第５回日本 DCD 学会学術集会

演題募集要項

第 5 回日本 DCD 学会学術集会では、一般演題（口述のみで ON LINE にて発表）を募集いたします。
ご希望の方は下記の要項に従ってご応募ください。
また、大会二日目時点（2022 年 4 月 24 日）に 40 歳以下の筆頭演者の方は若手優秀演題賞に応募することができますので、対象の方はふるってご応募ください。

なお、演題申込は参加申込を兼ねませんので、参加申込は別にお申込みください。参加申し込みをされないと演題申し込みをされていても発表できませんのでご注意ください。参加申し込み開始は 2021 年 12 月頃からの予定です。日本 DCD 学会ホームページや当大会ホームページ（2021 年 12月頃開設予定）をご参照ください。
1.

応募資格

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筆頭演者が会員であること（共同演者は非会員でも可）。
未入会の方は下記の学会事務局に問い合わせの上、入会申し込みの手続きをしてください。

l2.

指定された期日までに参加申込、ならびに演題抄録原稿を提出していること。

応募要件

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DCD、運動の不器用さ、運動発達上の問題に関する基礎的、臨床的研究または支援の実践報告であること（科学的データに基づく知見発表や事例・支援経験報告など）。

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大会発表時点において未発表であること。すでに印刷製本等により公表された研究（単行本、学会誌、紀要［大学、研究会、学校等］、雑誌等に発表されたもの）は発表することはできません。

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特定の宗教・政治・思想団体や商品の宣伝（営利的な目的のための発表）にあたらないこと。

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研究上の倫理的配慮が明記されていること。
施設・組織において、倫理審査委員会の承認を得ている場合はそれを記載してください。

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下記「第５回日本 DCD 学会における COI について」を参照の上、演題の発表者全員（本人およびその配偶者、一親等以内の親族、または収入・財産を共有する者）の COI 状態について開示するべき条件に該当する場合はその内容を、該当しない場合はその旨を明記してください。

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上記応募要件に抵触すると判断される場合、演題募集から発表に至る過程において研究倫理規定に抵触したり発表者不在等の問題が発生した場合は発表を取り消しとさせていただきます。

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その他、当学会発表に不適切であると判断されたものについては不採用となります。応募された演題の採択結果については後日それぞれの演題申込者に通知いたします。

3.

大会当日の発表形式

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本大会では、口述発表のみ（10~15 演題を予定）を募集します。

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発表は全て ON LINE（Zoom を予定）にて行い、1 演題あたり 10 分程度（質疑含）の予定です。

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当日の発表時刻、発表形式の最終決定内容や詳細等については後日改めてご連絡いたします。

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発表形式等は学会運営の状況によって変更される場合がありますことを予めご了承ください。

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発表の日時についての指定はできません（2022 年 2 月頃にご連絡いたします）。

4.

演題抄録原稿作成についてlMicrosoft Word で①演題名（日本語）、②演題名（英語）、③若手優秀演題賞への応募の有無と有の場合は筆頭演者の生年月日（西暦）、④筆頭演者の氏名とフリガナ、⑤筆頭演者の所属先（役職）、⑥筆頭演者の連絡先（住所、電話番号、メールアドレス）、⑦共同演者の氏名とフリガナ、⑧共同演者の所属先を明記し、⑨抄録本文（800 文字以内）を作成してください（下記作成例をご参照ください）。なお、プログラム・抄録集には筆頭演者の氏名、所属先（役職）、共同演者の氏名と所属先を掲載し、筆頭演者の連絡先は掲載しません。
5.

演題抄録の提出についてl

演 題 抄 録 原 稿 を メ ー ル 添 付 フ ァ イ ル に し て 、 第 5 回 日 本 DCD 学 会 学 術 集 会 事 務 局（japan.dcd.nagoya@gmail.com）まで送信してください。送信データを元にプログラムと抄録集を作成致します。募集締め切りは 2021 年 12 月 26 日（日）必着分までです。

l事務局より 1 週間以内に受領確認メールをお送りします。届かない場合にはメール送信トラブルの可能性がありますのでお手数ですがご連絡ください。

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6.

7.

ご提出の際には、メールの件名を【演題申込○○○○（お名前）】としてお送りください。

演題募集期間l

2021 年 12 月 26 日（日）まで。

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演題はプログラム委員会で審査し、採否は 2022 年 2 月頃にご連絡いたします。

若手優秀演題賞l

若手（2022 年 4 月 24 日時点で 40 歳以下の者）からの有意義な研究、萌芽的研究、意欲的な支援実践など日本における DCD 研究または支援への貢献度が高いと思われる演題を募集します。

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筆頭演者が、大会二日目時点（2022 年 4 月 24 日）に 40 歳以下である場合に、若手優秀演題賞に応募することができます（共同演者はこの限りではありません）。

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演題抄録原稿に、演題応募の意向と筆頭演者の生年月日（西暦）を記載してください。

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応募や生年月日の記載がない場合は選考の対象にはなりません。なお、生年月日は若手優秀演題の応募資格の確認以外には使用せずプログラム・抄録集には掲載しません。

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若手優秀演題賞は日本 DCD 学会理事会員および大会実行委員会による第 5 回日本 DCD 学会学術集会若手優秀演題選考委員会が審査し決定いたします（3 演題以内を予定）。

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優秀演題に選ばれた筆頭演者には 2022 年 2 月頃にご連絡いたします。

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優秀演題を応募された筆頭演者には賞品として 1 万円相当の図書カードを進呈いたします（共同演者はこの限りではありません）。

8.

お問い合わせ先

第 5 回日本 DCD 学会学術集会事務局〒466-8666 愛知県名古屋市昭和区八事本町 101-2 中京大学心理学部明翫研究室
Email：japan.dcd.nagoya@gmail.com

（演題抄録原稿作成例）○○○○○○○○□□□□□□←日本語表記の演題名□□□□□□□□←英語表記の演題名※若手優秀演題応募します。（演者生年月日：西暦○○年○月○日生）□□□□□□（□□□）○○○○（△△△△連絡先：○○県000-000-000←筆頭演者所属先名（役職名）△△△△）○○市←応募される方のみ記載←筆頭演者氏名（フリガナ）○○町○○―○←連絡先住所←電話連絡先×××＠×××.××.×× ←メールアドレス□□□□□□←共同演者１所属先名○○○○←共同演者 1 氏名□□□□□□←筆頭演者２所属先名○○○○←筆頭演者２氏名□□□□□□←筆頭演者３所属先名○○○○←筆頭演者３氏名抄録本文←できるだけ「背景・目的」、「方法」、「結果」、「考察」の順に、800 字以内で記載してください。

第5回日本DCD学会学術集会におけるCOI（利益相反）の自己申告について
近年、大学等の教育研究機関や学術団体と企業等の産業界との産学連携が盛んになってきております。しかしその際、公正に行われるべき教育・研究・臨床における責務と、産学連携活動に伴い生じる個人の利益とが衝突・相反する状態「利益相反（conflict of interest：COI）」が不可避的に発生することがあり、学術学会にはそのような状態を適切に管理するために、学会会員のCOI状態を適切に公表し管理する必要があります。
そこで第5回日本DCD学会学術集会では、筆頭演者ならびに共同演者のCOI状態について、筆頭演者に抄録提出時および学会発表時に公表していただきます。抄録提出時には発表者全員（本人およびその配偶者、一親等以内の親族、または収入・財産を共有する者）のCOI状態について、以下の条件に該当する場合にはその内容を明記してください。以下の条件に該当しない場合には開示するべきCOIはないことを明記してください。また、学会発表時にも同様に発表スライドの最初または最後にCOI状態の有無について開示してください。なお、開示するべきCOI状態があること自体は問題ではありませんが、その内容に重大な問題やその可能性がある場合や本指針に対する重大な違反がある場合は、日本DCD学会の倫理審査およびそれに基づく措置が講じられることがあります。
＊開示するべきCOI状態の条件（発表内容に関連する企業や営利を目的とする団体に関わるものに限定され、以下の条件に該当するもの）① 企業や営利を目的とした団体の役員，顧問職である（１つの企業・団体からの報酬額が年間100万円以上）② １つの企業についての1年間の株による利益（配当，売却益の総和）が100万円以上、あるいは当該全株式の５％以上を所有する。
③ 企業や営利を目的とした団体からの特許権使用料の１つが年間100万円以上ある。
④ 企業や営利を目的とした団体から会議の出席（発表）に対し、研究者を拘束した時間・労力に対して支払われた日当（講演料など）があり、１つの企業・団体からの年間の講演料が合計50万円以上ある。
⑤ 企業や営利を目的とした団体がパンフレットなどの執筆に対して支払った原稿料があり、１つの企業・団体からの年間の原稿料が合計50万円以上ある。
⑥ 企業や営利を目的とした団体が提供する研究費があり、１つの臨床研究に対して支払われた総額が年間100万円以上ある。
⑦ 企業や営利を目的とした団体が提供する奨学寄付金（奨励寄付金）があり、１つの企業・団体から１名の研究者に支払われた総額が年間100万円以上ある。
⑧金額の定めなく、企業や営利を目的とした団体が提供する寄附講座に所属している。
⑨ その他の報酬（研究とは直接無関係ない旅行や贈答品など）があり、１つの企業・団体から受けた報酬が年間５万円以上ある。