づき，毎年度末に点検・評価を⾏いつつさまざまな取り組みを進め，５年間の中期計画期間が終了したが，引き続き，このＷＦＰ２０２３を継承した新
たな名古屋外国語⼤学中期計画“ＮＮ２０２８”（ＮＵＦＳ

Ｎｅｘｔ２０２８）を策定した。

１８歳⼈⼝の減少，外国語分野・国際関係分野への志願者減少の流れに抗し，本学のプレゼン
スをより⼀層向上させるため，教育研究の在り⽅，体制の⾒直しを⾏い，２０２５年度から始まる学部再編に向けて設置準備室を設置し，作業を開始した。
また今年度は，⼤学基準協会による認証評価を受審し，同協会の定める⼤学基準に適合していると認定された。認定の期間は，令和６（２０２４）年４⽉１⽇から令和１３（２０３１）年３
⽉３１⽇までとされている。
２０２３年度の事業は次のとおりである。
①

教育研究活動本学の教育⽬標である⾼度な外国語運⽤能⼒を修得し，世界⼈材を育成するため，教育内容

ー46ー

の質保証を図っている。具体的には，外国語学部，現代国際学部，世界共⽣学部及び世界教養
学部のすべての学部・学科に，全学共通基幹科⽬として，アカデミックスキルズ，ＩＣＴ，英語基幹，複⾔語，世界教養〔導⼊・応⽤〕の各プログラムを開設している。これに加え，少⼈数
教育授業（前述の英語基幹プログラムに配置する「Ｐｏｗｅｒ−ｕｐ

Ｔｕｔｏｒｉａｌ（ＰＵＴ）」を含む。），アクティブラーニングの⼿法を⽤いた授業，学部・学科の垣根を越えた専修科⽬の構築など，特⾊ある教育プログラムを更に充実した内容で実施した。
【学部関係】
・アカデミックスキルズは，初年次教育として多様な学習歴を持つ⼊学⽣に対し，充実した４年間の学修の質を担保するための学術スキルを涵養するプログラムであり，学部に応じその内容に特⻑を持たせている。２０２１年度から毎年度２期の授業期間終了後に，ＦＤＷｅｅｋと称したＦＤ関連⾏事期間において研修会を開催し，各学部における実践例を紹介するとともに，２０２３年度には海外の⼤学におけるアカデミックスキルズの取組みに造詣の深い講師による講演をもとにパネルディスカッションを⾏い，このプログラムの現状と課題，今後の展望について学内共有した。
コミュニケーション能⼒を醸成し，多元性・多⽂化性に⽴脚した世界教養を修養する⼈材を養成することを⽬的として，世界教養プログラム〔応⽤科⽬〕を開設している。このプログラム
は，４学部を横断する共通科⽬としての位置づけから，２０２０年度に発⾜した全学部局である教養教育推進センター内に設置の世界教養プログラム部⾨により運営している。
・新型コロナウイルス感染症が２０２３年５⽉に感染症法第５類に移⾏されたが，感染防⽌対策として２０２１年１０⽉に開設した名駅キャンパスは３・４年次⽣の授業や就職セミナー，⼀般向けの公開講座として利⽤するなど，引き続き有効的に活⽤している。
・２０１４年３⽉に，東京外国語⼤学との間で，研究，学術情報，学⽣⽀援等に関する連携について交流協定を締結しており，２０１５年度から本学学⽣を国内留学⽣として派遣しているが，２０２３年度は外国語学部英⽶語学科１名及び世界共⽣学部世界共⽣学科１名が当該⼤学で１年間の学修を修めた。
・２０２４年度を起点とした新たな中期計画“ＮＮ２０２８（ＮＵＦＳ

ＮＥＸＴ

２０２８）”において策定課題とすることになるポストグローバル時代に適合した世界⼈材を育成するため，全学的規模の教学マネジメント体制のもとで３つのポリシー（卒業認定・学位授与の⽅針，
教育課程編成・実施の⽅針，⼊学者受け⼊れの⽅針）を再検証している。新たなポリシーに基づき学部改編を⾏うべく，学部，学科単位においてＰＤＣＡサイクルを確⽴し，外国語学部改編による新学部の設置，現代国際学部改編による新学部の設置及び世界教養学部における新学科の設置を構想し，２０２６年度から２０２７年度にかけての実現に向け，精⼒的に検討を進めている。
【⼤学院関係】
・２０１６年４⽉から施⾏された「学部修⼠５年プログラム制度」において，２０２３年度は２名が⼊学し，内１名が１年間で修了した。
・博⼠前期課程の⼤学院共同学位（ダブルディグリー）制度については，２０１５年度に天津外国語⼤学⼤学院，２０１７年度には⼤連⼤学⼤学院と協定を締結した。２０２３年度は博⼠前期課程の⽇本語・⽇本語教育コースに，天津外国語⼤学⼤学院より１名，⼤連⼤学⼤学院より

ー47ー

１名，計２名の学⽣を受け⼊れた。なお，新たな共同学位協定校として交渉を続けていたインドネシアのパジャジャラン⼤学⼤学院と２０２３年１２⽉に協定を締結した。
・博⼠前期課程⽣の経済的負担を軽減する学内推薦⼊学⽣奨学⾦制度を活⽤して，引き続き本学学部⽣の⼤学院進学を促した。また，博⼠後期課程への進学を促すため，２０１７年度から導⼊した授業料等相当額（全額）の奨学⾦を給付する「⼤学院博⼠後期課程特別給付奨学⾦制度」
により，２０２３年度は１期３名，２期３名に奨学⾦を給付し活性化を図った。２０２３年度の博⼠後期課程の⼊学者は１名であった。
・博⼠後期課程では，２００４年度から「⽇本語学・⽇本語教育学分野」においてのみ博⼠学位取得者を輩出していたが，２０１３年度に「英語学・英語教育学分野」において第１号取得者を輩出した。その後も「⽇本語学・⽇本語教育学分野」及び「英語学・英語教育学分野」において博⼠を輩出し続け，２０２３年度は「グローバルコミュニケーション分野（２０１９年度までの旧名称は国際⽂化分野）」で初めて課程博⼠の学位を授与した。２０２３年度末現在，課
程博⼠学位取得者は合計１７名となった。２０１２年度に円滑な学位授与のために設置した博⼠候補制度による博⼠候補資格取得者数が増加しており，２０２３年度は新たに２名が認定を受け，博⼠候補資格取得者は計７名となった。また，２０２２年度に学外の２名から審査申請があった論⽂博⼠学位論⽂について，２０２３年度に審査を終え２名に論⽂博⼠の学位を授与した。論⽂博⼠学位取得者は合計８名となった。
・２０２３年８⽉に実施した「第１８回国際ドストエフスキー学会（ＩＤＳ202３）」総会は，国外参加者７０名，国内参加者２０名計１８か国９０名の参加を得て⼤盛況のうちに終えることができ，本学の国際的なステータスアップが図られた。
②

学⽣⽀援活動・就職活動においては，コロナ禍が落ち着いたことから対⾯⾯接の⽐率が多くなった⼀⽅，オンライン⾯接や録画⾯接なども定着し，就活⽣に求められる事前準備は多くなっている。ますま
す進む採⽤活動の早期化により，サポートする側の対応も求められている。本学では対⾯を基本としながらも，全スタッフがオンライン指導にも対応できるようにしており，３年次⽣との「全員⾯談」をはじめ，効果を考えた各種⽀援⾏事などきめ細かい相談・指導を⾏った結果，
今年も⾼い就職決定率（９９．２％）となった。本格的な採⽤再開となった航空業界への就職が⽬⽴つほか，メーカー，商社，物流などで前年同様，グローバル企業への実績が得られた。
・正課授業科⽬を含む「キャリアデザインプログラム」に基づき，学年に応じたキャリア形成⽀援体制として，キャリアガイダンス，キャリアデザイン科⽬，適性検査，資格⽀援講座，イン
ターンシップ・仕事体験（夏期及び冬春期），就職ガイダンス，ＯＢ・ＯＧ交流会，業界研究セ
ミナー，企業説明会等を実施し，４年間を通して基本的な知識から専⾨的な内容まで進路に関する情報提供や就職⽀援を展開した。
・早期の対策が必要な航空業界志望者，マスコミ業界志望者に対しては，それぞれの業界研究グ
ループへの⼊会を促し，業界研究や受験対策に繋げた。
・学内合同企業説明会はすべて対⾯形式で開催，オンラインで開催していた合宿研修も，宿泊しない３⽇間のプログラムとして，夏期・冬期とも対⾯形式で開催することができた。
・その他の⽀援事業として，都⼼部の就職サテライトラウンジや遠隔地交通費⽀援制度を継続した。また，留学中の学⽣とはオンラインを利⽤し⽀援⾏事参加や相談，⾯接練習などを⾏った。

ー48ー

・国による授業料減免制度（⾼等教育の修学⽀援新制度）において，住⺠税⾮課税世帯を対象とする第Ⅰ区分（標準額全額減免）２１５名，第Ⅱ区分（標準額の２／３減免）８８名，第Ⅲ区分（標準額の１／３減免）６０名の年間合計４１１名（実数）が採⽤された。さらに，家計急変のための緊急経済⽀援（及びコロナ特別措置），成績優秀者に対する⽀援，社会貢献活動優秀者への⽀援を⾏った。
・クラブ，サークルはほぼコロナ前の体制に戻し，新⼊⽣向けにクラブ紹介イベントを対⾯で実施した。またリーダー育成のためのクラブリーダー研修会を１期・２期それぞれ対⾯にて⾏った。
・コロナ禍・物価⾼騰による特別⽀援として，後援会援助により⾷堂業者協⼒の下，１００円ランチ企画を１週間にわたって実施した。
③

国際交流活動・新型コロナウイルス感染症の５類への移⾏，国際間の移動制限の撤廃により，２０２３年度においては新型コロナに起因する留学への障害は，ほぼなくなった。こうしたなかで，本学の国際交流は留学派遣，受⼊ともにコロナ以前の状況に戻ってきた。⼀⽅，円安の進⾏と航空運賃など留学費⽤の⾼騰が重なって留学派遣の費⽤は⼤幅に増加した。
・留学派遣（⻑期）については，２０２３年度１期発が２０７名，２期発が１５１名と引き続き⾼⽔準の派遣となった。これは，①２０２３年度１期発からＵＣＲ特別留学が３年ぶりに再開
されたこと②２０２３年度１期発まではコロナによる留学中⽌の反動増の影響が残っていたと考えられること，などの要因による。
・また，ＴＥＳＳⅡの中に，ホテルや企業での就業体験可能なキャリアプラスというコースを新たに設け，２０２４年度に派遣する学⽣の募集を開始した。
・学科が主催する留学派遣（中期留学・短期留学）については，２６の留学プログラムが実施され，３８２名が参加した。コロナによる制約はなくなったものの，円安と航空運賃⾼騰などによる留学費⽤の⼤幅増加が影響したためか，参加者数は２０２２年度を下回った。
・留学受⼊についても，コロナに起因する制約がなくなり，コロナ以前の平常な姿に戻ってきた。
交換留学⽣の受⼊れは在籍ベースで２０２３年度春期が１５４名，２０２３年度秋期が１４０名となった。
・キャンパス内での留学⽣と本学学⽣の交流も活発になっている。ランチタイムに留学⽣の国の⾔語で交流するランゲージラウンジは，ウクライナ語も加わるなど，より多様な交流が実現した。２０２２年度から始めた交換留学⽣と本学学⽣交流イベント「フォト＆クイズラリー」も定着し，４⽉は京都の東⼭エリア，１０⽉は奈良公園で開催した。いずれも留学⽣，本学学⽣
それぞれ８０名を超える参加者があり，留学⽣２名・本学学⽣２名の混成のチームに分かれて指定したポイントでの写真撮影やクイズで得点を競った。
・国際交流の重要な基盤となる国際交流協定校数は着実に増加しており，２０２３年１２⽉時点
で１９５校となった。２０２３年度には，ノーザンアリゾナ州⽴⼤学（アメリカ），クーフシュ
タインチロル応⽤化学⼤学（オーストリア），ロイヤルメルボルンインスティテュートオブテ
クノロジー⼤学（オーストラリア）等が新たに協定校に加わった。
④

社会貢献活動ー49ー

・愛知・岐⾩・三重・静岡・⻑野５県下の中学校及び⾼等学校の現職英語教員を対象とした実践的な指導⽅法，指導能⼒の向上と英語能⼒のスキルアップを⽬的に２００１年度から「英語教員ワークショップ」を開催しており，この間延べ４，２００名を超える教員の受講があり，２
０２３年度については１４回の開講で３６７名（実⼈数９９名）の受講者があった。
・現代国際学部では，現代社会の各分野で活躍する⽅を講師に迎え，国際教養を⾝につけ，国際的な活動を展開するために必要な⼼構え・スキル等を講義する「現代国際学特殊講義Ａ−１・２」及び⽇本を代表する総合商社・メーカーの経営者，学者，役⼈として世界の最前線で活躍してきた国際派の⽅々が，ＳＤＧｓ（持続可能開発⽬標）達成のために，リベラルアーツ（グローバルな教養），ダイバーシティ受容，異⽂化理解について講義する「現代国際学特殊講義Ｃ−１・２」をそれぞれオムニバス形式により開講している。２０２３年度はオンライン会議シ
ステムを利⽤した⽅式により⾏い，両科⽬，１・２期ともそれぞれ３名の市⺠の受講があった。
・⽇進市が，広く⼤学の資源，学⽣の⼒をいかした魅⼒あるまちづくりを⽬的とし，毎年度募集
している事業「提案型⼤学連携協働事業」に，２０２３年度は「Ｓｏｃｉａｌ
ｉｎａｎｔｓｏｆ

ＤｅｔｅｒｍＨｅａｌｔｈ（ｋｅｎｎｋｏｕ１の社会的決定要因））をテーマにしたイベントで１名の教員が採択された。その他，⽇進市６次産業化⽀援事業では，「イチゴ・⽜乳などを活⽤した特産品開発プロジェクト」が採択された。
・ＷＬＡＣでは，⾼校⽣を対象とした本学のリベラル教育を体験してもらうワークショップ「Ｗｌａｃ

ＴＡＬＫ」を名駅キャンパスにおいて開講し，２０２３年度は１６校から３８名の参加があった。
・主に愛知，岐⾩，三重の中部三県に住む社会⼈，⼤学⽣，⾼校⽣を対象に開講しているオープ
ンカレッジ（公開講座）を，２０２３年度は，春期には教養８講座・⾔語２２講座を開講し（募集は教養１２講座・⾔語２５講座）２４６名の参加，秋期には教養１０講座・⾔語２２講座を開講し（募集は教養１１講座・⾔語２３講座）２７２名の参加があった。また，４⽇間の集中講座である冬期特別講座としては，教養１講座・⾔語４講座を開講した。
⑤

施設設備整備・親しみやすく，上質かつ洗練された，学⽣たちの新しいスポットとなることを⽬指し，コミュ
ニケーションプラザの外壁，１階及び２階部分の内装の改修⼯事を施⼯した。
・名駅キャンパスの第２期賃貸契約の間に⽇進キャンパスの改修を進めていくことが決定され，関係者により頻回に打ち合わせを⾏っている。
⑥

学⽣募集活動・本学独⾃の留学制度や学びの内容，また卒業後の進路についての理解を深めるために，直接，⾼校⽣に情報を届ける「ダイレクトメール（印刷版・ＷＥＢ版）」を多⽤し，また，７⽉には，オープンキャンパスを開催し，情報提供に努めた。
・⼀般選抜から総合型選抜・学校推薦型選抜へ，さらに，学校推薦型選抜から総合型選抜へ志望動向が変化していることに鑑み，２０２４年度⼊試では，新たに，総合型選抜Ⅳ

⾼⼤接続・

体験授業型を実施し，体験授業を受講し，授業の中で課される課題を評価し，合否判定を⾏う
選抜を実施した。
２０２４年度⼊試は，総志願者数は８，４０７名，⼊学者数は１，０１８名であった。

ー50ー

２．名古屋学芸⼤学（１）３つのポリシー
教養教育
ディプロマ・ポリシー
・異分野及び多様な考えの⼈々を理解するための知識、社会⼈としての素養を備えている。
・諸課題について原因究明と解決に積極的に取り組むことができる思考⼒、判断⼒、想像⼒を持つ。
・社会⼈として他者と協働できるようなコミュニケーション能⼒を有している。
・⾃律的な⾃⼰改善が継続できるような、旺盛な探究⼼を備えている。
カリキュラム・ポリシー①

教養教育のディプロマ・ポリシーを達成するために必要となる知識、素養を学ぶ科⽬を、多分野にわたる系列に分類して編成する。

②

ディプロマ・ポリシーを実現するために必要な基礎的能⼒をⅠ知識・技能、Ⅱ思考⼒・判断⼒・想像⼒、Ⅲ協働⼒、Ⅳ意欲・態度の 4 つに分類する。

③

各科⽬に対してその特徴に応じて主に涵養すべき基礎的能⼒を割り振り、各科⽬においてはそれらの能⼒が涵養できるよう、効果的に講義、演習、実習のテーマと内容を企画する。

④

これらの基礎能⼒は⼀科⽬で修得できるものではなく、継続的に積み重ねて習得すべきなので、学⽣の履修が特定の系列に偏よらないように履修要件を設ける。また、学⽣が学修の必要性を意識した時点で学べるよう、設置科⽬を原則として 4 年間 8 期にわたり開講する。

管理栄養学部

管理栄養学科

ディプロマ・ポリシー
管理栄養学部の教育⽬的達成と社会に貢献できる管理栄養⼠養成のために、具体的には次のような到達⽬標を掲げ、その能⼒を⾝に付けた者に学⼠（管理栄養）の学位を授与する。
・健康の維持・増進、疾病の予防・治療において、⽣活習慣改善に関する栄養の指導を⾏うことができる能⼒を有している。
・「⾷と健康」を通じて地域の栄養ケアができる能⼒を有している。
・健康の維持増進を⽬的とした⾷育を実践できる能⼒を有している。
・⾷品の機能性と安全性を理解し、正しく情報を発信できる能⼒を有している。
・⼤学院教育につながる教育・研究により「⾷と健康」に係わるリーダーとなる能⼒を有している。
カリキュラム・ポリシー
本学科は、厚⽣労働省の定める管理栄養⼠養成施設であり、法令に適合したカリキュラムになっている。また、独⾃の科⽬を設けて⾼度な専⾨知識を学ぶための導⼊教育や専⾨職業⼈としてのキャリア教育に配慮している。栄養科学だけに偏ることなく、広い視野を持ったグロー
バルな考え⽅ができる⼈材を養成するため、栄養分野以外の講師による特別講義を初年度から開講している。さらに、社会⼈として活躍するために必要な幅広い⼀般教養、語学⼒を⾼めることができるよう教養教育を推進している。

ー51ー

・専⾨科⽬を学ぶための基礎として、⽣物と化学については⾼等学校未履修者を対象にした補充授業と、必修科⽬として管理栄養⼠に必要な⽣命科学、⽣化学の基礎知識を習得するための導⼊教育を⾏う。また、管理栄養⼠に関する理解を深め、専⾨職業⼈としての意識や倫理観を⾼めるため、「管理栄養⼠概論」「管理栄養⼠特講」を設け、キャリア教育に関する導⼊を⾏う。
・専⾨基礎科⽬として「社会・環境と健康」、「⼈体の構造と機能及び疾病の成り⽴ち」、「⾷べ物と健康」の分野を置き、講義や実験・実習を通して基礎知識を習得する。
・専⾨科⽬として「基礎栄養学」、「応⽤栄養学」、「臨床栄養学」、「公衆栄養学」、「栄養教育」、「給⾷経営管理論」を置き、講義や実験・実習を通して専⾨知識や技術、態度を習得する。
・「臨地実習」を管理栄養⼠養成カリキュラムの集⼤成として位置づけ、社会性、協調性を⾝につけ、実践⼒を養う。臨地実習の事前学習として「総合演習Ⅰ」を置き、臨地実習終了後に、ヒトの栄養管理についてディスカッションする総合学習として設けた「総合演習Ⅱ」でこれまでの知識をまとめあげる。
・キャリア⽀援教育として、それぞれの進路を踏まえ、「⼈間栄養」、「臨床栄養」、「栄養教諭」、「⾷⾏動・⾷環境」、「⾷品機能・⾷品安全」の専⾨キャリア分野について、少⼈数実務教育を実施し、より専⾨的な実践⼒を養う。
・卒業研究・演習を通して､課題の発⾒､解釈､問題解決の⼀連のプロセスを学習し､論理的思考
⼒及びプレゼンテーション能⼒を養う。
アドミッション・ポリシー
本学科では、専⾨職業⼈としての知識、技術、態度を持ち、疾病予防、健康増進、⽣活の質の向上に寄与できる「管理栄養⼠」の養成を⽬指しており、⼊学を希望する⼈には、次のような意欲や能⼒を求めている。
・⾷と健康に関わる様々な分野について総合的に学習しようとする意欲のある⼈・傷病者、要介護者、地域住⺠、乳幼児、学童など、様々な⼈へ栄養⾯から社会貢献したいと思う⼈
・管理栄養⼠として活躍し、将来的にその指導的な役割を担う意欲のある⼈
メディア造形学部

映像メディア学科

ディプロマ・ポリシー
映像メディアを、実践を通して広く深く研究していくために、次のような到達⽬標を掲げ、その能⼒を⾝に付けた者に学⼠（映像メディア）の学位を授与する。
・映像メディアの諸領域において、専⾨の知識と技能を有している。
・作品研究・制作において思考・判断を重ね、新たな価値を創造する⼒を有している。
・専⾨性を基に他者と協働し、社会と接続する能⼒を有している。
・新たな課題に対し、⾃ら積極的に探究していく姿勢を有している。
カリキュラム・ポリシー
映像メディア学科は、映像メディアの多様な広がりを知り、それを俯瞰した上で⾃⼰を定位し、深い学びとともに専⾨性を獲得していくことを⽬指す。この⽬標に基づき、次のようなカ
リキュラムを編成する。
・映像メディアの世界を「広く学ぶ」ことから「深く研究する」ことへと、段階的な流れとすー52ー

るために、1 年次の「映像メディア基礎演習」「造形基礎演習」、2 年次の「映像メディア演習（フォト, 映画・ビデオ, CG, サウンド）」にて映像メディアの基礎を広く学び、その上で、3 年次の「映像メディア演習ゼミ」、4 年次の「卒業研究・制作」にて専⾨性を深めていく。
これらの科⽬を⾻格とし、そのまわりに専⾨性を補強する科⽬、周辺領域の科⽬などを配置している。さらに、3 年次以降でも⾃分の専⾨以外を学ぶことのできる「領域演習」も設置している。
・積極的に外部へアプローチする姿勢を養うため、専⾨領域の制作・研究の成果をアウトプッ
トする 3 年次「ゼミ展」、4 年次「卒業制作展」を実施している。また、学年・所属ゼミ・領域を超えたプロジェクトも実施している。作品発表に留まらず、学⽣⾃ら、広報・制作・展
⽰・運営を経験することで、作品を社会に広く発信していく機会としている。
・さまざまな分野の第⼀線で活躍している講師を招き、知⾒を広げる「特別授業」を設定している。
・世界に意識を向けるため、他国の⽂化、⾔語、習慣などを体験しながら学ぶ「海外研修」を設定している。
アドミッション・ポリシー
映像メディアの進展は、写真や映画の登場にはじまり 20 世紀全体の世界観を⼤きく変え、さらに現在のデジタルメディアは、21 世紀を新たに⽅向づけている。今までの価値観や社会の仕組みが激しく揺さぶられる中で、映像メディアを新しい⽂脈で捉え直していき、映像における知識や技能を⾼めると同時に、新たな課題に対しても創造的に向かうことのできる⼈材の育成を⽬指す。この⽬標に基づき、次のような学⽣を求める。
・「⾒る」「聞く」ことの感受性を基礎として、「思考」と「創造」によって世界を切り拓く意欲を持っている⼈
・映像に対する「好奇⼼」を強く持ち、「⾃分から学ぶ」「⾃分から気づく」という主体性を持って⾏動する⼈・「⾒る」「聞く」ことの感受性を基礎として、「思考」と「創造」によって世界を切り拓く意欲を持っている⼈
・映像に対する「好奇⼼」を強く持ち、「⾃分から学ぶ」「⾃分から気づく」という主体性を持って⾏動する⼈
メディア造形学部

デザイン学科

ディプロマ・ポリシー
社会でのデザイン活動や⾃律的な課題解決を実践するために、デザイン学科では次のような到達⽬標を掲げ、その能⼒を⾝に付けた者に学⼠（デザイン）の学位を授与する。
・専⾨分野の基盤となる⽂化や技術の知識を総合的に理解している。
・デザインの基本的な技術である観察⼒、発想⼒、表現⼒、伝達⼒を使って課題解決の構想ができる。
・他者との協調の中でデザインの専⾨的な技術を活⽤し、課題解決に貢献できる。
・社会と積極的に関わり、課題や扱うべきテーマを⾃ら設定することができる。
カリキュラム・ポリシー
デザイン学科ではディプロマ・ポリシーの実現のために、段階的な専⾨性の深化と領域横断

ー53ーによる柔軟性の両⽴を基本⽅針として、カリキュラムを編成している。1・2 年次の基礎課程と3・4 年次の応⽤課程の⼆段階を設定し、２年次からはコースを選択し専⾨性を定める。3 年次
からは横断的な科⽬選択を可能とし、個⼈の特質や能⼒を⽣かすとともに、拡張するデザイン
領域と複雑化する社会問題の変化に対応する。
・1 年次は全コース共通のデザイン基礎課程とする。
・2 年次はコース基礎課程とする。コースごとに配置された科⽬を履修し、専⾨性の軸⾜を作る。
・3 年次はコース応⽤課程とする。コースごとの指定科⽬を必ず学修し、共通科⽬からは任意で選択する。共通科⽬は専⾨性の⾼い技術や知識、テーマを扱うため、履修計画は履修モデ
ルや履修指導に基づく。
・4 年次には集⼤成として卒業制作・研究を⾏う。
・その他に、実社会でのデザイン活動を体験するための産官学協同プロジェクトや地域連携の演習テーマ設定、デザインの現場の知⾒を得るための外部講師の科⽬、グローバルな視点でデザインを考えるための海外研修や国際交流ワークショップを配置する。
アドミッション・ポリシー
デザイン（design）は、意匠、⽴案、構想、企画、計画、設計、仕組みなどの意味を含み、その領域は「ものづくり」から「コトづくり」にまで拡⼤している。本学科は、私たちを取り巻く様々な課題を広い視点から捉え、⾃ら課題を発⾒し、その解決のために⾏動する⼈材の育成を⽬指しています。この⽬標に基づき、次のような学⽣を求めます。コミュニケーション能⼒やリーダーシップ能⼒を⾼めたいと思っている⼈。
・⼈⽂科学（⽂学、哲学、歴史、地理、芸術など）、社会科学（社会、政治、経済など）、⾃然科学（物理、化学、⽣物、⼯学など）分野に幅広い関⼼を持つ⼈、または⼀つの分野に⼈⼀倍造詣の深い研究を⾏っている⼈。
・絵を描くことやものを作ることが好きで、デザインの知識や技術の修得に関⼼がある⼈。
・社会の出来事に関⼼があり、⾃らの問題発⾒と問題解決を⾏う熱意と努⼒を惜しまない⼈。
メディア造形学部

ファッション造形学科

ディプロマ・ポリシー
ファッション造形学科では、本学の建学の精神「⼈間教育と実学」を根幹として系統⽴てた
デザイン・造形・テキスタイル・ビジネス関係のカリキュラムの中で、次のような到達⽬標を掲げ、その能⼒を⾝に付けた者に学⼠（ファッション造形）の学位を授与する。
・幅広い専⾨の知識や技能を⾝に付けている。
・応⽤⼒と探究⼼を持ってファッション業界をけん引する意欲・態度を⾝に付けている。
・⾃らの思考⼒・判断⼒・創造⼒を持って、問題解決に導く能⼒を⾝に付けている。
・協働⼒を⾝に付けた上で、表現⼒、コミュニケーション能⼒を有している。
カリキュラム・ポリシー
本学科の教育課程（カリキュラム）編成は、デザイン、造形、テキスタイル、ビジネスの 4
領域を基本とし、体系的な理論と⾼度な技術教育を次のような⽅針で指導する。
・1 年次では、全学⽣が学科共通専⾨科⽬を学び、2 年次以降は、デザインコース、クリエイ
ティブコース、ビジネスコースの三分野に分かれ、各コースの特性を活かした専⾨的カリキ

ー54ーュラムにより、それぞれの分野においてファッションのスペシャリストとしての知識・技能を⾝に付ける。
・演習、実験、実習に重きを置き、ファッションコンテストへの参加、学外研修、インターン
シップを通じて協働⼒を⾝に付ける。また、専⾨の資格取得のために⽤意された多くの授業科⽬を受講することにより、キャリア追求の基礎をつくる。
・ファッションのプロフェッショナルとしての意欲・態度を⾝に付け多⾯的・総合的に考えることができるよう、3 年次の専⾨ゼミナール、4 年次の卒業研究は必修とし、⾃らの思考⼒・判断⼒・創造⼒を持って、問題解決へと導くために細部にわたり専⾨知識と技能を追求する。
アドミッション・ポリシー
本学科は、本学の建学の精神「⼈間教育と実学」を念頭に、個性を⼤切にしながらファッシ
ョン関連の深い知識の修得と、さらなる国際化に対応できるプロフェッショナルの養成を⽬指す。また、卒業後の活躍を意識し、社会⼈に必要な知識を⾝に付ける教育も⼼掛けています。
従来のファッション教育ではなく、時代を的確に捉え、常にファッション業界を牽引していくことができる能⼒を備えた⼈材の育成を⽬標としている。
このような⽬標の実現に向け、次のような⼈間性豊かで社会性に富んだ意欲のある学⽣の⼊学を希望する。
・ファッションに対する強い意欲と好奇⼼を持ち、⾃らの感性を豊かに表現できるようになるための努⼒を惜しまない⼈
・社会と⼈間性の係わりをファッションの視点から捉え、それを実践するための創造性と表現⼒及び創作技術の修得に励む⼈・ファッションの知識だけでなく広範な分野にも強い興味を⽰し向学⼼が旺盛で、柔軟性に富む⼈ヒューマンケア学部

⼦どもケア学科

ディプロマ・ポリシー
⼦どもケア学科の⼈材養成の達成のために、次のような到達⽬標を掲げ、その能⼒を⾝につけた者に学⼠（⼦ども学）の学位を授与する。
（知識・技能）・⼦どものケアに関わる専⾨職に必要な、保育、教育、保健、⼼理、福祉の諸領域の知識・技能を習得している。さらに、⽣涯発達並びに社会的存在としての観点から⼈間を多⾯的に理解し、⼦どもの成⻑を促す実践的な⽅法を⾝につけている。
（思考⼒・判断⼒・創造⼒）
・専⾨知識・技能を活かして、⼦どもに受容的・応答的に関わる⼒を⾝につけ、⼦どもの発達に応じたニーズ・課題を把握することができる。さらに、それらの課題を効果的に解決しようとする⼒を⾝につけている。
（協働⼒）
・情報を他者と共有しながら問題解決に向けて試⾏錯誤できる同僚性を有し、異分野、多職種の⼈々と協働できる資質・能⼒を⾝につけている。
（意欲・態度）・⼦どもの最善の利益を守る⼈材となるために、常に学び続け、真理探究に努める態度を⾝にー55ー

つけている。
カリキュラム・ポリシー
ディプロマ・ポリシーを達成するために、教養科⽬、学科共通科⽬、専攻・コース専⾨科⽬
及び教職科⽬を体系的に編成し、講義、演習、実習科⽬を適切に組み合わせた授業を開講します。教育課程については、カリキュラムマップ等を⽰し、系統的に構成している。
・⼈間について本質的・多⾯的理解を深めるために教養科⽬を位置づけ、さらに学部の象徴科⽬である「ヒューマンケア論」等を中⼼に保育、教育、保健、⼼理、福祉の諸領域から⼦どもとケアについて総合的理解を促しつつ、専攻の専⾨科⽬において、講義・演習形式で専⾨知識及び技能の実践的な⽅法を修得する。
・⼦ども及びケアと教育に関する専⾨知識及び技能を活⽤、深化させ、⼦どもの発達に応じたニーズや、現代的な課題把握と、それを効果的に解決しようとする思考⼒や、思考したことを表現する⼒を培うことができるよう、演習・実習を適切に組み合わせて授業を⾏なう。
・学内外の実習や演習を通して他者と協働する⼒の涵養を図る。併せて専⾨職業⼈を⽬指す者に求められる倫理観の涵養を図るよう指導する。
・1 年前期の「⼦どもケア基礎演習」さらに 3 年後期からの専⾨のゼミナールを通して、主体的かつ意欲的に学ぶ姿勢を⾝に付ける。
アドミッション・ポリシー
⼦どもケア学科は、学科、専攻・コースの専⾨教育に積極的に取り組むことができる、意欲ある、多様な能⼒・適性を持った次のような学⽣を求めます。
・⾼等学校で履修した教科について基礎的レベル（教科書レベル）の知識を有している⼈
・多⾯的に物事を考察することができ、⾃らの考えをわかりやすく⼝頭並びに⽂章で表現できる⼈・⼦どもに関する諸問題に関⼼を持ち、⾝に付けた知識・技術を社会で役⽴てたいという強固な意思がある⼈
看護学部

看護学科

ディプロマ・ポリシー
看護学科の⽬的達成と社会に貢献できる看護師養成のために、具体的には次のような到達⽬
標を掲げ、その能⼒を⾝に付けた者に学⼠（看護学）の学位を授与する。
・⼈間の尊厳と⽣命を尊重する姿勢をもち、倫理的な判断に基づいて⾏動できる能⼒を有している。
・協調性と柔軟性を持ち、多様な価値観を尊重し、他者との良好な⼈間関係を築くコミュニケーション能⼒を有している。
・対象の健康レベルおよび療養の場に応じた看護を実践するための専⾨的な知識と基本的な技術を有している。
・看護が必要とされるさまざまな事象に対して探究⼼をもち、科学的に思考し、主体的に課題解決を図る能⼒を有している。
・保健医療福祉チームの⼀員として、多職種・地域のコミュニティに関わる⼈々と連携・協働できる能⼒を有している。
・幅広い視野で看護をとらえ、国内外の看護事情に関⼼をもつ姿勢を有している。

ー56ーカリキュラム・ポリシー
看護学科では、卒業認定・学位授与の⽅針（ディプロマ・ポリシー）に掲げた能⼒や姿勢などを修得できるように、授業科⽬を「教養科⽬」「専⾨基礎科⽬」「専⾨教育科⽬」の 3 つの科⽬群に編成し、それぞれを学年進⾏とともに知識・技術を段階的に積み重ね、着実に⾝に付けるように学修するカリキュラムになっている。
・教養科⽬は、「学び⽅⼊⾨」「英語の世界」「⼈間の探究」「歴史と⽂化」「社会のしくみ」「⾃然科学へのいざない」「⽂学と芸術」「ウェルネス」「情報技術」「学際の探究」「世界の⾔語」を配置し、豊かな情緒、感性の涵養、汎⽤的能⼒などの⼈間⼒育成に必要な基礎知識を修得する。
・看護学だけに偏ることなく、社会⼈として必要な⼀般教養、語学⼒を⾼める外国語科⽬等の教養教育を充実させている。
「学び⽅⼊⾨」では、⼤学⽣としての学び⽅の習得、主体的な学
び⽅、批判的なものの⾒⽅などを学修し、⼤学における学修の基礎的能⼒を修得するための科⽬を配置している。
・専⾨基礎科⽬は、看護を学ぶ基礎となる「看護と⽣物」「看護と化学」「看護と物理」「看護と統計」を基本科⽬として配置しています。そして、「⼈体の構造と機能」「疾病の成り⽴ちと回復の促進」「健康⽀援と社会保障制度」では、「解剖⽣理学」「病態治療学」「薬理学」など、関連科⽬を学修し、専⾨基礎科⽬を充実させることにより、臨床判断能⼒の基盤を強化する。
また、対象の理解を促すためには、「⼼の理解」として「臨床⼼理学」「コミュニケーション
論」「⽣命倫理」の科⽬を配置している。
・専⾨教育科⽬は、「基礎看護学」「地域・在宅看護学」「成⼈・⽼年看護学」「⼩児看護学」「⺟性看護学」「精神看護学」の 6 領域を置き、講義、演習、実習を通して看護実践能⼒を育成する。
・医療・介護分野において情報通信技術（ICT）の導⼊が急速に進んできており、ICT を活⽤するための基礎的能⼒を育成するための科⽬を配置している。
・国際的な幅広い視野を育成するため、「国際看護学」、「国際看護学演習」に加え、「海外の医療と⽂化（海外研修）」の科⽬を配置し、異⽂化の理解を促す。
・4 年間の看護の学びの集⼤成として、実践した看護の学びの成果をまとめ、研究的な視点で評価する「看護研究」を配置している。看護に必要な課題解決思考、論理的思考⼒を定着、発展させるための科⽬である。研究の基本を学ぶ「看護研究 1」と研究の実際を学ぶ「看護研究 2」を配置し、卒業研究として論⽂作成を⾏う。個別指導を取り⼊れ、学⽣の主体的な学びを⽀える。
アドミッション・ポリシー
本学部では、⽣命に対する畏敬の念と看護の対象を尊敬する姿勢を⾝につけ、対象に対して誠実で温かみのある、他者から信頼を得る⼈間性あふれる看護専⾨者の育成をめざす。看護の対象や家族に必要な援助をあらゆる⾓度から捉え、状況に応じて柔軟に看護実践できる「看護師」の養成をめざしている。⼊学を希望する⼈には、次のような意欲や能⼒を求めている。
・⾼等学校学習指導要領等に基づく基本的な知識を修得した上で、⼈間の⽣活や命、健康に関⼼をもち、保健・医療・福祉の分野への貢献を将来的に希望する⼈
・主体的に学習を⾏うことができ、興味関⼼事を探求する⼈であり、基礎学⼒を⾃ら発展させることができる⼈

ー57ー・温かい⼼と思いやりをもって相⼿の気持ちを尊重し、他者と協⼒しあって対象に対して謙虚かつ誠実に取り組める⼈
・国際社会に関⼼をもち、変化に対応できる柔軟性をもつ⼈
⼤学院
栄養科学研究科
ディプロマ・ポリシー【博⼠前期課程】
本研究科においては、次のような到達⽬標を掲げ、その能⼒を⾝に付け、修⼠論⽂の審査と最終試験に合格した者に修⼠（栄養科学）の学位を授与する。
・栄養科学の分野で科学的・論理的な研究が実践でき、かつ専⾨職業⼈としての⾼度な知識・技能を有している。
・栄養科学における問題点を提起し、創造的な⼿法を提案し、その効果を科学的・論理的に評価し、問題解決できる能⼒を有している。
【博⼠後期課程】
本研究科においては、次のような到達⽬標を掲げ、その能⼒を⾝に付け、博⼠論⽂の審査と最終試験に合格した者に博⼠（栄養科学）の学位を授与する。
・栄養科学の分野で独創的な研究、教育及び社会貢献が実践でき、かつ国際化に対応できる⾼度専⾨職業⼈としての知識・技能を有している。
・独⽴した研究者として研究を遂⾏するとともに、栄養分野の専⾨職業⼈に対して教育・指導できる能⼒を有している。
カリキュラム・ポリシー【博⼠前期課程】「⾷と健康と医療」に関する総合的⾒識を備えた栄養科学の研究者・教育者および⾼度専⾨
職業⼈を養成するために、以下のカリキュラムを編成する。
・基礎科⽬である EBN 特論および EBN 演習を通じて、栄養科学の研究者として必要な倫理観、専⾨に偏らない広範な知識、科学的・論理的な研究⼿法、外国語⽂献の読解⼒などを習得する。
・キャリアパスに応じて、「⼈間栄養」、「臨床栄養」、「⾷⾏動・⾷環境」、「⾷品機能・⾷品安全」の研究領域ごとに応⽤科⽬を開講し、医療・福祉、⾷育、健康施策・⾷に関連する⾏政、あるいは企業や国際機関などで⽣じる問題について解決できる知識や技能を習得する。
・特別研究では研究倫理および科学的・論理的研究⼿法・論⽂作成法を習得する。
【博⼠後期課程】
博⼠特別研究を通して、博⼠前期課程の研究を発展させ、栄養科学領域の研究者・教育者、あるいは栄養分野の専⾨職業⼈の指導者になるために必要な研究⼿法及び教育⼿法を習得する。
アドミッション・ポリシー【博⼠前期課程】
栄養科学領域の研究者・教育者および指導的⽴場の管理栄養⼠を養成する⽬的から、次のよー58ーうな学⽣を求める。
・社会貢献・地域貢献を⽬指した実践的な研究ができるとともに、国際的な視野を持ち、栄養科学の発展のために尽くす意欲のある⼈・専⾨知識と研究・実践能⼒をさらに発展させ、「⼈間栄養」、「臨床栄養」、「公衆栄養」、「⾷育」、「⾷品機能・⾷品安全」の領域でリーダーを⽬指す意欲の⾼い⼈【博⼠後期課程】
栄養科学領域の研究者と管理栄養⼠の指導者養成⽬的から、次のような学⽣を求める。
・専⾨知識と研究能⼒をさらに発展させ、栄養科学領域のリーダーになろうとする意欲の⾼い⼈
メディア造形研究科
ディプロマ・ポリシー
本研究科においては次の様な到達⽬標を掲げ、その能⼒を⾝に付け、論⽂または作品（研究報告書含む）の審査及び、最終試験に合格した者に修⼠（メディア造形）の学位を授与する。
・メディア造形に関わる⾼い専⾨性を持ち、クリエーター、研究者として活動する能⼒を有している。
・専⾨領域の知識と経験を踏まえ、様々な領域の専⾨家と協働し牽引することができる。
カリキュラム・ポリシー
映像メディア、デザイン、ファッション造形など、メディア造形における諸領域の⾼度な⾒識を持ったクリエーター、研究者を育成するために、次のカリキュラムを編成している。
・本研究科の教育課程は、「専⾨科⽬」と「共通科⽬」で構成される。専⾨科⽬に設置された「メディア造形演習」、「特別研究」は、基幹科⽬として位置づけられ、指導教員とともに個々の研究課題のもと専⾨性を涵養し、修⼠論⽂、修⼠作品へと結実させる。
・専⾨科⽬「映像メディア特論」、「デザイン特論」、「ファッション造形特論」では、学⼠課程での学びを踏まえ、映像メディア、デザイン、ファッション造形のいずれかの領域の専⾨知識を深化させる。そのうえで、他領域の専⾨科⽬の履修も認めることで、幅広い分野の学びを推奨する。
・共通科⽬には、修⼠課程における基礎教養に位置づけられる科⽬や、メディア造形全般に関係する学際領域の科⽬を設置している。視覚⽂化全般に関係する美学的基礎理論や、技術⾰新によるメディア造形諸領域の動向などを実践とともに学ぶ。
アドミッション・ポリシー
本研究科が対象とする諸領域は、今なお変貌の途上であり、それぞれの専⾨化が進むとともに、各領域の融合や複合化が⽇々進んでいる。そのため、本研究科では、専⾨深化を柱としながらも、領域横断を推奨する柔軟なカリキュラム構成とすることで、次代に対応する専⾨家の養成を⽬指す。そのことを前提として、次のような学⽣を求める。
・研究主題を明確に持ち、作品制作や研究の実践を通して、⾃⾝の専⾨を深める意欲を持っている⼈
・専⾨領域や隣接する領域はもとより、進展するメディア技術や社会的動向にも関⼼を持ち、未知の事象への探究⼼を持っている⼈

ー59ー

⼦どもケア研究科
ディプロマ・ポリシー
本研究科においては、次のような到達⽬標を掲げ、その能⼒を⾝に付け、修⼠論⽂の審査と最終試験に合格した者に修⼠（⼦ども学）の学位を授与する。
・豊かで活⼒のある⼈間性を基礎に、広範な学問領域を学修することで、⼦どもの発達と教育に対する⻑期的・総合的視野と臨床学的学識・技能を有するとともに、当⾯する諸問題に主体的に取り組みながら、実践的な問題解決能⼒を有している。
・保育所、幼稚園、或いは⼦育て⽀援機関等において、幼児保育、児童教育等の⽴場から、主に乳幼児の健全な発育や⼦育て⽀援を実践できる能⼒、⼜は⼩学⽣から⾼校⽣までの児童、⽣徒を対象として、学校現場や地域の諸機関において、学校保健、健康教育等の観点から⼦どもの健康⽀援全般を担う能⼒、更に⼦どもの⼼の成⻑や学校教育現場における⽀援ができる能⼒を有している。
カリキュラム・ポリシー「⼦ども」に関わる諸分野の体系的なバランスを考え、論理的・実証的及び臨床的アプロー
チを通して学ぶことができるよう次のように教育課程が編成されている。
・「⼦どもケア」に対する基本的考え⽅、捉え⽅を把握させるとともに、「⼦どもケア」に関して横断的に知識を修得できるよう「共通科⽬」を配置している。
また、「共通科⽬」には、実際の教育・保育現場に参画することで、実態と諸課題を把握し、主体的に問題解決できる能⼒の向上を図れるよう、「⼦どもケアフィールドワーク」(選択)を配置している。
・「専⾨科⽬」には、⼤学院⽣が対象と考える「⼦ども」の就学前後の⽀援等に係わる⾼度な専
⾨的職業⼈を養成するための「幼児保育・初等教育分野」と、就学後の年齢層を中⼼に実践する⾼度な専⾨的職業⼈の養成を⽬指した「学校保健・健康教育分野」、更に学校現場で必要な⼦どものこころの成⻑と⼼理学に関わる⾼度な知識を有する専⾨的な職業⼈の養成する「⼼理・学校教育分野」に分かれており、分野ごとにそれぞれ体系的な教育科⽬を配置している。
・各分野を体系的に学修し、それぞれの研究計画に基づいた修⼠論⽂に繋がる特別研究科⽬として「特別研究」を配置している。
アドミッション・ポリシー
将来を担う⼦どものための⽀援、⼦どもを慈しみ、守り、育てる、即ち、⼦どもに対して多様なアプローチで『ケア』する⾼度な⼈材養成の⽬的から、次のような学⽣を求める。
・乳幼児の健全な発育や⼦育て⽀援を実践する保育、児童に関する⼦育て⽀援に係わる分野、あるいは学校保健、健康教育等の観点から⼦どもの健康⽀援全般について深く学びたい⼈
・⼈間愛に満ち、⼦どもを慈しみ、守り、育てるという「⼦どもケア」を実践することに、⼤いなる意欲を持って⾏動できる⼈
看護学研究科
ディプロマ・ポリシー
本研究科では、必要な単位を修得し、次の能⼒を有すると認められた者に、修⼠（看護学）の学位を授与する。

ー60ー1．[研究能⼒]

看護研究の理論的基盤と⽅法論を⾝につけるとともに、看護の現象を多⾓的な視点で捉え、様々な課題解決や看護実践のための研究を⾏うことで、看護学の発展に貢献できる能⼒を有する。
2．[教育能⼒]

科学的かつ体系的な幅広い視点から看護教育を捉え、看護を学ぶ対象への指導⼒を⾼め、看護教育の質の向上に貢献できる能⼒を有する。
3．[看護実践能⼒]

専⾨分野の課題に対し、⾼度な専⾨的知識と科学的根拠に基づき、⾼い倫

理観とともに多職種との連携や協働を通じて、課題解決にかかわり看護実践の質向上に貢献できる能⼒を有する。
カリキュラム・ポリシー
本研究科は、以下の⽅針により教育課程を編成し研究指導を⾏う。
[基本編成⽅針]

本研究科の⼈材養成の⽬的及びディプロマ・ポリシーで求める能⼒を達成するため、共通科⽬、専⾨科⽬、特別研究の３つの科⽬区分により教育課程を編成する。本研
究科における学修の基盤となる共通科⽬には、基盤研究科⽬、看護実践科⽬、看護関連科⽬を置く。各専攻における学修を深める専⾨科⽬には、発達看護学領域、広域看護学領域、発展看
護学領域の３領域を置く。修⼠論⽂に向けた研究を推進するため、特別研究を置く。
①−１[研究能⼒]

共通科⽬に「看護研究⽅法論」等の基盤研究科⽬を配置し、研究のプロセスを理解し、研究を推進するための基盤となる能⼒を⾝につけ、研究計画の⽴案遂⾏・論⽂作成に取組むために必要な研究能⼒を培う。
①−２[研究能⼒]

専攻領域における⾼度な研究能⼒の修得に向けて、専⾨科⽬の発達看護学

領域・広域看護学領域・発展看護学領域の各領域に特論、演習科⽬を配置する。特論・演習の⼀括履修により、専⾨分野の知⾒を掘り下げながら研究課題を⾒出すための研究
能⼒を培う。
①−３[研究能⼒]

修⼠論⽂の完成に必要な研究能⼒の修得に向けて、特別研究科⽬として「特別研究Ⅰ」「特別研究Ⅱ」を配置する。指導体制としては、専⾨的な視野から研究指導を⾏う主指導教員に加え、多⾓的な視点を得るために副指導教員を配置する。学位論
⽂の審査においては、透明性と公正性を担保できる審査体制を編成する。
②−１[教育能⼒]

⾼度な看護教育能⼒の修得に向けて、共通科⽬に「看護教育⽅法論」等の看護実践科⽬及び看護関連科⽬を配置し、看護教育に関する知識と技能を養うとともに、実践的且つ幅広い視点から看護教育への視野を広げる。
②−２[教育能⼒]

⾼度な看護教育能⼒の修得に向けて、専⾨科⽬における発達看護学領域・

広域看護学領域・発展看護学領域に演習科⽬を配置する。各演習科⽬において、専⾨分野の学識を深めながら、その知⾒を活⽤し対象のレディネスに合わせた教育⽅法を探究
し授業計画案を作成、実施、評価することで、看護の専⾨性に基づいた教育能⼒を修得する。
③−１[看護実践能⼒]

看護実践のための⾼度な能⼒を修得し、⾼い倫理観を養うために、共通科⽬に「看護倫理学」「多職種連携⽅法論」等の看護実践科⽬を配置する。看護関連科
⽬により看護実践を⽀える専⾨的な知識を養い実践への視野を広げる。
③−２[看護実践能⼒]

専⾨分野における実践課題を探究するための⾼度な看護実践能⼒の修得に向けて、専⾨科⽬の発達看護学領域・広域看護学領域・発展看護学領域の各領域に特論科⽬を配置する。また、フィールドワークを通じて看護実践を⽀える知識と技能ー61ーを修得するため、各領域に演習科⽬を配置する。
[教育⽅法・評価⽅法]

本研究科では、事前・事後課題、フィールドワーク、グループ討議を重ね、主体的に学ぶ⽅法、専⾨性を⾼める教育⼿法を取り⼊れる。成績、学位論
⽂の評価及び修了認定は、ディプロマ・ポリシーの達成度に基づき、学⽣にシラバス等で明⽰した基準により⾏う。教育研究の質保証のため、⼤学において教育課程の⾃⼰点
検・評価を⾏う。
アドミッション・ポリシー
本研究科は、教育⽬的を理解し⼊学を希望する次のような者を求める。
・多様な研究への探究⼼をもって主体的に取り組み、表現できる⼈
・看護教育への関⼼を持ち、看護の専⾨性に基づいた知識・技能に向き合い教育に取り組む意
欲のある⼈・実践能⼒を⾼める意欲と科学的根拠に基づいた看護を思考し、多様な⼈々と協働できる⼈
別科

助産学専攻

ディプロマ・ポリシー
⼤学の理念や教育⽬的に沿って、助産の理念や実践を修得し専⾨職として以下の具体的能⼒が認められることとし、併せて卒業単位等も定めるものとします。
１

正常に経過する妊娠・分娩・産褥期の⺟⼦の健康状態を診断し、助産技術の実践ができる。

２

健やかな家族の成⻑を⽀えることができるよう妊娠・出産・育児期の⽀援ができる。

３

保健医療チームの⼀員として、他職種と連携・協働し、助産師としての役割を遂⾏できる。

４

職業⼈として倫理に基づいた⾏動が取れる。

５

専⾨職として社会の変化や科学の進歩に伴い、看護の向上をめざして主体的に学習する態
度を⾝につけ⾃律できる。

６

卒業単位３６単位を修得し、上記１から５の修得すべき能⼒が認められること。

カリキュラム・ポリシー
教育⽅体の編成及び実践の⽅針については、以下のとおりです。
１「助産」を「命が次世代へと繋げられていく周産期を中⼼に、⺟⼦及び家庭の健康な成⻑を⽬的とした⽀援」であることを教育課程の基本とする。

２

次世代への命の繋がりを⽀援する助産師の役割から、周産期を中⼼とした⼥性のライフサ
イクル全般にわたる⽀援へと繋げて考えられる教育課程を構築する。

３

演習や実践における経験を重視し、学⽣個々が⾃⼰の経験を知識や概念を通して意味づけられ、⾃⼰評価・他者評価から課題をみつけ⾃⼰研鑽できる科⽬編成とする。

４

⼈間関係を基盤とし、その状況の変化に対応し、安全安楽を最優先した全⼈的関わりを持ち、対象者に対して個別性をふまえ、⾝体的・精神的・社会的側⾯を考慮した技術を習得させる。

５

助産師の理念である「命の尊重」「⾃然性の尊重」「智の尊重」を基盤としたケア能⼒を育成する科⽬編成とする。

アドミッション・ポリシー
あらゆる⺟⼦保健活動の現場において活躍できる⼈材を育成する。特に⾼い助産実践能⼒をー62ー兼ね備え、⽣命の尊厳と⼈間の尊重を基盤として豊かな創造性と柔軟性に富んだ専⾨職業⼈の育成を⽬指している。このことを理解し努⼒する意思を持ち、さらに次のような資質を兼ね備えた⼈材を求めている。
１

感性豊かな⼈間性と、⽣命や⼈権の尊重を基盤にした倫理観をはぐくめる素養のある⼈

２

協調性、責任感を持ち⾃律したパーソナリティーをはぐくめる⼈

３

助産師として地域社会に貢献する意思を持った⼈

４

幅広く学問を学ぼうとする向上⼼・探求⼼・創造性を持っている⼈（２）主な教育・研究の概要
本学は、「⼈間教育と実学」という建学の精神に基づき、⼈間を対象とした「⼈と⼼」をテーマに、⼈間のために「知と美と健康を創造していく」ことを基本理念に定め、「地域に学び、⼈と結び、⼈を⽀えて、世界にはばたく」をスローガンとして掲げている。
本学には、「管理栄養学部：管理栄養学科」、「メディア造形学部：映像メディア学科・デザイン学科・ファッション造形学科」、「ヒューマンケア学部：⼦どもケア学科（⼦どもケア専攻・幼児保育専攻・児童発達教育専攻）」、「看護学部：看護学科」が設置され、⼤学院には「栄養科学研究科」、「メディア造形研究科」、「⼦どもケア研究科」、及び別科に「助産学専攻」が設置されている。
また、2023 年 4 ⽉より「⼤学院看護学研究科看護学専攻修⼠課程（⼊学定員 6 名）」を開設し、新たに 5 名の⼤学院⽣が⼊学した。
更に、2025 年 4 ⽉開設⽬途として、看護学研究科に保健師養成コース設置のための申請の準備を図っている。
7 年間に 1 度受審する認証評価においては、⽇本⾼等教育評価機構にて⼤学機関別認証評価を受審し、「評価の結果、⽇本⾼等教育評価機構が定める評価基準に適合していると認定する。」との判定を得た。
加えて新型コロナ感染対策をきっかけに、学⽣から⼤学への連絡を⼀元的に⾏う「Contact フォーム」を構築し、情報⼊⼒の定型化を図り、学⽣への対応強化を⾏った。
2023 年度の主要な事業は、次のとおりである。
①

教育研究活動⼤学全体としては、コロナウィルス感染拡⼤予防のため、多くの活動を中⽌せざるを得なかった。しかし、様々なＦＤ活動に加え、授業改善を⾏うとともに、学⽣の満⾜度の向上につながる活動にも⼒を⼊れるなど、教育・研究の円滑な実施を図った。具体的な取り組みを、以下に
列記する。

・

2023 年度は、新型コロナの取扱い 5 類への以降に伴い、感染防⽌対策を講じつつ、原則として対⾯授業を中⼼として授業を⾏った。但し、受講者⼈数が多く教室に収容できない場合、遠隔授業の⽅が教育効果を上げられると判断される場合、それらに加えて新型コロナ感染、
インフルエンザ等の感染症に罹患し講義に参加できなかった学⽣の履修機会を確保するため、遠隔授業を活⽤し、学⽣の学習機会を確保するように努めた。

ー63ー

・

各学科における⼈材養成の⽬的、基本理念及び前述の各学科の３つのポリシーを教育課程等との整合性について、教学ＩＲデータなどの結果等を⽤いて精査を図ると共に、ガイダンス
や⼤学Ｗｅｂサイトを活⽤し、その周知と理解に⼼がけた。

・

全学的ＦＤ活動、ＳＤ活動の⼀環として、メインテーマを「⽣成 AI の基礎と教育における活⽤可能性」とした 2023 年度教育シンポジウムを２⽉下旬に実施した。名古屋⼤学の東中⻯⼀郎教授より「対話 AI とこれからの教育」をテーマとした基調講演を⾏い、学内発表として 3 名の学内講師による事例発表、最後に「⽣成 AI の教育における活⽤可能性」としてまとめを⾏った。本学教職員および同学園の名古屋外⼤、法⼈職員あわせ約 250 名の参加を得た。今後の本学における教育での活⽤について考えるうえで⼤いに役⽴つ研修会となった。

・

2023 年度卒業⽣のうち、教育職員免許状を 240 名（⼤学院 2 名を含む）が取得し、免許状の延べ件数は 369 件（⼤学院 2 件を含む）であった。（栄養教諭専修、⼩学校１種、⼩学校
２種、中学校１種、⾼等学校１種、幼稚園１種、幼稚園２種、養護教諭１種、栄養教諭１種）

・

ＦＤ推進委員会を中⼼に、学科ごとの教育課程のポリシーに基づく各授業科⽬の位置づけを
授業担当者間で共通認識するために、各学科の教育課程のカリキュラムマップまたはツリーを作成した。さらに、学部学科でのカリキュラムの体系化、また、学⽣への説明を効果的に進めるために、授業科⽬をナンバリングで整理し、履修の⼿引およびシラバスに掲載した。
また、ディプロマ・ポリシーと関連づけて、シラバスをチェックするよう努めた。また教育
シンポジウムの企画運営準備等と関連付け、本学における⽣成 AI 活⽤アンケートや事例紹介により今後の教育への活⽤に向けた意⾒交換等を⾏った。
また、各教員から「学⽣受講結果アンケート」結果に基づいた授業改善計画書「授業運営の振り返り」を引き続き提出することとし、⼤学全体でとりまとめて学⽣・教職員へ向けて学内ポータルサイトにて公開した。専任教員だけでなく、⾮常勤講師も対象として実施しており、各授業担当者レベルの授業改善につなげている。また、⼀連の授業改善のＰＤＣＡを促進するため、「教育実践記録集（ティーチングポートフォリオ）」として各教員がまとめ、ファイリングし、授業改善に役⽴てる仕組みを引き続き実施している。

・

教学ＩＲに関わり、新⼊⽣状況調査、学習状況調査、卒業時満⾜度調査を継続的実施するとともに、年度毎に分析をすることにより、教育改善に向けて検証を⾏っている。
加えて、卒業時満⾜度調査における⾃由記載欄で指摘された課題や学⽣意⾒箱への事項については、引き続き学内で共有を図りつつ、可能なものはできるだけ速やかに対応を図った。

・

ＩＣＴ活⽤教育推進室においては、情報演習室の PC 機器の経年劣化・機能の陳腐化に伴い該当する 2 施設のリプレイスを実施し、学⽣・教員の ICT 活⽤の⽀援体制を充実させた。さらに、Google アカウントの認証に 2 段階認証プロセスの使⽤を奨励し、設定及び利⽤⽅法のマニュアルを学⽣へ配布し、実施できる環境を整えることでセキュリティの強化を図った。

・

健康・栄養研究所においては、管理栄養学部を中⼼に、学部及び学外の研究者により３０の研究・実践が⾏われ、年報を研究所独⾃で発刊し、⼀層の充実を図った。

・競争的資⾦の執⾏については、ルールや基準を学内規程と統⼀化するなど研究者にわかりやすく改善を図っている。
2023 年度の科研費による事業は、新規採択が 5 件、既採択を含め代表 29 件、分担 23 件であった。
また、その他の競争的資⾦は、厚⽣労働省科学研究費補助⾦の分担委託研究開発課題３件が

ー64ー

あった。
従来から学⻑裁量経費による研究を奨励している。2023 年度は 13 件の申請があり、13 件
すべて承認して、約 470 万円の学⻑裁量経費を研究費として交付した。
・2021 年度より教育⾯での功労があった教職員に対し、教育顕彰を⾏うため、新たに教育顕彰制度を整えた。この制度により 2021 年度は教職員合わせて 5 名の顕彰を⾏ったが、2022
年度、23 年度については、該当者はなかった。
なお、今後も教育顕彰に相応しい教職員がいれば、本制度を活⽤して顕彰していく。

・

管理栄養学部では、管理栄養⼠国家試験に向けて全教員が協⼒し、夏季休暇期間から 2 ⽉まで国家試験対策講義及び模擬試験を実施した。卒業⽣ 175 名全員が国家試験を受験し、今年度の合格率は、91.4％（昨年度 97.6％）であった。また、管理栄養⼠の資格以外で、学部として推奨している健康運動実践指導者、健康⾷品管理⼠の資格については、志望した学⽣のほとんどが取得した。

栄養教諭（学校栄養職員）の採⽤試験では、採⽤枠が少なく残念ながら合格者はいなかった。⾏政の栄養⼠には 4 名が合格し、病院及び福祉の栄養⼠には合計70 名以上が採⽤された。これらの領域への多くの就職を⽬指し、今年度もキャリア⽀援事業（病院栄養⼠のための「実践栄養ケア研究会」、保健⾏政栄養⼠のための「公衆栄養・⾷育推進研究会」、栄養教諭のための「栄養教諭育成研究会」）を企画し、卒業⽣に業務内容や在学中の勉強の仕⽅などを講演していただいた後、在校⽣から質問に答えて頂いた。さらに、これらの分野において卒業⽣を客員講師として任⽤した。
学部教育の充実のために⼊学前教育として化学・⽣物の通信教育を実施した。企業及び地⽅
⾃治体との共同・委託研究は活発に⾏われ、毎年増加傾向にある。また、アレルギー対応⾷などの様々な栄養系のコンテストに応募し優秀な成績をおさめた。
・

メディア造形学部では、コロナ感染が落ち着き、演習や実習においては、制作場所の環境を整え、機材・機器などを⼗分に⽤いた授業が⾏え、講義に関しても対⾯授業で個々に対応したきめ細かい指導ができ、履修学⽣の満⾜度も⾼くなった。
メディア造形学部における最も優秀な作品・研究を表彰する「⽊村⼀男賞」は第 6 回⽬を迎え、映像メディア学科の 3 年⽣チームが繊細かつ緻密な撮影で製作された映画作品、デザイ
ン学科では、U I デ ザインの在り⽅の展開の可能性について⽰唆・表現した 4 年⽣の卒業
制作作品、ファッション造形学科においては幻想的なテーマを様々な素材を⽤い制作された
4 年⽣卒業制作作品が選ばれ、今後の可能性を秘めた受賞作品であった。

・

映像メディア学科は、授業形態を対⾯へと正常化し、オンラインやＩＣＴの⼿法も効果的に取り⼊れた多⾓的な教育⽅法を定着させている。2023 年度教育事業として、劇場公開映画
をプロの映画スタッフと在学⽣で制作する 2 年間の「映画プロジェクト」が完了し、完成作
品『PLASTIC』が 7 ⽉より全国の劇場で公開された。また国際芸術祭「あいち」芸術⼤学連携プロジェクトとして、活躍する卒業⽣アーティストと教員の作品を展⽰する展覧会をアー
トラボあいちにて開催した。成果発表としては全国の⼤学が参加する「ICSAF2023 インターカレッジ・ソニックアーツ・フェスティバル」を愛知県⽴芸術⼤学と本学で共同開催し、「ICAF2023 インターカレッジ・アニメーション・フェスティバル」、「MIF23 ムービング・
イメージ・フェスティバル」等においても学⽣作品の発表を⾏った。また学⽣の映像 3DCG
アニメーション作品が全映協映像コンテスト学⽣部⾨最優秀賞⽂部科学⼤⾂賞を受賞した
ほか、多数の作品が対外的に⾼い評価を受けた。

ー65ー

・

デザイン学科では、1・2 年⽣のレビュー展、3 年⽣の exhiVISION 展、4 年⽣の卒業制作展
を学⽣の制作発表として実施した。展⽰発表の運営も学⽣が主体的に⾏う委員会⽅式とし、⾃主性を養いながら相互に学修するプロジェクトベースドラーニングの実戦となった。
教員はオンラインの活⽤や動画コンテンツ制作などを、授業のみならずオリエンテーション
や履修ガイダンスなど学⽣指導の刷新に発展させた。これらをディスカッションや相互評価
によるアクティブ・ラーニングと組み合わせることによって、学⽣の学修意欲をさらに⾼めることができた。
また、全学⽣に web ポートフォリオの制作を指導し、デジタルメディアの活⽤と情報発信のスキルアップを⽬指した。これらの新しい授業運営と教授⽅法は、産官学協同プロジェクトなど社会連携の場でも活⽤し、多くの学⽣が実践的な学びの機会を得ることができた。

・

ファッション造形学科では、コロナ禍において実践してきた遠隔中⼼の授業対応から、コロ
ナ 5 類移⾏後に伴う授業対応へとシフトしながら、教育成果向上と作品発表を中⼼とした実践型教育を推し進めた。
また、教育成果として授業カリキュラムの中で取得できる⾐料管理⼠の資格では、今年度は１級 31 名、２級 7 名が合格し資格を取得した。またデザインコンテストでは、名古屋ファッションコンテスト、ジャパン テキスタイル コンテストといった全国規模のコンテストに積極的に応募したことで、ドイツからの留学⽣を含めた合計 7 名の学⽣の作品が⼊選し、全国に周知された。
そして開学以来、企画からショーの実施まで学⽣が中⼼となって取り組んでいるファッションショー「NUAS COLLECTION」では⼊場制限の緩和を⾏ったため、多くの来場者が訪れ
全 2 回の公演全てが満員御礼の盛況ぶりであった。今回は新たに You Tube を利⽤した「ライブビューイング」を併⽤したため、会場に⼊りきれない来場者にもオンタイムの映像を届けることができた。「卒業制作発表会」でも⼊場制限緩和を⾏ったことでコロナ禍以前のように多くの来場者が訪れた。デザインプレゼンテーションであるファッションショーとビジネスコースの研究発表であるポスターセッションの⼤きくは⼆つのコンテンツを開催し、デザインプレゼンテーションでは多くの作品が披露された。

・

ヒューマンケア学部では、コロナ５類への移⾏後は、全⾯的に対⾯授業に戻し、各専攻・コースにおける各種実習もほぼ予定通りに運営された。
教員を⽬指す採⽤試験対策指導においては、2024 年度からの採⽤試験の早期実施や３年⽣からの複数受験を⾒据え、2 年次後期からも特別講座(東京アカデミー)を受講できるよう整備を⾏った。また、教員採⽤試験では、初めて⼤学推薦を設ける⾃治体もあり、推薦を希望する学⽣に対する学内基準を設け、成績及び教員として相応しい素養をもつ学⽣を 4 名(浜松市・横浜市)推薦した。
反⾯、養護教諭については、⼩規模校の増加や現職教員の定年延⻑化等による採⽤枠の減少から、合格率の低下が課題となった。特に、地元、愛知県・名古屋市における合格がゼロという厳しい現実もあり、今後の採⽤対策に⼤きな課題を残した。
⼦どもケア専攻では、2023 年度、「学校保健実習室」のテーブル・椅⼦を可動式に変更し、プロジェクターの更新やロールカーテンの設置等を通し、アクティブ・ラーニングや映像の明確化により、学⽣の学びの充実を図った。この実習室で、養護教諭の職務を想定した様々な演習・実習を重ね、体験を通した判断⼒・対応⼒・実践⼒が⾼められるようにした。

ー66ー幼児保育専攻では、2023 年度より、コアカリキュラムへの移⾏に伴う新カリキュラム体制をスタートした。
「領域に関する専⾨的事項」「保育内容の指導法(情報機器、及び教材の活⽤を含む)」を重視するカリキュラム編成とともに、新たな科⽬として「保育職キャリアデザイ
ンⅠ・Ⅱ」を開講し、1 年次前期より学部附属の⼦どもケアセンターにて地域の親⼦とのふれあい体験や⼦どもケアセンター保育⼠との保育者体験により、⼦どもとかかわる楽しさを体感し、学⽣のキャリアデザインを早期からサポートしている。また、保育における現代的諸課題の多様性へも対応できるよう「多⽂化理解と保育」「医療保育概論」「⼦ども⾳楽療育概論」「幼⼩接続論」等を新設し、今後学年進⾏において受講できるようにしている。
児童発達教育専攻では、今年度で児童発達教育コースが最終となり、本格的に⼩学校教諭を⽬指す学⽣が主流になることから、全科⽬を指導する⼩学校教育の中でも得意科⽬をもち深い専⾨性が発揮できることを重視してきた。
特に、学校現場における GIGA スクール構想へ対応可能な⼒の育成を重視してきた。昨年度から受講が必須となった「ICT 活⽤の理論と実際」のみならず、各教科の教育法においても、採⽤後すぐ、電⼦⿊板、ロイロノート、デジタル教科書等を活⽤した授業実践ができるよう、
主な教室に電⼦⿊板等を整備し指導を強化した。
実践⼒養成の観点から重視している、学⽣の⼩学校等の外部機関でのボランティア活動の機会も⼀定の参加者が⾒られた。
2023 年度、⽇進市⽴⽵の⼭⼩学校⻑と名古屋学芸⼤学ヒューマンケア学部教職センター⻑
との間で、⼩学校でのボランティア活動に係る覚書を交わし、次年度以降、希望学⽣がボラ
ンティア活動のできる関係を構築した。
⼦どもケアセンターにおける「遊びの交流会」では、200 名を超える多数の学⽣の企画による運営が地域の親⼦に好評であったと同時に、学⽣の理論と実践の往還的学びを深める場となった。
・

看護学部においては、テキストを原則として医学書院に統⼀したことから、教科書６９冊
及び演習画像を Web 化した e-テキストを１年⽣全員に貸与し、各⾃で購⼊した PC や
iPad にインストールした。学⽣は、紙媒体のテキストと PC や iPad を持参し、講義や事前・事後学習に役⽴てている。
また、看護師国家試験に向けて 4 年間の模擬試験実施スケジュールについて、１年次後期終了後に「解剖⽣理学に特化した低学年模試」（全学⽣対象）と、2 年次後期終了後に「低学年模試」（全学⽣対象）を、さらに 3 年次実習後の模試（全学⽣対象）を実施し、1 年次・2 年
次・3 年次の知識習得度の確認を⾏った。
4 年次模試については、ほぼ毎⽉ 1 回及び 1 ⽉の直前模試 2 回の計 12 回実施し、全学⽣に対し学部教員による補講を⾏い知識の向上に努めた他、特に必修科⽬が及第点に到達しない学⽣には、学部⻑・学科⻑による学習個別⾯談・指導を 12 ⽉に実施した。
今年度 4 年⽣（3 期⽣ 100 名 2 期⽣ 1 名）は、101 名全員が卒業し、101 名全員が看護師国家試験を受験、99 名が合格（合格率 98.0％）、昨年度不合格 1 名の合格を加えて計 100 名が合格するという成績であった。不合格 2 名は、次回合格に向けて特別研究⽣として本学部に⽌まる予定である。

・

⼤学院看護学研究科においては、教務部会・⼊試部会の活動により⼤学院の運営の円滑化を図った。完成年度に向け時間割の調整をし、学⽣授業アンケート並びにディプロマ・ポリシ

ー67ー

ーに対する評価のための検討を⾏った。
また、5 名の社会⼈の学⽣を受け⼊れ、継続的な授業参加のための 6 限の開始時間の調整を⾏った。また、学⽣研究費、海外研修補助⾦について学⽣への周知を図った。学会参加補助を活⽤した院⽣が 2 名いた。看護学研究科では⼊学時ガイダンス・講義履修ガイダンス・在学⽣履修ガイダンスを⾏い学⽣の履修に関する助⾔、論⽂作成に向けたスケジュール等の説
明と指導を⾏い、院⽣のニーズを踏まえながら⽀援した。
・

別科助産学専攻では、テキストを原則として医学書院・⽇本看護協会（⼀部）にし、教科書がインストールされている iPad を全員に貸与している。学⽣は、iPad を持参し、講義や事前・事後学習・実習期間中の Wi-Fi 環境のない場所でも役⽴てているとともに、講義は対⾯授業に戻し、感染対策に努めた。
また、実習中⽌など修了要件に達しない学⽣については、昨年度と同様に学内演習計画を作成し、実習期間中に臨地で学ぶ環境に近い内容の演習を⾏い、さらに助産師国家試験終了後にも課題に取り組んだ。

②

学⽣⽀援（就職）活動
・

修学⽀援として、家計の急変から学費納付が困難となった学⽣等へ緊急経済⽀援を実施し、2 名について授業料減免を⾏った。また、国による授業料減免制度（⾼等教育の修学⽀援新制度）については、住⺠税⾮課税世帯を対象とする第Ⅰ区分（標準額全額減免）131 名、第Ⅱ区分（標準額の 2/3 減免）55 名、第Ⅲ区分（標準額の 1/3 減免）39 名（2024 年 3 ⽉ 31⽇現在）の年間計 238 名（実数）が採⽤された。

・ ⽇本学⽣⽀援機構奨学⾦（1,297 名：延数）やその他の財団等奨学⾦（12 名） についても、給付または貸与に係る⼿続を⾏った。
なお、台⾵ 2 号（6 ⽉ 2 ⽇）による床上浸⽔被害（激甚災害指定）を受けた学⽣（保証⼈）に対して、学園の「激甚災害等被災学⽣に係る学費等免除および⾒舞⾦（奨学⾦）⽀給規程」に基づき半期学費（授業料・教育充実費及び実験実習費）の半額減免を⾏った。また、令和
6 年 1 ⽉に発⽣した能登半島地震（激甚災害指定）により実家の全壊被害を受けた学⽣（保証⼈）に対しては、半期学費の全額免除を⾏った。
また、看護学部においては、⽇本学⽣⽀援機構（JASSO）と同様に、病院等により制度化されている看護師確保対策としての「施設奨学⾦」に関する説明会を学⽣に対して開催するとともに、適切な活⽤に向けて個別にも相談に応じた。
・

学業成績の優秀な学⽣に対しては「学業成績優秀者奨学⾦」を 56 名に給付し、経済的な事情に応じて「育英奨学⾦」を 29 名に併給した。

・

学⽣表彰制度により、学業や学術研究活動、課外活動・社会活動などで顕著な功績をあげた
学⽣ 59 名を表彰した。

・

別科助産学専攻では、⽇本学⽣⽀援機構と同様に、助産師募集施設⼀覧、施設奨学⾦に関する情報提供を⾏った。

・

卒業後の進路⽀援やキャリア形成⽀援のため、公務員対策講座、教員採⽤試験対策講座、国家試験対策講座、就職筆記試験対策講座、個別企業説明会、卒業⽣による体験談等数多くの講座等、対⾯を軸にオンライン並びにオンデマンド配信も取り⼊れながら開講した。
さらに看護学部においては、国⽴病院機構他実習病院の参画による「キャリア研修合同説明ー68ー

会」を 12 ⽉に全学⽣を対象に実施した。
・ 「社会⼈基礎⼒養成プログラム」については、ｅ-ラーニングを活⽤し学習の利便性を向上させ、「就勝特訓塾@home&campus（就勝直前合宿）」、「就職筆記試験対策講座（SPI 編）」、
「合
同企業説明会@home&campus」などの「就職活動⽀援プログラム」は、特に多くの学⽣の参加があり好評であった。2023 年度卒業⽣の就職決定状況は、就職希望者に対して 98.1％となった。
・

管理栄養学部では、栄養教諭の採⽤は講師を含め 5 名、⾏政機関管理栄養⼠ 1 名、病院管理
栄養⼠ 42 名、その他⾷品会社の品質管理・商品開発等に多数採⽤された。

・ メディア造形学部では、フォトグラファー・グラフィックデザイナー・３ＤＣＧデザイナー・
アシスタントディレクター・プロダクションマネージャー・プロダクトデザイナー・WEB デ
ザインディレクター・DTP オペレーター・ファッションデザイナー・パタンナー・アトリエ
スタッフ（縫製職）・テイラーなどの専⾨職に多数採⽤された。
・ヒューマンケア学部では、講師（1 年以上かつフルタイム勤務者）を含め、養護教諭（公⽴・私⽴）は 34 名、⼩学校教諭 20 名、特別⽀援学校教諭 1 名、公⽴園（施設含む）35 名が採⽤された。
・

看護学部では、就職希望者 93 名全員が看護師として採⽤され、公⽴・公的医療機関 72 名、
私⽴⼤学病院 1 名、⼀般病院 20 名であった。

・

別科助産学専攻では、国家試験合格率が 100%(25 名合格)となった。また、昨年度の修了⽣
1 名についても合格した。就職については国公私⽴の総合病院が⼤勢を占めており全員が助産師として採⽤された。

・

オフィスアワー制度により、教員が学⽣からの学修や⼤学⽣活など様々な相談に対応できる
ような時間枠を設けており、きめ細かな指導に努めた。

・退学者を少なくするため、クラスアドバイザーを中⼼に学⽣の授業への出席状況を常に把握するとともに、授業への⽋席が⽬⽴つ学⽣には教員が個々への早期の指導に努めた。
また、別科助産学専攻では、ホームカミングディを企画し１６名の修了⽣が来校し在校⽣と
交流した。

③

国際交流
・

2023 年度は、新型コロナウィルス感染症の 5 類への移⾏、国際的な⼈の移動に対する規制がなくなったことなどにより、本学の国際交流はコロナ禍以前の姿をほぼ完全に取り戻している。

・

海外留学については、2023 年 2 ⽉から 12 ⽉まで、韓国の成均館⼤学にファッション造形学科の学⽣を留学派遣した（2023 年度前期出発）。

・

海外研修は、全学科で 10 のプログラムを計画したが、円安の進⾏と航空運賃の⾼騰によって研修費⽤が増加したため 2 つのプログラムが中⽌となった。実施したプログラムにおいても、期間の短縮や訪問先の縮⼩を余儀なくされたものもある。このうち⽇本学⽣⽀援機構（JASSO）海外留学⽀援制度には、申請した⼦どもケア学科及びファッション造形学科のプ
ログラムが採択された。
管理栄養学部の海外研修は、アメリカとオーストラリアの 2 つのプログラムを計画したが、研修費の⾼騰によりアメリカは希望者が催⾏可能⼈員に達しなかったため、オーストラリアー69ー

のみを実施し、23 名が参加した。
メディア造形学部映像メディア学科では、デポール⼤学（⽶・シカゴ）でアニメーションを学ぶ学⽣ 8 名・教員 1 名が来校し、本学アニメーション領域の学⽣ 12 名と 2 ⽇間のワークショップを⾏った。国際芸術ワークショップ「トロピカルラボ」がシンガポール・ラサール⼤学で開催され、2 名の学⽣が参加した。またラサール⼤学担当者と当学科教員で今後の新
たな交流事業について現地協議を⾏った。
メディア造形学部デザイン学科では、夏季休暇中に 2 件の国際ワークショップを実施した。
スペース・プロダクト領域では台湾・韓国から 37 名が来⽇、学科から 22 名が参加した。ビジュアルコミュニケーション領域では韓国から 13 名が来⽇、本学から 16 名が参加すると共に、4 年間中断していた海外研修を再開し、学⽣ 24 名がイタリアの 4 都市で研修を⾏った。
現地の建築やデザイン、⽂化について事前学修と帰国後のレポートを課し、学びを深めることができた。
ヒューマンケア学部では、昨年度に引き続きオーストラリア海外研修を２５名で実施し、⼤学での講義や英会話レッスンに加え、⼩学校訪問やスクールナース制度の⾒学、保育園やス
ペシャルスクールでの現場体験等、視野を広げ体験を通した学びを深めることができた。
看護学部は、当初の計画通りに、法⼈からの⽀援により、2 年⽣ 5 名 4 年⽣ 9 名計 14 名が参加し、⽂化の多様性等を学んで無事終了した。
・

交換留学⽣の受け⼊れについては、京畿⼤学（韓国）からデザイン学科へ 1 名、プフォルツ
ハイム⼤学（ドイツ）からファッション造形学科へ 3 名受⼊が実現した。

・

名古屋外国語⼤学の外国⼈留学⽣の協⼒を受けて毎年実施するイングリッシュラウンジは、
2023 年度は前期 5 学科、後期 4 学科で実施された。チューターとなる留学⽣が積極的に会話をリードし、活発な交流が実現した。このイングリッシュラウンジは、海外研修参加学⽣の事前事後の英語能⼒ブラッシュアップを⽬的とし、また、それ以外の学⽣にも英語能⼒を向上させる機会を提供するため実施している。

④

社会貢献活動・

本学は、地域連携推進研究機構、サービスラーニングセンター、健康・栄養研究所、産官学協同研究センター、⼦どもケアセンター、そして各学部、学科において、様々な社会貢献活動を実施している。
特に、岐⾩県東⽩川村及び東⽩川村茶業振興会と 2024 年 3 ⽉ 9 ⽇に連携協定を締結、東⽩川村の茶業振興と地域活性化、そして教育、研究、⼈材育成に関すること等について連携・
協⼒する。

・

地域連携推進研究機構では、連携協定を結ぶ⽇本⾚⼗字社愛知県⽀部と「災害時の⾷の⽀援のためのキッチンカーの活⽤に関する共同プロジェクト」において管理栄養学部の教員・学⽣が、「キッチンカーの衛⽣管理マニュアル」を制作、要配慮者向けの炊き出しメニューブッ
ク「KITCHEN CAR RECIPE」を完成させた。また、「キッチンカーの衛⽣管理マニュアル」
は映像メディア学科の教員・学⽣により Web 化され効率的に閲覧できるようになった。また、本学の学⽣と地域の防災⼈材の育成を図るため、⽇本⾚⼗字社愛知県⽀部の協⼒を得て、「防災⼈材育成プログラム」を５回開催、“⼤規模災害後の様⼦を知る”、“防災意識を⾼める（DIG）”、“炊き出し体験・試⾷”、“いのちをまもる・つなぐ（救急法短期講習）”、“こどもー70ーのいのちをまもる・つなぐ（幼児安全法短期講習）”を実施した。
さらに、地域連携推進研究機構部会（WG）活動では、管理栄養学部・メディア造形学部、看護学部、看護研究科の教職員と学⽣が「⾷育教材開発プロジェクト」に参画、2023 年 6 ⽉
24 ⽇・25 ⽇に富⼭県で開催された第 18 回⾷育推進全国⼤会で⾷育教材「シャーベル冒険記」を発表した。さらに、この⾷育教材を発展させ、東海農政局企画調整室のサポートを得て“農業経営”を学ぶ⾷農教育教材「ノウカサバイバー」を制作した。
また、2023 年 5 ⽉ 6 ⽇・7 ⽇、岐⾩県東⽩川村で茶業振興会が⾏う「品評会出品⽤の茶摘み」に参加、協⼒する「茶畑キャンプ」プロジェクトを企画し、参加ボランティアを募集し、学⽣ 5 名、教員 2 名が参加した。2023 年 9 ⽉ 17 ⽇・18 ⽇横浜で開催された「防災推進国
⺠⼤会『ぼうさいこくたい』2023（内閣府主催）」で、2022 年度に実施した震災後の東北⽀援活動について報告した。また、東⽇本⼤震災被災地の南相⾺市と地域振興事業に教員・学⽣が協⼒する「みなみそうま SL」活動を引き続き実施し、2024 年 3 ⽉ 8 ⽇〜3 ⽉ 11 ⽇南相
⾺市で 21 名の学⽣と 3 名の教員が企画ボランティア活動を⾏った。サービスラーニングセ
ンターは地域から要請のあったボランティア活動を中⼼に学⽣の社会活動を進めている。
連携協定を結んでいる中⽇⻘葉学園にもボランティア学⽣を派遣した。本学のサービスラー
ニングの特徴は、地域活動と復興⽀援・安全防災活動であり、2023 年度の登録者数は 456
名、参加者数（講習会参加者を除く）は 114 名だった。（2024 年 3 ⽉ 31 ⽇現在）
公開講座を対⾯及び ZOOM ウェビナーの併⽤で 2 回開催した。前期講座（7 ⽉ 8 ⽇）は看
護学部看護学科 ⽯⽥路⼦名誉教授、後期講座（12 ⽉ 9 ⽇）は、ヒューマンケア学部⼦どもケア学科 近森けいこ教授が担当した。
⽇進市⼤学連携講座を 10 ⽉〜3 ⽉の間に 13 講座開講した。4 学部の 11 教員が講師を担当、
⽇進市施設で開催されたが、⼤学から ZOOM 配信した講座もあった。
⽇進市連携講座「⼦ども⼤学にっしん」を 8 ⽉ 9 ⽇に開催した。市内⼩学 4 年⽣〜6 年⽣を対象にヒューマンケア学部⼦どもケア学科 ⽯井鈴⼀教授が「やってみよう！⾯⽩実験」をテーマに実習等を⾏った。22 名が参加した。
昨年度に引き続き⽇進市の連携事業を各種受託するとともに、地域産業界（名古屋製酪㈱、㈱芋銀等）から連携協⼒を求められ課題解決型プロジェクト活動が⾏われた。
地域連携推進研究機構年報第 4 号を 2023 年９⽉に発刊するとともに、地域連携 WEB サイ
トを改修し、LINE 及び Instagram を開設した。情報発信⼒を⾼め、学内外のステークホル
ダーの興味関⼼を引き付け、地域連携活動の活発化につなげる。
・

愛知県公⽴⾼等学校⻑会との協定に基づき実施されてきた、家庭に関する専⾨学科の⽣徒を対象に模擬授業においては、2020 年度から始まったコロナウィルスの感染拡⼤の影響により、2022 年度まで中⽌となっていた。2023 年度から再開し、管理栄養学科、映像メディア学科、⼦どもケア学科に関係する模擬授業を⾏い、瑞陵⾼校、⼀宮⾼校、桃陵⾼校、安城⾼
校、岩津⾼校、豊丘⾼校、⼤府⾼校などから 22 名の参加があった。

・

管理栄養学部においては、名城⼤学総合研究所との協定に伴い、2016 年度から名城⼤学の運動部に栄養⾯でのサポートをしてきた。特に、⼥⼦駅伝部においては、全⽇本⼤学⼥⼦駅伝において 2017 年度から 7 連続優勝するなど、その効果が出てきた。

・

映像メディア学科は、⼀般社団法⼈⽇本福祉協議機構と産業廃棄物処理企業とファッション
造形学科が連携した福祉事業におけるモノ・コトづくりの実践として、廃棄物を利⽤した⾐ー71ー

装とそのファッション写真の制作を⾏い、第 9 回リサイクルアート展にて⼊賞した。昨年に引き続き国際芸術祭あいち芸術⼤学連携プロジェクトに参加し、卒業⽣アーティスト 2 名、教員 3 名による展覧会を「アートラボあいち」にて開催した。また⽇進市との連携事業、愛知県美術館との共同主催による全国の学⽣作品上映事業「ムービング・イメージ・フェステ
ィバル」、刈⾕市総合⽂化センターとの連携における企画展⽰「add 展 2023」をそれぞれ企
画・運営・実施した。
・

デザイン学科はデザインプロデュース領域演習として「⼈の多様性〜障がい者福祉施設への提案」で株式会社ポカラ、⼀般社団法⼈ソワットと、「地域の資産〜⽇進市⽵の⼭の価値創造」で⽵の⼭⾃治会と、「Wellbeing の実現」で三洋堂書店、愛知こどもホスピスプロジェクトと連携した。いずれもヒアリングやプレゼンテーションを関係者参加のもとで⾏い、学⽣の調査活動や企画提案を通して地元の⾃治体や企業の活性化に寄与した。
特に愛知こどもホスピスプロジェクトとの連携では、最終プレゼンテーションを⼀般の来場者を⼊れた NAGOYA Innovatorʼs garage で⾏い、社会に向けての提案の場とした。

・

ファッション造形学科では、今年度は学外制作活動として、⼤きく２つの案件を実施した。
まず⼤⼿⾃動⾞部品メーカーのブランド向けオリジナル T シャツデザインを制作した。ここではプレゼンテーションから実作、そしてブランドターゲットユーザーに対してデザイン作
品をリリースするといった実践型教育を⾏うことができた。この T シャツデザイン制作では雑誌、また web ページでも特集ページが組まれた。
⽇進市との提案型事業においては、⾃殺防⽌啓発活動としてゲートキーパーを取り上げるリーフレットの制作、配布活動、そしてワークショップを開催した。制作に際して、臨床⼼理⼠との打ち合わせ、⽇進市地域福祉課担当者へのプレゼンテーションを⾏い実践的な内容の制作を学び、⽇進市市⻑と⼀緒に⾚池駅前でリーフレットの配布を⾏う啓発活動も⾏なった。
市⺠に対して課題作品で余った布地を有効活⽤してゲートキーパーを知ってもらうワーク
ショップを開催した。これらの活動は、中⽇新聞社、CC ネット⽇進市⽅⾯局、⽇進市広報誌、広報⽇進でも内容が取り上げられ、学⽣の社会活動を広く発信することができた。

・

産官学協同研究センターでは、⽇進市との官学協同プロジェクトとして、「⽇進市⽣涯学習
情報誌 PLAN」「⽇進市家庭教育推進委員会合同情報誌 かすい」の表紙デザイン制作を⾏った。愛知県健康対策課と愛知県⻭科医師会との連携では、「⻭科衛⽣⼠つないでネット」リーフレットデザインと Web ページ画⾯制作を⾏った。また、⽇進市内で普及啓発する「アドバンス・ケア・プランニング（ACP）」の「リーフレット」「⼿帳」のデザイン制作（⽇進市
地域福祉課・東名古屋医師会）も⾏った。
産学協同プロジェクトとしては、JR 東海『いいもの探訪』Web サイトの「ものと⽣産者の魅⼒を伝える特集ページ」制作、リサイクル新素材ボード「RIFMO（リフモ）」を使⽤した新商品開発、完全バランス栄養ドリンク「TEBES（テベス）」のアイデア創出、中⽇⽂化セ
ンターのサウンドロゴ・メディアコンテンツ制作など、多くの地元企業と連携した。設置型
ベビーケアルーム「mamaro（ママロ）」ラッピングデザイン制作では、オープンハウス株式
会社と連携し、名古屋市営交通 100 周年にあわせて実際に⾦⼭駅に寄贈、設置された。

・⼦どもケアセンターでは、2022 年度から始めた⽇進市の⼦育て⽀援事業の委託を受けている３施設との交流を継続し⼦育て⽀援の更なる質的向上を⽬指している。

また、2022 年

度の本学教育シンポジウムが防災・危機管理教育の視点で⾏われたことを機に、９⽉に開催

ー72ーした⽇進市⼦育て⽀援３センター連携強化連絡会において、⼦どもケアセンターの避難訓練を実施した。その結果、⼦どもケアセンターの利⽤者が動の遊びをするスペースの災害時の安全⾯を⾒直し、壁⾯の⼤きな絵画額を移動させた。防災の観点から⼦育て⽀援における環境を⾒直す機会となった。
・

2023 年 5 ⽉から、新型コロナウィルス感染症が２類から５類へ移⾏したことから、中消防
署の災害訓練や AYA 世代に対するがん対策への⽀援等に関するボランティア募集を学⽣に周知し参加したことから、学部としての参加証を発⾏し、今後の活動への拡⼤を図った。

・

別科助産学専攻では、オレンジリボン運動に参加するためのリーフレットの作成を⾏い、国家試験終了後に代表の学⽣が⼦育て⽀援施設を訪れた。⼦育てしている⺟親と話をしながらリーフレットを配布しオレンジリボン運動の活動を⾏った。

⑤

施設設備整備・

図書館が管理し⼤学の研究成果を世界に発信する学術情報データベース「⽵の庫：学術情報リポジトリ」への登録が順調になされるようになり、現在 3 学部（研究紀要）
・1 研究科（学位論⽂）・2 附属機関（年報等）の成果物のうち 775 のアイテムがオープンにアクセスできる環境にある。

・

中央図書館では利⽤者の健康に配慮して⽔分補給可能エリアを⾒直し、1 階フロア全体に拡充させた。⼀部パソコン常設テーブルは除外するなどルールを設け周知したことでトラブルなく順調な運⽤となっている。

⑥

学⽣募集活動・

2024 年度⼊学者募集については、志願者総数 5,043 名（昨年 5,830 名）あり、⼊学者数は、
管理栄養学科 173 名、映像メディア学科 127 名、デザイン学科 92 名、ファッション造形学
科 72 名、⼦どもケア学科 187 名、看護学科 102 名、総⼊学者数 753 名（定員 750 名）とな
り、定員充⾜率 1.00 倍であった。
また、第 3 年次編⼊学は映像メディア学科 2 名、デザイン学科 1 名の志願者があり、デザイン学科 1 名を第 2 年次編⼊学での合格とし、2 年次への⼊学者となった。

・

⼤学ホームページ（受験⽣サイト）、⼤学案内（パンフレット）の充実やオープンキャンパスの企画及び実施において、新型コロナウィルス感染防⽌対策をとりながら教員・学⽣の積極的な参加・協⼒があり、年内⼊試の募集に効果的であった。
ヒューマンケア学部は、新たに「ヒューマンケア学部のホームページ」を 5 ⽉に開設した。
⼤学院看護学研究科においては、ホームページを開設するとともにパンフレットを作成し開設のＰＲをかねて、名古屋医療センター看護職員全員に配布するとともに、実習先、病院、教育機関、保健所等計 464 か所に配布した。

・

⼤学院は、栄養科学研究科博⼠後期課程 3 名・博⼠前期課程 5 名、メディア造形研究科（修⼠課程）8 名、⼦どもケア研究科（修⼠課程）3 名、看護学研究科（修⼠課程）2 名の⼊学者
を迎えた。

・

別科・助産学専攻は 17 名の⼊学となった。

ー73ー

3.

菱野幼稚園
菱野幼稚園では、
「感受性」
「⾃主性」
「創造性」を助⻑するため、具体的には「⽔泳、⻑距離⾛等

による丈夫な体作り」「絵画、⼯作、楽器演奏等を通じた個性的な感性の育成」「動植物の飼育栽培、観察による⽣命を⼤切にする⼼の育成」「遊びの中から芽⽣える⽂字、数字等の理解と⾃ら思考する体験を学習につなげる指導」「集団⽣活の中における規律、挨拶など道徳⼼の重視」等に加え「ネイティブスピーカーによる⽬、⽿、体を使った英語の学び」及び「⾷育」を教育の⽬的としている。
①

施設設備整備・教室の床の整備（ウレタン塗装）
・園庭の拡張（県有財産の有償貸付契約締結・整備）※2024 年度より 3 年間使⽤可②

姉妹校との交流・名古屋外国語⼤学より外国⼈講師を招き、英語教育を⾏った。
・名古屋学芸⼤学の学⽣の教育実習及び課題に向けた取り組みの場として、相互協⼒した。
・名古屋製菓専⾨学校及び名古屋ファッション専⾨学校と交流（クリスマスケーキ・⼦ども服）
は、2020 年度以降⾒合わせている。（コロナ対応）③

開園 50 周年事業・記念式典及び記念事業｢親⼦で⾳楽を楽しむ会｣の実施（瀬⼾市⽂化センター）
・航空写真撮影
・菱野幼稚園ロゴ及びマスコットキャラクター制作
・ホームページのリニューアル・在園児及び関係者への記念品贈呈④

園児の募集状況について
菱野幼稚園の⼊園募集活動は、地元の瀬⼾市を中⼼として⾼い評価を得て例年順調に推移してきた。⼀⽅で、定員超過の解消という課題があり、2017 年度より毎年 10 名程度計画的に減らして定員に近づけるよう試みてきたが、定員超過園は未就園児の教育・保育を実施できないという規定を今後の園児募集に関わる切実な問題と捉え、また今後の⼈⼝減少の影響も考慮し、2024 年
度募集より 1 学級減らして（4 学級→3 学級）実施した。
2023 年度：375 名

2024 年度：350 名（予定）〈定員：315 名〉

・園児募集実施状況
⼊園説明会
場所

菱野幼稚園

⼊園願書受付
場所

⽇時

２階

⽇時

菱野幼稚園

2023 年 9 ⽉ 1 ⽇

10：00〜12：00

遊戯室

2023 年 10 ⽉ 2 ⽇

２階

8：00〜

遊戯室

・募集⼈数及び⼊園者数（3 歳児･定員 105 名）募集⼈数

ー74ー

90 名

⼊園者予定数

100 名

4.

名古屋ファッション専⾨学校・名古屋栄養専⾨学校・名古屋製菓専⾨学校①

教育活動
名古屋ファッション専⾨学校では、2023 年度の３年在校⽣ 1 名が「第９８回装苑賞」にてファイナリストとして作品を披露、「ナゴヤファッションコンテスト２０２３」にも 2 年⽣在校⽣
1 名が⼊選した。また「第 38 回⽂化服装学院連鎖校協会ファッションデザイン画コンクール」では 2 年在校⽣が⽂化服装学院連鎖校協会を授賞した。
名古屋栄養専⾨学校では、⾷育レシピコンテストにおいて、１チームが「奨励賞」を受賞した。
また家庭料理技能検定では、３名が「⾹川学園優秀賞」を、１名が「⽣涯学習奨励賞」を受賞
し、また学校として⻑年の取組みが認められ「⽂部科学⼤⾂賞」を受賞した。
名古屋製菓専⾨学校では、愛知県製菓衛⽣師試験で 92 名が合格した。また、「ジャパン・ケー
キショー東京」では、「エコール・マジパン仕上げ部⾨」で⾦賞 1 名、銅賞 2 名が受賞した。
②

就職に関する状況
2023 年度の各専⾨学校の内定率は、名古屋ファッション専⾨学校（98・2）％、名古屋栄養専

⾨学校（98・4）％、名古屋製菓専⾨学校（97・7）%、NSC 全体で（98）%となり、前年度よりやや減少した。
③

施設設備整備名古屋ファッション専⾨学校では、学⽣数の増加に伴い新たなパソコン教室を整備し、校内の

Wi-Fi 環境の更新を⾏った。
名古屋製菓専⾨学校では、実習室にカメラを導⼊して実習環境の更新を⾏った。また防犯カメ
ラを導⼊した。
④

学⽣募集活動NSC 専⾨学校における 2023 年度学⽣募集状況は次の通りであった。
名古屋ファッション専⾨学校は、志願者数、⼊学者数共に前年度よりやや減少した。
名古屋栄養専⾨学校は、志願者数、⼊学者数共に前年並みであった。
名古屋製菓専⾨学校は、志願者数と、⼊学者数共に前年度より減少した。

ー75ー

Ⅲ.財務の概要
1.決算の概要（１）貸借対照表関係①

貸借対照表の状況と経年比較
（単位

千円）

資産の部
科

目

固定資産

2019年度

2020年度

2021年度

2022年度

2023年度

54,034,281

53,572,387

54,756,794

56,130,567

51,709,088

有形固定資産25,991,135

26,152,636

25,883,185

25,214,914

24,899,860

特定資産18,518,000

19,054,000

19,113,000

19,137,000

19,201,000

その他の固定資産9,525,145

8,365,751

9,760,609

11,778,653

7,608,227

流動資産

9,270,483

10,828,912

10,454,294

9,280,963

14,986,230

資産の部合計63,304,764

64,401,300

65,211,088

65,411,530

66,695,317

負債の部
科

目

2019年度

2020年度

2021年度

2022年度

2023年度

固定負債

4,009,201

3,932,899

3,931,449

3,807,327

3,740,602

流動負債

2,316,564

2,305,807

2,390,272

2,389,712

3,191,131

負債の部合計6,325,765

6,238,705

6,321,721

6,197,040

6,931,733

純資産の部
科

目

基本金

2019年度

2020年度

2021年度

2022年度

2023年度

58,082,667

60,273,354

60,808,525

60,972,934

61,526,766

第1号基本金42,704,667

44,395,354

44,930,525

45,094,934

45,648,766

第2号基本金1,000,000

1,500,000

1,500,000

1,500,000

1,500,000

第3号基本金13,400,000

13,400,000

13,400,000

13,400,000

13,400,000

第4号基本金978,000

978,000

978,000

978,000

978,000

繰越収支差額△ 1,103,668△ 2,110,759△ 1,919,157△ 1,758,444△ 1,763,182

純資産の部合計

56,978,999

58,162,594

58,889,367

59,214,490

59,763,583

負債及び純資産の部合計

63,304,764

64,401,300

65,211,089

65,411,529

66,695,317②

財務比率の経年比較
比率

2019年度

2020年度

2021年度

2022年度

2023年度

運用資産余裕比率

306.45%297.36%293.73%285.56%295.26%

流動比率400.18%469.64%437.37%388.37%469.62%

総負債比率

9.99%

9.69%

9.69%

9.47%

10.39%

前受金保有率475.62%569.70%540.99%481.04%812.11%

基本金比率95.87%

96.17%

96.37%

96.58%

96.77%

積立率104.96%101.80%102.43%102.95%104.94%ー76ー

（２）資金収支計算書関係①

資金収支計算書の状況と経年比較

（単位

千円）

収入の部
科

目

2019年度

2020年度

2021年度

2022年度

2023年度

10,153,089

10,329,576

10,317,324

10,310,351

10,301,059

手数料収入

175,712

153,710

142,539

137,522

123,939

寄付金収入

13,717

10,814

14,376

14,955

14,114

補助金収入

882,983

1,214,930

1,297,462

1,434,920

1,389,579

国庫補助金収入825,618

1,128,234

1,199,007

1,320,073

1,262,820

地方公共団体補助金収入

57,36586,69698,455

114,847

126,759

5,850,000

5,227,450

12,685,997

22,622,377

14,619,625

付随事業・収益事業収入

370,354

127,860

254,639

286,222305,533

受取利息・配当金収入320,246

281,537

382,779

512,323546,207

雑収入

257,242375,350

263,541

268,160

291,090

0

0

0

0

0

1,876,196

1,834,534

1,846,861

1,847,026

1,798,600

学生生徒等納付金収入

資産売却収入借入金等収入前受金収入
その他の収入資金収入調整勘定

324,818

9,381,179

9,422,561

1,491,417

1,879,594△ 2,037,097△ 2,140,585△ 2,056,548△ 2,048,463△ 2,067,885

前年度繰越支払資金

9,884,090

8,923,587

10,451,305

9,991,384

8,884,973

収入の部合計28,071,349

35,719,943

45,022,836

46,868,194

38,086,428

支出の部
科

目

2019年度

2020年度

2021年度

2022年度

2023年度

人件費支出

5,482,404

5,566,401

5,568,731

5,511,089

5,509,302

教育研究経費支出

2,538,104

2,666,243

3,074,435

4,040,913

3,903,095

管理経費支出1,724,241

1,839,166

1,869,217

1,715,856

1,723,625

借入金等利息支出

0

0

0

0

0

借入金等返済支出

0

0

0

0

0

499,881684,293

610,164

409,635

664,467

施設関係支出設備関係支出345,886

757,872

429,532

303,636

282,167

資産運用支出8,207,968

13,001,727

23,226,554

25,659,680

11,957,379

550,519

961,453

563,757

580,617556,829△ 201,242△ 208,516△ 310,939△ 238,206△ 1,116,996

翌年度繰越支払資金

8,923,587

10,451,305

9,991,384

8,884,973

14,606,561

支出の部合計28,071,349

35,719,943

45,022,836

46,868,194

38,086,428

その他の支出資金支出調整勘定②

活動区分資金収支計算書の状況と経年比較
科

目

（単位
2019年度

2020年度

2021年度

2022年度千円）

2023年度

教育活動による資金収支
教育活動資金収入計

11,864,248

12,160,828

12,230,249

12,422,086

12,409,192

教育活動資金支出計

9,738,451

10,071,810

10,512,383

11,267,859

11,136,021

差引2,125,796

2,089,018

1,717,866

1,154,227

1,273,170

調整勘定等△ 69,541△ 71,906

136,589△ 28,984△ 39,820

教育活動資金収支差額

2,056,255

2,017,112

1,854,455

1,125,243

1,233,351

施設設備等活動による資金収支
施設設備等活動資金収入

1,389

31,89239,434

14,8155,348

施設設備等活動資金支出

1,345,767

1,942,164

1,039,696

713,271946,635△ 1,344,378△ 1,910,272△ 1,000,262△ 698,456△ 941,287

差引
調整勘定等

△ 202,278△ 131,253△ 129,968△ 89,739△ 106,699△ 1,546,656△ 2,041,525△ 1,130,230△ 788,195△ 1,047,985

509,599△ 24,413

724,225

337,048

185,365

その他の活動資金収入

6,393,555

14,712,717

22,247,145

24,419,332

16,854,598

その他の活動資金支出

7,863,957

13,167,418

23,468,968

25,862,715

12,128,784△ 1,470,402

1,545,299△ 1,221,823△ 1,443,383

4,725,815

300

6,832

37,677△ 76

810,408△ 1,470,102

1,552,131△ 1,184,145△ 1,443,459

5,536,222
5,721,588

施設設備等活動資金収支差額
小計（教育活動資金収支差額＋施設整備等活動資金収支差額）
その他の活動による資金収支

差引
調整勘定等
その他の活動資金収支差額△ 960,503
支払資金の増減額（小計＋その他の活動資金収支差額）

1,527,718△ 459,921△ 1,106,411

前年度繰越支払資金

9,884,090

8,923,587

10,451,305

9,991,384

8,884,973

翌年度繰越支払資金

8,923,587

10,451,305

9,991,384

8,884,973

14,606,561③財務比率の経年比較
比率

教育活動資金収支差額比率

2019年度

2020年度

17.33%

16.59%

ー77ー

2021年度
15.16%

2022年度
9.06%

2023年度9.94%

（３）事業活動収支計算書関係①

事業活動収支計算書の状況と経年比較
（単位
科

教
育
活
動

2019年度

2020年度

2021年度

2022年度千円）

2023年度事

学生生徒等納付金

10,165,629

10,329,576

10,317,324

10,310,351

10,301,059

業

手数料

175,712

153,710

142,539

137,522

123,939活

寄付金

13,717

10,814

13,054

14,955

14,114動

経常費等補助金

881,594

1,183,038

1,260,697

1,420,105

1,384,231

収

国庫補助金

824,802

1,096,342

1,171,451

1,314,278

1,262,820

入地方公共団体補助金

56,792

86,69689,246

105,827

121,411の付随事業収入370,354

127,860

254,639

286,222305,533部

雑収入

257,242

357,746

273,968

252,936

280,316

教育活動収入計

収
支

目

科

目

11,864,248
2019年度

12,162,744
2020年度

12,262,221
2021年度

12,422,091
2022年度

12,409,192
2023年度支事

人件費5,490,766

5,604,841

5,638,337

5,534,272

5,573,445

出業

教育研究経費3,644,236

3,913,418

4,335,163

5,309,212

5,138,216

の

活

管理経費

1,764,459

1,878,768

1,911,524

1,753,918

1,761,745

部

動

徴収不能額等

347

0

0

1,029

0

10,899,808

11,397,027

11,885,025

12,598,431

12,473,407

964,440

765,717377,197△ 176,340△ 64,214

教育活動支出計
教育活動収支差額
収

事

科

教

入

業

受取利息・配当金

育の活

その他の教育活動外収入

活動事

教育活動外収入計

動

部
支

外

出

業

借入金等利息

0

0

0

0

0

収

の

活

その他の教育活動外支出

6,298

0

0

0

0

支

部

動

教育活動外支出計

6,298

0

0

0

0

313,947

300,999382,779

527,552

556,982目

科目

教育活動外収支差額
経常収支差額

特
別
収
支

収

事

入

業

資産売却差額の活

その他の特別収入

部
支

動
事

特別収入計

出

業

資産処分差額の活

その他の特別支出

部

動

特別支出計

科

目

科

2019年度

2020年度

2022年度

2023年度281,537

382,779

512,323

0

19,4620

15,22910,774

320,246

300,999382,779

527,552

556,982

2019年度

2020年度1,278,387
2019年度

2021年度

1,066,717
2020年度

2022年度759,976
2021年度

546,2072023年度351,2122022年度492,767
2023年度

480

79,20825,25792

72,556

5,139

41,45244,707

24,221

9,817

5,619
目

2021年度

320,246

2019年度

120,659
2020年度

69,9642021年度

24,312
2022年度

82,373
2023年度

29,3603,780

103,015

50,403

26,047

0

0

152

0

0
26,04729,3603,780

103,166

50,403△ 23,741

116,879△ 33,202△ 26,090

56,326

1,254,646

1,183,596

726,773

325,122549,094

基本金組入額合計△ 1,459,034△ 2,212,589△ 548,881△ 188,166△ 553,832

当年度収支差額△ 204,388△ 1,028,993

177,893

136,956△ 4,738

前年度繰越収支差額△ 910,834△ 1,103,668△ 2,110,759△ 1,919,157△ 1,758,444

特別収支差額
基本金組入前当年度収支差額

基本金取崩額11,554

21,902

13,71023,7570△ 1,103,668△ 2,110,759△ 1,919,157△ 1,758,444△ 1,763,182

事業活動収入計

12,190,112

12,584,402

12,714,964

12,973,956

13,048,547

事業活動支出計

10,935,466

11,400,807

11,988,191

12,648,834

12,499,453

翌年度繰越収支差額（参考）②

財務比率の経年比較
比率

2019年度

2020年度

2021年度

2022年度

2023年度

事業活動収支差額比率

10.29%

9.41%

5.72%

2.51%

経常収支差額比率

10.49%

8.56%

6.01%

2.71%

3.80%

学生生徒等納付金比率

83.43%

82.88%

81.59%

79.62%

79.45%

人件費比率45.06%

44.97%

44.59%

42.74%

42.98%

教育研究経費比率

29.91%

31.40%

34.28%

41.00%

39.63%

管理経費比率14.48%

15.07%

15.12%

13.54%

13.59%

借入金等利息比率

0.00%

0.00%

0.00%

0.00%

0.00%

教育活動収支差額比率

7.92%

6.14%

2.81%

-1.36%-0.52%

ー78ー

4.21%

Ⅳ 中期的な計画及び事業計画の進捗・達成状況
中期計画の令和 5 年度における進捗状況（法⼈全体）
この「中期計画の令和 5 年度における進捗状況」は、令和２年度に作成された中期計画で⽰された、「現状と課題」
・「中期的な対応」のうち、主として「中期的な対応」について
令和 5 年度における進捗状況を記したものである。
（但し、⼀部、中期計画の作成時とは⼤きく現状が異なってきている事項については、現状の変化についても取り上げ、これについての対応の進捗状況も記した。）

ー79ー財務について1 現状と課題
令和２年度作成中期計画本⽂

令和 5 年度における状況⑴ 学園全体の現状⑴ 学園全体の現状

学園全体の財務の現状は財務表 1〜表 3 の令和 5 年度決算では教育活動収⽀が学園全とおり。

体として⽀出超過となった。（但し、⾦融学園全体の財務の健全性を⽰す収⽀差額⽐

資産の運⽤益により事業活動収⽀全体とし率、負債率とも⼤きな問題はない。（財務ては収⼊超過が保たれている。）

表 4―全国との⽐較、他⼤学との⽐較）⑵ 収⼊、⽀出別内訳⑵ 収⼊、⽀出別内訳

収⼊については、学納⾦⽐率が⾼いこと、

左記に加え、令和 4 年度、令和５年度の決⽀出については、管理経費⽐率が⾼いこと算においては⽀出について、教育研究経費

が、本学園財務状況の特徴であり（財務表

⽐率が以前より⾼くなっている。

２）、これらへの対応が課題といえる。
⑶ 各学校別の収⽀
各学校別の収⽀の現状は財務表 5 のとおり。
名古屋外国語⼤学、名古屋学芸⼤学については、ほぼ安定的な収⽀状況となっている。
専⾨学校については、名古屋製菓専⾨学校⑶ 各学校別の収⽀の収⽀は、継続的に収⼊超過となってい令和 5 年度決算においては、名古屋学芸⼤る。（ただし、その⼤きさは従来より減少

学及び名古屋製菓専⾨学校を除く全ての学している。）⼀⽅、名古屋ファッション専校において教育活動収⽀差額が⽀出超過と⾨学校及び名古屋栄養専⾨学校の収⽀は継なっている。

続的に⽀出超過となっている。これら 2 校への対応は明らかな課題となっている。
菱野幼稚園については、ほぼ収⽀均衡とな
っている。

ー80ー

財務表１
資 金 収 支 計 算 書
2023年 4月 １日から2024年 3月 31日まで
＜総括表＞
収入の部

（単位 円）
科目

学生生徒等納付金収入

予

算

決

算

差

異

10,508,361,000

10,301,059,456

207,301,544

手数料収入

127,694,000

123,939,270

3,754,730

寄付金収入

13,602,000

14,113,620▲ 511,620

補助金収入

1,436,558,000

1,389,579,110

46,978,890

国庫補助金収入

1,328,600,000

1,262,820,200

65,779,800

107,958,000

126,758,910▲ 18,800,910

25,000,000,000

14,619,625,000

10,380,375,000

付随事業・収益事業収入

317,805,000

305,533,033

12,271,967

受取利息・配当金収入

380,000,000

546,207,333▲ 166,207,333

雑収入

248,439,000

291,089,891▲ 42,650,891

0

0

0

前受金収入

1,792,458,000

1,798,599,875▲ 6,141,875

その他の収入375,102,984

1,879,593,825▲ 1,504,490,841

資金収入調整勘定▲ 2,051,450,875▲ 2,067,885,114

16,434,239

前年度繰越支払資金

8,884,973,053

8,884,973,053

0

収入の部合計47,033,542,162

38,086,428,352

8,947,113,810

予

決

差

地方公共団体補助金収入
資産売却収入借入金等収入

支出の部
科

目

算

算

異

人件費支出

5,569,415,000

5,509,301,700

60,113,300

教育研究経費支出

4,325,196,000

3,903,094,971

422,101,029

管理経費支出1,768,391,000

1,723,569,974

44,821,026

借入金等利息支出000

借入金等返済支出000

施設関係支出

834,791,000

664,467,264

170,323,736

設備関係支出285,888,000

282,167,387

3,720,613

資産運用支出

24,887,848,000

11,957,378,576

12,930,469,424

その他の支出556,884,057

7,091,179

資金支出調整勘定

563,975,236(59,078,000)
40,922,000▲ 184,900,000▲ 1,116,996,284

40,922,000
932,096,284

翌年度繰越支払資金

8,942,015,926

14,606,560,707▲ 5,664,544,781

支出の部合計47,033,542,162

38,086,428,352

8,947,113,810

〔予備費〕

ー81ー

財務表２
事 業 活 動 収 支 計 算 書
2023年 4月 １日から2024年 3月31日まで
＜総括表＞
科

目

学生生徒等納付金

予

算

事
業 人件費
活
動 教育研究経費
支 管理経費出の 徴収不能額等部
教育活動支出計

科

目

教育活動収支差額

教
育
活
動
外
収
支

特
別
収
支

事
業
活
動
収
入
の
部
事
業
活
動
支
出
の
部

事
業
活
動
収
入
の
部
事
業
活
動
支
出
の
部

科

目

（単位 円）
異10,301,059,456

207,301,544

123,939,270

3,754,730

13,602,000

14,113,620▲ 511,620

1,433,058,000

1,384,231,110

48,826,890

1,328,600,000

1,262,820,200

65,779,800

104,458,000

121,410,910▲ 16,952,910

317,805,000

305,533,033

12,271,967

248,439,000

280,315,702▲ 31,876,702

12,648,959,000

12,409,192,191

予

決

算

算

239,766,809
差異5,634,233,000

5,573,444,720

60,788,280

5,586,036,000

5,138,216,342

447,819,658

1,811,151,000

1,761,690,113

49,460,887

0

0

0

13,031,420,000

12,473,351,175

558,068,825▲ 382,461,000▲ 64,158,984▲ 318,302,016

予

決

差

算

教育活動外収入計
予算

異380,000,000

546,207,333

0

10,774,189▲ 10,774,189

380,000,000

556,981,522▲ 176,981,522

その他の教育活動外収入

目差127,694,000

受取利息・配当金科

算10,508,361,000

手数料

事
業 寄付金
活
動 経常費等補助金
収 国庫補助金入
教 の 地方公共団体補助金
育 部
付随事業収入活動
雑収入
収
教育活動収入計
支

決

算

決

算

▲ 166,207,333

差

異

借入金利息

0

その他の教育活動外支出

0

0

0

0

0

教育活動外支出計000

教育活動外収支差額

380,000,000

556,981,522▲ 176,981,522

経常収支差額▲ 2,461,000

492,822,538▲ 495,283,538

科

目

予

算

資産売却差額

決

算

差

異

0

72,555,869

その他の特別収入

9,500,000

9,817,250▲ 317,250

特別収入計

9,500,000

82,373,119▲ 72,873,119

科

目

予

資産処分差額算決55,000,000

その他の特別支出

算▲ 72,555,869

差異26,046,654

28,953,346

0

0

0

55,000,000

26,046,654

28,953,346

56,326,465▲ 101,826,465

基本金組入前当年度収支差額▲ 45,500,000(100,000,000）
0▲ 47,961,000

549,149,003

0▲ 597,110,003

基本金組入額合計▲ 661,330,000▲ 553,831,783▲ 107,498,217

当年度収支差額▲ 709,291,000▲ 4,682,780▲ 704,608,220▲ 1,758,444,302▲ 1,758,444,302

0

9,393,000

09,393,000▲ 2,458,342,302▲ 1,763,127,082▲ 695,215,220

事業活動収入計

13,038,459,000

13,048,546,832▲ 10,087,832

事業活動支出計

13,086,420,000

12,499,397,829

587,022,171

特別支出計
特別収支差額〔予備費〕

前年度繰越収支差額
基本金取崩額翌年度繰越収支差額（参考）

経常収支差額比率3.8%（経常収支差額/経常収入）

学納金比率

79.4%

（学生生徒等納付金/経常収入）

管理経費比率13.6%（管理経費/経常収入）

ー82ー

財務表３
貸 借 対 照 表
2024年 3月31日＜総括表＞（単位 円）

資産の部
科

目

本年度末

前年度末

増

減

固定資産

51,709,087,716

56,130,566,152▲ 4,421,478,436

有形固定資産24,899,860,499

25,214,913,619▲ 315,053,120

特定資産

19,201,000,000

19,137,000,000

64,000,000

その他の固定資産7,608,227,217

11,778,652,533▲ 4,170,425,316

流動資産

14,986,229,523

9,280,963,260

5,705,266,263

資産の部合計66,695,317,239

65,411,529,412

1,283,787,827

本年度末

前年度末

増

固定負債

3,740,602,493

3,807,327,410▲ 66,724,917

流動負債

3,191,076,119

2,389,712,378

801,363,741

負債の部合計

6,931,678,612

6,197,039,788

734,638,824

本年度末

前年度末

61,526,765,709

60,972,933,926

553,831,783

第１号基本金45,648,765,709

45,094,933,926

553,831,783

第２号基本金1,500,000,000

1,500,000,000

0第３号基本金13,400,000,000

13,400,000,000

0第４号基本金978,000,000

978,000,0000繰越収支差額▲ 1,763,127,082▲ 1,758,444,302▲ 4,682,780

純資産の部合計

59,763,638,627

59,214,489,624

549,149,003

負債及び純資産の部合計

66,695,317,239

65,411,529,412

1,283,787,827

11.6%(総負債/純資産）

負債の部
科

目

減

純資産の部
科

目

基本金

負債比率

ー83ー

増

減

財務表４

全国私立大学と中西学園の比較(2023年度決算）

経常収支差額比率(％）

負債比率（％）

中西学園

3.8

11.6

全国私立大学平均

4.2

13.3

(出所：令和5年度版今日の私学財政より）※全国私立大学平均は、2022年度医歯系を除く大学法人(522法人)の平均値

・経常収支差額比率 ＝ (経常収支差額）÷（経常収支）
・負債比率 ＝ (総負債）÷（純資産）

ー84ー

財務表５
事 業 活 動 収 支 内 訳 表
2023年 4月 1日から2024年 3月31日まで
＜総括表＞
部 門
科 目
学生生徒等納付金

名古屋外国語大学 名古屋学芸大学

名古屋ファッション
専門学校

菱野幼稚園

（単位 円）
名古屋製菓
専門学校

名古屋栄養
専門学校

4,984,038,125

4,471,756,660

115,966,171

182,530,500

169,246,000

377,522,000

手数料

63,187,450

57,986,620

0

1,228,500

878,000

658,700

寄付金

13,245,000

868,620

0

0

0

0

経常費等補助金

738,871,148

540,110,054

66,309,000

11,576,936

9,675,374

17,688,598

国庫補助金

730,624,000

532,196,200

0

0

0

0

8,247,148

7,913,854

66,309,000

11,576,936

9,675,374

17,688,598

付随事業収入148,113,628

111,894,169

45,525,236

0

0

0

雑収入

156,033,619

92,396,987

3,955,384

3,618,846

7,596,936

2,437,101

教育活動収入計

6,103,488,970

5,275,013,110

231,755,791

198,954,782

187,396,310

398,306,399

人件費

2,631,237,155

2,450,751,317

144,660,705

86,946,562

96,227,559

126,892,984

教育研究経費3,073,267,778

1,695,494,807

68,481,741

107,561,413

73,511,156

119,899,447

927,255,071

612,349,353

30,008,091

29,408,977

20,238,138

33,636,460

0

0

0

0

0

0

6,631,760,004

4,758,595,477

243,150,537

223,916,952

189,976,853

280,428,891▲ 528,271,034

516,417,633▲ 11,394,746▲ 24,962,170▲ 2,580,543

117,877,508

受取利息・配当金

0

0

0

0

0

0

その他の教育活動外収入

0

0

0

0

0

0

教育活動外収入計

0

0

0

0

0

0

借入金等利息

0

0

0

0

0

0

その他の教育活動外支出

0

0

0

0

0

0

教育活動外支出計

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

▲ 528,271,034

516,417,633▲ 11,394,746▲ 24,962,170▲ 2,580,543

117,877,508

0

0

0

0

0

0

その他の特別収入

956,169

3,513,081

1,284,000

004,064,000

特別収入計

956,169

3,513,081

1,284,000

004,064,000

資産処分差額6,259,484

3,985,170

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

6,259,484

3,985,170

0

0

0

0

▲ 5,303,315▲ 472,089

1,284,000

004,064,000

基本金組入前当年度収支差額▲ 533,574,349

515,945,544▲ 10,110,746▲ 24,962,170▲ 2,580,543

121,941,508

基本金組入額合計▲ 135,395,253▲ 173,809,602▲ 2,330,091▲ 1,514,578▲ 2,498,654▲ 10,961,228

当年度収支差額▲ 668,969,602

342,135,942▲ 12,440,837▲ 26,476,748▲ 5,079,197

110,980,280

事業活動収入計

6,104,445,139

5,278,526,191

233,039,791

198,954,782

187,396,310

402,370,399

事業活動支出計

6,638,019,488

4,762,580,647

243,150,537

223,916,952

189,976,853

280,428,891

教
育
活
動
収
支

事
業
活
動
収
入
の
部

事
業
活
動
支
出
の
部

地方公共団体補助金

管理経費
徴収不能額等
教育活動支出計
教育活動収支差額

教
育
活
動
外
収
支

事
業
活
動
収
入
の
部
事
業
活
動
支
出
の
部

教育活動外収支差額
経常収支差額

特
別
収
支

事
業
活
動
収
入
の
部
事
業
活
動
支
出
の
部

資産売却差額

その他の特別支出
特別支出計
特別収支差額

（参考）

ー85ー

財務表6
事業活動収⽀計算書経年⽐較
学⽣⽣徒等納付⾦
収
⼊
教
育

の
部

活
動
収
⽀

⽀
出
の
部

教
育

収
⼊
の

⼿数料
寄付⾦

２０２０年度

２０２１年度

２０２２年度

10,329,576,415

10,317,323,947

10,310,351,470

２０２３年度
10,301,059,456

153,710,346

142,539,154

137,521,588

123,939,270

10,813,735

13,053,550

14,954,910

14,113,620

経常費等補助⾦

1,183,037,504

1,260,697,185

1,420,104,845

1,384,231,110

付随事業収⼊127,860,422

254,639,363

286,222,382

305,533,033

雑収⼊

357,745,659

252,423,434

252,935,611

280,315,702

教育活動収⼊計

12,162,744,081

12,240,676,633

12,422,090,806

⼈件費

5,604,840,538

5,638,336,980

5,534,272,168

12,409,192,191
5,573,444,720

教育研究経費3,913,418,469

4,335,163,472

5,309,212,093

5,138,216,342

管理経費

1,878,767,869

1,911,524,134

1,753,917,567

1,761,690,113

0

0

1,029,173

0

教育活動⽀出計

徴収不能額等

11,397,026,876

11,885,024,586

12,598,431,001

12,473,351,175

教育活動収⽀差額

765,717,205

355,652,047△ 176,340,195

受取利息・配当⾦

281,537,015

382,778,971

512,323,244△ 64,158,984
546,207,333

その他の教育活動外収⼊

19,462,351

21,544,765

15,229,152

10,774,189

活部

教育活動外収⼊計

300,999,366

404,323,736

527,552,396

動⽀

借⼊⾦等利息00

0556,981,522
0

その他の教育活動外⽀出

0

0

0

0

外
収

出
の
部

教育活動外⽀出計

0

0

0

0

300,999,366

404,323,736

527,552,396

556,981,522

経常収⽀差額1,066,716,571

759,975,783

351,212,201

資産売却差額79,207,500

25,256,920

91,915492,822,538
72,555,869

その他の特別収⼊

41,451,530

44,706,906

24,220,522

9,817,250

教育活動外収⽀差額

⽀
収
⼊

特

の

別

部

特別収⼊計

120,659,030

69,963,826

24,312,437

⽀

収

出

資産処分差額3,779,720

103,014,530

50,402,822

82,373,119
26,046,654

⽀

の

0

151,69000部

その他の特別⽀出
特別⽀出計

3,779,720

103,166,220

50,402,822

26,046,654

特別収⽀差額116,879,310△ 33,202,394△ 26,090,385

56,326,465

基本⾦組⼊前当年度収⽀差額
基本⾦組⼊額合計

1,183,595,881

726,773,389

325,121,816△ 2,212,588,817△ 548,880,729△ 188,165,911

549,149,003△ 553,831,783

当年度収⽀差額△ 1,028,992,936

177,892,660

136,955,905△ 4,682,780

前年度繰越収⽀差額△ 1,103,668,175△ 2,110,759,470△ 1,919,156,823△ 1,758,444,302

21,901,641

13,709,987

23,756,616

0△ 2,110,759,470△ 1,919,156,823△ 1,758,444,302△ 1,763,127,082

事業活動収⼊計

12,584,402,477

12,714,964,195

12,973,955,639

13,048,546,832

事業活動⽀出計

11,400,806,596

11,988,190,806

12,648,833,823

12,499,397,829

２０２０年度

２０２１年度

２０２２年度

２０２３年度

基本⾦取崩額翌年度繰越収⽀差額（参考）

主要財務⽐率
基本⾦組⼊前当年度収⽀差額⽐率

9.4%

5.7%

2.5%

4.2%

⼈件費⽐率（経常収⼊⽐）

45.0%

44.6%

42.7%

43.0%

教育研究経費⽐率（経常収⼊⽐

31.4%

34.3%

41.0%

39.6%

管理経費⽐率（経常収⼊⽐）

15.1%

15.1%

13.5%

13.6%

ー86ー

2 中期的対応
令和２年度作成中期計画本⽂

令和 5 年度における進捗状況(1)収⼊について(1)収⼊について

各学校の学納⾦については、特に 2 度の消令和 5 年度の学納⾦については、名古屋学費税値上げへの対応を中⼼に、2 年以内に芸⼤学看護学部並びに名古屋栄養専⾨学

改訂の有無、改訂額を決定する。

校、名古屋ファッション専⾨学校及び菱野幼稚園の改訂を⾏った。さらにこれら以外の学校について令和６年度からの学納⾦の改訂について検討を⾏った。

優秀な学⽣を継続的に確保するために、学各⼊学試験の実施後において、毎回、⼊試

⽣募集計画について今後 5 年間、毎年 2 回

結果を分析し、令和 6 年度に向けての学⽣

程度、学⽣募集担当広報企画室と法⼈との募集のための重点事項の整理を⾏った。

打ち合わせを⾏うこととし、翌年度の募集
計画の⾒直しを⾏う。
なお、学園全体の収⼊のうち学納⾦以外の⾦融資産の運⽤については、慎重を基本と収⼊（補助⾦、寄付⾦収⼊等）の増加にもしつつ、収益の拡⼤を⽬指して、運⽤を柔努める。ただし、⾦融資産の運⽤について

軟に対応できるよう規程の改定を⾏った。

は、これまでどおり慎重に対応する。

令和２年度作成中期計画本⽂

令和 5 年度における進捗状況(2)⽀出について(2)⽀出について

⼈件費率については、今後 5 年間、できる⼈件費率については引き続き、⼤きな増加

だけ現状の⽔準を維持するように努める。

にならないように努めている。

教育研究経費⽐率については、今後 5 年

各学校、学部学科等と法⼈財務部の予算打間、現状程度の⽔準を維持しつつ、内訳に合せを⾏い、時代に応じた⾒直しを⾏ってついては、毎年度、各学校、学部学科等といる。令和 5 年度においても、教育研究経

法⼈財務部との打合せを⾏い、時代に応じ費に係るもののうち、特に⾦額の⼤きな事た⾒直しに努める。

業について、内容の検討を⾏った。

ー87ー令和２年度作成中期計画本⽂

令和 5 年度における進捗状況(3)各学校別収⽀について(3)各学校別収⽀について

名古屋ファッション専⾨学校及び名古屋栄

法⼈と各専⾨学校の打合せの際、学⽣募集

養専⾨学校の収⽀については、学園財政にのための意⾒交換を⾏った。なお、名古屋

占める割合は低いものの今後の回復の可能

栄養専⾨学校については令和 3 年度以降は性を⾒極め、必要に応じて経営的な判断を

⼊学定員を充⾜しており、ほぼ収⽀均衡とする。今後 5 年間、毎年度少なくとも１回なっている。

は法⼈とこれら２校で収⽀改善のために打ち合わせを⾏う。

他の学校については、今後も収⽀が悪化し他の学校についても、コロナ禍以降、収⽀ないように毎年度、適正な予算の作成、執が悪化している学校について、対応を検討⾏に努める。

した。

ー88ー⼈事について中期的対応
令和２年度作成中期計画本⽂

令和 5 年度における進捗状況(1)教員について(1)教員について

教員については、各学校、学部の教員の年

各学校・学部において、専⾨分野別構成を齢構成、専⾨分野別構成を今後とも適正に考慮して、適正な採⽤がなされている。

保つため、将来を⾒越した採⽤を⾏う。

令和２年度作成中期計画本⽂

令和 5 年度における進捗状況(2)事務職員について(2)事務職員について

事務職員については、年齢構成を将来にわ

令和４年度、令和５年度において、若年

たって、ある程度バランスがとれたものと層、壮年層を中⼼に多数の職員の採⽤を⾏するため、特に将来の学園の幹部となりうった。これにより計画期間を早めて年齢構る若年層・壮年層を求め、計画的な採⽤を成のバランスが取れつつある。

⾏う。今後 7、8 年間程度の間にある程度
年齢構成のバランスが取れたものとする。

令和２年度作成中期計画本⽂

令和 5 年度における進捗状況(3)FD、研修等について(3)FD、SD 研修等について

教員、事務職員の FD や研修会について研修については、各⼤学及び学園においは、今後も、各学校において⾏うとともて、対⾯とネットを組み合わせたハイブリに、学園としても、教職員の希望を調べたッド⽅式を中⼼に積極的に実施された。ま

上で、多数の希望があった場合には、各学た、学外の研修、勉強会の案内を適宜各部

校で⾏われていない研修も 2、3 年程度の署に周知している。

研修計画を設けて⾏う。
また、学内の研修とは別に、学外の研修、勉強会への参加も積極的に奨励する。

ー89ー

ー90ー

415

338

世界共⽣

世界教養

929

317

23

ヒューマン

看護

別科

0

125

名古屋栄養

現員⽐率

4.7%

407

1.2%

105

8663

8

合計

26

4

1

508

専⾨学校計

8

2

2

44

52

職員

法⼈

185

名古屋製菓

名古屋総合デザイン

9198

名古屋ファッション

9

19

378

182

7

31

53

53

35

3

180

3

19

18

43

97

教員

令和2年

菱野幼稚園

3096

1111

メディア

学芸計

692

24

⼤学院

管理栄養

4681

外⼤計

43

1347

現代国際

別科

2499

39

現員

外国語

国際コミュニケーション研究科

所属

1.1%

93

1

12

5

7

5

41

34

有期職員

現員・教職員(専任)数⼀覧

8655

494

182

139

173

372

3184

22

425

886

1122

696

33

4605

17

493

416

1302

2332

45

現員
0

4.8%

419

24

8

9

7

21

193

6

35

58

55

37

2

181

3

23

18

45

92

教員

1.2%

106

7

3

2

2

44

55

職員

令和3年

1.0%

88

1

10

4

6

3

41

33

有期職員

8746

572

228

159

185

378

3224

21

427

892

1155

695

34

4572

57

618

392

1298

2163

44

現員
0

4.6%

405

27

10

9

8

16

182

6

33

55

50

36

2

180

3

30

18

46

83

教員

1.3%

112

7

3

2

2

3

43

59

職員

令和4年

0.9%

80

1

10

5

5

40

29

有期職員

8821

598

261

147

190

375

3268

25

427

890

1183

698

45

4580

132

639

394

1269

2094

52

現員
1

4.7%

411

29

8

12

9

24

191

6

32

56

53

36

8

167

3

25

16

43

79

教員

1.4%

120

7

3

2

2

3

50

60

職員

令和5年

0.8%

70

9

6

3

37

24

有期職員

ー91ー

学

⼤

芸

学

屋

古

名

学

⼤

語

国

外

合計

70才以上

60〜69才50〜59才

72

3

24

15

16

6

30〜39才40〜49才

8

98

5

32

14

30才未満

合計

70才以上

60〜69才50〜59才26

40〜49才

古

屋

2

19

男

教員

30〜39才

30才未満

年齢別

名

所属

110

2

31

25

24

12

16

82

1

8

25

15

14

19

⼥

4

1

2

20

5

12

1

2

27

7

13

男

職員

2

8

6

4

5

24

10

9

4

1

25

⼥

令和2年

男

3

2

1

4

2

1

1

38

3

1

2

4

28

30

1

0

5

24

⼥

有期職員

年齢・性別 教職員(専任)数⼀覧

2

75

4

24

15

18

4

10

97

5

30

14

29

17

男

教員

118

5

29

24

28

18

14

84

1

10

26

13

14

20

⼥

3

5

20

5

11

1

2

1

28

6

14

男

職員

3

7

4

24

11

8

4

1

27

1

12

⼥

令和3年

男

3

2

1

3

1

1

1

38

2

2

2

6

26

30

1

0

3

26

⼥

有期職員

2

68

5

21

13

17

5

7

95

6

26

18

24

19

男

教員

114

4

26

30

21

14

19

85

1

9

25

13

17

20

⼥

4

4

3

19

5

10

2

2

30

5

14

男

職員

5

7

4

24

12

7

4

1

29

1

12

⼥

令和4年

男

4

1

2

1

4

2

1

1

36

1

1

3

5

26

25

1

5

19

⼥

有期職員

73

8

20

13

20

7

5

88

8

24

18

21

17

男

教員

118

5

29

35

16

15

18

79

1

10

21

14

12

21

⼥

4

4

2

21

5

10

3

3

28

4

14

男

職員

4

8

5

29

12

8

6

3

32

3

12

⼥

令和5年

男

4

1

2

1

3

1

1

1

33

1

1

5

4

22

21

1

3

17

⼥

有期職員

人事表3－1

令和2年度 専任事務職員一覧
女性

年齢（R2.5.1）

男性

67

1

66
1

65

1

64

4

63

2

62
1

61
60

4

59
58

3

2

57

4

56

4

2

55

4

3

54

3

1

53

6

52

2

2

51

2

4

50

1

5

49

1

1

48

1

1

47
46

2

45

1

44

2

43

2

42

1

41

2

40

1

39
2

38

1

37

1

36

1

35
34
2

33

1

32

1

31

1

30

1

29

2

28

1

27

2

26

1

2

25
49

平均：45.1歳

ー92ー

平均：53.2歳

47人事表3－2

令和5年度 専任事務職員一覧
女性

男性

68
67
66
65
64
63
62
61
60
59
58
57
56
55
54
53
52
51
50
49
48
47
46
45
44
43
42
41
40
39
38
37
36
35
34
33
32
31
30
29
28
27
26
25
24

1

2
4
2
4
1
2
4
5
1
1
2
1
2
2
1

3
1

4
1
2
1
1
2
3
2
1
2
3

61

年齢（R5.5.1）

平均：44.5歳

ー93ー

1
1
1

4
2
4
4
3
6
2
2
1
1
1

2

1
1
1
1
1
1
2
1
1
1
1
2
平均：50.5歳

49

施設について中期的対応
令和２年度作成中期計画本⽂

令和 5 年度における進捗状況(1)⽴地について(1)⽴地について

⽇進キャンパスの代替地として、今後と名古屋市中⼼部の適切な⼟地を数件候補とも、名古屋市中⼼部に適切な校地を探すこして検討していたが、未だ候補地は決まっととする。

ていない。引き続き適切な⼟地を探してい

この際、現在の⽇進市も、上述のように名る。

古屋圏の発展している地域であり、今のところは⼤きな問題が⽣じていないことから、新たな⼟地の選定基準は、（急いだ結果中途半端なものにして将来の禍根を残さないように、）交通の便、周囲の環境、取得できる⾯積等について、ある程度、満⾜度が⾼いものを求める。
候補地選定の期間については、限定は設けないが、今後 10 年以内での移転も考えられる。

令和２年度作成中期計画本⽂

令和 5 年度における進捗状況(2)校舎について(2)校舎について

⽇進キャンパスの改修、メンテナンスにつ関係者による会議を⾏い、改修計画についいては、現在の校舎や周辺緑地、環境の全て話し合った。その結果、⽇進キャンパスてについて、陳腐化を防ぐため、特にデザ

内コミュニケーションプラザの⼤規模改修

イン⾯にも⼗分な注意を払い、必要に迫らを令和 5 年度中に終えた。引き続き、名古れる前に先んじて不断に改修や周辺の環境

屋外国語⼤学の⼀部校舎の⼤規模改修を令整備を⾏っていくこととする。

和７年度中に⾏うことを計画している。

具体的に、今後５年間、毎年少なくとも 1
回、関係者による会議を開くこととする。

ー94ー現在の具体的な計画としては、2 年以内に両⼤学共通図書館の改修は終わっている。

両⼤学共通中央図書館の改修、東館の改

東館の改修は令和６年度中に終えることと修、名古屋学芸⼤学 5 号館の改修を進めるしている。名古屋学芸⼤学 5 号館の改修にことになっている。

ついては引き続き検討を⾏った。

令和２年度作成中期計画本⽂

令和５年度における進捗状況(3)名古屋医療センター内看護学部校舎に(3)名古屋医療センター内看護学部校舎に

ついて

ついて

これについては、現在の校舎は狭隘で、賃

名古屋医療センターと名古屋学芸⼤学関係借でもあることから、名古屋医療センター

者及び学園法⼈局⻑との話し合いの際に、の近隣に校地を求め、校舎を新築すること

看護学部校舎を新築するための⼟地の確保とする。

について意⾒交換された。

計画期間は、この中期計画の概ね 5 年間程度の範囲内で、可能な限り早期に適当な⼟地を確保するように努⼒する。新校舎についても、⼟地が確保され次第、建築計画を進めることとする。（ただし、⼟地の確保は適当な物件がなければ不可能であり、計
画期間は⽬安となる。）※なお、中期計画には記されていないが、今回のコロナ禍に対応して学⽣の密集を避ける
ため、令和 3 年 11 ⽉に完成した建物内に 1 フロア約 2500 坪を当⾯３年間賃借している。
ここでは名古屋外国語⼤学を中⼼に授業の⼀部が⾏われている。令和５年度においては、
令和６年度半ば以降も⾯積を約半分にし、継続して賃借することについて検討した。

ー95ー名古屋外国語⼤学

中期計画進捗状況（2023 年度）

１．国際交流協定⼤学の拡充
中期計画 WFP(World Future Project)2023 に掲げた国際交流協定⼤学数「140 ⼤学→180 ⼤学」は既に達成しているが、2023 年度に新規に５⼤学と協定を締結し、2023 年度末で 195 校となった。
〇 2023 年度新規協定締結⼤学
・クーフシュタインチロル応⽤科学⼤学（オーストリア共和国）
・ロイヤルメルボルンインスティテュートオブテクノロジー⼤学（オーストラリア連邦）
・ノーザンアリゾナ州⽴⼤学（アメリカ合衆国）
・IST ⼯科⼤学（ドイツ連邦共和国）
・サウスパシフィック⼤学（フィジー共和国）
２．⼊学定員の適正化及び学部の改編
定員の適正化、内部質保証を踏まえた教育の実質化に向け、2024 年度学⽣募集から英⽶語学科を除く全学科について⼊学状況の実態に合わせた定員減（1099 名→980 名、119 名減）を⾏った。また、１８歳⼈⼝の減少、外国語分野・国際関係分野への志願者減少の流れに抗し、本学のプレゼンスをより⼀層向上させるため、教育研究の在り⽅、体制の⾒直しを⾏い、2025
年度から始まる学部改編に向けて設置準備室、準備委員会を設置し、⽂部科学省への認可申請、届出等に向け作業を開始した。
・外国語学部改編による新学部設置構想
・現代国際学部改編による新学部設置構想
・世界教養学部新学科設置構想
３．中期計画“NN2028”(NUFS Next2028)の策定
2019 年度に策定した中期計画“WFP2023”(World Future Project 2023 at NUFS)に基づき、毎年度末に点検・評価を⾏いつつさまざまな取り組みを進め、５年間の中期計画期間が終了した が 、 引 き 続 き 、 こ の WFP2023 を 継 承 し た 新 た な 名 古 屋 外 国 語 ⼤ 学 中 期 計 画“NN2028”(NUFS Next2028)を策定した。

ー96ー名古屋学芸⼤学

中期計画進捗状況（2023 年度）

１．⽇本⾼等教育評価機構による⼤学機関別認証評価の受審
2023 年 11 ⽉ 6 ⽇(⽉)から 8 ⽇(⽔)に⽇本⾼等教育評価機構の評価員による実地調査が実施され、「評価の結果、⽇本⾼等教育評価機構が定める評価基準に適合していると認定する。」との評価結果が 2024 年 3 ⽉ 18 ⽇(⽉)に⽂部科学省へ報告され、3 ⽉ 25 ⽇(⽉)に⽇本⾼等教育評価機構のホームページに公表された。評価報告書によると、優れた点が 5 項⽬、参考意⾒が 1 項⽬、改善を要する点が 1 項⽬という評価結果であった。
２．「名古屋学芸⼤学 2023 年度の主な課題・事業」の遂⾏
4 ⽉評議会において「名古屋学芸⼤学 2023 年度の主な課題・事業」が杉浦学⻑から提⽰され、教職員はこの主な課題・事業を念頭に業務を遂⾏した。その検証は名古屋学芸⼤学
中期計画 NUAS Next（2023-2029）に基づいて 2024 年度に実施する。
３．2023 年度 教育シンポジウムの開催①開催⽇時：2024 年 2 ⽉ 29 ⽇（⽊）13：30〜16：00②開催⽅法・会場：対⾯（701 教室）およびオンライン（Zoom ウェビナー）を併⽤※学芸⼤学専任教職員は原則として対⾯参加③本⾏事の位置づけ：FD 研修会及び SD 研修会④テーマ：「⽣成ＡＩの基礎と教育における活⽤可能性」⑤内容・構成基調講演 講師：東中 ⻯⼀郎 ⽒（名古屋⼤学⼤学院情報学研究科

教授）

演題：
「対話ＡＩとこれからの教育」
学内発表 (1)メディア造形学部映像メディア学科 佐近⽥ 展康 教授
演題「プレゼンを ChatGPT に作らせたら・・・」(2)メディア造形学部映像メディア学科 ⼭本 努武 准教授
演題「視覚芸術における表現⼿法としての⽣成画像」(3)管理栄養学部管理栄養学科

藤⽊ 理代

教授・FD 推進委員⻑

演題「⽣成 AI の授業への活⽤事例〜ChatGPT が作る献⽴〜」「まとめ：⽣成 AI の教育における活⽤可能性」⑥参加状況：282 名（学芸 231 名、外⼤ 21 名、法⼈ 21 名、共通部⾨ 9 名）
４．2023 年度 地域連携推進研究機構の活動①地域連携活動・⾷育教材開発プロジェクト
地域連携推進研究機構の部会（WG）活動として、管理栄養学部、メディア造形学部、

ー97ー看護学部の学⽣たちが協⼒して⾷育教材「シャーベル冒険記」と「ノウカサバイバー」を開発した。これらの教材は主⾷・主菜・副菜の特徴や役割について楽しみながら学ぶことができるボードゲーム式の教材で 2023 年 6 ⽉に開催された「⾷育推進全国⼤会 in とやま」で発表し、好評価を得た。
・名古屋学芸⼤学と東⽩川村及び東⽩川村茶業振興会との連携・協⼒に関する協定の締結
2021 年度に管理栄養学部が東⽩川村の農産加⼯品の商品開発に関する連携活動を実施、2022 年度に SL センターが茶業振興に係る「茶摘ボランティア企画」を計画し、2022〜2023 年度に学⽣、教員が茶摘ボランティア活動を実施した。茶業振興活動に加え、保健福祉・地域振興等、本学の研究・教育に資する課題で連携し協働するため、2024 年 3 ⽉ 9 ⽇（⼟）に東⽩川村及び東⽩川村茶業振興会との連携・協⼒に関する協定の締結調印式を実施した。
②名古屋学芸⼤学公開講座（会場は 701 教室、Zoom 併⽤）【2023 年度前期公開講座】
講

師：看護学科名古屋市共催・⽇進市後援・⻑久⼿市後援⽯⽥路⼦名誉教授

開催⽇時：2023 年 7 ⽉ 8 ⽇（⼟）10 時 30 分〜12 時
テーマ：「⾼齢社会を共に⽣きるー“孤⽴“しないで“孤独”を⽣きる覚悟とはー」
参加者 202 名（対⾯ 169 名、Zoom 33 名）【2023 年度後期公開講座】
講

名古屋市共催・⽇進市後援・⻑久⼿市後援師：⼦どもケア学科 近森けいこ教授

開催⽇時：2023 年 12 ⽉ 9 ⽇（⼟）10 時 30 分〜12 時
テーマ：「⼈⽣を豊かにするライフスキル」
参加者 133 名（対⾯ 102 名、Zoom 31 名）③⽇進市連携講座「⼦ども⼤学にっしん」
講

師：⼦どもケア学科 ⽯井鈴⼀教授

開催⽇時：2023 年 8 ⽉ 9 ⽇（⽔）13 時〜14 時 30 分
テーマ：
「やってみよう！⾯⽩実験」 対象：市内⼩学 4 年⽣から 6 年⽣会

場：HC203 教室

参加者：22 名④⽇進市共催⼤学連携講座開催＜全 13 回＞
・第 1 回⽬：2023 年 10 ⽉ 6 ⽇（⼟） 岡⽥暁⼦教授 参加者 40 名（対⾯）テーマ：「ベートーヴェンピアノ・ソナタの世界〜定型に捉われない多様な試み〜」
・第 2 回⽬：2023 年 10 ⽉ 20 ⽇（⾦） 浅野妙⼦名誉教授 参加者 8 名（対⾯）
テーマ：「アンチエイジングへの近道−⼝腔ケアは全⾝ケア−〜Ⅰ.誰でもわかる⼝腔ケア・第 3 回⽬：2023 年 10 ⽉ 27 ⽇（⾦） 浅野妙⼦名誉教授 参加者 9 名（対⾯）テーマ：「アンチエイジングへの近道−⼝腔ケアは全⾝ケア−〜Ⅱ.「ケア⼒」アップ

ー98ー

・第 4 回⽬：2023 年 11 ⽉ 7 ⽇（⽕） 安友裕⼦講師 参加者 9 名（対⾯）
テーマ：「座ってできる運動で、毎⽇体⼒アップ！習慣にするコツも考えてみよう！」
・第 5 回⽬：2023 年 11 ⽉ 10 ⽇（⾦） 浅野妙⼦名誉教授 参加者 6 名（対⾯）テーマ：「アンチエイジングへの近道―⼝腔ケアは全⾝ケアー〜Ⅲ.感染対策重視 誰でもできる⼝腔ケ
ア演習編〜」
・第 6 回⽬：2023 年 11 ⽉ 11 ⽇（⼟） ⽯⽥路⼦名誉教授 参加者 7 名（対⾯）
テーマ： 「⼈⽣ 100 年時代の実像〜⾼齢化だけではない社会の⼤変⾰についていけま
すか？」・第 7 回⽬：2024 年 1 ⽉ 23 ⽇（⽕） 伊藤勇貴講師 参加者 21 名（対⾯）テーマ：「⾷の安全・安⼼を考えましょうー⾷品添加物と健康⾷品についてー」
・第 8 回⽬：2024 年 1 ⽉ 30 ⽇（⽕） 今⻄ 望教授 参加 6 名（対⾯）テーマ：「誰かと話したくなるファッションの歴史」
・第 9 回⽬：2024 年 2 ⽉ 16 ⽇（⾦） 松下英⼆講師 参加 5 名（Zoom 配信）
テーマ：「誰かに伝えたくなる、健康⻑寿の話」
・第 10 回⽬：2024 年 2 ⽉ 27 ⽇（⽕） ⽳井美恵教授 参加者 5 名（対⾯ Zoom 併⽤）
テーマ：「とっても怖い⻭周病〜⻭周病のこと、よく知っていますか？〜」・第 11 回⽬：2024 年 3 ⽉ 5 ⽇（⽕） 神⾕智⼦講師 参加者 23 名（対⾯）
テーマ：「いつから始める？認知症予防」
・第 12 回⽬：2024 年 3 ⽉ 12 ⽇（⽕） ⼤河原絵⾥兼任講師 参加者 13 名（対⾯）テーマ：「かんたん「イスヨガ」で⼼も体も健やかに！」・第 13 回⽬：2024 年 3 ⽉ 14 ⽇（⽊） ⾦昌郁教授 参加者 5 名（対⾯）テーマ：「使いやすい形の発⾒！（ウッドクラフト）」⑤名東図書館連携講座
開催⽇時：2023 年 6 ⽉ 18 ⽇（⽇） 講師：看護学科 ⽳井美恵教授
テーマ：「ゆっくりよく噛んで、⾷べていますか？」 会場：名東図書館 参加者 16 名
開催⽇時：2023 年 8 ⽉ 4 ⽇（⾦）講師：渡辺⼦どもケアセンター⻑、加古センター次⻑
内容：施設⾒学と読み聞かせ講話会場：⼦どもケアセンター、HB103 教室参加者 21 名
⑥2023 年度防災⼈材育成プロジェクトの実施（⽇本⾚⼗字社愛知県⽀部共催）
第 1 回 ⼤規模災害後の様⼦を知る 5 ⽉ 27 ⽇（⼟）15 名参加（⼀般 5 名、学⽣ 10 名）
第 2 回 防災意識を⾼める（DIG） 6 ⽉ 24 ⽇（⼟）18 名参加（⼀般 7 名、学⽣ 11 名）
第 3 回 炊き出し体験・試⾷ 9 ⽉ 16 ⽇（⼟）29 名参加（⼀般 9 名、学⽣ 20 名）
第 4 回 いのちをまもる・つなぐ（救急法短期講習） 11 ⽉ 25 ⽇(⼟)17 名参加（⼀般
3 名、学⽣ 14 名)
第 5 回 こどものいのちをまもる・つなぐ（幼児安全法短期講習）1 ⽉ 27 ⽇（⼟）11 名
参加（⼀般 2 名、学⽣ 9 名）ー99ー

菱野幼稚園 中期計画進捗状況（2023 年度）

１．園児の安全確保及び教育環境の改善
２０２３年度には⼤きな節⽬となる５０周年記念事業を実施し、次の時代に向けた新たな取り組みを計画すると共に、引き続き安全⾯に考慮して園内のメンテナンスを実施した。２０
２４年度は開園５２年⽬となる。
また、⻄隣に位置する幼児遊園について、所有する愛知県と有償貸付契約（2024.1.1〜
2027.3.31）を結び、園児の遊ぶスペースを確保した。整備⼯事を実施し現在園児の遊び場となっている。
２．幼児教育の質の向上
園外研修に引き続き積極的に参加した。勤続１０年超の教員が増えている現状を踏まえ、有益な研修に参加することで、その成果を園内研修にも反映させ、園全体の質を⾼めて充実した幼児教育が実施できるよう取り組んでいる。
３．家庭．地域における幼児教育の⽀援
地域における幼児期の教育のセンターとしての役割を果たすため、１〜３歳未就園児対象の「⼦育てひろば」を企画運営しているが、対象年齢を広げて０歳６か⽉から参加可能となるよう変更し継続的に実施した。
また、⼦育て⽀援の観点でこれまで開催してきた２歳児の親⼦教室に加え、「週２⽇・⺟⼦分
離」の２歳児教室開始に向け準備を進め、２０２４年５⽉より開始する運びとなった。
幼稚園の役割も多⾓化傾向にある現状をしっかりと受け⽌め、今後につなげていく予定で
ある。

ー100ー

名古屋ファッション専⾨学校

中期計画進捗状況（2023 年度）

１．教育の質の向上
・専任教員の研修、研究の質、量の改善を⾏った
3DCAD や縫製など前職の使⽤経験を⽣かした授業を担当する教員による授業が構築され、学⽣のコンテスト⼊賞、就職に良い影響を与えている。
・現在プロとして活躍する外部講師による授業を多数開講した
海外に拠点を置くモデリスト、商品企画会社の経営者、セレクトショップオーナー、スタイリ
ストなど、引き続き多くの外部講師に授業を開講いただき、充実した学習内容となった。
２．社会との連携
・地域社会との連携を深め、積極的に学外⾏事へ参加した
地域連携⾏事として、ブラザー⼯業株式会社とのコラボレーション、名古屋帽⼦協同組合とのコラボレーションファッションショー、タンザニア友好⼤使の声掛けによるアフリカの布カンガを使ったファッションショーを開催し好評を得た。
・⾼校からの要請に応じた、教員の学外派遣や出前授業を⾏った
瑞浪⾼校、⽩⼦⾼校他、複数の⾼校からの依頼により、本校専任教員によるファッション関連の進学者へ向けてのパーソナルカラー授業、⾯接練習授業、進路マネーガイダンス等を⾏った。
３．学校運営・ファッション業界の DX 化に対応するためにパソコンの増設を⾏った・同窓会「花すみれ会」の運営を⾒直し、卒業⽣とのつながりを強化した
本年も積み⽴てている同窓会費より、在校⽣の活躍を応援する「コンテスト⽀援⾦」を⽀払うこととし、優秀なデザイン画がコンテストに⼊賞した場合、より良い素材を使⽤した作品制作ができるよう⽀援する制度を継続している。ナゴヤファッションコンテスト、装苑賞など⼤きなコンテストにファイナリストとして作品を出品する学⽣に⼤きな⽀えとなっている。また、⽀援内容は毎年同窓会の会報を制作し、学校サイトにて皆様にご覧いただいている。

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名古屋栄養専⾨学校

中期計画進捗状況（2023 年度）

⾼校 3 年⽣のみでなく、社会⼈経験者など様々な年齢、キャリアの学⽣が集まり、栄養⼠を⽬指す、いわゆるリカレント教育の役割を担う専⾨学校として、職業⼈としての技術を⾝につける
カリキュラムを組み、技術習得の可視化を⽬指している。
１．調理技術について
家庭料理技能検定に積極的に取り組んでいる。令和 5 年度は 1 級 1 名、準 1 級 5 名、2 級 36
名、3 級 8 名の合格者を出した。この中で優秀な成績を収めた 3 名が⾹川栄養学園賞を、1 名が⽣涯学習奨励賞を受賞した。また、多数の学⽣がチャレンジしたことが認められ、学校として⽂部科学⼤⾂賞を受賞することができた。今後も引き続き本検定にチャレンジし、そのことによって調理技術の可視化を⼀層すすめ、学⽣にとって達成感に結び付くようなきっかけとしていく。
２．校外実習について
校外実習は「給⾷業務を⾏うために必要な給⾷サービス提供に関し、栄養⼠として具備すべき知識及び技能を習得させること」を⽬的として、本年も 1 年の後期授業終了後に⾏っている。昨
年のアンケート調査の結果を参考にし、学⽣の学びが必ずしも現場で⼗分でない項⽬について、学内での事前学習の際に、外部講師による講義を充実させ、⼗分な学びが得られ、学⽣の満⾜度が⾼まるようにした。
３．⾷物アレルギーに関する知識、スキルについて
アレルギーの問題を持つ児童が増加している中、栄養⼠の役割はますます⼤きくなってきている。しかし、現在のカリキュラムでは必ずしもアレルギーについて系統的に学ぶ体制がとられていない。そこで、アレルギーについて学ぶ「アレルギー対応⾷を学ぼう」と題して、実際に調理実習を⾏う講座を 5 回開催した。参加希望者を募り、参加群と⾮参加群について、アレルギーに関する知識や技術習得度の違いがみられるかどうかを現在分析中である。

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名古屋製菓専⾨学校

中期計画進歩状況（2023 年度）

嗜好の多様化、健康指向など変わりゆく現在の製菓・製パン業界の要求に応じ業界屈指の有名シェフを招き特別授業としてより実践的な理論と技術教育を⾏った。
製菓衛⽣師の試験、技術コンテスト出品の推奨と⽀援など質の⾼い教育を⾏った。
販売員の育成を⽬的としたラッピングの授業やヴァンドゥーズの授業を⾏った。
また廃棄を減らす実習レシピの⾒直し⾷材の再利⽤、学内での副材料製造などフードロス削減に取り組んだ。
地域社会、社会貢献として⾼校への専任教師の派遣による出張授業や関連業界の講習会の会場貸し等運営協⼒を⾏った。

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