平成 21 年度資格検定試験問題・標準解答（主任船舶電装士）〔電気装備技術基準編〕
問１．船舶設備規程で規定されている次の用語について説明せよ。
(１) 連続定格（２点）(答) 管海官庁の指定する条件のもとに連続使用しても、本編に規定する温度上昇限度その他の制限を超過することのない電気機械及び電気器具の定格をいう。
【船舶設備規程 第 171 条(8)「連続定格」 （13 頁）参照】(２) 安全電圧（２点）(答）感電しても人体に傷害を与えないといわれる電圧で、道体間又は導体とアース間の電圧が５０V以下の電圧をいう。
【2.2.5 安全電圧 （18 頁）参照】(３) 基準周囲温度（２点）(答) 電気機器の冷却媒体の温度を周囲温度といい、その機器の温度上昇を定めるときの基準となる周囲温度を、基準周囲温度という。
【2.2.6 基準周囲温度 （18 頁）参照】
問２．次の文章のうち船舶設備規程上正しいものには○印を、正しくないものには×印を（ ）内につけよ（６点）( ○ )①３心ＥＰゴム絶縁ビニルシ－スあじろがい装ケ－ブル（ＴＰＹＣ）は、その外径の７倍の半径でわん曲してもよい。
( × )②供給電圧が 100Ｖ以下の配電盤は、デッドフロント型のものでなくてもよい。
( ○ )③総トン数 1,200 トンの旅客フェリ－（ロ－ルオン・ロ－ルオフ旅客船）には、蓄電池一体型非常照明装置を備え付けなければならない。
( ○ )④蓄電池室、塗料庫の照明設備は耐圧防爆構造のものでなければならない。
( × )⑤近海区域を航行区域とする総トン数 2,900 トンの貨物船は非常電源を備える必要はない。
( × )⑥水密甲板又は水密隔壁を貫通する電路はカラー、鉛を用いて保護しなければならない。
(答) 問題の（）内に記載。

〔解説〕① ＴＰＹＣはがい装鉛被ケ－ブル以外のケ－ブルであるから、その外径の６倍以下の半径でわん曲してはならないと規定している。
【船舶設備規程 第 251 条（電路のわん曲）（101 頁）参照】② 供給電圧が５０ボルトを超える配電盤は、デッドフロント形のものでなければならない。
デッドフロント形の配電盤とは、充電部が配電盤の前面に露出していない構造のものである。
【船舶設備規程 第 214 条（83 頁）参照】③ 総トン数１，０００トン以上のロ－ルオン・ロ－ルオフ旅客船には、蓄電池一体型非常照明装置を備え付けなければならない。
【船舶設備規程 第 122 条の 6 の 2（蓄電池一体型非常照明装置）（175 頁）参照】④ 蓄電池室、塗料庫の照明設備は、日本工業規格（ＪＩＳ）船用防爆天井灯又は船用防爆隔壁灯に適合する電灯でなければならない。これらの照明は白熱電球を光源とする耐圧防爆構造となっている。
-1-

【船舶設備規程 第 269 条（特殊場所の照明装置）（112 頁）参照】⑤ 船舶設備規程により非常電源を備える必要のある船舶は次のとおりである。
(イ) 国際航海に従事する旅客船及び係留船【船舶設備規程 第 299 条（非常電源）（118 頁）参照】(ロ) 外洋航行船（国際航海に従事する旅客船を除く。）、内航ロ－ルオン・ロ－ルオフ旅客船及び国際航海に従事する総トン数 500 トン以上の漁船【船舶設備規程 第 300 条（120 頁）参照】「問１ (4)外洋航行船」の定義で「国際航海に従事しない総トン数 500 トン以上の非旅客船であって遠洋区域又は近海区域を航行区域とするもの。
」とあり、近海区域を航行区域とする総トン数 2,900 トンの貨物船は外洋航行船となるので非常電源を備える必要がある。
⑥ 水密甲板、水密隔壁又は気密を要する隔壁を貫通する電路には、電線貫通金物等を使用し、水密又は気密を保持する必要がある。
電線貫通金物としては JIS F 8801（船用電線貫通金物）又は JIS F 8802（船用隔壁甲板電線貫通金物）がある。【船舶設備規程 第 252 条（甲板等を貫通する電路）（101 頁）参照】
なお、水密又は気密を要しない甲板又は隔壁を貫通する電路は、貫通部分を必要に応じてカラー、鉛等の軟質物質を用いて電路を保護する必要がある。
【船舶設備規程 第 253 条（101 頁）参照】
問３．船舶設備規程及び NK 規則で規定されている交流発電機の並列運転試験方法について簡単に述べ、各発電機の比例分担すべき負荷の変動（負荷分担の不平衡）の制限値を記入せよ。
(１) 試験方法（２点）(答) 発電機２台を並列運転し、あらかじめ各発電機をその定格負荷の 75 パ－セントに調整した後、界磁調整器等により調整しないで負荷の総和を 20 パ－セントと 100 パ－セントの間に増減する。
【船舶設備規程 第 201 条（並列運転を行う発電機）（58 頁）参照】(２) 船舶設備規程で規定されている負荷分担の不平衡の制限値（２点）(答) 各発電機の比例分担すべき負荷の変動は、その発電機の定格負荷の±15 パ－セント未満。
【船舶設備規程 第 201 条（並列運転を行う発電機）（58 頁）参照】(３) ＮＫ規則で規定されている負荷分担の不平衡の制限値（２点）(答)最大機の定格有効電力の 15 パ－セント以下又は各機の 25％以下。
【NK 規則 2.4.14-4 交流発電機（60 頁）参照】
問４．次の文は火災探知装置への給電について述べたものである、の中に適切な語句を入れよ。
(５点)

船舶消防設備規則に掲げる火災探知装置は、次に掲げる要件に適合するもので無ければならない。
(１) 常用の電源のほか

予 備

の

独 立

の電源からも給電することができるものであること。

(２) 給電は、この目的のためにのみ備える独立の電 路(３) 前号のに切換開閉器を備え付けること。

(答)問題の電 路には、 制 御 場

所

によって行われるものであること。

内に記載【船舶設備規程第 298 条「火災探知装置」（108 頁） 参照】-2-

〔電気計算編〕
問５．電力の定義を簡単に記し、電力を計算する計算式を示せ。(2 点)
電力の定義(答) 1 秒間当りの電気の仕事。
計算式(答) 電力 ＝ 電流２×抵抗、電力 ＝電圧×電流,Ｐ ＝ Ｉ２×Ｒ、Ｐ ＝ W×I [WH]のいずれかを表記【1・1・3 電力（１頁）参照】
問６．定格電圧 AC450V、500ｋVA の三相交流発電機について、下記の問に答えよ。
(１) 発電機の定格電流はいくらか。(２点)(答) 三相交流発電機の皮相電力（VA）＝ 3 ×電圧（V）×電流（I）であるから

電流 I 

VA
3V



500  1000
3  450

 642[ A ](２) 発電機の負荷電流が 400〔A〕、負荷力率が 0.75 の時の発電機出力（P）は何〔ｋW〕か。 （２点）
(答) 三相交流発電機の出力 P（W）＝ 3 ×電圧（V）×電流（I）×力率（cosθ）から
出力 P＝ 3 ×450×400×0.75＝234〔ｋW〕【1・4・2 単相及び三相交流の電力（13 頁）参照】
問７．下図の平衡星形結線及び平衡三角結線の負荷に線間電圧 Vℓ=440〔Ｖ〕の三相交流電圧を加えた時、それぞれの線電流 Iℓ〔A〕を求めよ。ただし、各相のインピーダンスＺはそれぞれ等しく、抵抗 Ｒ＝６〔Ω〕､リアクタンスＸＬ＝８〔Ω〕とする。

V ℓ =440

ＸＬ＝８〔Ω〕

Ｒ＝６〔Ω〕Vp

V ℓ ＝ 440

ＸＬ＝８
〔Ω〕

〔V〕

平衡星形結線

平衡三角結線(１) 平衡星形結線の場合① 線 電 流（４点）（答）
相電圧 ＶＰ＝440
３＝254 〔Ｖ〕

各相のインピ－ダンス Ｚ＝ Ｒ2 ＸL 2 ＝ 62  82 ＝１０〔Ω〕
線電流 I  

Vp
Z



254
 25.4〔Ａ〕
10(２) 平衡三角結線の場合① 線 電 流（４点）（答）
相電圧 ＶＰ＝４４０〔Ｖ〕
各相のインピ－ダンス Ｚ＝ Ｒ2 ＸL 2＝ 62  82 ＝１０〔Ω〕-3-

Ｒ＝６〔Ω〕

相電流 ＩＰ＝

ＶＰ
440＝＝ ４４〔Ａ〕
Ｚ
10

線電流 Ｉ  ＝ 3 ＩＰ＝ 3 ×４４ ＝ 76.2〔Ａ〕【1・5・9 三相回路（21 頁）参照】
問８．図のような抵抗 R とインダクタンス L の直列回路について、次の質問に答えよ。
R=12[Ω]I

L=0.05[HV(１) インダクタンス L に印加される電源の周波数が 60Hz の時、リアクタンス XL は幾らか（２点）(答)
XL＝ωL＝2πｆL＝２×π×60×0.05＝18.9〔Ω〕(２) AC100V、60Hz の電圧を加えたときのインピーダンス Z は何〔Ω〕か。（２点）(答)Z

R 2  (  L )2 

R 2  ( 2  fL )2 

R2  XL

2

であるから
Z  12 2  18.9 2  144  357.2  22.4 〔Ω〕【1・5・5 R・L・C などの直列回路 〔例題〕（19 頁）参照】
問９．極数４極の三相誘導電動機に端子電圧が 440〔Ｖ〕、周波数が 60〔Ｈｚ〕の電源を接続し定格負荷をかけたとき、回転速度は 1,765〔min－１〕、電流は 61〔Ａ〕、力率は 84〔％〕であった。次の問に答えよ。ただし、誘導電動機の効率を 95〔％〕とする。
(１) 電動機の入力ＰＩ〔ｋＷ〕を求めよ。
（２点）(答) 入力 ＰＩ＝ 3ＶＩcosθ＝ 3  440  61  0.84  10－３〔ｋＷ〕＝39 〔ｋＷ〕
(２) 電動機の出力Ｐ０〔ｋＷ〕を求めよ。
（２点）(答) 電動機の効率をηとすれば電動機出力 Ｐ０＝ 電動機入力ＰI×η
＝ 39×0.95 ＝ 37〔ｋＷ〕(３) 電動機の同期速度Ｎｓ〔min 1 〕を求めよ。（２点）(答) Ｐを極数、ｆを周波数〔ＨＺ〕とすれば同期速度 Ns = 120f/P = (120×60)/4 = 1,800 [min-1](４) 電動機のすべりｓ〔％〕を求めよ。
（２点）(答) 同期速度をＮｓ〔min 1 〕、定格負荷時の速度をＮ〔min 1 〕とすると
すべり s = (Ns-N)/Ns = (1,800-1,765/1,800 = 0.019= 1.9〔％〕【6・2 三相誘導電動機 （75 頁）参照】〔電気艤装設計編〕
問１０．かご形誘導電動機の始動方法を選定するにあたり、注意すべき点を 3 つあげよ。（６点）(答)① 瞬時電圧降下② 発電機容量③ 原動機容量-4-【2・4・1 電動機及び始動器(3)電動機の始動方法の選定 （101 頁）参照】
問１１．次頁の主電路系統図について次の問に答えよ。
(１) 次の場合の短絡電流の概算値を NK の簡易計算法により計算せよ。
（→印の方向に流れる電流を計算すること。）（イ）Ａ点で短絡した場合、配線用遮断器ＭＣＣＢ１を流れる短絡電流〔Ａ〕（２点）（答）発電機から供給される短絡電流 ＩＧ ＝ 2×10×481＝9,620〔Ａ〕
ＭＣＣＢ２ 系統の電動機から供給される短絡電流 Ｉｍ２ ＝ 3×300＝900〔Ａ〕
よって、ＭＣＣＢ１ を流れる短絡電流 ＝ ＩＧ ＋ Ｉｍ２ ＝9620＋900＝ 10,520〔Ａ〕（ロ）Ｂ点で短絡した場合、配線用遮断器ＭＣＣＢ３を流れる短絡電流〔Ａ〕（２点）（答）発電機から供給される短絡電流 ＩＧ ＝ 2×10×481＝9,620〔Ａ〕
ＭＣＣＢ１ 系統の電動機から供給される短絡電流 Ｉｍ１ ＝ 3×61＝ 183〔Ａ〕
ＭＣＣＢ２ 系統の電動機から供給される短絡電流 Ｉｍ２ ＝ 3×300＝ 900〔Ａ〕
よって、ＭＣＣＢ３を流れる短絡電流 ＝ ＩＧ ＋ Ｉｍ１ ＋ Ｉｍ２＝9,620＋183＋900＝10,703〔Ａ〕〔解説〕
問題の主電路系統図においてＡ点で短絡した場合、Ａ点を流れる短絡電流は１号交流発電機、２号交流発電機及びＭＣＣＢ２系統の電動機（定格電流総和 300〔Ａ〕）から供給される。
また、Ｂ点で短絡した場合、Ｂ点を流れる短絡電流は１号交流発電機、２号交流発電機、
ＭＣＣＢ１系統の電動機（定格電流 61〔Ａ〕）及びＭＣＣＢ２系統の電動機（定格電流総和 300〔Ａ〕）
から供給されます。交流回路における短絡電流は、簡易計算法により、次のように決定します。
① 接続される発電機から供給される短絡電流10×発電機定格電流の総和② 同時に使用される電動機から供給される短絡電流３×電動機定格電流の総和【2.3.4 （2）簡易計算法（88～89 頁）参照】(２) 図中の①の内にＡＣＢ１の標準的引外し電流設定値（長限時）を記入せよ。
（2 点）(答) ＡＣＢ１の引外し電流設定値＝発電機の定格電流×1.15＝481×1.15＝553〔Ａ〕【2.3.3（6）発電機の保護（69 頁）参照】(３) 図中の②、③、④、⑤の内にケ－ブルの種類と大きさ〔㎜２〕を表より選んで記せよ。
（8 点）(答) ② ＴＰＹＣ－９５×３本又はＴＰＹＣ－７０×４本③ ＴＰＹＣ－２５④ ＴＰＹＣ－１６⑤ ＴＰＹＣ－３５×２本〔解説〕② 発電機のＡＣＢの設定値 553〔Ａ〕以上のケーブルを選びます。
従って許容電流が 193〔Ａ〕の TPYC－95×3 本か 158〔Ａ〕の TPYC－70×4 本が妥当な選定。
電線サイズの選定は、可能な限り本数を少なくすることを基本に、作業環境と作業効率を念頭に選定するとよい。本数を減らすため、太い電線を選定しても良いが、この場合、電線を布設する経路よっては曲がりがきつい等布設作業が困難な場合もあり得る。
③ 電動機の定格電流は 61〔Ａ〕であるからケ－ブルの許容電流が 61×1.1＝67〔Ａ〕以上のケーブルを選びます。
-5-

従ってケ－ブルの許容電流が 84〔Ａ〕の TPYC－25 を選定します。
電動機へ単独給電する場合のケ－ブルは、余裕度 10〔％〕を考慮にいれて電動機の定格電流の110〔％〕以上の許容電流をもったサイズとする必要があります。
④ 変圧器の一次定格電流 Ｉ１＝59〔Ａ〕以上のケ－ブルを選びます。
従って、許容電流が 63〔Ａ〕の TPYC－16 を選定します。
⑤ 船外給電箱の定格電流 200〔Ａ〕以上のケ－ブルを選びます。
従って許容電流が 102〔Ａ〕の TPYC－35×2 本を選定します。
【2.5.5 ケ－ブルサイズの決定法（120 頁）参照】
三相誘導電動機

主 電 路 系 統
MCCB

１号三相交流発電機
ＡＣ450Ｖ、６0Ｈｚ①定格電流 481Ａ

５５３〔Ａ〕ＡＣＢ１

Ｇ１～

ＡＣ 440Ｖ、３φ、

③

X
Ａ点

３７ｋＷ

TPYC-25

M１
～

６１Ａ

M2
～

MCCB2

②
TPYC-95×３ 又はTPYC-70×４

電動機

M3
～

定格電流

M4
～

３００Ａ

総和

ＡＣＢ２

G2
～

X
Ｂ点

２号三相交流発電機
同 上

変圧器

④

MCCB３

TPYC-16照明

１５ｋＶＡ×３、ＡＣ440Ｖ／105Ｖ、３φ
MCCB４（一次定格電流 ５９〔Ａ〕）
船外給電
TPYC-35×2
SC⑤

ＡＣ ４４０Ｖ、３φ、２００Ａ
表 ケ－ブルの許容電流（周囲温度 45℃） （JIS C 3410-99 船用電線）
種類、大きさ〔mm２〕許容電流〔A〕

種類、大きさ〔mm２〕許容電流〔A〕

ＴＰＹＣ－１．５

１４ＴＰＹＣ－３５

１０２

ＴＰＹＣ－２．５

２０

ＴＰＹＣ－５０

１２６

ＴＰＹＣ－４２７

ＴＰＹＣ－７０

１５８

ＴＰＹＣ－６３４ＴＰＹＣ－９５

１９３

ＴＰＹＣ－１０

４７

ＴＰＹＣ－１２０

２２４

ＴＰＹＣ－１６６３

ＴＰＹＣ－１５０

２５６

ＴＰＹＣ－２５８４

ＴＰＹＣ－１８５２９１-6-

問１２．無負荷で運転している発電機（定格：AC450V、450kW、電流 Ig=722A）に、かご形誘導電動機（定格：AC440V、65ｋW、定格電流 Im=107A、始動電流 Ims=750A）を直入れ始動したときの発電機の電圧降下は何％となるか、公式を示して計算せよ。(6 点)
発電機の直軸初期過渡リアクタンス：X”d=0.142〔pu〕
発電機の直軸過渡リアクタンス：X’d=0.188〔pu〕
発電機の瞬時電圧降下：Vd
電動機の始動リアクタンス：Xe（答）電動機始動時の発電機の瞬時電圧降下の計算式は次の様に表される。
Ｖｄ＝Ｘ' ' 'ｄ 100〔％〕
Ｘｅ  X' ' 'ｄ

但し、

X' ' 'ｄ＝Ｘ' 'ｄ  Ｘ'ｄ
２

故に
Ｘ' 'ｄ  Ｘ'ｄ 0.142  0.188
 0.165
２
2

X' ' 'ｄ＝Xe＝Ig／Ims＝722／750＝0.963
Ｖｄ

Ｘ' ' ｄ'0.165
 100[％] 100[%]  14.6[%]
Ｘｅ X'' 'ｄ
0.963 0.165【2・4・1 電動機及び始動器 (4)電動機の始動方法の計算例(a)瞬時電圧降下 （108 頁）参照】〔試験・検査編〕
問１３．次の文章は、船舶法の適用の範囲について述べたものである。
せよ。
（５点）

内に適切な語句を記入

船舶法は、日本船舶の特権及び義務を規定したもので、日本船舶のうち、 海 上 自 衛 隊の使用する船舶及び 推 進 機 関 を持っていない浚渫船を除くすべての船舶に適用になる、ただし、総トン数 20 トン未満の船舶及び端舟、その他“ろ”、“かい”のみで運転し、又は主として“ろ”、“かい”、のみでもって運転する舟は、遠距離の航行に適せず、 国 際 航 海 に従事するものが、ほとんどないことから、登録制度に関する規定の適用がないが、総トン数 20 トン未満の船舶であって、次の船舶以外の船舶は、小型船舶として「小型船舶等の登録等に関する法律（平成１３年法律第１０２号）」により日本小型船舶検査機構にて登録される。
(１) 漁船法第２条第１項の漁 船(２) 総トン数
５トン 未満の船舶 （注*）(３) “ろ”、“かい” 又は主として “ろ”、“かい” をもって運転する舟、係留船その他国土交通省令
で定める船舶
(答) 問題の

内に記載。

（注*）
総トン数 5 トン未満であっても「小型船舶等の登録に関する法律」では、小型船舶としての登録は必要であり、設問として不適格であったため、採点では全員、正解として処置した。（＋１点）【1.2 船舶法の概要（１頁）参照】
問１４．電気機器の試験・検査について次の問に答えよ。
(１) 電気機器の試験を行う際の安全対策を５つあげよ。（１０点）(答) 下記項目より５項目を選ぶ。
① 試験を行うグループの責任者、担当者を明らかにして、関係部署との連絡を常に緊密にできるよ
うにする。
-7-

② 責任者は試験員に作業内容・方法・順序・分担・日程・安全注意事項などをよく理解させ、毎日の作業・試験項目が常にわかるようにする。
③ 安全標識を必要箇所に掲げる。一般には標識の種類と設置例はＪＩＳ Ｚ ９１０４－９５（安全標識）を参照すること。
④ 通電している機器、特に変圧器のような静止機器には通電中の標示として赤電球の点滅をさせるとよい。このことは耐電圧試験中においては、特に必要である。
⑤ 電気機器の周囲には、安全柵やロ－プなどを設け、試験作業区画を明らかにしておく。
⑥ 非常の事態に備え、消火器・消火砂・消火栓・出入口・配電盤・担架などの置いてある場所、緊急連絡先を全員が確認しておく。
⑦ 作業を行う場合には、原則として、安全帽を着用し、腰手ぬぐいやネクタイは回転体に巻き込まれるおそれがあるので着用してはならない。また裸体に近い状態で作業することは避けること。
⑧ 試験前に電源設備、被試験機との直結状態、負荷設備、関連設備の状態を点検し、危険な箇所を発見したら即刻処理する。
⑨ 導電体部分の作業を始める際は検電器で通電していないことを確かめる。
⑩ 配線はなるべく負荷先端から始め、電源への接続は最後に行う。
⑪ ＶＴ、ＣＴの取扱い及び接続は入念に行い、特にＶＴの二次回路は他の回路と混触しないように注意し、その一端を接地する必要がある。
⑫ 電気機器は完全に所定の接地が行われていることを確認する。特に、軸電流防止板やゴムクッシ
ョンのあるもの、あるいはフレ－ムが丸形のため試験用木枠上で試験するものは、接地を忘れがちであるから十分注意する。
⑬ 導電部分の露出箇所はできる限り絶縁する。もし、絶縁が行えないような場所があるならば、安全保護柵かロ－プなどで人が近づかないようにし危険標識を行う。
【2.1.4 安全上の注意（111 頁）参照】
問１５．常用発電機について、第１回定期検査時に船上で行う効力試験項目を簡単に記せ。(4 点)
(答)
①
②
③
④

過速度防止装置そのほかの安全装置の作動試験
電圧変動率試験
並列運転試験
負荷試験【1.6.6 効力試験-2 常用発電機(84 頁）参照】

問１６．船灯の動作試験及び確認事項について述べよ。（６点）(答)① 船灯の点灯試験を行い、航海灯表示器の表示を確認及びランプ断線の場合警報が支障なく作動す
ることを確認する。
② 常用電源から非常用電源への給電電源の切替えが異常なく作動することを確認する。
③ 夜間において遮光の良否を確認する。
【3.8.1 船灯試験（2） 動作試験（250 頁）参照】-8-

平成 21 年度資格検定試験問題・標準解答（主任船舶電装士）〔電気装備技術基準編〕
問１．船舶設備規程で規定されている次の用語について説明せよ。
(１) 連続定格（２点）(答) 管海官庁の指定する条件のもとに連続使用しても、本編に規定する温度上昇限度その他の制限を超過することのない電気機械及び電気器具の定格をいう。
【船舶設備規程 第 171 条(8)「連続定格」 （13 頁）参照】(２) 安全電圧（２点）(答）感電しても人体に傷害を与えないといわれる電圧で、道体間又は導体とアース間の電圧が５０V以下の電圧をいう。
【2.2.5 安全電圧 （18 頁）参照】(３) 基準周囲温度（２点）(答) 電気機器の冷却媒体の温度を周囲温度といい、その機器の温度上昇を定めるときの基準となる周囲温度を、基準周囲温度という。
【2.2.6 基準周囲温度 （18 頁）参照】
問２．次の文章のうち船舶設備規程上正しいものには○印を、正しくないものには×印を（ ）内につけよ（６点）( ○ )①３心ＥＰゴム絶縁ビニルシ－スあじろがい装ケ－ブル（ＴＰＹＣ）は、その外径の７倍の半径でわん曲してもよい。
( × )②供給電圧が 100Ｖ以下の配電盤は、デッドフロント型のものでなくてもよい。
( ○ )③総トン数 1,200 トンの旅客フェリ－（ロ－ルオン・ロ－ルオフ旅客船）には、蓄電池一体型非常照明装置を備え付けなければならない。
( ○ )④蓄電池室、塗料庫の照明設備は耐圧防爆構造のものでなければならない。
( × )⑤近海区域を航行区域とする総トン数 2,900 トンの貨物船は非常電源を備える必要はない。
( × )⑥水密甲板又は水密隔壁を貫通する電路はカラー、鉛を用いて保護しなければならない。
(答) 問題の（）内に記載。

〔解説〕① ＴＰＹＣはがい装鉛被ケ－ブル以外のケ－ブルであるから、その外径の６倍以下の半径でわん曲してはならないと規定している。
【船舶設備規程 第 251 条（電路のわん曲）（101 頁）参照】② 供給電圧が５０ボルトを超える配電盤は、デッドフロント形のものでなければならない。
デッドフロント形の配電盤とは、充電部が配電盤の前面に露出していない構造のものである。
【船舶設備規程 第 214 条（83 頁）参照】③ 総トン数１，０００トン以上のロ－ルオン・ロ－ルオフ旅客船には、蓄電池一体型非常照明装置を備え付けなければならない。
【船舶設備規程 第 122 条の 6 の 2（蓄電池一体型非常照明装置）（175 頁）参照】④ 蓄電池室、塗料庫の照明設備は、日本工業規格（ＪＩＳ）船用防爆天井灯又は船用防爆隔壁灯に適合する電灯でなければならない。これらの照明は白熱電球を光源とする耐圧防爆構造となっている。
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【船舶設備規程 第 269 条（特殊場所の照明装置）（112 頁）参照】⑤ 船舶設備規程により非常電源を備える必要のある船舶は次のとおりである。
(イ) 国際航海に従事する旅客船及び係留船【船舶設備規程 第 299 条（非常電源）（118 頁）参照】(ロ) 外洋航行船（国際航海に従事する旅客船を除く。）、内航ロ－ルオン・ロ－ルオフ旅客船及び国際航海に従事する総トン数 500 トン以上の漁船【船舶設備規程 第 300 条（120 頁）参照】「問１ (4)外洋航行船」の定義で「国際航海に従事しない総トン数 500 トン以上の非旅客船であって遠洋区域又は近海区域を航行区域とするもの。
」とあり、近海区域を航行区域とする総トン数 2,900 トンの貨物船は外洋航行船となるので非常電源を備える必要がある。
⑥ 水密甲板、水密隔壁又は気密を要する隔壁を貫通する電路には、電線貫通金物等を使用し、水密又は気密を保持する必要がある。
電線貫通金物としては JIS F 8801（船用電線貫通金物）又は JIS F 8802（船用隔壁甲板電線貫通金物）がある。【船舶設備規程 第 252 条（甲板等を貫通する電路）（101 頁）参照】
なお、水密又は気密を要しない甲板又は隔壁を貫通する電路は、貫通部分を必要に応じてカラー、鉛等の軟質物質を用いて電路を保護する必要がある。
【船舶設備規程 第 253 条（101 頁）参照】
問３．船舶設備規程及び NK 規則で規定されている交流発電機の並列運転試験方法について簡単に述べ、各発電機の比例分担すべき負荷の変動（負荷分担の不平衡）の制限値を記入せよ。
(１) 試験方法（２点）(答) 発電機２台を並列運転し、あらかじめ各発電機をその定格負荷の 75 パ－セントに調整した後、界磁調整器等により調整しないで負荷の総和を 20 パ－セントと 100 パ－セントの間に増減する。
【船舶設備規程 第 201 条（並列運転を行う発電機）（58 頁）参照】(２) 船舶設備規程で規定されている負荷分担の不平衡の制限値（２点）(答) 各発電機の比例分担すべき負荷の変動は、その発電機の定格負荷の±15 パ－セント未満。
【船舶設備規程 第 201 条（並列運転を行う発電機）（58 頁）参照】(３) ＮＫ規則で規定されている負荷分担の不平衡の制限値（２点）(答)最大機の定格有効電力の 15 パ－セント以下又は各機の 25％以下。
【NK 規則 2.4.14-4 交流発電機（60 頁）参照】
問４．次の文は火災探知装置への給電について述べたものである、の中に適切な語句を入れよ。
(５点)

船舶消防設備規則に掲げる火災探知装置は、次に掲げる要件に適合するもので無ければならない。
(１) 常用の電源のほか

予 備

の

独 立

の電源からも給電することができるものであること。

(２) 給電は、この目的のためにのみ備える独立の電 路(３) 前号のに切換開閉器を備え付けること。

(答)問題の電 路には、 制 御 場

所

によって行われるものであること。

内に記載【船舶設備規程第 298 条「火災探知装置」（108 頁） 参照】-2-

〔電気計算編〕
問５．電力の定義を簡単に記し、電力を計算する計算式を示せ。(2 点)
電力の定義(答) 1 秒間当りの電気の仕事。
計算式(答) 電力 ＝ 電流２×抵抗、電力 ＝電圧×電流,Ｐ ＝ Ｉ２×Ｒ、Ｐ ＝ W×I [WH]のいずれかを表記【1・1・3 電力（１頁）参照】
問６．定格電圧 AC450V、500ｋVA の三相交流発電機について、下記の問に答えよ。
(１) 発電機の定格電流はいくらか。(２点)(答) 三相交流発電機の皮相電力（VA）＝ 3 ×電圧（V）×電流（I）であるから

電流 I 

VA
3V



500  1000
3  450

 642[ A ](２) 発電機の負荷電流が 400〔A〕、負荷力率が 0.75 の時の発電機出力（P）は何〔ｋW〕か。 （２点）
(答) 三相交流発電機の出力 P（W）＝ 3 ×電圧（V）×電流（I）×力率（cosθ）から
出力 P＝ 3 ×450×400×0.75＝234〔ｋW〕【1・4・2 単相及び三相交流の電力（13 頁）参照】
問７．下図の平衡星形結線及び平衡三角結線の負荷に線間電圧 Vℓ=440〔Ｖ〕の三相交流電圧を加えた時、それぞれの線電流 Iℓ〔A〕を求めよ。ただし、各相のインピーダンスＺはそれぞれ等しく、抵抗 Ｒ＝６〔Ω〕､リアクタンスＸＬ＝８〔Ω〕とする。

V ℓ =440

ＸＬ＝８〔Ω〕

Ｒ＝６〔Ω〕Vp

V ℓ ＝ 440

ＸＬ＝８
〔Ω〕

〔V〕

平衡星形結線

平衡三角結線(１) 平衡星形結線の場合① 線 電 流（４点）（答）
相電圧 ＶＰ＝440
３＝254 〔Ｖ〕

各相のインピ－ダンス Ｚ＝ Ｒ2 ＸL 2 ＝ 62  82 ＝１０〔Ω〕
線電流 I  

Vp
Z



254
 25.4〔Ａ〕
10(２) 平衡三角結線の場合① 線 電 流（４点）（答）
相電圧 ＶＰ＝４４０〔Ｖ〕
各相のインピ－ダンス Ｚ＝ Ｒ2 ＸL 2＝ 62  82 ＝１０〔Ω〕-3-

Ｒ＝６〔Ω〕

相電流 ＩＰ＝

ＶＰ
440＝＝ ４４〔Ａ〕
Ｚ
10

線電流 Ｉ  ＝ 3 ＩＰ＝ 3 ×４４ ＝ 76.2〔Ａ〕【1・5・9 三相回路（21 頁）参照】
問８．図のような抵抗 R とインダクタンス L の直列回路について、次の質問に答えよ。
R=12[Ω]I

L=0.05[HV(１) インダクタンス L に印加される電源の周波数が 60Hz の時、リアクタンス XL は幾らか（２点）(答)
XL＝ωL＝2πｆL＝２×π×60×0.05＝18.9〔Ω〕(２) AC100V、60Hz の電圧を加えたときのインピーダンス Z は何〔Ω〕か。（２点）(答)Z

R 2  (  L )2 

R 2  ( 2  fL )2 

R2  XL

2

であるから
Z  12 2  18.9 2  144  357.2  22.4 〔Ω〕【1・5・5 R・L・C などの直列回路 〔例題〕（19 頁）参照】
問９．極数４極の三相誘導電動機に端子電圧が 440〔Ｖ〕、周波数が 60〔Ｈｚ〕の電源を接続し定格負荷をかけたとき、回転速度は 1,765〔min－１〕、電流は 61〔Ａ〕、力率は 84〔％〕であった。次の問に答えよ。ただし、誘導電動機の効率を 95〔％〕とする。
(１) 電動機の入力ＰＩ〔ｋＷ〕を求めよ。
（２点）(答) 入力 ＰＩ＝ 3ＶＩcosθ＝ 3  440  61  0.84  10－３〔ｋＷ〕＝39 〔ｋＷ〕
(２) 電動機の出力Ｐ０〔ｋＷ〕を求めよ。
（２点）(答) 電動機の効率をηとすれば電動機出力 Ｐ０＝ 電動機入力ＰI×η
＝ 39×0.95 ＝ 37〔ｋＷ〕(３) 電動機の同期速度Ｎｓ〔min 1 〕を求めよ。（２点）(答) Ｐを極数、ｆを周波数〔ＨＺ〕とすれば同期速度 Ns = 120f/P = (120×60)/4 = 1,800 [min-1](４) 電動機のすべりｓ〔％〕を求めよ。
（２点）(答) 同期速度をＮｓ〔min 1 〕、定格負荷時の速度をＮ〔min 1 〕とすると
すべり s = (Ns-N)/Ns = (1,800-1,765/1,800 = 0.019= 1.9〔％〕【6・2 三相誘導電動機 （75 頁）参照】〔電気艤装設計編〕
問１０．かご形誘導電動機の始動方法を選定するにあたり、注意すべき点を 3 つあげよ。（６点）(答)① 瞬時電圧降下② 発電機容量③ 原動機容量-4-【2・4・1 電動機及び始動器(3)電動機の始動方法の選定 （101 頁）参照】
問１１．次頁の主電路系統図について次の問に答えよ。
(１) 次の場合の短絡電流の概算値を NK の簡易計算法により計算せよ。
（→印の方向に流れる電流を計算すること。）（イ）Ａ点で短絡した場合、配線用遮断器ＭＣＣＢ１を流れる短絡電流〔Ａ〕（２点）（答）発電機から供給される短絡電流 ＩＧ ＝ 2×10×481＝9,620〔Ａ〕
ＭＣＣＢ２ 系統の電動機から供給される短絡電流 Ｉｍ２ ＝ 3×300＝900〔Ａ〕
よって、ＭＣＣＢ１ を流れる短絡電流 ＝ ＩＧ ＋ Ｉｍ２ ＝9620＋900＝ 10,520〔Ａ〕（ロ）Ｂ点で短絡した場合、配線用遮断器ＭＣＣＢ３を流れる短絡電流〔Ａ〕（２点）（答）発電機から供給される短絡電流 ＩＧ ＝ 2×10×481＝9,620〔Ａ〕
ＭＣＣＢ１ 系統の電動機から供給される短絡電流 Ｉｍ１ ＝ 3×61＝ 183〔Ａ〕
ＭＣＣＢ２ 系統の電動機から供給される短絡電流 Ｉｍ２ ＝ 3×300＝ 900〔Ａ〕
よって、ＭＣＣＢ３を流れる短絡電流 ＝ ＩＧ ＋ Ｉｍ１ ＋ Ｉｍ２＝9,620＋183＋900＝10,703〔Ａ〕〔解説〕
問題の主電路系統図においてＡ点で短絡した場合、Ａ点を流れる短絡電流は１号交流発電機、２号交流発電機及びＭＣＣＢ２系統の電動機（定格電流総和 300〔Ａ〕）から供給される。
また、Ｂ点で短絡した場合、Ｂ点を流れる短絡電流は１号交流発電機、２号交流発電機、
ＭＣＣＢ１系統の電動機（定格電流 61〔Ａ〕）及びＭＣＣＢ２系統の電動機（定格電流総和 300〔Ａ〕）
から供給されます。交流回路における短絡電流は、簡易計算法により、次のように決定します。
① 接続される発電機から供給される短絡電流10×発電機定格電流の総和② 同時に使用される電動機から供給される短絡電流３×電動機定格電流の総和【2.3.4 （2）簡易計算法（88～89 頁）参照】(２) 図中の①の内にＡＣＢ１の標準的引外し電流設定値（長限時）を記入せよ。
（2 点）(答) ＡＣＢ１の引外し電流設定値＝発電機の定格電流×1.15＝481×1.15＝553〔Ａ〕【2.3.3（6）発電機の保護（69 頁）参照】(３) 図中の②、③、④、⑤の内にケ－ブルの種類と大きさ〔㎜２〕を表より選んで記せよ。
（8 点）(答) ② ＴＰＹＣ－９５×３本又はＴＰＹＣ－７０×４本③ ＴＰＹＣ－２５④ ＴＰＹＣ－１６⑤ ＴＰＹＣ－３５×２本〔解説〕② 発電機のＡＣＢの設定値 553〔Ａ〕以上のケーブルを選びます。
従って許容電流が 193〔Ａ〕の TPYC－95×3 本か 158〔Ａ〕の TPYC－70×4 本が妥当な選定。
電線サイズの選定は、可能な限り本数を少なくすることを基本に、作業環境と作業効率を念頭に選定するとよい。本数を減らすため、太い電線を選定しても良いが、この場合、電線を布設する経路よっては曲がりがきつい等布設作業が困難な場合もあり得る。
③ 電動機の定格電流は 61〔Ａ〕であるからケ－ブルの許容電流が 61×1.1＝67〔Ａ〕以上のケーブルを選びます。
-5-

従ってケ－ブルの許容電流が 84〔Ａ〕の TPYC－25 を選定します。
電動機へ単独給電する場合のケ－ブルは、余裕度 10〔％〕を考慮にいれて電動機の定格電流の110〔％〕以上の許容電流をもったサイズとする必要があります。
④ 変圧器の一次定格電流 Ｉ１＝59〔Ａ〕以上のケ－ブルを選びます。
従って、許容電流が 63〔Ａ〕の TPYC－16 を選定します。
⑤ 船外給電箱の定格電流 200〔Ａ〕以上のケ－ブルを選びます。
従って許容電流が 102〔Ａ〕の TPYC－35×2 本を選定します。
【2.5.5 ケ－ブルサイズの決定法（120 頁）参照】
三相誘導電動機

主 電 路 系 統
MCCB

１号三相交流発電機
ＡＣ450Ｖ、６0Ｈｚ①定格電流 481Ａ

５５３〔Ａ〕ＡＣＢ１

Ｇ１～

ＡＣ 440Ｖ、３φ、

③

X
Ａ点

３７ｋＷ

TPYC-25

M１
～

６１Ａ

M2
～

MCCB2

②
TPYC-95×３ 又はTPYC-70×４

電動機

M3
～

定格電流

M4
～

３００Ａ

総和

ＡＣＢ２

G2
～

X
Ｂ点

２号三相交流発電機
同 上

変圧器

④

MCCB３

TPYC-16照明

１５ｋＶＡ×３、ＡＣ440Ｖ／105Ｖ、３φ
MCCB４（一次定格電流 ５９〔Ａ〕）
船外給電
TPYC-35×2
SC⑤

ＡＣ ４４０Ｖ、３φ、２００Ａ
表 ケ－ブルの許容電流（周囲温度 45℃） （JIS C 3410-99 船用電線）
種類、大きさ〔mm２〕許容電流〔A〕

種類、大きさ〔mm２〕許容電流〔A〕

ＴＰＹＣ－１．５

１４ＴＰＹＣ－３５

１０２

ＴＰＹＣ－２．５

２０

ＴＰＹＣ－５０

１２６

ＴＰＹＣ－４２７

ＴＰＹＣ－７０

１５８

ＴＰＹＣ－６３４ＴＰＹＣ－９５

１９３

ＴＰＹＣ－１０

４７

ＴＰＹＣ－１２０

２２４

ＴＰＹＣ－１６６３

ＴＰＹＣ－１５０

２５６

ＴＰＹＣ－２５８４

ＴＰＹＣ－１８５２９１-6-

問１２．無負荷で運転している発電機（定格：AC450V、450kW、電流 Ig=722A）に、かご形誘導電動機（定格：AC440V、65ｋW、定格電流 Im=107A、始動電流 Ims=750A）を直入れ始動したときの発電機の電圧降下は何％となるか、公式を示して計算せよ。(6 点)
発電機の直軸初期過渡リアクタンス：X”d=0.142〔pu〕
発電機の直軸過渡リアクタンス：X’d=0.188〔pu〕
発電機の瞬時電圧降下：Vd
電動機の始動リアクタンス：Xe（答）電動機始動時の発電機の瞬時電圧降下の計算式は次の様に表される。
Ｖｄ＝Ｘ' ' 'ｄ 100〔％〕
Ｘｅ  X' ' 'ｄ

但し、

X' ' 'ｄ＝Ｘ' 'ｄ  Ｘ'ｄ
２

故に
Ｘ' 'ｄ  Ｘ'ｄ 0.142  0.188
 0.165
２
2

X' ' 'ｄ＝Xe＝Ig／Ims＝722／750＝0.963
Ｖｄ

Ｘ' ' ｄ'0.165
 100[％] 100[%]  14.6[%]
Ｘｅ X'' 'ｄ
0.963 0.165【2・4・1 電動機及び始動器 (4)電動機の始動方法の計算例(a)瞬時電圧降下 （108 頁）参照】〔試験・検査編〕
問１３．次の文章は、船舶法の適用の範囲について述べたものである。
せよ。
（５点）

内に適切な語句を記入

船舶法は、日本船舶の特権及び義務を規定したもので、日本船舶のうち、 海 上 自 衛 隊の使用する船舶及び 推 進 機 関 を持っていない浚渫船を除くすべての船舶に適用になる、ただし、総トン数 20 トン未満の船舶及び端舟、その他“ろ”、“かい”のみで運転し、又は主として“ろ”、“かい”、のみでもって運転する舟は、遠距離の航行に適せず、 国 際 航 海 に従事するものが、ほとんどないことから、登録制度に関する規定の適用がないが、総トン数 20 トン未満の船舶であって、次の船舶以外の船舶は、小型船舶として「小型船舶等の登録等に関する法律（平成１３年法律第１０２号）」により日本小型船舶検査機構にて登録される。
(１) 漁船法第２条第１項の漁 船(２) 総トン数
５トン 未満の船舶 （注*）(３) “ろ”、“かい” 又は主として “ろ”、“かい” をもって運転する舟、係留船その他国土交通省令
で定める船舶
(答) 問題の

内に記載。

（注*）
総トン数 5 トン未満であっても「小型船舶等の登録に関する法律」では、小型船舶としての登録は必要であり、設問として不適格であったため、採点では全員、正解として処置した。（＋１点）【1.2 船舶法の概要（１頁）参照】
問１４．電気機器の試験・検査について次の問に答えよ。
(１) 電気機器の試験を行う際の安全対策を５つあげよ。（１０点）(答) 下記項目より５項目を選ぶ。
① 試験を行うグループの責任者、担当者を明らかにして、関係部署との連絡を常に緊密にできるよ
うにする。
-7-

② 責任者は試験員に作業内容・方法・順序・分担・日程・安全注意事項などをよく理解させ、毎日の作業・試験項目が常にわかるようにする。
③ 安全標識を必要箇所に掲げる。一般には標識の種類と設置例はＪＩＳ Ｚ ９１０４－９５（安全標識）を参照すること。
④ 通電している機器、特に変圧器のような静止機器には通電中の標示として赤電球の点滅をさせるとよい。このことは耐電圧試験中においては、特に必要である。
⑤ 電気機器の周囲には、安全柵やロ－プなどを設け、試験作業区画を明らかにしておく。
⑥ 非常の事態に備え、消火器・消火砂・消火栓・出入口・配電盤・担架などの置いてある場所、緊急連絡先を全員が確認しておく。
⑦ 作業を行う場合には、原則として、安全帽を着用し、腰手ぬぐいやネクタイは回転体に巻き込まれるおそれがあるので着用してはならない。また裸体に近い状態で作業することは避けること。
⑧ 試験前に電源設備、被試験機との直結状態、負荷設備、関連設備の状態を点検し、危険な箇所を発見したら即刻処理する。
⑨ 導電体部分の作業を始める際は検電器で通電していないことを確かめる。
⑩ 配線はなるべく負荷先端から始め、電源への接続は最後に行う。
⑪ ＶＴ、ＣＴの取扱い及び接続は入念に行い、特にＶＴの二次回路は他の回路と混触しないように注意し、その一端を接地する必要がある。
⑫ 電気機器は完全に所定の接地が行われていることを確認する。特に、軸電流防止板やゴムクッシ
ョンのあるもの、あるいはフレ－ムが丸形のため試験用木枠上で試験するものは、接地を忘れがちであるから十分注意する。
⑬ 導電部分の露出箇所はできる限り絶縁する。もし、絶縁が行えないような場所があるならば、安全保護柵かロ－プなどで人が近づかないようにし危険標識を行う。
【2.1.4 安全上の注意（111 頁）参照】
問１５．常用発電機について、第１回定期検査時に船上で行う効力試験項目を簡単に記せ。(4 点)
(答)
①
②
③
④

過速度防止装置そのほかの安全装置の作動試験
電圧変動率試験
並列運転試験
負荷試験【1.6.6 効力試験-2 常用発電機(84 頁）参照】

問１６．船灯の動作試験及び確認事項について述べよ。（６点）(答)① 船灯の点灯試験を行い、航海灯表示器の表示を確認及びランプ断線の場合警報が支障なく作動す
ることを確認する。
② 常用電源から非常用電源への給電電源の切替えが異常なく作動することを確認する。
③ 夜間において遮光の良否を確認する。
【3.8.1 船灯試験（2） 動作試験（250 頁）参照】-8-