平成２６年度 小城市立牛津中学校 学校評価結果
１ 学校教育目標

２ 本年度の重点目標『豊かな学力・豊かな心・健やかな体の育成』① 「確かな学力」の育成② 生徒理解に立った寄り添う指導

達成度 Ａ：ほぼ達成できた
Ｂ：概ね達成できた
Ｃ：やや不十分である
Ｄ：不十分である

３ 目標・評価①「確かな学力」の育成
領域

評価項目

○学校教育力の向上

評価の観点（具体的評価項目）

協働体制の推進（校長）

学校
運営○家庭・地域との連携 家庭や地域との連携強化（教頭・宮崎）●学力向上

基礎基本の定着及び自学力の育成（片渕）

具体的目標

具体的方策

・教職員間の意思疎通を図るため、 ・企画委員会の機能充実を図り、教職員コミュニケーションを活発にし、共通 それぞれのアイディアを効率よく実現させ理解と「協働」による教育活動の推 るとともに学校運営に積極的に参画する進を図る。
「協働」体制の構築を図る。
・生徒支援（生徒指導、教育相談、 ・積極的に外部とのネットワークの構築を特別支援）等の充実のため、個別の 図り、必要に応じ保護者に専門機関等をケースについて、保護者及び専門 紹介するとともに個々に応じた支援計画機関との連携を積極的に図りなが を作成する。
ら、具体的事例及び対応を蓄積す ・学校だより、ＨＰ、学年通信等を通して、る。
本校教育活動の状況を家庭・地域・関係・生徒の健やかな育成を支援するた 団体等に知らせる。また、本校教育へのめ、学校・家庭・地域が一体となった 参画、家庭・地域教育の推進を促す。
教育活動の推進を図る。
・家庭・地域への学校情報発信と情 ・学校通信や学年・学級通信を定期的に報収集を図り、家庭・地域との連携 各家庭に配布し、学校情報の伝達を図を深める。
り、学級担任や部活動顧問が家庭との連・学校・家庭・地域が一つとなり学校 絡を密にし、さまざまな情報収集に努め教育力の向上を図る。
る。
・地区懇談会の方法・内容を見直し、学校・家庭・地域のさらなる連携強化を図る。
・学校行事等の広報活動の充実を図り、保護者や地域の協力を得る。
・学習用具忘れ０人や学習課題の ・学年、教科で、生徒が学習課題を提出提出を100%を目指す。
できるように連携し、課題や自学ノート等・家庭学習時間１時間以上の生徒を の工夫改善を図る。
１年70%,２年80%,３年90%を目指す。 ・教職員の共通理解と学習課題の指示、・学習に意欲的に取り組む生徒を全 提示などの工夫改善を図る。
体の85%以上を目指す。
・基礎基本の定着を目指し、学習の流れ、目標を定め、学習の仕方をわかりやすく指示する。
・ICT利活用、特に電子黒板を用いた学習意欲の向上を目指した指導法の工夫改善を図る。

達成度

ＢA

B

成果と課題
(左記の理由）

具体的な改善策・向上策

・毎週開催する企画委員会にて本校の課題を共 ・毎月、学校課題に対する取り組みについて、企有し、具体的な実践方法について検討することが 画委員会に提案することにより、より一層のミドルでき「協働」体制の構築を図ることができた。今後 リーダーの共通理解を図り、「協働」による教育活は、多くのアイディアを検討できるよう工夫していき 動の推進を図ることとする。
たい。
・教育相談部会を生徒支援部会に改組し、外部専・生徒支援部会における個々に応じた支援計画を門機関との連携を強化した。これにより個々に応スピーディーに全職員に伝えるため、学年部会をじた支援計画を作成することができた。
・学校だより、ＨＰ、学年通信を通して、本校教育 機能させる必要がある。
活動の状況を知らせることができた。また、地域の協議会等積極的に参加し、学校・家庭・地域が一 ・学校情報発信メールの活用を増やし、本校教育体となった教育活動の推進を図ることができた。 活動の状況を知らせていく。

・学校評価アンケートの結果、本校のホームページや学校便り、学年・学級便り等で学校での教育活動や生徒の様子などの情報発信が昨年度より4％向上し95％の保護者がおおむね満足をしている結果が出た。
・今年度地区懇談会を見直し､教育懇談会に変更したことでアンケート結果より参加者のほとんどから満足いく会等を得ることができた。
・地域の行事にも協力して参加することができた。

・学校からの情報発信等については、今年度の取り組みを更に充実させていき、家庭・地域の理解と協力を得るようにしていく。
・評価アンケート結果より、学校からの配布物を保護者に渡していない生徒が一部おり、確実に渡るような手立てを検討する。
・今年度の反省を基に、教育懇談会への参加者の増大と内容の工夫改善を検討する。

学校評価アンケートの結果から、
・学習用具忘れをなくしたり、家庭学習を充実させ・忘れ物をしないように、前の日に学習用具の準 るために、今年度、再編集した生活ノートを活用し備をしている７５％・各教科の課題は忘れずに提 ていく。
出している８１％であり、生活ノートの活用が必要 ・「キャリア教育」の実践について、｢キャリア教育である。の視点」を明確化した授業を行う。
・家庭学習時間１時間以上の生徒は１年63％ ２
・実力テストを活用した学力向上対策を実施す
年62％ ３年82％ 全体69％である。 目標値を達成した学年はないが、全体としては昨年と比べると る。
５％上昇した。１，２年生の家庭学習の習慣化が必要である。
・授業中に積極的に取り組んでいる生徒は１年84％ ２年84％ ３年88％ 全体85％であり、目標値を達成した。

教育
活動

・将来の目標を見据え、そこに到達するための進路を考える意識を持たせるために、中学３年間を通じての一貫した進路指導の計画と実践を推進する。
○進路指導体制の整
備
キャリア教育の推進（森岡） ・卒業時の第１志望達成率９５％以上を目指す。
（参考数値：平成25年度卒業生９７．２％）

・自己を見据え、自己の特性・適正を考え、それに応じた将来の具体的な目標を考え、実現に向けて努力する意欲を持たせるために、１年時より生徒の発達段階に応じた進路学習を行う。
・学力向上との連携により、進路実現のために必要な意欲と学力の定着を図る。
・将来を考えるために必要な情報を、具体的にわかりやすく提示する。

･生徒の実態を踏まえ、教材、単元 ･日々の情報共有や打合せを行い、生徒内容に応じてワークシートや課題の の実態に根ざした指導をする。
○学習環境の改善充
数学・英語におけるＴＴ指導 作成を行う。また、授業の目標を明 ・学期に1度、指導法改善に関する課題を実確にし、より効果的な授業実践を行 話し合う会議を開き、改善していく。の充実（川久保）う。

●ＩＣＴ利活用教育の推進○教職員の資質向上

的･汎用的能力の育成とともにさまざまな進路情報を公開・提示していく。
・本年度の卒業時第1志望達成率は89.6％であった。

B

・学校行事や授業など学校生活の中で、適宜ＩＣＴの利活用を図る。
ＩＣＴ利活用能力の向上（古川）校内研究の充実（内川）・授業において効果的にＩＷＢを活用する場面を考え、年間で全員が必ずＩＷＢを使う。
・ＩＣＴ機器の使用方法や使う内容などを研修会や教科部会で話し合い、授業実践につなげる努力をする。
・全職員で研究授業に取り組み、授 ・生徒に主体的に学ぶ姿勢と学習意欲を業力の向上に努める。
高めるための授業の工夫・改善をするた・分かる授業を創造する。
めに、授業研究会を年３回実施する。
・実力テストの分析の仕方やＱＵア ・大学教授や教育センター等の指導主事
ンケートの活かし方について研修会 を招いた研究会を実施する。
を持ち、研究する。

B

学校評価アンケートの結果から、・教職員の中に「将来を見据えた基礎的･汎用的・「自分の将来について、真剣に考えている」生徒 能力の育成」という意識と学習活動の中へのは72％と好ましい結果ではあるが、学年別に見る 「キャリア教育の視点を明確にする」ということがと1年72％・2年70％・3年74％と、学年が上がって 徹底されてきている。今後も研修を重ね、さらなるも横ばい状態となっている。
徹底を目指す。
・教職員の「3年間を見通した進路指導を計画し、・学年が上がるにつれて「将来」について真剣に生徒の発達段階に応じた指導を行っている」はＡ・考えることができる生徒が増えていくよう、基礎Ｂ合わせて100％を達成している。

Ｂ･日々の情報共有や打合せを行い、生徒の実 ・学期に1度、指導法改善に関する課題を話し合う態に根ざした指導ができた。こまめに生徒の 会議を開き、改善していく。
様子や教材に関する情報交換ができた。
・学期に1度、指導法改善に関する課題を話し合う会議はひらけなかった。
・授業において適宜ＩＷＢを活用している先生方は ・全員にアンケートを行って、利用状況などを把握多い。教科によっては毎時間活用している人もい し、更に細かい分析を行い、利用方法などを何らる。
かの形で提示する。
・ＩＣＴ機器の使用方法や使う内容に関して教科部会で話し合う時間を設定することができなかった。

・キャリア教育年間指導計画の実際的活用、『中学生活と進路』の具体的活用、生活ノートのより良い活用方法の研究、キャリア教育についての意識調査の継続をしていく。生活ノートのより良い活用方法を研究しながら家庭学習の定着を図る。
実力テストを活用した効果的・継続的な学習指導をする。

Ｂ・キャリア教育全体計画を作成し、キャリア教育を意識した活動の策定の目安となった。実力テストの事前指導をしたことでテストへの意識が高まった。課題一覧表を作成し提示や保護者への知らせたことで家庭学習の充実が見られた。
・キャリア教育年間指導計画の実際的活用、実力テストの事後対策をどのように効果的に行うか、家庭学習の定着を図るために検討する必要がある。

達成度

成果と課題
(左記の理由）具体的な改善策・向上策

・5月のフリ－参観デーで、全クラスが保護者に授業を公開することができた。
・道徳の授業としての取り組みは学年単位で計画・実施を行ったが、学校行事の事前活動やテスト実施などにより変更になることが多く、月1回以上の実施はできなかった。

・校内研修の時間などをとらえて、道徳の教科化についての資料等を基に動向を伝え、全教員の意識を高める。
・「私たちの道徳」の活用を図り、家族や地域とのつながりを意識できるように身近な題材を取り上げる。

②生徒理解に立った寄り添う指導領域

評価項目

評価の観点
（具体的評価項目）

道徳教育の充実
（橋間 ）

●心の教育

人権・同和教育の充実
（牧山）

具体的目標

具体的方策

･各学級、1回以上保護者に授業を ･フリー参観デーでふれあい道徳を実践公開する。
し、保護者と共に生き方を考えさせる。
･生徒の心に響くような授業を月1回 ･新「私たちの道徳」や副読本等の読み物以上行い、豊かな感性の育成を図 教材にとどまらず、詩や絵本、新聞等を活る。
用して、各学年の状況に応じた題材を選び、生徒たちの心に響くような授業につなげる。
・人権が尊重される環境づくり
・校内研修の内容充実を図ると共に、人・人権が尊重される人間関係づくり 権学習に取り組む意識を高める。
・人権が尊重される学習活動づくり ・生徒会とタイアップし、人権週間・人権集会に取り組む。
・各教科・学級活動・道徳の特性を活かして、人権作文等を活用し、人権学習に取り組む。

BA

・一人一研修にほとんどの職員が参加できた。
・長期休業中にも多くの研修や出張があり、時間・人権週間ではそれぞれの学年で人権に関する授 がとれなかったため、それらの精選が必要であ業や集会が実施された。
る。
・人権集会では、生徒会がアンケートの結果を基 ・せっかくの人権宣言が活用できていないため、に現在の問題点を洗い出し、自分たちで考案した 集会等で読み上げを行うなど、今後につなげた人権宣言を提案し、全校生徒で宣言できた。
い。
・校内研修の時間が持てず、全職員で一つの課題について共有することができなかった。

組織的生徒指導の充実
（井手）

○生徒指導

教育相談の充実（香月）
教育活動・生徒の安全、問題行動やいじめの ・生徒指導部・学年・学級が一つになり校防止等、生徒誰もが安心して生活で 内での指導体制を整え、諸機関の協力もきる学校。
得ながら関係生徒及び保護者に計画的・・問題点を的確に把握し、普段から 組織的に関わっていく。
予防的措置を講じていく。
・計画的に多様な調査を実施し、早期に生徒の変容をつかみ、問題行動やいじめへの対応を図っていく。
・定期的（毎週金曜日）に生徒支援部会を開催し、日々変化する生徒の情報交換及び状況把握に努める。
・不登校及び不登校傾向の生徒への対応をあらゆる角度から探り、組織的な体制で取り組む。

・スクールカウンセラー、心の教室相談員、スクールソーシャルワーカー、関係機関との連携を深め、組織的な対応に心がける。
・生徒や保護者が気軽に相談できるよう、物心ともに環境を整備する。

・いじめが犯罪行為にあたる可能性 ・毎日の指導の中で、いじめに対する認があるとの認識のもと、普段より生 識を磨かせる。
徒の実態に合った指導体制を気づ ・子どもとのふれあい・意識調査などを基いていく。に、いじめが発生、悪化する前に予防的●いじめ問題への対いじめ予防及びいじめの早・何よりも未然防止。生徒の変容を に指導体制の改善や強化を図る。
応期発見、早期対応の徹底
常に観察、また、計画的に各種調査 ・いじめの段階に応じ、問題点を把握し、（井手・ 香月）を実施していじめの早期発見に努 関係諸機関の協力も得ながらいじめの解め、いじめ防止・解消への迅速な行 消を図る。
動につなげていく。
・特別支援教育体制の組織化を図 ・教師間の連携を充実し、「早期の気づるため、教育相談とともに生徒支援 き」、「早期の対応」で、生徒や保護者に部による校内体制の充実を目指寄り添った支援を行う。
す。
・「困り感」のある生徒には、「個別の教育・一人一人の教育的ニーズを把握 支援計画」を作成し、具体的な目標に向し、学校内外の関係者の共通理解 けて支援内容を明確にし、必要に応じて○特別支援教育
特別支援教育体制の組織を深め、連携した指導や支援を目指 校内外の関係者との連携によるチーム支（牟田）
化
す。
援を行う。
・自立と社会参加を踏まえ、長期的 ・小学校との連携を強化し、必要に応じたな視点で一貫した支援を目指す。 学びの場の整備を図り、個々の能力を可能な限り発達させ、自立に向けた支援を行う。

○生徒会活動の充実 全校生徒が主役の生徒会（川久保・福島）づくり

・全校生徒の活動を活発にするよ ・評議委員会・専門部活動の活性化を図
う、生徒会役員が学校生活を始め、 るため、専門委員会翌日に学級で確認す
日々の学校生活においてもリーる時間をとり、一人一役で活動を行う。
ダーシップをとり、生徒一人一人が ・学級討議で、総務委員を中心に建設的活動できる体制をつくる。
な話し合いができるよう指導する。
・これまでの生徒会行事反省を今期の活動に反映させ、生徒と話し合いの上、改善を加えていく。

BBBBA・問題行動やいじめ防止に対する学校の姿勢や指 ・生活アンケートを継続的に実施し、問題行動や導に対して、保護者も80％近くが理解を示してい いじめの早期発見につなげていく。て、生徒指導面で一定の成果が出ている。
・LINEでのトラブル防止のために、常に情報収集・問題行動の未然防止に向けた計画的な調査が に努め、生徒の動きをつかんでおく。
実施できなかった面がある。
・ＬＩＮＥ等での生徒間トラブル、不登校生徒増加にに対応できなかった面がある。
・スクールカウンセラー、心の教室相談員、スクー ・学級担任と教育相談担当者がスクールカウンセ
ルソーシャルワーカー、関係機関との連携を深ラー等と連絡を密に取り、問題解決に向かうようめ、組織的な対応を心がけることができた。
当たっていくためにも、担当者の時間割と来校日・特別支援教育コーディネーターと連携し、学習障 の兼ね合いを考える。
害やコミュニケーション能力の低下による不登校傾向の生徒へ対応することができた。
・生徒や保護者の相談の要望に応えたり、スクールカウンセラーが学校の状況を把握したりするには、スクールカウンセラーの来校日が少なかった。
・いじめの未然防止を啓発したことにより、職員・ ・いじめの早期発見につながる調査・相談活動を保護者とも早期発見、いじめ解消への意識面が向 これからも改善していかなければならない。
上した。生徒も80％近くが教師の対応を評価して ・LINEでのいじめにつながる事象の情報収集に努いる。
める。また、いじめ防止法の内容を日頃から教え・いじめにつながりかねない事象が発見された場 ていく。
合も、対応マニュアルに則して委員会等で迅速・適格な判断・指導にあたることができた。

・週1回の支援部会により、、教育相談担当と連携 ・早期の気づきや学習支援等では、職員の共通緒した対応を行うことができた。
理解をさらに深める必要がある。
・子どもの現状に応じ、保護者面談を行い、家庭と ・牛津スタイル（教育相談との連携）により、全校連携を図ることができた。
生徒をより理解することはできたが、きめ細やか・巡回指導、専門家派遣を依頼し、専門的な助言 な支援をするには、授業数など、担当者の授業数を受け、校内や家庭での支援につなぐことができ等軽減が必要である。
た。
・高校進学に向けてチームで支援し、進路を決めることができた。中高の連携の土台もつくることができた。
・小学校と連携し、入学前の対応を行うことができた。
・支援対応者が多く、十分な支援につなぐことができないこともあった。
・一人一役の活動は定着しつつある。
・学級討議の活性化を図るために、総務委員長・・生徒主導で月ごと学年ごとに「身近な問題点をあ 副委員長を指導していく必要がある。また、学級げ、生徒会主導で学校生活をより良くしようという 担任とも連携をとり、活動後の気づきや改善点が取り組みが始まった。年間活動計画の実施と平行 生徒会本部まで届くような仕組みの構築が必要した取り組みが増え、活動が活性化したである。
・学級討議で活動実践後の反省はできている。しかし、活動してみての気づきや活動内容についての改善点をあげるなどの提案ができるまでにはいたっていない。

本年度の重点目標に含まれない共通評価項目
領域

教育活動評価項目●健康・体つくり（岩崎・大串・大坪）

評価の観点（具体的評価項目）

健康な心と体づくり

具体的目標

具体的方策

・アレルギーを持つ生徒がより安心 ・食物アレルギーに関する確実な実態把で健康的な学校生活を送ることがで 握をアンケートにより2月末までに実施し、きるよう意識の強化を図り、手立て 要管理生徒の個別のプランを3月末までを講じる。に作成する。
・感染症を予防するための基本的な ・生徒会保体部と連携しながら、手洗いを生活習慣を確立させる。
徹底させるための取り組みを行う。
・部活動を通して強い体と心を育て ・定期的にキャプテン会議を持ち共通理る。
解をする。

達成度

B

成果と課題
(左記の理由）

具体的な改善策・向上策

・健康面で注意観察が必要な生徒のリストを作成 ・来年度の食物アレルギー対応のため、個別のプし、全員で共通理解を図った。また、食物アレルランの作成を春休み中に実施する。また、生徒会ギーの生徒に対し、個別の対応を図ることができ 保体部の定時活動を位置づけ、感染症予防などた。 ・感染症予防のための情報の発信と、嘔吐 に関して活動の活性化を図る。
物処理グッズの整備、、泡タイプの石けんの設・長期休みなどに全部活で体力作りのプログラム
置、消毒液やマスクの学級配布など設備の充実をを作り実践させ、日々の活動に生かすように刺激図った。
・キャプテンとしての自覚が徐々に高まり、しっかり する。と活動に取り組むことで、ある程度は目標を達成することができた。

４ 本年度のまとめ ・ 次年度の取組
本年度は全ての項目において、概ね達成できたという評価であった。昨年度からの課題になっていた学力向上に関しては、校内研究と連携した取組を行うことができた。進路指導体制の充実を目指し、生徒の「学力向上」と「キャリア教育の推進」に重点をおいた研究を推進していく中で、基礎・基本を身につけながら，自ら課題を見つける・学ぶ・行動することができる生徒の育成を目指し、実力テストによる客観的なデータに基づく効果的な学習指導・支援の充実を図り、継続した事前・事後指導を行うことにより、佐賀県学習状況調査の結果では、１年生においてほとんどの教科で県平均と同程度、２年生においてはほとんどの教科で県平均を上回る結果となった。今後、家庭学習の充実を目指した取組を行っていきたい。
生徒指導事案やいじめ問題に関しては、校内生徒指導体制を整え、諸機関の協力や指導を得ながら即時に対応することができた。また、不登校生徒への対応については、教育相談を中心として、関係機関とも積極的に連携し、職員で協力しながら対応することができた。特別支援教育については、コーディネーターを中心として、保護者とも随時面談を行い、関係機関と連携した支援を行うことができた。また、校区内の幼稚園、小学校とも連絡会、ケース会議を持ったり、小学校の会議に担当者が出向くなど、より緊密な連携を図ることができた。来年度は、特別支援学級に４名の新入生を迎えることもあり、教育課程や体制づくりを十分に行う必要がある。
●は共通評価項目、○は独自評価項目