ビジネス・ブレークスルー大学
平成 30 年度 大学機関別認証評価

評価報告書

平成 31 年 3 月
公益財団法人 日本高等教育評価機構

ビジネス・ブレークスルー大学

ビジネス・ブレークスルー大学
Ⅰ 評価結果【判定】
評価の結果、日本高等教育評価機構が定める評価基準に適合していると認定する。

Ⅱ 総評「基準１．使命・目的等」について
建学の精神に基づき、大学院については一部未整備であるが、大学は大学の使命・目的及び教育上の目的を簡潔な文章で、学則上に明示している。また、「株式会社ビジネス・ブ
レークスルー」による株式会社立の大学であり、「通信制のみの大学」等、大学の個性・特色を明確化している。
入学定員の見直しや学科の再編、コース制の新たな設定、カリキュラムの見直しをするなど、社会情勢の変化に対応している。また、建学の精神などに基づき、三つのポリシー（ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、アドミッション・ポリシー）を策定
するとともに、経営学部、経営学研究科、その他付属機関を設置し、整備している。
○通信制のみの大学に加え、「100%オンライン」で就学・卒業できる仕組みは、個性・特色
として高く評価できる。
「基準２．学生」について
建学の精神に基づきアドミッション・ポリシーを定め、学生募集要項やホームページ等
において、学内外に公表している。入学者選抜は規則等に従って、適切に運用している。
教職協働による学修支援体制を整備するほか、学習進捗データ収集・分析システム「QlikView」を活用し、オンライン教育の利点を生かした学修支援を実施している。
LA(Learning Advisor)、TA(Teaching Assistant)を配置し、教員の教育活動を支援するとともに、その能力開発に努めている。
キャリアセンターにはキャリア・コンサルティング技能士等を配置するとともに、オンラインで常に個別相談が可能な体制を整えるなど、キャリア教育や就職に対する支援を実施している。
教育目的の達成のために必要な施設・設備を適切に整備している。特に、図書室は、効果的な自習、相互交流を促進する場として、22 時まで開館するとともに、オンラインジャーナルを中心に学術情報資料を確保している。
多様な学生が円滑に学修に取組めるよう、科目アンケート、卒業アンケートなどの各種調査を実施し、学生の意見・要望の把握に努めている。
○「QlikView」により学習進捗状況をリアルタイムで収集し、分析した結果を中途退学、休学、留年の防止に活用している点は高く評価できる。
1

ビジネス・ブレークスルー大学○LA や TA に卒業生・修了生が多く含まれており、講義中のディスカッションにおいて進行のフォローを行うなど、教員の教育活動を支援している点は高く評価できる。
○教材・コンテンツのライブラリである「AirSearch」の閲覧権限を無料で与えることにより、学生が豊富なコンテンツにオンラインでアクセスできる点は高く評価できる。
「基準３．教育課程」について
建学の精神や教育目的を踏まえたディプロマ・ポリシーを定め、学則上に明示している。
ディプロマ・ポリシーを踏まえ、単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等を策定し、厳正に適用している。また、ディプロマ・ポリシーに基づき、カリキュラム・
ポリシーが定められ、周知されている。シラバスは、「ビジネス・ブレークスルー大学シラ
バス作成ガイドライン」にのっとり全科目で作成されており、学生に公開している。加えて、履修科目登録の上限数を設定し、単位制度の実質を保つための工夫を行っている。
「100%オンライン」という特色ある教育方法を実施し、海外の大学とリアルタイムで接続する共同科目の開講や、学生がプレゼンテーションを行う科目等にはウェブ会議システ
ムを活用した同期型講義の導入など、多様な教授方法を実施している。
学修成果については、卒業論文や GPA(Grade Point Average)を用いて評価し、教育改善につなげている。また、講義内容の改訂、カリキュラム全体での講義内容の重複の解消、科目間の接続の妥当性等の検証を行い、教育の内部質保証に努めている。
○「AirCampus®」を通じ、双方向性を担保したオンライン教育という、特色ある教育方法を実施している点は、高く評価できる。
「基準４．教員・職員」について
教授会の運営に関して一部問題はあるが、学長がリーダーシップを適切に発揮するため、「ビジネス・ブレークスルー大学教員組織・運営規則」等を定め、学長を補佐する体制を整備している。
大学・大学院ともに、設置基準を上回る専任教員数及び教授数を確保し、適切に配置している。また、教員の採用及び昇任については、「ビジネス・ブレークスルー大学教員選考規程」等に基づき、適切に運用している。
FD(Faculty Development)については「AirCampus®」上での研修と集合研修の 2 種類を実施し、SD(Staff Development)については、教職協働による多角的な学修サポート、
チームティーチングの展開等について組織的な実施をしている。
専任教員の学問的創造性を伸長し、十分に研究活動を行うことができるよう、環境構築に努め、研究倫理に関する学内諸規則等を整備し、公開している。
○「AirCampus®」の有効活用も含め、多様な SD 活動が体系的に整備されている点は、高く評価できる。
「基準５．経営・管理と財務」について
経営の規律と誠実性の維持に関し、大学と学校設置会社における各種規則等を、関連法
2

ビジネス・ブレークスルー大学
令等に基づき整備している。また、学校設置会社は、東証一部上場企業であり、多様な資金調達や多角化する事業収入によって安定的な財政基盤を築くなど、使命・目的を実現するための継続的な努力を行っている。
大学における危機管理体制や対処方法を定め、危機管理の体制を整備している。学校設
置会社における最高意思決定機関である取締役会は、大学の使命・目的の達成に向けた意思決定ができる体制を整備し、適切に機能している。
学長は代表取締役会長を兼務し、リーダーシップを発揮しやすい体制を整備している。
大学と大学院の財政計画（次年度及び 3 か年の事業計画）は、学校設置会社の定める年次予算策定方針に基づき毎年度策定の上、取締役会に付議し、決議されている。
学校設置会社は、企業会計原則、会社法及び関係法令・規則にのっとり、経理規程及び各社内規則等を整備し、適正な会計処理を行っている。また、内部統制・財務会計等の実施内容は、関連法令にのっとり毎年外部監査人による厳正な監査を受け、適正意見を得ている。
○大学や大学院の部門長が全職員との個別面談を毎月行うことを通じて、職員の要望や提案をくみ取る仕組みができていることは高く評価できる。
「基準６．内部質保証」について自己点検・評価、認証評価等の結果を大学の教育研究活動の改善・向上につなげることを目的として、全学組織である「ビジネス・ブレークスルー大学自己点検・評価委員会」
が中心となって内部質保証活動を展開している。内部質保証の責任体制を、「ビジネス・ブレークスルー大学自己点検・評価委員会規程」等に定め、「IR 室」や「内部質保証室」を整備し、組織的に自己点検・評価を行っている。
自己点検・評価及び認証評価結果に関しては、学内に共有や社会への公表のほか、次年度以降の改善につなげるなど、内部質保証のための PDCA サイクルの確立に取組んでいる。
総じて、東京都千代田区のキャリア教育推進特区制度により、「株式会社ビジネス・ブレークスルー」によって設立された大学として、建学の精神に基づき、「通信制のみの大学」「100%オンライン」という個性・特色を駆使して、海外の大学とリアルタイムで接続する
共同科目の開講等、多様な教育を展開し、先駆的な高等教育に取組み、教育成果を挙げている。
「大学独自の基準」として設定されている、「基準 A.正課外リカレント教育プログラム」「基準 B.学生の多様性」については、各基準の概評を確認されたい。
なお、大学が「特記事項」として挙げたのは以下の通り。
1．本学設置会社による本学独自の e ラーニングシステムの有効活用と、それを通じた
社会人に対する多様な教育機会の提供

Ⅲ 基準ごとの評価

3

ビジネス・ブレークスルー大学
基準１．使命・目的等【評価】
基準 1 を概ね満たしている。
1－1 使命・目的及び教育目的の設定
1-1-①

意味・内容の具体性と明確性

1-1-②

簡潔な文章化

1-1-③

個性・特色の明示

1-1-④

変化への対応【評価】
基準項目 1-1 を概ね満たしている。
〈理由〉
建学の精神「知的創造を礎に、国際的視野と開拓者精神を持ち、先駆的指導者たらん人
格を涵養し、世界社会に貢献する」に基づき、大学、大学院の使命・目的は「人材の養成に関する目的」として、簡潔に文章化され学則に明示されている。研究科の教育目的の明示は改善が必要であるものの、学部の教育目的は「教育研究上の目的」として、学則に定められている。
通信制のみの大学に加え、「100%オンライン」「ビジネス特化」「社会人が学生の多数を占める」など、大学の個性・特色を打ち出している。
入学定員の見直し、学科の再編、コース制の新たな設定、カリキュラムの見直しなど、社会情勢の変化に対応している。
〈優れた点〉○通信制のみの大学に加え、「100%オンライン」で就学・卒業できる仕組みは、個性・特色として高く評価できる。
〈改善を要する点〉○研究科の教育研究上の目的が大学院学則に定められていない点は、早急な改善を要する。
1－2 使命・目的及び教育目的の反映
1-2-①

役員、教職員の理解と支持

1-2-②

学内外への周知

1-2-③

中長期的な計画への反映

1-2-④

三つのポリシーへの反映

1-2-⑤

教育研究組織の構成との整合性【評価】
4

ビジネス・ブレークスルー大学
基準項目 1-2 を満たしている。
〈理由〉
使命・目的及び教育目的の策定に当たっては、役員、教職員がそれぞれの段階で検討に関与・参画することにより、理解と支持を得ている。また、使命・目的及び教育目的は、大学のホームページを通じて、学内外に周知されている。
使命・目的及び教育目的に基づいて、大学内の「経営会議」及び学校設置会社である株式会社ビジネス・ブレークスルーの「取締役会」において承認された単年度の事業計画及び複数年度にわたる中長期計画を、学部、研究科ごとに策定している。
建学の精神、使命・目的及び教育目的に基づき、三つのポリシーを策定するとともに、経営学部、経営学研究科、その他付属機関を設置し、整備している。
基準２．学生【評価】
基準 2 を満たしている。
2－1 学生の受入れ
2-1-①

教育目的を踏まえたアドミッション・ポリシーの策定と周知

2-1-②

アドミッション・ポリシーに沿った入学者受入れの実施とその検証

2-1-③

入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持【評価】
基準項目 2-1 を満たしている。
〈理由〉
建学の精神に基づく人材の養成に関する目的及び教育研究上の目的を踏まえたアドミッ
ション・ポリシーを定めており、パンフレット、学生募集要項、ホームページ等において、学内外に広く公表している。
入学者の選抜はアドミッション・ポリシーに基づいて実施されており「ビジネス・ブレークスルー大学入学試験委員会規程」「ビジネス・ブレークスルー大学入学者選抜に関する規程」「ビジネス・ブレークスルー大学大学院入学者選抜に関する規程」に従って、公正かつ妥当な方法により、適切な体制のもとに実施し、「ビジネス・ブレークスルー大学入学試
験委員会」でその検証を行っている。
ビジネス・ブレークスルー大学独自の入学試験である「ハッカソン入試」の導入、通信制高等学校との連携強化、入学定員の見直しなど、入学定員充足率の改善に向けたさまざ
まな取組みや工夫を行っているため、収容定員充足率は改善されている。
2－2 学修支援2-2-①

教員と職員等の協働をはじめとする学修支援体制の整備
5

ビジネス・ブレークスルー大学
2-2-②

TA(Teaching Assistant)等の活用をはじめとする学修支援の充実【評価】
基準項目 2-2 を満たしている。
〈理由〉
教職協働による学生への学修支援方針の策定、計画立案、効果測定が体系的に実施され、実施体制も適切に整備・運営されている。また、学習進捗データをリアルタイムで収集するツール「QlikView」を活用し、分析するなど、オンライン教育の利点を生かした学修支援を実施している。また、オンライン上での学生からの質問に対しては原則として 24 時
間以内に返信するなど、通信制ながらもほぼリアルタイムでの学修支援を教職協働で実施している。
大学院経営学研究科の修了生及び専門的知識を有する者を中心に、経営学部には LA を、経営学研究科には TA を配置し、教員の教育活動を支援するとともに、その能力開発にも努めている。また、中途退学や休学、留年を防止すべく、さまざまな分析を行うとともに、「学生支援センター」や「学習進捗サポーター」による電話、E メール、カウンセリング
等によるきめ細かい働きかけを実施している。
〈優れた点〉○「QlikView」により学習進捗状況をリアルタイムで収集し、分析した結果を中途退学、休学、留年の防止に活用している点は高く評価できる。
○LA や TA に卒業生・修了生が多く含まれており、講義中のディスカッションにおいて進行のフォローを行うなど、教員の教育活動を支援している点は高く評価できる。
2－3 キャリア支援2-3-①

教育課程内外を通じての社会的・職業的自立に関する支援体制の整備【評価】
基準項目 2-3 を満たしている。
〈理由〉
キャリアセンターが設置され、キャリア教育の支援を実施している。キャリアセンターには Career Development Adviser(CDA)及び 2 級キャリア・コンサルティング技能士の資格を有する職員が配置されている。また、キャリアセンターは 2 か月に 1 度を目安にキャリア支援に関するイベントを実施し、学生が自らのキャリアを考えるに当たって必要な考え方や情報収集の方法をレクチャーしている。このイベントは遠方の学生に配慮し、オンラインでも参加することが可能である。また、講義映像の受講、教員・学生間のディス
カッション、各種アンケートの実施、その他教育プログラムを利用できる機能を持つオン
ラインキャンパス「AirCampus®」内にキャリアセンターフォーラムを設置し、就職活動対策及びキャリア形成術に関する映像講座を通年で提供している。
6

ビジネス・ブレークスルー大学
また、オンラインデータベースである「キャリタス UC」にて最新の求人票を掲載し、オンラインにて常に個別相談が可能な体制を整えるなど、キャリア教育や就職に対する支援を実施している。
〈参考意見〉○社会人学生が多くを占めているが、就職していない専業学生も一定数在籍していることから、外部の就職支援サイトが紹介するインターンシップだけでなく、大学が主体的に実施するインターンシップ制度の導入を期待したい。
2－4 学生サービス
2-4-①

学生生活の安定のための支援

2-4-②

入学後、初年次の学生に対する支援（自己設定の視点）

2-4-③

同窓会組織に対する支援（自己設定の視点）【評価】
基準項目 2-4 を満たしている。
〈理由〉
教務部と事務局が協働して学生サービス、厚生補導を担当し、学生は E メールや電話等
により、大学に相談することが常時可能な体制となっている。経済支援の必要な学生には
日本学生支援機構の奨学金や、民間金融機関等の教育ローンを紹介している。また、学業成績が優秀な学生に対して、返済義務のない成績優秀者奨学金を給付し、経済的困窮者に対する教育の機会均等に配慮している。
学生の課外活動に対する経済的支援を実施するとともに、学生の心身の相談に対応する
ため、外部企業が提供するサービスを利用している。また、ハラスメント防止のための規則を整備するとともに相談窓口を設置し、相談員を配置するなど、学生の生活の安定に対して配慮している。加えて、同窓会への支援や、新入生に対する学生生活サポートなどにも力を入れている。
2－5 学修環境の整備
2-5-①

校地、校舎等の学修環境の整備と適切な運営・管理

2-5-②

実習施設、図書館等の有効活用

2-5-③

バリアフリーをはじめとする施設・設備の利便性

2-5-④

授業を行う学生数の適切な管理【評価】
基準項目 2-5 を満たしている。
〈理由〉
教育目的の達成のための施設・設備を適切に整備し、有効に活用している。なお、千代
7

ビジネス・ブレークスルー大学
田区キャリア教育推進特区に該当するため、講義室・演習室、運動場等は設置していない。
効果的な自習、相互交流を促進する場として図書室が設置され、22 時まで開館するとともに、オンラインジャーナルを中心に学術情報資料を確保している。校舎全域において Wi-Fiなどの通信環境を整備するとともに、学生・教員からの問合わせ対応やシステム保守を行う、専門テクニカルサポートチームを配備している。校舎はバリアフリーに対応しており、耐震などの安全性も確保されている。
通信制ではあるが、ディスカッションが要求される講義ではクラス分けが実施されている。
〈優れた点〉○教材・コンテンツのライブラリである「AirSearch」の閲覧権限を無料で与えることにより、学生が豊富なコンテンツにオンラインでアクセスできる点は高く評価できる。
2－6 学生の意見・要望への対応
2-6-①

学修支援に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用

2-6-②

心身に関する健康相談、経済的支援をはじめとする学生生活に関する学生の意
見・要望の把握・分析と検討結果の活用

2-6-③

学修環境に関する学生の意見・要望の把握・分析と検討結果の活用【評価】
基準項目 2-6 を満たしている。
〈理由〉
多様な学生が円滑に学修に取組めるよう、科目評価アンケート、卒業時アンケート、「修
了 5 年目アンケート」などの各種調査を実施し、学生の意見・要望の把握に努めている。
併せて、個別相談やヒアリング等で得た情報も学生の意見・要望として参考にしている。
また、その内容を支援担当教職員が共有・分析するとともに、学修支援、学修環境、学生
生活支援、キャリア支援等の改善に実際に活用している。
基準３．教育課程【評価】基準 3 を満たしている。
3－1 単位認定、卒業認定、修了認定
3-1-①

教育目的を踏まえたディプロマ・ポリシーの策定と周知

3-1-②

ディプロマ・ポリシーを踏まえた単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等の策定と周知

3-1-③

単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等の厳正な適用

8

ビジネス・ブレークスルー大学【評価】
基準項目 3-1 を満たしている。
〈理由〉
ディプロマ・ポリシーは、教育目的を踏まえ、学則及び「ビジネス・ブレークスルー大
学経営学部学位規則」に定められ、周知されている。
ディプロマ・ポリシーを踏まえ、単位認定基準、進級基準、卒業認定基準、修了認定基準等の策定と周知を行っている。
運用に当たっては、教員が成績判定を行った後、複数の教職員がシラバスとの相違が無い事を確認し、成績発表を行う「成績管理システム」や「ビジネス・ブレークスルー大学
成績問い合わせ規程」等により、評価の客観性及び公平性を担保している。
3－2 教育課程及び教授方法
3-2-①

カリキュラム・ポリシーの策定と周知

3-2-②

カリキュラム・ポリシーとディプロマ・ポリシーとの一貫性

3-2-③

カリキュラム・ポリシーに沿った教育課程の体系的編成

3-2-④

教養教育の実施

3-2-⑤

教授方法の工夫・開発と効果的な実施【評価】
基準項目 3-2 を満たしている。
〈理由〉
経営学部、経営学研究科では、教育目的を踏まえたカリキュラム・ポリシーが定められ、周知されている。
「ディプロマ・ポリシー・マトリクス」を通じ、カリキュラム・ポリシーとディプロマ・ポリシーとの一貫性が確保され、カリキュラム・ポリシーに即した体系的なカリキュラムが編成され、実施されている。シラバスは、「シラバス作成ガイドライン」にのっとって全科目で作成されており、科目ごとに授業計画等を明記し、学生に公開している。また、履修登録の上限単位数を設定し、単位制度の実質を保つための工夫を行っている。教養教育は英語を中心に実施している。
100%オンラインという特色ある教育方法がとられており、海外の大学とリアルタイムで接続する共同科目の開講や、学生がプレゼンテーションを行う科目等へのウェブ会議シス
テムを活用した同期型講義を導入するなど、多様な教授方法を実施している。加えて、教授方法の改善を進めるための組織体制を整備し、運用している。
〈優れた点〉○「AirCampus®」を通じ、双方向性を担保したオンライン教育という、特色ある教育方法を実施している点は、高く評価できる。
3－3 学修成果の点検・評価
9ビジネス・ブレークスルー大学
3-3-①

三つのポリシーを踏まえた学修成果の点検・評価方法の確立とその運用

3-3-②

教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての学修成果の点検・評価結果のフィードバック【評価】
基準項目 3-3 を満たしている。
〈理由〉
学修成果については、卒業論文や GPA を用いて、点検・評価の取組みが行われている。
カリキュラム改善については、学生による「科目評価アンケート」の結果を踏まえて、学修成果の点検・評価結果を活用し、講義内容の改訂、カリキュラム全体での講義内容の重複の解消、科目間の接続の妥当性の検証が行われており、カリキュラム全体での教育の質の向上に努めている。
〈参考意見〉○学修成果の点検・評価については、より多面的な指標を用いて体系的に実施することが望まれる。
○教育内容・方法及び学修指導の改善については、学修成果の点検・評価がより一層活用されることが望まれる。
基準４．教員・職員【評価】
基準 4 を概ね満たしている。
4－1 教学マネジメントの機能性
4-1-①

大学の意思決定と教学マネジメントにおける学長の適切なリーダーシップの確
立・発揮

4-1-②

権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した教学マネジメントの構築

4-1-③

職員の配置と役割の明確化などによる教学マネジメントの機能性【評価】
基準項目 4-1 を概ね満たしている。
〈理由〉
大学の意思決定と教学マネジメントにおいて、学長がリーダーシップを適切に発揮するため、各組織の長（副学長、学部長、研究科長、事務総長等）に委任する範囲、権限は明確化されており、学長を補佐する体制が整備されている。
教授会の開催頻度については改善が求められるが、各種法令等に基づいて学内諸規則を整備し、各会議体、構成員がより有機的に連携して活動し、成果を挙げることを目的とし
10

ビジネス・ブレークスルー大学て、教学マネジメント体制を構築している。
学校教育法の規則により、教授会に意見を聴くことを必要とする教育研究に関する重要な事項を学長があらかじめ定め、周知している。
教学マネジメントの遂行に必要な職員を適切に配置し、その役割を明確にしている。
〈改善を要する点〉○教授会の開催頻度については、学部・研究科ともに「ビジネス・ブレークスルー大学教授会規程」に、「原則として毎月 1 回、これを開催する」と定めているが、そのとおり開催されていないので、改善が必要である。
4－2 教員の配置・職能開発等
4-2-①

教育目的及び教育課程に即した教員の採用・昇任等による教員の確保と配置

4-2-②

FD(Faculty Development)をはじめとする教育内容・方法等の改善の工夫・開発と効果的な実施【評価】
基準項目 4-2 を満たしている。
〈理由〉「ビジネス・ブレークスルー大学教員組織・運営規則」等を定め、経営学部長、経営学研究科長のリーダーシップのもと、学部及び研究科ともに設置基準を上回る専任教員数及び教授数を確保し、適切に配置している。
教員の採用及び昇任については、「ビジネス・ブレークスルー大学教員選考規程」及び「ビジネス・ブレークスルー大学ファカルティ・ディベロップメント・レビューに関する運用
内規」に基づき、適切に運用されている。
FD、その他教員研修については、「AirCampus®」によるオンライン研修と、集合研修のブレンディッド・ラーニングの 2 種類の実施により、組織上の措置及び運営上の責任体制が確立されている。
4－3 職員の研修
4-3-①

SD(Staff Development)をはじめとする大学運営に関わる職員の資質・能力向上
への取組み

【評価】
基準項目 4-3 を満たしている。
〈理由〉
職員の資質・能力向上のための SD 活動は、教職協働による多角的な学修サポート、「Team Teaching」の展開、学校設置会社が外部に対して提供している各種研修プログラ
ムを受講する研修制度の実施、業務に必要な資格取得の支援、集合形式の SD 研修や各種
11

ビジネス・ブレークスルー大学
講演会への参加等、組織的に適切に実施されている。特に、研修や「AirCampus®」を活用して情報共有・資料共有する仕組みについては、大学の特色を生かした取組みとなっている。
〈優れた点〉○「AirCampus®」の有効活用も含め、多様な SD 活動が体系的に整備されている点は、高く評価できる。
4－4 研究支援4-4-①

研究環境の整備と適切な運営・管理

4-4-②

研究倫理の確立と厳正な運用

4-4-③

研究活動への資源の配分【評価】
基準項目 4-4 を満たしている。
〈理由〉
専任教員の学問的創造性を伸長し、十分に研究活動を行うことができるよう、環境構築に努めている。教員が自由に利用できる研究室を設置し、有効に活用されている。
研究倫理に関する学内諸規則等を整備し、広く社会に公開している。文部科学省による各種ガイドラインの見直しや、改正法の施行に伴い、毎年諸規則等を点検し、必要に応じて改定を行い、厳正に運用している。
教員の研究に対する助成を目的として「個人研究費使用に関する規程」を整備し、適切に運用を行っている。
基準５．経営・管理と財務【評価】
基準 5 を満たしている。
5－1 経営の規律と誠実性
5-1-① 経営の規律と誠実性の維持
5-1-② 使命・目的の実現への継続的努力
5-1-③ 環境保全、人権、安全への配慮【評価】
基準項目 5-1 を満たしている。
〈理由〉
経営の規律と誠実性の維持に関し、大学と学校設置会社における各種規則等については、
12ビジネス・ブレークスルー大学
関連法令等に基づき、適切に整備されている。また、各種規則等はオンラインにて常に確認できるシステムが構築されており、適切に周知・運用されている。管理運営に関する法
令の遵守も体系的に行われている。
学校設置会社は、東証一部上場企業である。多様な資金調達や多角化する事業収入によって安定的な財政基盤を築くなど、使命・目的を実現するための継続的な努力を行っている。大学における研究・教育成果と、それに基づく学校設置会社主導のプログラム提供とその成果が、学校設置会社によるプレスリリース等を通じて公表されており、その使命・目的を実現するべく組織的・継続的な努力が行われている。
大学における危機管理体制、対処方法を、「ビジネス・ブレークスルー大学危機管理規程」に定めるなど危機管理の体制を整備し、適切に機能させている。合わせて、環境保全、人権、安全への配慮についても諸規規則等を整備し、法令に従い取組んでいる。
5－2 理事会の機能
5-2-①

使命・目的の達成に向けて意思決定ができる体制の整備とその機能性【評価】
基準項目 5-2 を満たしている。
〈理由〉
学校法人における理事会に当たる学校設置会社の取締役会は、最高意思決定機関として、
財務・事業・施設計画に関して、大学の使命・目的の達成に向けて意思決定をする体制を整備し、教学組織である大学事業本部への資金配分を行うなど、適切に機能している。取締役は、学校設置会社の定める「役員規程」に従い、株主総会に付議され、株主総会の承認をもって、適切に選任されている。
大学は「ビジネス・ブレークスルー大学

教学意思決定規程」において、取締役会の決議を要する事項を定めることにより、教学と経営において、効率的な意思決定ができる体制を整えている。
取締役会は、「取締役会規程」に基づき、毎月開催され、毎回の取締役会における取締役の出席率は極めて高い。
5－3 管理運営の円滑化と相互チェック
5-3-① 法人及び大学の各管理運営機関の意思決定の円滑化
5-3-② 法人及び大学の各管理運営機関の相互チェックの機能性【評価】
基準項目 5-3 を満たしている。
〈理由〉
学長は学校設置会社の代表取締役会長を兼務し、取締役会、経営会議、教授会等、意思決定に関わる各種会議体にも出席しており、学内及び学校設置会社内の情報が集約されて、
13

ビジネス・ブレークスルー大学
リーダーシップを発揮しやすい体制を整備している。また、事務総長が学校設置会社の代
表取締役社長であることに加え、大学の事務局長及び副事務局長が、学校設置会社の大学
院事業本部長、大学事業本部長を兼務し、学校設置会社にて行われる経営会議、本部長会
議等、経営上の重要な会議に出席している。大学の経営と教学の両面の橋渡しをする仕組
みによって、学校設置会社と大学の各管理運営部門は適切かつ円滑な連携のもと運営され、適切に機能している。職員の意見や提案をくみ上げる仕組みを構築し、機能している。
代表取締役社長直轄の内部監査室を設置し、定期的な内部監査及び業務モニタリングを実施するなど、内部統制環境を整備している。監査役の選任は適切に行われ、選任された監査役の取締役会、監査役会への出席率は高い。
〈優れた点〉○大学や大学院の部門長が全職員との個別面談を毎月行うことを通じて、職員の要望や提案をくみ取る仕組みができていることは高く評価できる。
5－4 財務基盤と収支
5-4-① 中長期的な計画に基づく適切な財務運営の確立
5-4-② 安定した財務基盤の確立と収支バランスの確保【評価】
基準項目 5-4 を満たしている。
〈理由〉
学校設置会社の定める年次予算策定方針に基づき、大学と大学院の財政計画（次年度及び 3 か年の事業計画）を毎年度策定し、策定された財政計画は取締役会に付議され、決議されている。「AirCampus®」については、通信制大学の基幹プラットフォームなので毎年定額の設備投資や、そこで配信する講義内容・映像の開発に、年間相当額の投資が計画されている。策定された財政計画に基づく実績は、四半期ごとに開示されている。
学校設置会社は、東証一部上場企業として、直接金融・間接金融の双方で資金調達が可能である。また、継続的に利益を計上している。外部資金として、公的資金の獲得のほかに、法人研修等の受託や本科カリキュラム等をもとに開発された諸講座・研修プログラム
等の正課外教育の提供などによる収入があり、大学の教育研究活動を側面から支えている。
したがって、教育研究活動の遂行に必要な財政的基盤は確立されている。
5－5 会計5-5-① 会計処理の適正な実施
5-5-② 会計監査の体制整備と厳正な実施【評価】
基準項目 5-5 を満たしている。

14

ビジネス・ブレークスルー大学〈理由〉
学校設置会社は、東証一部上場企業として、企業会計原則、会社法及び関係法令・規則にのっとり、「経理規程」及び各社内規則等を整備し、適正な会計処理を行っている。
大学の予算編成は、事務総長の管轄のもと、事務局長と副事務局長が主体となって、「予算規程」及び予算編成方針にのっとり、1 月から 3 月にかけて行う。予算執行は、「予算規程」に従い、事務局長と副事務局長が実施している。
内部統制・財務会計等の実施内容は、関連法令にのっとり毎年外部監査人による厳正な監査を受け、適正意見を得ている。
基準６．内部質保証【評価】
基準 6 を満たしている。
6－1 内部質保証の組織体制
6-1-①

内部質保証のための組織の整備、責任体制の確立【評価】
基準項目 6-1 を満たしている。
〈理由〉
自己点検・評価、認証評価等の結果を大学の教育研究活動の改善・向上につなげることを目的として、全学組織である「ビジネス・ブレークスルー大学自己点検・評価委員会」
が中心となって内部質保証活動を展開している。
内部質保証に関する仕組み等は、「ビジネス・ブレークスルー大学自己点検・評価委員会
規程」「ビジネス・ブレークスルー大学ファカルティ・ディベロップメント・レビュー委員会規程」等に定められ、責任体制が明確になっている。
また、内部質保証のために、「IR 室」や「内部質保証室」といった組織が整備されている。
6－2 内部質保証のための自己点検・評価
6-2-①

内部質保証のための自主的・自律的な自己点検・評価の実施とその結果の共有

6-2-②

IR(Institutional Research)などを活用した十分な調査・データの収集と分析【評価】
基準項目 6-2 を満たしている。
〈理由〉
内部質保証のための自主的・自律的な自己点検・評価を実施し、その結果を学内で共有するとともに、ホームページ上でも公開している。
15

ビジネス・ブレークスルー大学
また、平成 26(2014)年から導入した「QlikView」による学生への各種アンケート結果、学習状況等のデータ収集に加えて、平成 29(2017)年度に事務総長直下に教育研究活動のデータを効果的に分析するための「IR 室」を設置し、担当教員及び職員を配置することで、現状把握のための十分な調査・データの収集と分析を行える体制を整備している。
6－3 内部質保証の機能性
6-3-①

内部質保証のための学部、学科、研究科等と大学全体の PDCA サイクルの仕組みの確立とその機能性【評価】
基準項目 6-3 を満たしている。
〈理由〉
自己点検・評価及び認証評価結果に関しては、三つのポリシーに基づいた内部質保証のPDCA サイクルを確立し、学内での共有や、広く社会に公表すると同時に、その結果を踏まえて次年度以降の改善につなげている。
また、平成 26(2014)年度以降、大学機関別認証評価及び経営系専門職大学院認証評価における指摘事項を真摯に受止め、自己点検・評価において、改善すべき課題を総点検しつつ、中長期計画を踏まえた大学運営の改善・向上に努めている。
〈参考意見〉○法令や学内規則の遵守及び三つのポリシーを踏まえた学修成果の点検・評価方法における内部質保証の仕組みの確立と取組みについて、より一層の充実が望まれる。
大学独自の基準に対する概評
基準Ａ．正課外リカレント教育プログラム
A－1 経営学部 Certificate コース
A-1-①

経営学部 Certificate コースの設置

A-1-②

経営学部 Certificate コースのカリキュラム

A-1-③

経営学部 Certificate コースの周知と社会からの評価

A－2 その他の正課外リカレント教育プログラム
A-2-①

リカレント教育プログラムの提供とその周知【概評】
平成 29(2017)年度に、大学の使命・目的を鑑み、経営学部に Certificate コース（8 プログラム）を設置した。本コースは、時間や場所に制約を受けず学修できる「AirCampus®」を活用し、より多くの社会人の学び直しに寄与することを目的とする。「AirCampus®」
16

ビジネス・ブレークスルー大学
では、通勤や移動中の隙間時間を使って、忙しい社会人でも履修ができる。時間的・金銭的な制約などから経営学部本科への入学が難しい社会人でも、自身が修得したい能力に絞って履修を行うことで、時間的にも金銭的にも効率よく学修することができる。
Certificate コースの各プログラムを修了した者には、学校教育法第 105 条及び学校教育法施行規則第 164 条に基づき、「履修証明書」が発行される。
「履修証明書」は、厚生労働省の「ジョブ・カード制度」において「職業能力証明書（ジョブ・カード・コア）」として認定されており、転職や再就職等の際に、履歴書等に記載することができる。また、
Certificate コース 8 プログラムは、文部科学大臣が認定する職業実践力育成プログラム(BP)に認定されており、そのうち 5 プログラムは厚生労働省の専門実践教育訓練給付金の対象にもなっているなど、社会的な評価を得ている。
経営学研究科においては「AirCampus®」の仕組みを活用した、正課外のリカレント教
育プログラムを複数提供している。一般社会人に向けて、ビジネスを基礎から体系的に学ぶことができる科目や、効率的にビジネス英会話を習得できる科目等を提供している。各
プログラムは、大学のホームページを通じて周知されている。また、各プログラムの成果
は、学校設置会社のプレスリリース等を通じて公表されている。
基準Ｂ．学生の多様性
B－1 学生の多様性と本学の教育研究環境
B-1-①

本学と学校設置会社による多様なプログラムの提供

B-1-②

経営学部・経営学研究科の学生の多様性【概評】
経営学部及び経営学研究科は、多様な教育プログラムを提供している学校設置会社と円滑に連携することで、ニーズに対応している。
経営学部及び経営学研究科においては、学生の多様性が確保されている。学校設置会社と合わせて全世界 99 か国に居留する日本人の受講があることもあり、年代、学歴、居住地域、職業等の点で、年代・学歴・居住地域や業種を問わずさまざまな学生が在籍している。
「AirCampus®」を活用し、双方向型のディスカッションが可能なことから、多様な学生がそれぞれの視点をもってディスカッションに参加し、学修効果を高めることにつながっている。
今後も更に多様な学生の受入れを進めるために、経営学部では、中長期計画において「海外大学との連携」「国際バカロレア認定校とのカリキュラムの一貫性の確立」等を明記し、取組みを進めている。

17

ビジネス・ブレークスルー大学

大学の挙げた特記事項（自己点検評価書から転載）

1．本学設置会社による本学独自の e ラーニングシステムの有効活用と、それを通じた社会人に対する多様な教育機会の提供
本学の学校設置会社である㈱ビジネス・ブレークスルー（以下、「学校設置会社」という。
）
は、本学経営学研究科および本学経営学部が 100%オンラインによる専門職修士・学士課
程教育を提供するために、独自の e ラーニングシステム「AirCampus®」を内部開発してきた。
AirCampus®は、24 時間・365 日、全世界からアクセスされ、講義映像の受講と教員と学生間のディスカッションが双方向でなされるグローバル規模の双方向型・マルチメディ
ア型のオンラインキャンパスである。
・ 講義映像は、年間で約 124.5 万回視聴される
・ オンライン上のディスカッションは、年間で約 65.4 万回投稿される
・ 同キャンパスへのログイン権限を持つ ID 数は、約 25 万 ID である
・ 自社制作スタジオを活用し、2017 年度は 922 時間の新講義映像を制作している学校設置会社は、この AirCampus®をオンライン教育およびブレンド型教育のプラットフォームと位置づけ、本学以外の社内他部門を通じて、社会人および顧客企業に対して、「グローバルに活躍する人材を輩出」する事を目的として、多様な教育プログラムを提供し続けている。以下に代表例を示す。
・「問題解決力トレーニング・プログラム」講座：本学の「論理的思考力」や「問題解決力」を修得する講座をベースに、多忙な社会人が問題解決系の能力を集中的に修得すべく開発された講座。問題解決の基礎理論、スキルの修得と、それを応用するためのケース
スタディ・課題演習の組合せで構成される。過去に延べ 14,000 人が修了した。
・「リーダーシップ・アクションプログラム」講座：本学の「リーダーシップ」系の講座をベースに、古今東西・和洋のリーダーシップ論を総合し、21 世紀の社会・企業組織を牽引し変革する為に必要とされるリーダーシップ／フォロワーシップを体系的に修得するための講座である。e ラーニングと集合研修の組合せ（ブレンド型教育）で実施される。
大企業の管理職や中小企業の経営層を中心に、過去に延べ 451 人が修了した。
・ 「大前経営塾」講座：本学のリアルタイム・オンライン・ケーススタディ（RTOCS）
を教材として活用し、企業経営者および次世代経営層等のトップマネジメントを対象に、最新の経営・経済・政治・社会問題等に関するケーススタディを万遍なく取り上げ、オン
ラインで双方向に議論する事を通じて実践的な経営能力を修得する講座。企業経営層を中心に、過去にのべ 2,578 人が修了した。
・「ツーリズム・リーダーズ・スクール」講座：昨今のインバウンド旅行者の全国的な激増を背景に、地方創生の代表機会としての「ツーリズム経営」について、国内外の成功事例を踏まえて、体系的にオンラインで学修する講座である。2017 年 7 月に新規開講し、現在、20 名が修了、100 名が受講中である。
以上のとおり、本学は、AirCampus®を有効活用して、設置会社の他部門を通じて「社18ビジネス・ブレークスルー大学
会人が働きながら学び直し、人生 100 年時代を自ら切り開いていく」為の多様でユニークな教育機会と教育プログラムを提供し続けている。

19