特集

IT系から見た建築生産システムの現状と課題

営繕工事請負契約における設計変更ガイドライン（案）
人口減少社会と営繕工事請負契約における建築生産におけるICT技術
設計変更ガイドライン（案）
工学院大学建築学部建築学科

１ はじめに助教

石田航星

２ 社会的背景―人口減少と労働者不足―

建築生産分野のみならず、日本国内の多くの産

日本国内の人口は、2008年頃より減少に転じて業において人手不足が深刻化している。そのたおり、2010年から東京オリンピックのある2020年

め、多くの業種において生産性向上のために、作までの10年間で395万人減少し、2020年～ 2030年

業手順の見直しやICT技術の導入、ロボット化、の10年で更に748万人減少すると予想されているあるいは海外への生産拠点の移転などが行われて（いずれも中位予想）。そのため、2020年の東京オいる。建築生産分野においても、情報化施工や合リンピック以降に、建築市場が縮小することが予理化工法のみならず、バブル期に最盛期を迎えて測される。ただ、これにより建築生産に携わる労いた工事ロボットの研究・開発が再び行われるよ

働者の不足が解消されるかは別問題である。建築

うになっている。ただ、2020年の東京オリンピッ

市場の縮小スピードより、建築産業に従事する労クを境にして逼迫していた建設需要が一段落し、働者数の減少スピードの方が速ければ、市場が縮その後は急激な人口減少を迎えることにより、新小する中での労働者不足という最も望ましくない

築市場が急激に冷え込むことが予想されるため、状況も生じ得るからである。

建設会社によっては、新規雇用や新規技術への投資を手控える向きもある。

また、人口減少により新築市場が大幅に縮小しても、既存のストックを維持するためには、継続

本稿においては、人口減少社会を迎えた我が国

的に修繕・改修工事を実施する必要がある。特にの建築生産現場において、どのような技術が求め日本の人口動態の将来予測では、更なる核家族化られていくかについて、情報化の視点から僭越なの進行により、総世帯数は2030年でも2010年とほがら述べていきたい。

ぼ同数の数値となる。図2は、1968年以降の世帯

また、情報化施工に関する研究では、情報化技

数と住宅ストック数、空家数の推移を示してい術を必要とする社会的背景に加え、ICT技術自体る。この図が示すように空家数は基本的に住宅スの発展動向に関する技術的背景の二つの背景を勘トック数と世帯数の差に近い値を取る。これは複案して、将来必要とされる技術の方向性を定め、数世帯での同居が一般的ではない我が国において研究・開発を行う必要がある。そのため、本稿では1世帯につき1戸以上の住宅が必要であること

は、社会的背景と技術的背景の両面で述べていきによる。そのため、2030年においても5,000万戸たい。

を超える住宅を維持する必要があると考えられるが、これら住宅の維持・修繕工事を実施する労働

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2016.107

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表１

IT系から見た建築生産システムの現状と課題
業従事者に含まれる職種でも、「とび職」のよう総人口と総世帯数の推移（千人・千世帯）

総人口１）

総世帯数２）

2010

128,057

51,842

2020

124,100

53,0532030

116,618

51,231（千人）（千世帯）に従事者の減少が少ない職種もあるが、2005年から2010年の減少率が大工では26％（14万人減）、左官では28％（3.5万人減）となっており、減少率の高い職種も確認できる。なお、図3、4の2015、2020年の数値は2005年から2010年の減少数（千人）が続いた場合の就業者数を示している。
総人口

総世帯数

図１

（千人）

（千人）

人口１）と世帯数２）の推移（千戸・千世帯）

（千戸）

空家数

住宅総数・総世帯数（棒グラフで示した建設・土木作業従事者のみ右軸で、それ以外は左軸である）図3

職業分類毎の就業者数４）＊１

（千人）

図２

総世帯数 、住宅総数 、空き家の数
２）

３）

（千人）

３）

者を確保する必要がある。
ところで、建築生産に従事する労働者数の推移
を国勢調査の職業解答欄の結果を基に分析してみると、建設・土木作業従事者の継続的な減少が確認できる。図3は1985年から2010年の6回分の国勢調査の結果を基に作成した図である。設計や施工管理に従事する建築技術者は2000年から2005年の建設不況期に大幅に減少しているが、2005年から2010年にかけての減少率は7％（1.7万人減）に留まっている。一方、建築・土木作業従事者は1995年以降、5年毎に20万人以上の減少が続いており、2005年から2010年にかけての減少率は19％（49万人減）である。
「建築・土木作業従事者」を構成する10の職種の中で、1985年～ 2010年で継続的に比較が可能な職種で、かつ建築工事に関係する「大工」「とび職」「左官」「配管従事者」の人数の推移をまとめたものを図4に示す。減少が続く建築・土木作

8

建築コスト研究

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2016.10（棒グラフで示した建設・土木作業従事者のみ右軸で、それ以外は左軸である）
図4＊１

建築工事に関連する就業者数４）＊１

2015年にも国勢調査が実施されたが、細かい職業分類が確認できる「抽出詳細集計結果」の公表は2017年12月の予定であるため、本稿には掲載していない。また、建築技術者とは建築士や建築設備設計、施工管理者に従事するものを指しており、建設・土木作業従事者は大工、とび職、左官など建築・土木作業に従事するものを指す。国勢調査の実施回毎に、職業分類（小分類）が異なるが、「平成22年と平成17年」の違いと「平成17年と平成12年」の違いに関しては職業分類の分類項目比較対照表を基に、それ以前のものは平成12年との職
業名称の変更の有無を確認し、最終的に平成22年の調査項目に合わせたものに変更した。平成22年より「建設・土木作業従事者」に「鉄筋作業従事者」が追加されている。これは、平成17年までは「建設・土木作業従事者」以外の項目に含まれていた項目であるが、平成17年以前では「鉄筋作業従事者」
のみの人数が把握できないため、いずれの実施年度においても「建設・土木作業従事者」の合計人数をそのまま掲載している。

人口減少社会と建築生産におけるICT技術
就業者数の減少が起きている一部の職種では、2020年以降の建築市場が縮小する状況下でも、労「若年男性の入職」以外の方法で労働力を確保す
る方法について検討を行いたい。

働者不足が改善しない可能性がある。そのため、人口減少時代において、労働者を確保するにいくつかの職種では新規入職者を獲得する必要がは、まず、「熟練技能者」が高齢でも働ける環境

あるが、従来のような若い男性の新規入職者を獲を整えることが重要である。図7に示す建設業に得することは徐々に難しくなると考えられる。以

おける就業者の年齢分布を見てみると、建設分野

下に示す図5は男性の労働参加率を示したものでで働く労働者（約500万人）のうち、55歳以上のある。我が国の男性の労働参加率は欧米各国と比労働者は約170万人（約34％）存在する。これら

較しても高く、男性の新規入職者を大幅に増加さ

労働者の過半があと10年で引退することになるせることは難しいと考えられる。また、高校・大が、彼らが働ける年齢を引き上げることができれ学を卒業した学生を新卒として採用することも考ば、労働者不足が顕著な職種にとって大きな力にえられるが、図6に示すように若年人口の人口減なり得る。

少のスピードが高く、新卒の学生数自体が少なくなるため、これも決定的な解決方法にはなりづら
いと考えられる。

（％）

就業率
年齢階級毎の就業者数

図7

（千人）

建設業における就業者の年齢分布6）

次に、高校・大学などの専門機関で建築教育を
図5

男性の労働参加率5）

受けていない「一般女性」が働ける環境を整備することが必要であると考える。

（千人）

図8に示すように女性の労働参加率は増加傾向

各年代毎の人口にあるものの、依然として65％を下回る水準で推移している。女性の生産年齢人口は約3,790万人（2016年3月時点）であり、仮に労働参加率が３％上昇すると約114万人の労働者の増加が見込まれる。そのため、建築生産への女性の参画の促
図6

人口減少時代における新規労働者の可能性

進は非常に可能性のある選択肢であると言える。

（％）

就業率

３

各年齢階層の人口推移1）

建築市場が縮小する状況下でも、ある程度の建築工事に従事する労働者を確保する必要がある
が、2章で示したように、従来の取組みだけでは解決できない可能性が高い。そこで本章では、

図8

女性の労働参加率5）

建築コスト研究

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IT系から見た建築生産システムの現状と課題

ただ、ここで述べた女性の多くは、高校・大学な

CALS（Continuous Acquisition and Life-cycle

どの建築系学科での専門教育を受けていない人がSupport）が1985年に開始11）された。

大半であるため、専門知識の教育や、作業手順を示したマニュアルの整備が不可欠である。

我が国の建築生産におけるICT技術は、1960年代
中盤に、主に工程計画と工程管理に使用することを目的として導入が始まった。1971年に電電公社

４ ICT技術の発展とBIMブームの到来のTSS（Time Sharing System）であるDEMOSサー
ビスが始まり、数量積算システムBUILQNなどの積建築工事の生産性や、建築プロジェクト全体の算ライブラリの提供が開始されるとともに、ゼネ

進め方を大きく変化させる要因として、ICT技術

コン各社は独自に大型機を導入し、CADシステムの急激な進歩がある。特にBIMへの注目と期待はの開発を実施している。1980年代に入るとPCの普高く、与える影響も大きいと考えられる。これら及が始まり、多くのPC用CADの登場により、CADの技術は人口動態などの社会的要因と異なるが、を利用しやすい環境が整ってきたと言える。この

建築生産の将来を考える上で重要な因子であるのよ う な 状 況 下 で1980年 代 中 盤 にCIM（Computerで、本章においてはBIMを中心にICT技術の現状

Integrated Manufacturing：コンピュータ統合生産）を整理して行きたい。

の研究12）が盛んになり、建築分野でも1990年頃から研究13）が実施されている。また、同時期にCALS

１）建築生産におけるICT技術導入の流れ＊２
BIMの技術的特徴や将来像については、本誌においても度々特集されているので、そちらで確認していただくとして、本項では、建築生産に関係するICT技術の変遷を簡単に確認する。

の研究が始まり、1994年にはCALS Japanʼ94が開催11）され、1997年に建設省により建設CALS/ECア
クションプログラムが公表14）された。
以上の流れを図９にまとめた。このように日本国内におけるCADを中心としたICT技術による

今日も建築生産のICT技術の中心的技術である

建築生産の合理化・省力化に関する研究は継続的

CAD（Computer Aided Design） は1963年 に アに実施されてきており、CAE、CIM、コンカレ

イ バ ン・ サ ザ ラ ン ド 博 士（ 米 国 ） が 開 発 し た

ントエンジニアリングなどBIMの概念に近いシス

Sketchpad

7）が始まりとされる。1970年初頭にソリッドモデルの基礎概念であるCSGとB-Repsが登場8）し、これを受け、CADとCAMが一体化したCAD/CAMの研究・開発 ９） が本格化した。更に1980年頃に米国のSDRC社のキャンペーンによりCAEの概念が一般化10） した。また、1977年に購入者が部品から組立てる必要のない完成品の個
人向けのコンピュータであるApple IIが発売され、1980年代に入るとPCの低価格化と高性能化が進み、AutoCAD（1982年販売）、
MiniCAD（1985
年販売、1998年よりVectorWorks）、MicroStation（1986年販売）などの、現在も利用されているPC
用CADが登場している。他方で米国国防総省が始めた調達合理化プロジェクトに端を発する＊２

本稿を作成するに当たり、松田らの研究24） を基礎として、ICT技術の導入の流れを作成した。特に引用のない項目に関
しては、この研究を参考にしている。

10

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図9＊３

建築生産におけるICT技術導入の流れ＊３

図9における各技術の下にある矢印は、論文検索サイト
Ciniiでの検索結果を基に、国内において研究が活発に実施されていた年代を大まかに示したものである。

人口減少社会と建築生産におけるICT技術
テムの研究・開発も実施されてきたことが分かる。

入が行われていると言える。また、BIMはPC上
で建物の3次元形状を把握する技術でもあるが、

2）BIMブームの到来

図11に示すように仮想空間上でのビジュアル化に

BIMはBuilding Information Modelingの 略 称
15）16）

で、我が国においては2009年がBIM元年と言われている。企画から維持管理に至る建築生産

関する「VR」「CG」「3次元CAD」などの用語と比較しても、各年の記事・論文数が大幅に多い
ことが確認できる。

プロセス全体でBIMの検証や導入が試みられておBIMという技術の最大の特徴は、そのコンセプ

り、「BIMブーム」とでも呼ぶべき状況が生じてトの斬新さではなく、ソフトウェア・ハードウェ

い る。 図10は 論 文 検 索 サ イ トCiniiに お い て、アなどの環境が整ったことにより、建築プロジェ

BIM、情報化施工、CALS/ECに関連する論文・クトに関わる全分野の関係者が参画できるフィー

記事の件数の推移をまとめたものである。建築生

ルドを提供した点にあると感じる。これにより、産において、ICT技術の活用により生産性を向上

建築生産のみならず建築分野全体で一種のブームさせる試みは以前から行われてきたが、BIMは既のような状況が生じており、この点が過去のICT

往の研究を大幅に超える速度で、研究・開発と導技術と大きく異なる特徴と言える。
また、著者は2014年に建設会社を対象としてBIMの利用状況に関するアンケートを実施したが、このアンケートの結果では建設会社の約30％（件）
記事・論文数でBIMを利用したプロジェクトが存在しており、BIM元年からわずか5年で、多くの企業で導入されている状況が窺える。

図10

情報化に関する記事・論文数の推移＊４
図12

（件）

BIMの情報を収集している人の割合17）

記事・論文数

図11

図13

社内でBIMを利用したプロジェクトを知っている人の割合17）

付表１

Ciniiにおける記事検索の用語

3次元表示に関する記事・論文数の推移＊４＊４ Ciniiで“BIM”と検索すると他分野で使われる意味の異なる用語が多く検索されるため、キーワードを「BIM」、出版社を「建築」で限定して検索を行った。検索結果には日本建築学会の論文集、支部研究報告集、技術報告集、梗概や、建築技術や建築コスト研究などの技術雑誌の記事が含まれている。
他の用語においても出版社を「建築」で限定して検索を行った。なお、CALSは出版社を「建設」でも検索を行い、結果を別に示している。また、検索結果を精査し、キーワードが建物名称の略称や異なる用語の略称と判断できる場合、その記事を除外している。以下にすべての項目名の検索キーワードを示す。いずれも2016年8月23日に検索したものである。

項目名

検索時の条件
キーワード

出版社

BIM

BIM

建築

CALS（建築）CALS

建築

CALS（建設）

CALS

建設

情報化施工

情報化施工

建築

VR

VR

建築

3次元CAD

3次元CAD or 3DCAD

建築

CG

CG or グラフィクス

建築

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特集

IT系から見た建築生産システムの現状と課題
これまで日本の建築生産では、体力の溢れる若５

建築生産におけるICT技術の研究の方向性い男性の新規入職者に、時間をかけて教育を施し、現場で経験を積ませることにより、技能・知識と体力が高い熟練技能者に育ててきた。そし建築生産分野において、生産性の向上が重要なて、この熟練技能者の高い技能・知識に支えられ研究テーマであることは明らかであり、BIMを始て建築生産を維持してきた。ただ、建築工事ではめとするICT技術が生産性向上において重要な役

重量物の運搬や、高所作業、高温（あるいは低割をすると期待されていることも明らかである。

温）下での作業が多く、熟練技能者は、高齢化す

また、良質な建築ストックを維持するためにると体力の衰えにより、引退すると考えられる。

は、建築生産に従事する現場作業者を各工種で維

そのため、高齢化した熟練技能者は、重量物の運持する必要があるが、人口減少が進む我が国にお搬などの体力を必要とする作業を代替する方法がいては、「高齢の熟練技能者が働ける環境」を実確立されれば、高度な技能と知識を活用できる可現し、「一般女性が安心して働ける環境」が重要能性がある。

であると考える。加えて、今後増える可能性があ

次に外国人労働者が円滑に建築工事に就業する

る「外国人労働者」も考慮に入れる必要がある。

ために必要な条件について検討してみよう。日本

以上をまとめると、生産性の向上と労働者の不国内の建築工事において多くの外国人労働者が働足の両面への対応策として以下の四つの方向性がくようになるかは国の政策にもよるため、判然とあると考える。

しないが、仮に多くの外国人労働者が国内の建築（１）建築工事における生産性の向上

工事に参加した場合、最も大きな障害となるのは（２）高齢の熟練技能者が働ける環境の実現

言葉の壁である。建築の部位には漢字が多く、ま（３）一般女性の活用た漢字と読みが一致しないものも多く、非漢字圏（４）外国人労働者の導入から来た外国人労働者には分かりづらい。そのたところで、上記の四つの対策に対応するためにめ、工事対象の形状をダイレクトに表現する3Dはどのような技術が必要とされているのだろう

モデルや作業手順を示す映像の作成などは非常にか。特に、具体性のある対策である（２）～（４）

重要である。また、高度な知識や非言語的知識をの対処法に関して、少し検討してみたい。

整理し、ビジュアル化することは、一般女性が働日本の建築生産は、多くの熟練技能者に支えらけるようにする際にも重要である。加えて、これれてきた。図14は新規入職者が熟練技能者になら熟練技能者以外の作業者が建築工事に従事するり、年齢により引退していくプロセスのイメージ

場合、作業者の現在位置を把握し、適宜誘導する図である。横軸が体力の高さを縦軸が専門的技

ことや、適切に工事が実施されているかを確認す

能・知識の高さを示している。

るために出来形を常時、検査する必要がある。
これらを整理すると以下の五つの技術が必要になると考える。また、作業者の属性毎の各技術との関係を表２に示す。
（１）図面の3Dモデル化と閲覧環境の整備（２）作業手順の可視化と指示方法の整備（３）作業者の位置の把握（４）重量物・高所作業の軽減（５）品質確保のための出来形の検査

図14

12

作業者の属性毎の位置づけ

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人口減少社会と建築生産におけるICT技術
表２

作業者の属性毎の解決すべき事項

高齢の

一般

外国人

女性

労働者

（１） 3Dモデル○◎（２） 作業手順の可視化○◎（３） 作業位置の把握

○

○

熟練技
能者

重量物・高所作業
（４）
の軽減

◎

（５） 出来形の検査

◎
○

図15

3D-PDFによる3D表示の例○（◎：非常に重要、○：重要）６生産技術に関わる新たなICT技術の紹介

前章で示したように、建築工事の生産性向上や高齢者や一般女性、外国人労働者が建築工事に適切に参画できるようにするには、BIMを始めとす

図163Dモデルによる型枠部位の説明例

るICT技術を積極的に導入することが重要であると考える。本章では、筆者の研究内容を基に、（２）タブレット端末とウェアラブル端末

BIMと一緒に用いることで効果が期待できる新規建築工事で使用する図面や作業マニュアルの閲技術を紹介したい。なお、本章における項目番号

覧、工事箇所の写真撮影・記録などのためにタブは５章で示した五つの技術に対応する番号であ

レット端末を導入する事例が多くなっており、日る。

本建設業連合会から「工事現場のタブレット導入
ガイドブック18）」が公開されている。

（１）3D-PDF

また、メガネ型ウェアラブル端末が相次いで発BIMにおいては、設計情報を3Dモデルでやり売され、両手が空いた状態でデジタルデータにア取りするが、3Dモデルの閲覧には、専用ソフト

クセスするツールが利用可能になっている。こののインストールが必要であった。しかしながら、

ウェアラブル端末とAR技術を組み合わせること

今では通常のPDF Readerにより3Dモデルの閲覧

で、視覚上に作業手順を示し、経験の浅い作業者が可能となり、PCやタブレット端末により、3Dの作業を補助するような使用方法が想定される。

モデルを確認することが非常に容易に行えるよう

また、グラス型ウェアラブル端末に内蔵するカメになった。

ラにより、図17右に示すように作業者の視点で作図15は 筆 者 がMicroStationを 用 い て 作 成 し た

業記録を取得することが可能である。

3Dモデルを無料版のあるBentley view v8iを用いて3D-PDFに変換し、PDF Readerで閲覧したものである。CAD環境を持たない学生でもPDFを閲覧できる環境があれば閲覧できるため、教育上のメリットも大きいと感じる。

図17

ウェアラブル端末の例

建築コスト研究

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2016.1013

特集

IT系から見た建築生産システムの現状と課題（３）作業位置の把握示している。

建築工事では屋内での作業が多く、作業者や作更にデジタルデータとして作業者位置を取得す

業機械の位置の把握にGPSを使用できないことがることにより、作業者の移動速度や加速度の分析多いが、屋内で作業者の位置を把握する種々の技が可能となり、作業者負担の定量的分析が可能と術が登場している。建物の内部で作業者の位置をなることが期待される。以下の図20は作業者の腰把握する技術は、「作業者に位置情報を把握するの３次元座標を基に、水平面上の移動速度と鉛直センサを装着する」ものや、「設置済みのモー

方向の移動速度を分析したグラフである。

ションセンサから位置を把握する」などがある。
図18は、作業者に小型の計測ユニットを装着し、このユニットに記録した情報を基に作業者の位置情報を取得したものである。本機器は、ジャイロセンサや加速度センサなどにより位置を推計するため、徐々に誤差が生じるが、位置座標を修正する補正ユニットをストックヤードなどに設置することで、位置補正が可能である。
図19

Kinectにより取得した階段形状と移動経路19）

計測ユニット（ｍ）
作業者の速さと位置

歩行者の1秒ごと
の推定位置

図18

（秒）

屋内での作業者位置の推定例＊５

図19左上は、モーションセンサの一種である

図20

荷物を置くためにしゃがむ作業の分析例20）

MicroSoft Kinectである。Kinectはゲーム機の付属品として開発された機器であるが、画像データ（４）作業補助ロボットと被写体までの距離を記録した深度データを取得

高齢の熟練技能者や女性が建築工事に参画するでき、更に図19左下に示すようなモーションキャ際には、重量物の運搬の補助や無理な姿勢での作

プチャーも実施可能な機器である。このKinectを業の削減など、作業環境の改善が必要である。こ4台設置し、８階から９階に20個の荷物を運搬すの作業環境の改善においては、従来の作業手順のる作業を記録した結果を図19右に示す。Kinectは見直しに加え、パワーアシストスーツや重量物の画像データと深度データを基に３次元カラー点群

運搬や設置を補助するロボットなどの建築作業者を作成できるため、被写体の３次元形状を取得でと共同作業を行うロボットの開発が重要になるときる。図19右の灰色で示した点群は階段室の壁面思われる。これら技術の導入は建築工事と同様にと踏面の３次元計測結果を示している。また、黒重労働や現場作業が多い造船業において積極的に色で示した線は、作業者の腰の座標の移動経路を研究21） されており、建築生産現場の導入の際に＊５

杉原イー・エス・アイ社製 PDR 自律型行動計測システ
ムを用いて、1秒毎に取得したデータを使用した。

14

建築コスト研究

No.95

2016.10

参考になると思われる。

人口減少社会と建築生産におけるICT技術（５）３次元計測技術
建築工事では、図面通り施工されているかを把握するために出来形の検査が実施される。この建物の３次元形状を計測する技術として３次元レー
ザースキャナがある。3次元レーザースキャナはレーザー光により建物とスキャナとの距離を計測

図23

することで対象物の3次元形状をデジタルデータ

写真から作成した3Dモデル＊６として取得する機器である。また、取得した点群

なお、昨今、話題のドローンを始めとするUAV

データを基に、以下の図21に示すように、RC躯

（無人航空機）の利用は、この写真から3Dモデル

体の壁面の平均平面からの出入り寸法を視覚化すを作る技術とセットでの利用が主要になると考えることも可能である。更に、３次元の形状認識をられる。これら技術に関しては国土地理院から行う手法があれば、検査の自動化にも利用可能で「UAVを 用 い た 公 共 測 量 マ ニ ュ ア ル（ 案 ）」とある。図22は鉄筋の点群データから鉄筋を構成す「公共測量におけるUAVの使用に関する安全基準

る主筋や帯筋の部位を自動認識し、数量などを自（案）」が2016年3月に公表されている。これは、動把握した例である。

UAVを公共測量で利用する環境を整えるとともに、国土交通省の「i-Construction」への利用も見据えて策定されたものである。
また、同マニュアル（案）では、「UAVを用いた空中写真による三次元点群測量」が規定され、更に2016年6月には「三次元点群データを使用した断面図作成マニュアル（案）」が公開され、画像データから作成した3次元計測データの活用に関す

図21

壁面の点群から平均平面からの出入り寸法る指針が示された。
これらマニュアルは、土木分野への適用を想定

図22

UAVを用いた空中写真測量

点群データに基づく形状認識22）

３次元形状を計測する技術には、この他にデジタルカメラから取得した画像データにより3次元モデルを作成する手法がある。図23は市販されているデジタルカメラから取得した50枚の画像を基に作成した3Dモデルである。PCの処理速度の向UAVを用いた空中写真による三次元点群測量

出典：国土地理院Webページ

上と高度なソフトウェアの登場により、スマート

図24

フォンやデジタルカメラの画像により3次元形状

国土地理院によるUAV活用のイメージ23）を把握することが可能となり、身近な機器で簡易な測量を行うことも不可能ではなくなっている。

＊６

Bentley社のContextCaputureを用いて作成した。

建築コスト研究

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2016.1015

特集

IT系から見た建築生産システムの現状と課題して作成されているが、建築生産におけるドロー
ンと画像による3次元計測においても重要なマニュアルになると考えられる。

７ まとめ
建築工事における生産性向上はBIMを始めとするICT技術の進歩により大きく進展する可能性を秘めている。また、これら技術は、人口減少により生じる労働者不足を改善するためにも重要な技術である。BIMが普及しつつある現状において、建物の3Dモデルが存在する前提で、新たな技術開発を実施することが重要である。その際に、次々と現れるウェアラブル端末や各種センサなどの新技術の動向を注意深く見ながら、BIMに続く技術の研究を続けていきたい。
（参考文献）
１）国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口（平成24年1月推計）出生中位（死亡中位）推計，http://www.ipss.go.jp/syoushika/tohkei/
newesn04/sh2401smm.html, 2016.8.26閲覧
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t-page.asp, 2016.8.26閲覧
３）総務省統計局「平成25年住宅・土地統計調査結果」
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do?bid=000001000000, 2016.8.23閲覧
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７）Ivan Edward Sutherland: Sketchpad: A Man-Machine Graphical Communication System, Computer Laboratory, http://www.cl.cam.ac.uk/
techreports/UCAM-CL-TR-574.htht, 2016.8.31閲覧
８）沖野教郎「形状モデリング」『精密機械』Vol.47 No.11, pp.1334-1342, 精密工学会, 1981９）沖野教郎，久保洋「形状モデリングとCAD/CAM」『情報処理』Vol.21 No.7, pp.725-733, 情報処理学会, 1980.7
10）沖野教郎「CAEの現状と将来」『日本機械学會誌』Vol.86 No.770, pp.40-47, 日本機械学会, 1983.1
11）日本建築学会『建築生産・情報技術－建築生産情報統合ガイドブック－』,1995.12
12）小川英次「CIMと生産的システム」『オフィス・オートメーション』
Vol.7 No.3, pp.26-31, オフィス・オートメーション学会（日本情報経営学会）,
1986.1013）椎野潤「PC住宅生産の総合的日程管理システムの構築：PC部材を用いた住宅生産システムの経営工学的調査研究（その4）」『日本建築学会計画系論文集』
No.465, pp.133-142, 1994.11
14）日本建築学会『ネットワーク時代における建築情報標準化技術－建築生産情報統合ガイドブック3－』p.12, 1995.12
15）武藤正樹「BIMの現状と建築研究所のBIM関連研究の取組み」『建材試験情報』Vol.48, pp.2-7, 2012.6
16）エー・アンド・ユー編「BIM in Japan 2009」『BIM元年－広がるデザインの可能性』（建築と都市2009年08月臨時増刊）
pp.156-157, エー・アンド・ユー , 2009.7
17）石田航星，志手一哉，壹岐健章「建設会社の組織形態がBIMの導入に与える影響に関する研究（掲載決定）」『日本建築学会計画系論文集』
Vol.81 No.726, pp.1743-1753, 2016.8
18）建築生産委員IT推進部会スマートデバイス専門部会『工事現場のタブレット導入ガイドブック』日本建設業連合会, 2015.2
19）Kosei Ishida, Construction Progress Management and Interior Work Analysis Using Kinect 3D Image Sensors, 33rd International
Symposium on Automation and Robotics in Construction（ISARC 2016）,No.59（8頁分）,2016.7
20）石田航星「モーションセンサによる屋内工事の作業環境と作業負荷の記録手法」『大会学術講演会梗概集：建築社会システム』pp.47-48, 日本建築学会, 2016.8
21）東京大学「2014年度造船所へのパワーアシストスーツ適用可能性に関する調査研究」http://www.jstra.jp/html/PDF/2014%20Assist%20Report.
ppd, 2016.8.28閲覧
22）Kosei Ishida, Naruo Kano, Kenji Kimoto, Shape Recognition with Point Clouds in Rebars, 29th International Symposium on Automation andRobotics in Construction（ISARC 2012）, 2012.6
23）国土交通省国土地理院「UAVによる公共測量」http://psgsv2.gsi.go.jp/koukyou/public/uav/#01, 2016.8.31閲覧
24）松田章宏，嘉納成男「建築生産におけるIT化の動向に関する研究 1960年から1999年までのIT化の変遷と技術開発の要因」『関東支部研究報告集』
Vol.83（II）, pp.521-524, 日本建築学会, 2013.3

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建築コスト研究

No.95

2016.10