看護職版（2019年度）

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こいいと ろいっぱ

Oはけっこういいぞ！

NHO
国立病院機構日本 最大 !
病院数

職員数

病床数

141病院

約51,000 床

約61,000名（看護師・助産師等数 約39,000名）
平成30年4月1日現在

北海道東北グループ【北海道】
・ 北海道がんセンター
・ 北海道医療センター
・ 函館病院・ 旭川医療センター
・ 帯広病院
・ 八雲病院【青森県】
・ 弘前病院
・ 八戸病院
・ 青森病院【岩手県】
・ 盛岡病院・ 花巻病院

21病院

関東信越グループ・ 岩手病院・ 釜石病院【宮城県】
・ 仙台医療センター
・ 仙台西多賀病院
・ 宮城病院【秋田県】
・あきた病院【山形県】
・ 山形病院
・ 米沢病院【福島県】
・ 福島病院
・いわき病院

32 病院

【茨城県】
・ 災害医療センター
・ 水戸医療センター
・ 東京病院・ 霞ヶ浦医療センター
・ 村山医療センター【神奈川県】
・ 茨城東病院【栃木県】
・ 横浜医療センター・ 栃木医療センター
・ 久里浜医療センター
・ 宇都宮病院
・ 箱根病院【群馬県】
・ 相模原病院
・ 高崎総合医療センター ・ 神奈川病院【新潟県】
・ 沼田病院・ 渋川医療センター
・ 西新潟中央病院【埼玉県】
・ 新潟病院・ 西埼玉中央病院
・さいがた医療センター【山梨県】
・ 埼玉病院・ 東埼玉病院
・ 甲府病院【千葉県】【長野県】
・ 千葉医療センター
・ 東長野病院
・ 千葉東病院
・まつもと医療センター
・ 下総精神医療センター ・ 信州上田医療センター
・ 下志津病院
・ 小諸高原病院【東京都】
・ 東京医療センター

国立病院機構本部

中国四国グループ

22病院

【鳥取県】
・ 東広島医療センター 【香川県】
・ 鳥取医療センター ・ 賀茂精神医療センター ・ 高松医療センター
・ 米子医療センター 【山口県】
・ 四国こどもとおとなの医療センター【島根県】
・ 関門医療センター
・ 松江医療センター ・ 山口宇部医療センター【愛媛県】
・ 浜田医療センター ・ 岩国医療センター
・ 四国がんセンター
・ 柳井医療センター
・ 愛媛医療センター【岡山県】
・ 岡山医療センター 【徳島県】【高知県】
・ 南岡山医療センター ・ 東徳島医療センター ・ 高知病院
・ 徳島病院【広島県】
・ 呉医療センター
・ 福山医療センター
・ 広島西医療センター

近畿グループ20病院【福井県】
・ 刀根山病院
・ 大阪南医療センター
・ 敦賀医療センター
・あわら病院【兵庫県】【滋賀県】
・ 神戸医療センター
・東近江総合医療センター ・ 姫路医療センター
・ 兵庫あおの病院
・ 紫香楽病院
・ 兵庫中央病院【京都府】
・ 京都医療センター【奈良県】
・ 宇多野病院
・ 奈良医療センター
・ 舞鶴医療センター
・やまと精神医療センター
・ 南京都病院【和歌山県】【大阪府】
・ 南和歌山医療センター
・ 和歌山病院
・ 大阪医療センター
・近畿中央呼吸器センター

3

東海北陸グループ【富山県】
・ 富山病院・ 北陸病院【石川県】
・ 金沢医療センター
・ 医王病院・ 七尾病院・ 石川病院【岐阜県】
・ 長良医療センター【静岡県】
・ 静岡てんかん･神経医療センター

18病院

・ 天竜病院・ 静岡医療センター【愛知県】
・ 名古屋医療センター
・ 東名古屋病院
・ 東尾張病院
・ 豊橋医療センター【三重県】
・ 三重病院・ 鈴鹿病院
・ 三重中央医療センター
・ 榊原病院※病院名は平成30年10月1日現在のものです。

NHO 2
充実した看護能力開発プログラムで、看護専門職者としての成長を支援しますＡ

国立病院機構は全看護職員を対象とした看護職員のキャリアパス制度をもとに、全看護職員を対象にしたと看護管理者として必要な能力を育成する「ACTｙナース」「CREATE」の２つの教育プログラムによって、自己の能力を自ら開発できる看護専門職者を育成します。

看護実践者の育成

A rt
C aring
C reateC oordinate
C oaching
T eamwork
T heory

看護職員能力開発プログラム
全国規模の統一された能力開発プログラムで着実にステップアップ

ＡＣＴｙver.2

ＡＣＴｙ ver.2

レベルⅣ①後輩の学習を支援する②チームリーダーとしての役割・行動がとれる

国立病院機構が目指す看護師像を、
ＡＣＴｙナース（アクティナース）と呼びます。
「 看護職員能力開発プログラム」によって学び、理論と技術をもって実践し、看護を創造する看護師がＡＣＴｙナースです。様々な学習の機会を活用し、日々の看護実践を振り返るという過程を続けることで、ＡＣＴｙナースへの成長を目指します。
ＡＣＴｙ ver.2

レベルⅢ

ＡＣＴｙ ver.2

レベルⅡ
ＡＣＴｙ ver.2

レベルⅠ
看護実践に必要な基本的能力を習得する①個別性を重視した看護を実践する②看護実践者として後輩に支援的役割を果たせる①根拠に基づいた看護を実践する②後輩と共に学習する

主体 的に学習し、4

ＣＲＥＡＴＥ

CREATE

レベルⅣ
地域の保健医療システムと連携して、病院の理念の実現に向けて組織変革する

ＣＴ
ｙ ver.2

CREATE

レベルⅢ
病院および看護部の理念の実現に向けて組織的に取り組む

ＡＣＴｙ ver.2

レベルⅤ

CREATE

専門性の発揮、管理・教育的役割モデルとなり、研究への取り組みができる

レベルⅡ
看護部の理念に基づいて自部署の運営を担う
CREATE

レベルⅠ
良質な看護サービスを提供し、看護管理者として役割を遂行できる看護管理者の育成
看護管理者能力開発プログラム

ＣＲＥＡＴＥ

ACTｙナースとして自律した看護師に

C hallenge
R obustE ncourage
A dmitT irelessly
E xecute

なった後は、看護管理者としての能力開発プログラムがあります。全ての看護専
門職者に必要な看護マネジメント能力を育成します。
どのような道に進んでも、あなたの力となるでしょう。

、 実 現したい看 護に向かってステップアップ
5

NHO 3
様々なキャリアアップの道があります
全国規模の統一された能力開発プログラムを通し、着実なステップアップを支援します。
卒後１年目から「看護職員能力開発プログラム」
により、集合教育や機会教育を通して段階的に学んでいくことができます。

ジェネラリスト

こうした集合教育（ＯＦＦ－ＪＴ）と各職場での機会教育（ＯＪＴ）を連動させ、知識と技術の確実な習得やＡＣＴｙナースとしての成長を支えます。

レベルⅤ
レベルⅣスペシャリスト
専門看護師
認定看護師
診療看護師
（JNP)
特定行為研修修了者
臨床研究コーディネーター

レベルⅢ
レベルⅡ
レベルⅠ

ＡＣＴｙ
6

ＡＣＴｙナース レベルⅠの到達を目指して看護実践に必要な基本的能力を習得する

NHOに就職START

目標に向かってがんばろ～！

レベルⅠ

到達

看護に必要な基礎技術をOFF -JT（集合教育）
で学習

新採用の仲間と共に新採用
オリエンテーションを受ける

リフレクションしながら、成長。
夜勤も開始

先輩看護師、プリセプターと共にOJT（機会教育）
でしっかり技術を習得

マニュアルを守って、チームの一員として成長

教育の支援者

看護管理者
認定看護管理者

先輩看護師、プリセプター
最も応 援している強 力なサポーター

看護師長、副看護師長

レベルⅣ
レベルⅢ
レベルⅡ
レベルⅠ

看護単位の職場全体の教育を支援

副院長
看護部長

先輩看護師

新人看護師及びプリセプターを支援

副看護部長

教育担当看護師長

新採用者の不安や悩みについて、個別に相談にのっています看護師長
医療安全管理者
副看護師長

看護教育者

ＣＲＥＡＴＥ
実習指導者
院内教育担当者

Ｔｙナース
7

看護教員

副学校長
教育主事

NHO 4
ワークライフバランスを重視。
出産・子育て中も働きやすい環境です。
看護師の皆さんに気持ちよく働いていただけるよう、国立病院機構ではワークライフバランスを重視。育児支援にも力を入れており、職員の働きやすい職場づくりを目指しています。

り高度な技術をQ2 よ身につけたい
ときは？

Q 1 福利厚生はしっかりしてる？
共済組合（短期給付事業）

高度専門的な医療の提供が出産費、高額療養費、傷病手当金など法律に定められた給付の他に、診療費の一部負担金払戻金などできる人材を確保するため、意欲のある職員が退職するの共済組合が独自に行う給付制度があります。

ことなく、国立看護大学校研共済組合（長期給付事業）

科を置く大学院等に進学で究課程または看護系の研究厚生年金（退職・障害または死亡にかかる年金）にきるよう、研究休職制度を設加入することになります。

けています。

Q 3 勤務時間や休暇はどのくらい？
勤務時間
休日

4週間を平均して1週間について38時間45分です。
なお、二交替制や三交替制など、各病院の実情に応じた勤務体制を採用しています。
原則として、4週間を通じて8日となっています。
心身のリフレッシュなどのための「年次休暇」
や、病気やけがによりやむを休暇・休業得ず勤務できない場合の「病気休暇」、結婚や出産・育児のための「特別休暇」があります。
また家族が病気やけがなどで介護が必要な場合は「介護休業」を取得することもできます。

8Q 4 出産・育児のサポートは？
出産・育児の手当
産科医療補償制度に加入している医療機関等で分娩をした場合、出産時には、共済組合から出産費として、子１人につき42万円の給付金が支給されます（多胎の場合はそれぞれ人数分支給）。
また、子１人につき４万円の出産費附加金も支給されます。
さらに、産前休暇、産後休暇中は共済掛金（保険料）が免除されます。
子が１歳となるまでの間は、雇用保険から育児休業給付金が支給されます。
また、育児休業中は共済組合に継続加入でき、共済掛金（保険料）は免除されます。

出産・育児にかかわる休暇・休業
女性職員は出産予定日の６週間（多胎妊娠の場合は14週間）前からは産前休暇、出産日の翌日から８週間は産後休暇を取得することができます。
また、男性職員は、妻の入院から出産日後２週間までの間に、入退院の付添い等を行うため、２日の休暇を取得することができます。
また、妻の産前産後休暇中に出産にかかる子または小学校入学前の子を養育する場合、５日の休暇を取得することができます。
なお、女性・男性職員共に子どもが３歳となる誕生日の前日までは、育児休業（子どもを養育するための休業）を取得することができます。

出産・育児にかかわる勤務軽減など子どもが１歳となる誕生日の前日までは、授乳や保育園への送迎などのために保育時間（１日２回、それぞれ30分）を取得できます。子どもが３歳となる誕生日の前日までは、時間外勤務をしないことができます。
子どもが小学校に入学するまでの間は、深夜勤務（22時から翌日５時）と時間外勤務の制限、育児時間（1日2時間以内）の取得、勤務時間の短縮など、無理のない働き方を選ぶことができます（取得に要件がある場合があります）。
また、小学校入学前の子の看護をする
場合には、子の看護休暇（１年で５日、２人以上なら10日）を取得することも可能です。

その他
国立病院機構の１１3病院で院内保育所を完備。
また、24時間保育や土日保育、延長保育を実施しているところもあります。
（平成30年4月現在）

9NHO 5？

気になるお金のこと。
あなたの給料は、独立行政法人国立病院機構職員給与規程により支給されます。給与支給のベースは「基本給」ですが、これに業務によって支給される手当や生活給手当がプラスされます。

たとえば就職1年目の場合は……

（平成30年春新規採用者の一例）

病院から5km離れた家賃55,000円の賃貸住宅に住み、三交替夜勤を月8回した場合の給与（時間外勤務手当は別途）大学卒の看護師の初任給

短大3卒の看護師の初任給●基本給＋地域手当●基本給＋地域手当

●支給総額

●支給総額

206,400～247,680円

197,100～236,520円

278,000～321,000円

268,000～309,000円

助産師の初任給（支給総額）280,000～324,000円

将来の年収は……

920万円
約800万円
約740万円

620万円
約530万円●看護部長 ・・・・・・・・・約●副看護師長 ・・・・・ 約●副看護部長 ・・・・・●看護師・・・・・・・・・・・・・・●看護師長 ・・・・・・・・・※年収見込み（税込）※平成29年度給与実態調査より

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賞与（ボーナス）他について①賞与（ボーナス）は年間4.2ヶ月分（平成29年度実績）②昇給は年1回諸手当（条件に応じて下記の手当を加算）
夜間看護等手当・
夜勤手当

二交替夜勤１回につき概ね11,000円
三交替夜勤１回につき概ね 5,000円

専門看護手当月額

住居手当

借家は最高月額27,000円

通勤手当

月額55,000円まで全額

地域手当

都市手当

専門看護師5,000円、認定看護師3,000円

地域により支給率が異なる

その他

扶養手当、時間外勤務手当、特殊業務手当等給与規程に基づき支給

看護学生の皆様へ～奨学金のご案内～●国立病院機構の奨学金制度
国立病院機構では、将来の国立病院機構の病院を担う看護師及び助産師の育成のため、奨学金制度を設けています。看護師及び助産師を目指して勉強されており、国立病院機構の病院に常勤職員として勤務することを希望する看護学生を対象に、奨学金を貸与することでその修学を支援しています。申請方法、募集予定人数、応募時期などの詳細については、国立病院機構本部のホームページ（ホーム＞採用情報＞看護師募集＞奨学生募集情報について）をご確認の上、各病院の担当者へお問い合わせください。

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Nnal Hospital Organizationatio

私たち国立病院機構は国民一人ひとりの健康と我が国の医療向上のためにたゆまぬ意識改革を行い、健全な経営のもとに患者の目線に立って懇切丁寧に医療を提供し質の高い臨床研究、教育研修の推進につとめます。

●お問い合わせ国立病院機構本部

TEL.03-5712-5050（代表）
http://www.hosp.go.jp/