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トレンド分析の基礎～基本的な見方から売買サインの見極め方まで～●トレンドとは？

OKASAN SECURITIES CO.,LTD Investment Strategy Dept.

前回まではローソク足の基本的な見方をご紹介しました。今回は、トレンドライン、移動平均線、エリオット波動などのいわゆる“トレンド分析”の手法について解説します。
まず「トレンド」とはなにかというと、株価が上向き（上昇）か下向き（下降）か、または横ばい（保ち合い）で推移しているか、といった株価の大局的な動きのことを指します。上昇トレンドとは、チャート上でより高くなっていく山と谷の連続的な波、下降トレンドは、より低くなっていく山と谷の連続的な波のことです。
このトレンドを把握するためにチャートに引く線をトレンドラインと呼び、株価の高値同士、または安値同士を結びます。大きく分けると下記の2種類があります。
上昇相場のトレンドライン： 安値同士を線で結ぶ

下降相場のトレンドライン： 高値同士を線で結ぶ

下降トレンドライン

株価の動き

株価の動き
上昇トレンドライン●トレンドラインの基本的な見方
一般的に「トレンドラインは株価の支持線（サポートライン）、または抵抗線（レジスタンスライン）になる」と言われています。それぞれ株価の下値、または上値の目安になる水準を指し、その近辺では押し目買いや戻り待ちの売りが出易いと考えられており、売買サインのひとつと見なすことが出来ます。
支持線･抵抗線は必ずしもトレンドラインであるとは限りません。左図のように、直近の安値水準を結んだ線Cや高値水準を結んだ線Aが支持線･抵抗線となる場合もあります。

支持線と抵抗線の一例
AB

抵抗線

①抵抗線
②支持線
支持線

C

線Bは①では抵抗線に、②では支持線になっています。株価が抵抗線を上回る、支持線を下回ると、その線が逆の役割になることもあります。

最後に重要な注意事項が記載されていますので、十分にお読みください。

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トレンド分析の基礎～基本的な見方から売買サインの見極め方まで～●さまざまなトレンドライン

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実際の株価チャートでは、さまざまな箇所にラインを引くことが出来ます。ここでは特徴的なトレンドラインの形状について解説します。
また、株価の上昇･下落の勢いや向きに変化があったときは、トレンドラインも変化します。それまでの上昇トレンドラインを下抜く、または下降トレンドラインを上抜く（どちらも“ブレイクする”と言います）と、株価はそれまでとは逆の方向に動く傾向にあり、有効な売買サインと考えられます。
扇形トレンドラインとは、特定の安値を基点として、それぞれ別の安値へ向けて引いたラインで、1本目と2本目、2本目と3本目の角度がほぼ同じとなるようなラインのことです。

①扇形トレンドライン①②③

この2つの角度がほぼ同じ②チャネルライン

上昇トレンドを形成した後、反転して下落を開始した相場では、扇形トレンドラインの3本目のラインを下抜くと、それまでの上昇の流れが明確に下降に転換したことを示します。下落トレンドの局面でも扇形トレンドラインは有効です。

チャネルラインとは、トレンドラインを上方向、または下方向に平行に移動させたラインで、トレンドのレンジ（範囲）を包み込む、2本で一組の平行ラインです。
チャネルラインを描いた場合、短期的にはチャネルラインに沿って株価がラインの上限に届いたら売り、下限に接近した時は買いのタイミングになります。
またトレンドラインとチャネルライン、どちらかを大きく上回る、または下回るときはトレンドの強弱や方向が変化するサインといえます。

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トレンド分析の基礎～基本的な見方から売買サインの見極め方まで～●移動平均線とは？
トレンドラインとともに頻繁に使われる手法のひとつが“移動平均線（MA：MovingAverage Line）”です。移動平均線とは“一定期間の株価の動きを平均化した線”であり、これを用いることでトレンドの方向感や売買のタイミングを探ることが出来ます。一定期間の株価を合計して期間で割った単純平均を利用するのが一般的です。
移動平均線の一般的な採用期間

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分類

よく使われる期間

日中足5分、10分、30分、60分

日足

5日、25日、75日、100日、200日

週足

13週、26週、52週

そのほかに、月足や年足を活用することもあります。

●移動平均線を用いた分析方法①：期間の異なる2本の移動平均線を用いる
まず、期間の異なる2本の移動平均線を用いる分析方法を解説します。2本の異なる移動平均線を描き、交差する時点の状況や移動平均線の向きによって売買のサインを読み取る手法です。一般的に、日足では中期的な動向をみるのに25日線と75日線を、より短期間の分析では5日線と25日線を、また長期的な動向を追うには週足で13週線と26週線を使用します。基本的な見方は以下の2種類になります。
長期の移動平均線

短期の移動平均線①ゴールデンクロス②デッドクロス

短期の移動平均線が長期の移動平均線を下から上に抜ける地点を“ゴールデンクロス”と呼びます。
一般的には買い場と考えられます。

短期の移動平均線が長期の移動平均線を上から下に抜ける地点を“デッドクロス”と呼びます。一般的には売り場と考えられます。

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トレンド分析の基礎～基本的な見方から売買サインの見極め方まで～●移動平均線を用いた分析方法②：グランビルの法則
移動平均線を使った分析方法の1つで、古くから知られているのが“グランビルの法則”です。200日移動平均線と終値の位置で売買のタイミングを捉える手法となっており“4つの買いサイン”と“4つの売りサイン”が基本となります。
グランビルの法則

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株価
200日移動平均線

売り①売り④買い③買い①売り②売り③買い④買い②買い①：200日移動平均線が下降した後に横ばい、または上昇しつつある局面で、株価が200日移動平均線を上に突き抜ける場合、重要な買いのサインとなります。
買い②：200日移動平均線の上昇途中で、株価が200日移動平均線を下回る場合は買いのサインです。
買い③：株価が200日移動平均線より上にあり、200日移動平均線に向かって下落したものの、下抜けることなく再び上昇に転じれば買いのサインです。
買い④：上向きの200日移動平均線が反転しつつあるとき、 200日移動平均線を下抜けて株価が大きく下落したときは、自律反発が期待できるとして買いサインとみなします。

売り①：200日移動平均線が上昇した後に、横ばい、または下落しつつある局面で、株価が200日移動平均線を下抜ける場合、重要な売りのサインとなります。
売り②：200日移動平均線が下降途中で、株価が200日移動平均線を上回る場合は売りのサインです。
売り③：株価が200日移動平均線の下にあり、200日移動平均線に向かって上昇したものの、上抜けることなく再び下落に転じれば売りのサインです。
売り④：200日移動平均線が上昇に転じた後、200日移動平均線を上抜けて株価が急激に上昇したときは、200日移動平均線に向かって下落する可能性があり、売りのサインとみなします。
最後に重要な注意事項が記載されていますので、十分にお読みください。

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トレンド分析の基礎～基本的な見方から売買サインの見極め方まで～●波動とは？：エリオット波動
波動とは、株価の“上昇の山”と“下落の谷”で構成される、波のような一連の動きのことを指します。ここでは、規則性や特性から相場を予想する波動分析において、最も有名なエリオット波動について解説します。
エリオット波動は「相場は上昇局面の5つの波、下降局面の3つの波の合計8つの波で1つのサイクルを作る」という考え方です。以下、特徴や売買サインの見方をご覧下さい。

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エリオット波動理論

第5波

A波
B波

第3波

第4波

C波

第1波
第2波

第1波 ： 売り方の買い戻しや短期投資家の打診買いなどが中心で、弱気相場の一時的な戻り局面と見なされやすいです。上昇波のなかで最も短くなる傾向があります。
第2波 ： 戻り待ちの売りに押され、急落するパターンとなりやすいです。ただ、第1波の安値を下回ることはありません。
第3波 ： 最も長い波となるのが第3波です。売買高も膨らみやすくなります。
第4波 ： 売り買いが拮抗しやすい波です。ただ、第4波の安値と第1波の高値が重なることはありません。
第5波 ： 市場が楽観一色になりやすいですが、一部では買われすぎサインも見られるようになります。通常は第3波ほどの強さはみられません。
A波 : 上昇トレンドの単なる押しと見なされやすく、第1波の裏返しのような局面です。
B波 : 弱気相場の一時的な戻り局面です。まれに第5波の高値を上回ることもあります。
C波 : 第3波の真逆で持続的な調整局面となります。A波の安値を割り込むことが多いです。
以上がそれぞれの波の特徴となります。なかでも最も長期的な上昇局面となる第3波を捉えることで、利益を伸ばしやすくなるといえるでしょう。
ここまで、トレンド分析の基礎となるトレンドラインや移動平均線、エリオット波動による分析方法をご紹介しました。いずれも株価の大局を見極めるためには有効な手法です
ので、投資の一助としてご活用ください。次回はフォーメーション分析を解説します。
最後に重要な注意事項が記載されていますので、十分にお読みください。

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・上記記載の手数料等の費用の最大値は、今後変更される場合があります。
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○自然災害等不測の事態により金融商品取引市場が取引を行えない場合は売買執行が行えないことがあります。
○2037年12月までの間、復興特別所得税として、源泉徴収に係る所得税額に対して2.1％の付加税が課税されます。
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加入協会：日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本暗号資産取引業協会【香港における本レポートの配布】
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（2022年1月1日改定）