社長メッセージ

BEAUTY INNOVATIONSFOR A BETTER WORLD美の力でよりよい世界を～世界で勝てる日本発のグローバルビューティーカンパニーを目指して～
代表取締役

社長 CEO

困難を乗り越え、中長期的な成長を確実にするために「エリクシール」
から最新のコラーゲン・サイエンスに着目

平素より株主のみなさまにはご支援を賜りまして、心よりしたリニューアル化粧水・乳液等の販売を予定するなど、御礼申し上げます。

お客さまへの新たな価値をイノベーションを通じて実現し2022年上期は、日本は3月末のまん延防止等重点ています。

措置解除以降、緩やかな回復は見られたものの、マスク着用の常態化やインフレに伴う節約志向の高まり、2022年下期以降も、今の困難を乗り越え次なる対中国での感染再拡大やロックダウンなどを受け、厳しい応が必要だと考えています。まず、日本と中国の収益性環境が継続しました。エネルギー価格の上昇、世界的な向上に向けた対策を実施します。
また、マーケティングやインフレに伴う原材料の価格高騰など依然として不透イノベーションによるブランド力の再強化、社員エンゲー明な市場環境ではありますが、今後も常に環境変化にジメント強化に向けた人財投資など、戦略的な追加投資応じた取り組みを進めていきます。

を実施し、中長期的な成長を確実なものとする決意です。

現在当社は、資生堂が強みを持ち、市場としても発展が期待されるスキンビューティー領域に経営資源を集中投下し、グローバルで独自の価値を有するブランドの育成とポートフォリオの拡充、そして美容機器やインナービューティーカテゴリーをはじめとした新たな事業の開発を進めています。
振り返ると2021年は、事業譲渡やライセンス契約解消などの困難な判断も先送りすることなく実行しました。
スキンビューティー売上比率の向上、DXの強化、欧米の収益性改善などは順調に進んでいます。また、コロナ
禍で変 化したお 客さまニーズを捉え、商 品イノベーションによる愛用者基盤の拡大に引き続き取り組みました。太陽の光を美容効果のある「美肌光」に変換する「サンデュアルケア技術」を搭載した新商品を「アネッサ」と「SHISEIDO」から発 売したほか、今 年9月には01

「あの時の改革が成長への転換点」と言われるように昨年、当社はパーソナルケア事業を譲渡するとともに、「世界で勝てる日本発のグローバルビューティーカンパニー」を目指していきます。

株主としてサポートすることを発表しました。譲渡以降、私は、創業150周年というこの大きな節目に、社長新会社ファイントゥデイ資生堂（以下FTS）は好調なスタートを切り、安定した経営を実現しています。この順調CEOとして舵取りを担っていることは、非常に光栄であり、にスタートしたFTS事業をさらに強化することで、将来のやりがいを感じています。2013年12月の社長就任会

発展を確実なものにするため、今回パーソナルケア製見で「100年先も輝く資生堂の原型をつくる」と申し上品の主力工場である久喜工場、ベトナム工場を譲渡・げました。そして150周年の今、次の150年先の未来に移管し、FTSとの製販一体化の体制とすることを合意し向けた基盤をつくると、覚悟を新たにしています。
今後とも、株主・投資家のみなさまの一層のご理解・ました。
これにより、研究開発、生産、マーケティング、販売ご支援をお願いいたします。などの機能が一気通貫になる体制を構築でき、新しい価値の製品開発や生産技術の導入、設備投資、さらには人財育成や交流などに迅速に取り組むことが可能となります。この新たな体制により、久喜とベトナムの従業員にとっても、更なる働きがいや成長機会を実現でき、アジアにおけるFTSの大きな発展を支えることを確信しています。資生堂も全社をあげてこの取り組みをこれからもサポートしていきます。なお、両工場の従業員は引き続き生産事業に従事します。
当社は、既存の掛川工場、大阪工場に加え、2019年に那須工場、2020年に大阪茨木工場、そして本年5月に福岡久留米工場を稼働させ、中長期経営戦略「WIN2023 and Beyond」のもと、スキンビューティー領域のプレステージ・プレミアム化粧品事業の生産を担う国内工場体制を整えています。資生堂ならではの“メイド バイジャパン”の製品をグローバルで安定的に提供し、引き続き02業績について国際財務報告基準（IFRS）の任意適用について2022年12月期決算より、国際財務報告基準（IFRS）に基づき開示しています。
目的

経営管理上のKPIについてグループ内の会計基準統一によるグローバル経営のさらなる推進、ならびに資本市場における国際的な財務情報の比較可能性の向上のため

コア営業利益※非経常項目営業利益※コア営業利益は、営業利益から構造改革に伴う費用・減損損失等、非経常的な要因により発生した損益（非経常項目）を除いて算出しています。

2022年上期実績

中国ロックダウン、日本の回復遅れ等の厳しい環境のなか、機動的なコストマネジメントの継続推進と、堅調な他地域の貢献で利益確保
トラベルリテール事業、米州事業、欧州事業、アジアパシ

構造改革費用および商標権の減損損失を計上したことなフィック事業は力強い成長を実現した一方、市場の回復がどから、前年に対し444億円改善の162億円と黒字転換を遅れた日本や、感染再拡大・ロックダウンの影響を大きく受果たしました。

けた中国では前年を下回り、2022年上期売上高は、現地売上高／営業利益の推移（億円）

通貨ベースで前年比7.4%減、事業譲渡影響を除く実質売上高ベースでは前年比0.8%減の4,934億円となりました。

営業利益（IFRSベースではコア営業利益）

5,326

コア営業利益は、構造改革を通じた固定費の低減や機

5,646
711

690

5,077

4,954

4,934

4,178

動的なコストマネジメントを推進したものの、日本、中国での売上減に伴う差益減やパーソナルケア事業譲渡の影響

230等により、前年比23.9%減の175億円となりました。

230

175

△34

親会社の所有者に帰属する四半期利益は、前年に

2018
上期

「DOLCE&GABBANA」のライセンス契約解消に伴う

2019
上期

2020
上期

2021
上期

日本基準

2021

2022

上期

上期

IFRS

2022年通期見通し

市場環境を踏まえ、売上高・コア営業利益を見直し、中長期の成長を確実にするための特別追加投資
2022年12月期の上半期は、日本国内の化粧品市場減額し412億円、親会社の所有者に帰属する当期利益の回復の遅れや、中国上海を中心としたロックダウンのは185億円減額し255億円となる見込みです。なお、本影響等を大きく受けました。足元の市場環境を踏まえて業績予想の修正に伴う2022年12月期の配当予想に下半期以降、主に日本および中国の市場前提の見直し変更はありません。

を行うとともに、中長期の成長に向けたブランド価値を強化するためのマーケティング投資や人財投資を実施する

（億円）

2021年
2022年 構成比
2022年（5月公表） 今回見通し
実績 前回見通し

前年差

前年⽐

売上⾼

10,10010,75010,700100%+600+5.9%

426

620

400

3.7%

△26 △6.0%580

48△62 △0.6%

予定です。
これらを織り込み、売上高は50億円減額し1兆

コア営業利益700億円、コア営業利益は220億円減額し400億円と、非経常項目それぞれ予想数値を修正します。
税引前利益および親会社の所有者に帰属する当期事業譲渡に伴う減損損失等140億円程度を見込んでい

（参考）

△642

1,006668

338

3.2% △668 △66.4%

当期利益※

469

440

255

2.4%

50

100

中間25円 期末25円
150周年記念配当50円△ 214 △45.6%

変更なし※ 親会社の所有者に帰属する当期利益
2022年通期想定為替レート：ドル＝128円、ユーロ＝135円、中国元＝19円（今回見通し）ることなどから、前回予想に対し、税引前利益は275億円

03−

営業利益
配当（円/株）（予想）

利益は、2022年12月期にパーソナルケア製品の生産（参考）トピックス

経営理念「PEOPLE FIRST」の実践

ウクライナ避難民の方々への支援
当社は、ウクライナ避難民の方々への支援の一環として、6月にチャリティーコンサート“MUSIC for PEACE”を開催しました。当日は多くの方に来場いただき、収益※1は3,000万円に達しました。収益の活用方法を検討し、日本に入国されたウクライナ避難民のうち、特に、ウクライナの未来をつくる学生を支援する観点で、⼀般財団法人パスウェ
イズ・ジャパン※2の活動が、今回の支援目的と最も合致することから、同法人への寄付を決定しました。当社は同法人を通じて、ウクライナからの避難学生の生活費や就学支援等を行います。
さらに、当社は、国際基督教大学が受け入れたウクライナからの避難学生に対し、教育の機会の提供を目的に生活費や学費の一部を支援し、資生堂グループ内のインターンシップ、アルバイト機会の提供等を予定しています。
今後も、さまざまな形で日本に入国されたウクライナ避難民の方々を支援してまいります。
※1 チケット収入、会場での募金、趣旨に賛同いただいた企業の協賛金および当社からの1,000万円を合わせた総額から運営経費を除く※2 教育を通じて難民の新しい道を拓くことを目指し、日本への難民受け入れ事業を行っている団体

詳しくはこちらイノベーション

革新的技術を搭載した商品を発売
資生堂は2月、21年連続売上シェアNo.1※1の日焼け止めブランド「アネッサ」
から、世界初の成分アプローチ※2「サンデュアルケア技術」を搭載した「アネッサ デイセ
ラム」を発売しました。
「サンデュアルケア技術」は、農業分野における光の1

紫外線をブロックし、肌を守る

2

太陽の光を変換し、肌にハリ・うるおいを届ける

スピルキュアエッセンス（うるおい保護）約30億年前から存在する強い生命力をもつスピルリナのボタニカルエキスと、ミネラルパウダー※1、うるおい成分※2をブレンド。

活用研究からインスピレーションを得て、「ヒトの肌に与える光の効果」
・「太陽の光を変換して利用する植物の光合成プロセス」に着目して開発した世界初の成分アプローチ※2です。従来の「サンケア＝紫外線から肌を守※1 酸化亜鉛※2 PEG／PPG-14／角層イメージ図7ジメチルエーテルること」という概念を超え、「サンケアしながら肌を美しくしたい」というインサイトに対し、「 太陽の光を変換してスサンデュアルケア技術キンケアする」という新技術で、サンケアカテゴリーの常識を覆す新たな価値をお届けしていきます。
※1 インテージSRI,SRI+ 2000年10月 - 2021年9月 サンケア市場（子供用除く）アネッサメ
インシリーズ金額シェア※2 肌を守るUV防御剤および、UVを美容効果のある光に変換するスピルリナプラテンシスエキスと蛍光酸化亜鉛、その光を増幅させるPEG/PPG-14/7 ジメチルエーテルを配合した処方。
（2021年4月 Mintel社データベースおよび独自調査による当社調べ）

詳しくはこちら04

クローズアップ

ブランドを通じたサステナビリティへの取り組み人と環境の未来のために「クレ・ド・ポー ボーテ」が取り組むサステナビリティ
クレ・ド・ポー ボーテ ブランドサイト

クレ・ド・ポー ボーテは、40周年を迎え次なる章へ「クレ・ド・ポー ボーテ」は、資生堂初のグローバルラグ

また、レフィル可能な製品のラインナップを最大80%まジュアリーブランドとして、1982年に誕生しました。サイで拡充することも目指し、ラグジュアリーなデザインと高いエンスとイノベーションを駆使し、格別の輝きと匠の技術

安全基準を損なうことなく、リサイクル素材やリサイクルを追求して40年。現在、世界の23の国と地域で販売さ可能素材の使用に努めています。れています。

これらのサステナビリティアクションは、「クレ・ド・ポー※「クレ・ド・ポー ボーテ」のサステナビリティに関する取ボーテ」
をお使いいただく女性やその周りの女性をも輝り組みのすべては、ブランド理念に基づいています。あらかせ、肌や内面はもとより、世界、地球をよりよい場所にゆる成分・原料について、グローバルな規制や法律に準変えていくようにデザインされています。

拠し、安全性と環境への影響に関する最新の研究動向を注視し、常に慎重に検討しています。

※ 2022年1月時点

クレ・ド・ポー ボーテ サステナビリティ 詳細はこちら

ウェブコンテンツのご案内

当社IRサイトに「クレ・ド・ポー ボーテ」のサステナビリティへの取り組みに関するインタビューを掲載しています「クレ・ド・ポー ボーテ」
がサステナビリティに取り組む意義と、その活動内容を「クレ・ド・ポー ボーテ」のチーフブランドオフィサーの橋本美月にインタビューしました。ぜひご一読ください。
エグゼクティブオフィサー
チーフブランドオフィサー クレ・ド・ポー ボーテ

橋本 美月05

インタビュー記事はこちら

サステナビリティ

資生堂のサステナビリティ活動
そのほかの資生堂の取り組みをいくつかご紹介します。
詳しくは、各トピックのリンクよりご覧ください。

環境
サステナブルな製品の開発 ーUVケアー

TOPIC01人と生態系、そして地球環境との共生のため、サンケア領域でのイノベーションを加速させています。琉球大学との共同研究等により、製品中の紫外線防御剤によるサンゴ※への影響を精査しており、その結果を成分選定、処方設計へ活用、「SHISEIDO」や「アネッサ」等のサンケア製品にも応用しています。

詳しくはこちら※ 浮遊幼生期や稚サンゴ群体期を除いた、産卵可能サイズの群体ブランド「SHISEIDO」が海洋保護を目指す「SHISEIDO BLUE PROJECT」を推進

TOPIC02

サーフィンの世界的団体「WSL※ 」とのグローバルサステナビリティパートナーとして契約を継続しました。昨年、2030年までに海洋の30%の保護を目指す請願書を、WSL等と共同で国連生物多様性に関する条約締約国会議に提出したことに続き、2022年も海洋保全活動をより一層強化しています。

詳しくはこちら※ WSL（World Surf League）

社会「女性が活躍する会社BEST100」において「総合ランキング1位」を獲得

TOPIC012017年 に 女 性リーダー 育 成 塾「 NEXT LEADERSHIPSESSION for WOMEN」、2020年より女性役員と女性社員による少人数制のメンタリングプログラムを開始するなど、育成強化を推進。国内資生堂グループの女性管理職比率が37.3%※まで向上し、女性活躍先進企業として高く評価されました。

詳しくはこちら※ 2022年1月1日時点

深い肌悩みにお応えする「資生堂 ライフクオリティー メイクアップ」

TOPI

C02

資生堂 ライフクオリティー メイクアップは、やけど跡、傷跡、あざ、白斑、がん治療の副作用による外見変化などでお悩みの方のために、トータルメイクのご提案、専用商品「パーフェクトカバーシリーズ」の商品開発のほか、外見のお悩みに応えるさまざまなサポート活動に取り組んでいます。

詳しくはこちら

紫外線過敏の難病「色素性乾皮症（以下XP）患者」への支援

TOPIC03

XP患者の方々を支援するため、資生堂は日焼け止め製品の寄付や、資生堂研究員・ビューティーコンサルタント（美容職）による日焼け止め製品の使用法のセミナーを行っています。XP患者の方々が紫外線から肌を守り、屋外活動も楽しむことができるようサポートを続けています。

サステナビリティサイト

詳しくはこちら

サステナビリティレポート2021

資生堂のさまざまなサステナビリティアクションについて、環境領域、社会領域を中心にご紹介しています。

本業を通じたサステナビリティアクションの中長期目標（環境領域ほか）に対する、2021年の進捗と活動実績を報告しています。

サステナビリティサイトはこちら

サステナビリティレポート2021（オンライン）はこちら

06

インフォメーション

会社法改正による株主総会資料（招集通知）の電子提供制度スタートについて2023年3月以降の株主総会（当社では2023年3月下旬予定の次回定時株主総会）より、これまで郵送していた株主総会資料が原則ウェブ化されます。
株主のみなさまは、会社からご案内するウェブサイトにアクセスすることで、株主総会資料の全文を確認いただけます。
株主総会資料（招集通知）
が、原則として「印刷物」から「ウェブ」でのご案内に変わります。

 ンターネットの利用が困難な方等で、全文の招集通知
イ（インターネット開示事項を除く）の印刷物が必要な場合は、本年9月以降、お取引の証券会社または、以下の株主名簿管理人 三井住友信託銀行株式会社へ請求手続をいただくことで書面交付請求が可能です。

2023年3月下旬の株主総会よりこれまで 刷した全文の招集通知は原則として発送しなくなります。
印
ただし、決算概要や議案内容を要約した印刷物を作成し、議決権行使書とともに発送する予定です。

招集通知

ウェブ

決算概要や議案内容を要約した印刷物

株主総会資料の電子提供制度に関するお問合せ先
三井住友信託銀行
株式会社
証券代行部

0120-533-600
受付時間 9:00～17:00（土・日・祝日を除く）

スケジュール
2022年9月1日

2022年12月末

書面交付請求受付開始

2023年3月株主総会の書面交付請求締切

ぜひQ&Aもご利用ください

2023年3月以降の株主総会

電子提供制度開始

ウェブコンテンツのご紹介
個人株主・投資家のみなさまへ

統合レポート2021

個人株主・投資家のみなさまに向けたコンテンツ（IR関連資料、株主総会、株主優待、株主さま向けイベント等）をまとめて掲載しています。

魚谷社長メッセージのほか、エグゼクティブオフィサーからの戦略解説、中長期の価値創造に関するコンテンツを重視した統合レポートを発行しました。

詳しくはこちら

統合レポート2021（オンライン）はこちら

個人投資家説明会・動画配信のご案内

株主メモ

当社は、個人投資家のみなさまを対象とした「個人投資家説明会」を随時開催しています。
本年は、11月頃、当社IR部長がプレゼンテーションする説明会を実施予定です。その模様は、当社ウェブサイトにてオンデマンド配信する予定ですので、ぜひご視聴ください。

詳しくはこちら

銘柄コード4911

決算期

12月31日定時株主総会

3月下旬

基準日（株主確定日）

期末配当、定時株主総会
12月31日
中間配当
6月30日
そのほか必要あるときには、あらかじめ公告して定めた日

単元株式数100株

電子公告掲載資生堂グループ 企業情報サイトに掲載

https://corp.shiseido.com/jp/ir/issue/legal/

三井住友信託銀行株式会社
株主名簿管理人および〒100-8233
特別口座の口座管理機関
東京都千代田区丸の内一丁目4番1号

株式会社 資生堂
本店所在地
資生堂
株主さま窓口〒104-0061
東京都中央区銀座七丁目5番5号

03-6218-5418（平日9：00～17：15）（IR部）

今後の見通しに関する注意事項
本誌の記載内容のうち、歴史的事実でないものは、資生堂の将来に関する見通しおよび計画に基づいた将来予測です。
これらの将来予測には、リスクや不確定な要素などの要因が含まれており、実際の成果や業績などは、記載の見通しとは大きく異なる可能性があります。