販売用資料
2023年9月19日

優れた投資とは、優れたビジネスを見抜くことだ。

分配金レポート
特別版

アライアンス・バーンスタイン・米国割安株投信（年2回決算型）（隔月決算・予想分配金提示型）

愛称：プレミアバリュー
追加型投信／海外／株式

隔月決算・予想分配金提示型の収益分配金のお知らせ～米国株式市場の見通しと当ファンドの投資方針について～
平素は格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。
アライアンス・バーンスタイン・米国割安株投信（隔月決算・予想分配金提示型）は、2023年9月15日決算の収益分配金（1万口当たり、税引前、以下同じ）を、以下のとおり決定しましたのでお知らせします。
また、2023年6月の設定から3カ月が経過した、アライアンス・バーンスタイン・米国割安株投信（年2回決算型）（隔月決算・予想分配金提示型）（以下、「当ファンド」）を取り巻く米国株式市場の動向と見通しとファンドの投資方針につきましても併せてご報告いたします。

（隔月決算・予想分配金提示型）
第1期分配金（1万口当たり、税引前）

100円*

基準価額
（1万口当たり、2023年9月15日現在）

10,582円***基準価額に応じて、分配金額は変動します。このため、将来の分配金の支払いおよび金額を示唆するものではありません。
**第1期分配金落ち後の基準価額を表示しています。

2023年9月決算（第1期）における隔月決算・予想分配金提示型の分配金について足もとの米国株式市場の上昇を受けて基準価額も上昇し、第1期の収益分配は100円
隔月決算・予想分配金提示型の分配方針は、原則として、毎計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じ、あらかじめ目標として提示された分配金額を、毎決算時（隔月15日。休業日の場合は翌営業日）に分配することを目指すものです。分配方針の詳細については3ページをご覧ください。
当ファンドの設定（2023年6月16日）以来の米国株式市場は、インフレの鈍化傾向を背景に利上げサイクルの終了観測が高まったことや、好調な企業決算を好感し、おおむね上昇基調で推移しました。為替市場では、日銀の金融緩和路線が継続するとの見方から円安米ドル高となりました。その結果、2023年9月14日（計算期末の前営業日）の隔月決算・予想分配金提示型の基準価額は10,557円となり、基準価額の水準や市場動向等を勘案し、第1期の収益分配金を100円に決定しました。（つづく）

隔月決算・予想分配金提示型の基準価額（1万口当たり）の推移
期間：2023年6月16日（設定日）－2023年9月15日
11,000

収益分配金
設定来累計

基準価額（分配金（課税前）再投資）***10,800（1万口当たり、税引前）

100円

基準価額
10,60010,400円
10,20010,000
9,800
9,600
6/16

7/6

7/26

8/15

9/4

月/日

過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。
※基準価額は、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。***左記のグラフ中の基準価額（分配金（課税前）再投資）は、課税前分配金を決算日の基準価額で全額再投資したと仮定した場合のパフォーマンスを示しています。税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資家の皆様の実際の投資成果を示すものではありません。
出所：アライアンス・バーンスタイン（以下、「AB」)。ABは、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アラ
イアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。

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アライアンス・バーンスタイン・米国割安株投信（愛称：プレミアバリュー）

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隔月決算・予想分配金提示型の収益分配金のお知らせ～米国株式市場の見通しと当ファンドの投資方針について～

米国株式市場の見通しと当ファンドの投資方針について
市場の物色対象は、一極集中からその他の割安な銘柄へ広範に拡大する見込み
2023年年初からおおむね堅調に推移する米国株式市場ですが、その物色対象は年前半から足もとにかけて変化しています。年初来から期間を分けてリターンの内訳をみると、5月末までは、S&P500株価指数の上昇は全て「マグニフィセント・セブン※」によるものと言えるほどの一極集中の相場展開でした。しかし6月以降は「それ以外」の約490銘柄に物色範囲が広がっています。
※アップル、マイクロソフト、アルファベット、アマゾン・ドットコム、メタ・プラットフォームズ、エヌビディア、テスラの7銘柄

2023年初来のS&P 500株価指数の推移と各リターンの内訳*
5,000

期間：2023年1月－5月＜一極集中の展開＞

4,500

8.9%

マグニフィセント・セブン 7銘柄

9.7%
-0.9%

S&P 500
リターン
リターン

内訳

S&P500株価指数
年初来リターン

当ファンド設定
2023年6月16日（2023年8月末時点）

17.4％

それ以外
約490銘柄

期間：2023年6月－8月＜物色が広範に分散＞

4,000
7.8%
S&P
500
リターン
リターン

3,500
22/12/30

23/1/30

2/28

3/31

4/30

5/31

5.1%

それ以外
約490銘柄2.7%

マグニフィセント・セブン 7銘柄

内訳

6/30

7/31

8/31
月/日

また、昨年末からの足もとのPER（株価収益率）の変化をみてみると、マグニフィセント・セブンが22倍から29倍と大きく上昇しているのに対し、マグニフィセン
2022年12月末
2023年8月末
ト・セブン以外の銘柄は全く上昇していません。さらに、
29
過去の長期平均とも同等の水準であり、S&P 500構成銘柄のほとんどに割高感はみられないことを示し
22
18
17 S&P500 ています。
S&P500
米国は、引き続くインフレ抑制のため、当面、金利過去平均過去平均の高止まりが続く可能性が高いとみられます。年前
半、ChatGPTを中心とした生成AI関連の爆発的な普及などを受けて株価上昇したマグニフィセント・セブンですが、バリュエーションの高い企業にとって、金利それ以外マグニフィセント・セブン上昇は上値圧迫要因になるため、今後は、割安株にとって優位な展開になるとみています。
企業によっては、金利の高止まりにより利益が圧迫される可能性や、銀行の資本規制強化による信用収縮の影響から負債が調達できずビジネスへの投資が縮小するケースが想定されます。そうした環境下、効率的にキャッシュを創出できる、強固な財務体質を持つ、といった「優れたビジネス」を有しながら、株式市場での評価が高くない「魅力的な株価水準」にある“プレミアバリュー企業”へ厳選投資を行う、当ファンドの優位性が高まると見ています。

S&P 500株価指数の予想PER比較（倍）**過去の分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。予想は今後変更される可能性があります。
*期間：2022年12月30日－2023年8月31日。日次ベース、米ドルベース。
**マグニフィセント・セブンおよびS&P 500除くマグニフィセント・セブンの予想PERは中央値。過去平均は過去25年（2023年8月末時点）のS&P 500
株価指数の予想PER平均。いずれもブルームバーグによる向こう12カ月予想PER。
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出所：ファクトセット、ブルームバーグ、ABアライアンス・バーンスタイン・米国割安株投信（愛称：プレミアバリュー）
隔月決算・予想分配金提示型の収益分配金のお知らせ～米国株式市場の見通しと当ファンドの投資方針について～

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ファンドの特色
1. マザーファンド*を通じて、主として株価が魅力的で強固なビジネスモデルにより業績の向上が期待される米国株式に投資します。
*マザーファンドは、アライアンス・バーンスタイン・米国割安株マザーファンドです。

2. 米国の金融商品取引所上場企業の株式を投資対象とし、綿密なファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択により、厳選投資を行います。
3. マザーファンドの運用は、アライアンス・バーンスタインのグループ会社に委託します。
4. 実質的な組入外貨建資産については、為替ヘッジを行いません。
5. ファミリーファンド方式で運用を行います。
ファミリーファンド方式とは、受益者の資金をまとめてベビーファンドとし、その資金の全部または一部をマザーファンドに投資することにより、実質的な運用はマザーファンドにて行うという仕組みです。

6. 分配方針の異なる2つのコースがあります。

当ファンドの分配方針（年2回決算型の場合）
原則として、毎決算時（毎年5月15日および11月15日。休業日の場合は翌営業日）に、以下の方針に基づき分配します。初回決算日は、2023年11月15日とします。
（隔月決算・予想分配金提示型の場合）

原則として、毎決算時（毎年1月、3月、5月、7月、9月、11月の各15日。休業日の場合は翌営業日）に、以下の方針に基づき分配します。初回決算日は、2023年9月15日とします。
● 計算期末の前営業日の基準価額に応じて、以下の金額の分配を目指します。

毎計算期末の前営業日の基準価額
11,000円未満
11,000円以上 12,000円未満
12,000円以上 13,000円未満
13,000円以上 14,000円未満
14,000円以上

分配金額（1万口あたり、税引前）基準価額の水準等を勘案して決定
200円
300円
400円
500円

● 分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
● 分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、将来の収益分配金のお支払いおよび金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないこともあります。

※ 毎計算期末の前営業日から当該計算期末までに基準価額が急激に変動した場合等、基準価額水準や市場動向等によっては、委託会社の判断で上記とは異なる分配金額となる場合や分配金が支払われない場合があります。
※ 基準価額に応じて、分配金額は変動します。基準価額が上記の一定水準に一度でも到達すれば、その水準に応じた分配を継続するというものではありません。
※ 分配金を支払うことにより基準価額は下落します。このため、基準価額に影響を与え、次期以降の分配金額は変動する場合があります。また、あらかじめ一定の分配金額を保証するものではありません。
※ 分配方針の詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金ファンドで分配金が支払われるイメージ
ファンドの純資産分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

（計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合）（前期決算日から基準価額が上昇した場合）

10,500円

10,550円
期中収益
（①＋②）
50円
*50円

分
配金
100円 10,450円

*500円
（③＋④）

*450円
（③＋④）

（前期決算日から基準価額が下落した場合）

10,500円
10,400円
*500円
（③＋④）

分
配金
100円 10,300円

配当等収益
① 20円

*80円

*420円
（③＋④）

前期決算日

当期決算日
分配前

当期決算日
分配後

前期決算日

当期決算日
分配前

当期決算日
分配後

*分配対象額
500円*50円を取崩し*分配対象額450円*分配対象額
500円*80円を取崩し*分配対象額420円（注）分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。

投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

（分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合）（分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合）

普通分配金

投資者の購入価額（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後
基準価額
個別元本※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部払戻しとみな さ れ 、 そ の金 額 だ
け個別元本が減少します。また、元本払戻金（特別分配金）部分は非課税扱 いとなります。

投資者の購入価額（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後
基準価額
個別元本

普通分配金：個別元本（投資者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
（注）普通分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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当資料のご利用にあたっての留意事項
当ファンドは、マザーファンドを通じて主として株式などの値動きのある金融商品等に投資しますので、組み入れられた金融商品等の値動き（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
•••••••

投資信託は預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護対象ではありません。
登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
当資料は情報の提供を目的としてアライアンス・バーンスタイン株式会社が作成した販売用資料です。当資料は信頼できると判断した情報をもとに作成しておりますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。また、当資料に記載された意見・見通しは作成時点での当社の判断を反映したものであり、将来の市場環境の変動や、見通しの実現を保証するものではありません。当資料の内容は予告なしに変更することがあります。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があり、その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第３７条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
当ファンドの取得のお申込みに当たっては、販売会社において投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りになり、記載事項をご確認のうえ、投資の最終決定はご自身でご判断ください。

当ファンドの主なリスク
当ファンドは、マザーファンドを通じて主として株式などの値動きのある金融商品等に投資しますので、組入れられた金融商品等の値動き（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因
株価変動リスク
経済・政治情勢や発行企業の業績等の影響で株価が変動し、損失を被るリスクがあります。

為替変動リスク
実質的な外貨建資産については、為替ヘッジを行いませんので、基準価額は為替相場の変動の影響を受けます。

信用リスク
投資対象金融商品等の発行体が経営不安や倒産等に陥った場合に資金回収ができなくなるリスクや、それが予想される場合にその金融商品等の価格下落で損失を被るリスクがあります。また、金融商品等の取引相手方に債務不履行が生じた場合等には、損失を被るリスクがあります。

カントリー・リスク発行国の政治・経済・社会情勢の変化で金融・証券市場が混乱し、金融商品等の価格が大きく変動する可能性があります。

他のベビーファンドの設定・解約等に伴う基準価額変動のリスク
当ファンドが投資対象とするマザーファンドを同じく投資対象とする他のベビーファンドでの設定・解約等に伴うマザーファンドでの組入金融商品等の売買等が生じた場合、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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隔月決算・予想分配金提示型の収益分配金のお知らせ～米国株式市場の見通しと当ファンドの投資方針について～お申込みメモ
購入および換金
申込締切時間
購入単位
購入価額
購入代金
換金単位
換金価額
換金代金
換金制限

ニューヨーク証券取引所の休業日には、購入および換金のお申込みはできません。
原則、午後3時までに、販売会社が受付けを完了したものを当日のお申込み分とします。
販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
販売会社が定める期日までにお支払いください。
販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
原則、換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金のお申込みには制限を設ける場合があります。

お客様にご負担いただく費用
お客様には下記の費用の合計額をご負担いただきます。なお、下記の費用は、お客様が当ファンドを保有される期間等に応じて異なるものが含まれているため、合計額を表示することができません。

直接的にご負担いただく費用
購 入 時 手 数 料 購入価額と購入口数を乗じて得た金額に、販売会社が別に定める購入時手数料率（3.3％（税抜3.0％）を上限とします。）を乗じて得た額とします。
信 託 財 産 留 保 額 ありません。

信託財産で間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）

そ の 他 の費用・手数料

純資産総額に対して年1.6797％（税抜年1.527％）の率を乗じて得た額とします。
※マザーファンドの投資顧問会社の報酬は、委託会社の受取る報酬の中から支払われます。
※ファンドの信託報酬は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から支払われます。
●金融商品等の売買委託手数料／外貨建資産の保管等に要する費用／信託財産に関する租税／信託事務の処理に要する諸費用等※お客様の保有期間中その都度かかります。なお、これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を表示できません。

●監査費用／法定書類関係費用／計理業務関係費用／受益権の管理事務に係る費用等※純資産総額に対して年0.1％（税込）の率を上限として、信託財産より間接的にご負担いただく場合があります。かかる諸費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から委託会社に対して支払われます。

ファンドの主な関係法人・委託会社（ファンドの運用の指図を行う者）
・投資顧問会社（マザーファンドの運用の委託先）

アライアンス・バーンスタイン株式会社 www.alliancebernstein.co.jp

・受託会社（ファンドの財産の保管及び管理を行う者）

アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー、
アライアンス・バーンスタイン・リミテッド、
アライアンス・バーンスタイン・オーストラリア・リミテッド、
アライアンス・バーンスタイン・香港・リミテッド
三菱UFJ信託銀行株式会社

販売会社
販売会社は、受益権の募集・販売の取扱い、一部解約の実行の請求の受付け、収益分配金の再投資ならびに収益分配金、償還金、一部解約金の支払いの取扱い等を行います。

■投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは
登録番号

日本証券業
協会

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第10号●

登録金融機関関東財務局長（登金）第579号●

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第181号●

金融商品取引業者名

静銀ティーエム証券株式会社
株式会社東京スター銀行
水戸証券株式会社

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会●●※取次販売会社も含みます。
※販売会社によっては、一部コースのみのお取り扱いとなります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

（50音順）■設定・運用は【商号等】アライアンス・バーンスタイン株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第303号【加入協会】一般社団法人投資信託協会／一般社団法人日本投資顧問業協会／
日本証券業協会／一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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