平成 30 年度 航海用レーダー整備士 検定試験問題・標準解答【装備艤装工事編】
問１．下表は、航海用レーダーの船舶設備規程の新告示(平成 20 年 5 月 30 日 国土交通省告示第 679号)で規定されている内容の一覧である。船舶の区分別に表示面の有効直径、表示可能な物標数を空欄に記入せよ。
（6 点）
GT：総トン数

表示面の有効直径

船舶の区分

捕捉可能物 標 数

活性状態の
AIS 物標数

休眠状態のAIS 物標数

500GT 未満の船舶

180 mm 以上

20 以上

20 以上

100 以上500GT 以上 10,000GT 未満の船舶

250 mm 以上

30 以上

30 以上

150 以上10,000GT 以上の船舶

320 mm 以上

40 以上

40 以上

200 以上〔解答は上記表内に記載

20,24,29,37,39 頁参照〕

問２．レーダーマスト上での作業は高所作業であり、十分な準備と注意を払って安全な作業を行なう必要がある。心掛けなければならない注意点を 4 項目記述せよ。
（8 点）
〔解 答〕
(1) 作業は慎重に行い、「やりやすさ」より「安全」に重点をおくこと。
(2) 必ず安全帽及び安全ベルト、または命綱を着用すること。安全ベルトは必ず腰より高い位置に取り付け、万一の場合に人体が逆転したり、抜け落ちないようにすること。
(3) 鉄鋲の打ってある靴や油の付着した靴は、滑りやすいので使用しないこと。
(4) 滑り事故を防ぐために手袋はしないようにする。ただし、寒冷時には、十分注意しながら着用する。
(5) 工具や器材はロープや紐で結び、一端は自分のベルトや付近のステーなどに固定して落下しないようにする。
(6) 作業場所の直下位置には、危険標識の注意札を立てるか、直下で作業する者に声をかけるなどして注意を促しておくこと。
(7) レーダーの空中線部に人体が接触したり、動作中の無線用空中線に触れて電波による障害を受けないように、これらの機器の電源を断にし、かつ、主電源や空中線回路などのヒューズも抜いておく。
同時に、作業中であることの作業札をこれらの機器の電源スイッチ付近に取り付けておき、更に無線局員や現場の責任者にもあらかじめ了解を得ておくこと。
(8) ペンキ塗りの直後や、強風、大雨、大雪のとき、あるいは夜間での高所作業は中止すること。

(9) つり足場などの動揺や、反転のおそれのある装置はあらかじめ点検しておくこと。
〔解答は上記の項目から 4 つ選択する。183 頁参照〕
問３．
下表の船舶の種類のうち、船舶設備規程により航海用レーダー、電子プロッティング装置(EPA)、自動物標追跡装置(ATA)及び自動衝突予防援助装置(ARPA)を施設することが義務づけられている
船舶には備えなければならない数を、義務づけられていない船舶には×印を各装置の欄に記入せよ。 (5 点)
下表の GT は総トン数を示す。

機 器

航海用レーダー

EPA

ATA

ARPA

130 GT の旅客船

11××

国際航海に従事しない 499 GT の貨物船

11××

国際航海に従事しない 500 GT の旅客船

1×

1×

国際航海に従事する 3,300 GT の貨物船

2×

2×

国際航海に従事する 11,000 GT の貨物船

2×

11船 舶 種 類
国際航海に従事する〔解答は上記表内に記載 12,27,31,37 頁参照〕
【解 説】
1. 航海用レーダーの搭載義務船及び搭載台数
湖川港内のみを航行する船舶及び発航港から到達港までの距離が 5 海里以内の航路のみを航行する船舶を除く下記の船舶には航海用レーダーを搭載しなければならない。
(1) 国際航海に従事するすべての旅客船及び国際航海に従事しない総トン数 150 トン以上の旅客船(2) 総トン数 300 トン以上の非旅客船(3) 推進機関を有する船舶と当該船舶に押される船舶が結合し一体となったときの長さが50ｍ以上の場合に推進機関を有する船舶(4) 上記の船舶のうち総トン数 3,000 トン以上の船舶には 2 台を搭載、その他は 1 台を搭
載2. 電子プロッテイング装置（EPA）の搭載要件
航海用レーダーを備えなければならない船舶のうち、総トン数 500 トン未満の船舶に 1台を搭載
3. 自動物標追跡装置（ATA）(1) 航海用レーダーを備えなければならない船舶のうち、総トン数 500 トン以上 3,000 トン未満の船舶に 1 台を搭載
(2) 航海用レーダーを備えなければならない船舶のうち、総トン数 3,000 トン以上 10,000トン未満の船舶に 2 台を搭載
(3) 航海用レーダーを備えなければならない船舶のうち、総トン数 10,000 トン以上の船
舶に 1 台を搭載
4. 自動衝突予防援助装置(ARPA)
航海用レーダーを備えなければならない船舶のうち、総トン数 10,000 トン以上の船舶に1 台を搭載

問４．ある船舶にレーダーを装備しようとして、図面を検討したところキールライン上にレーダー空中線を設置する予定にしているが、前方（R）50〔ｍ〕に幅（D）3〔ｍ〕の構造物があって、このままではレーダーの視野を妨げることになるので空中線の位置を変更する必要がある。水平ビーム幅θA が 1.2〔度〕、開口長 La が 184〔ｃｍ〕の空中線を装備するときには、レーダーの空中線部をどこへ何メートル （移動幅 ：Ls〔ｍ〕）移動させればよいか、小数点以下第 2 位を四捨五入して、少数点１桁まで求めよ。
ただし、tan (1.2〔度〕／2）＝tan 0.6〔度〕＝ 0.01047 とする。(5 点)

ＬsＤ

LaＲLＳ

D
2R tanLＳ

D2La
2Ａ

2式①式② の両式から

31.2
LＳ＝ ＋50 tan＝1.5＋50 tan 0.6〔度〕＝1.5＋50 0.01047＝ 2.02
2

①式

3 1.84LＳ＝ ＋＝1.5＋0.92＝ 2.42
22

②式〔解答〕 上記①式と②式を比べ大きい方をとるので、2.4〔m〕だけ右舷側にずらす。
〔解答は上記に記載

112 頁参照〕【基礎理論編】
問５．送信機から発射される不要発射及びスプリアスについて、次の問いに答えよ。
（4 点）
(1)

電波法に定められた不要発射の定義と、不要発射といわれる目的外電波が発生する原因について簡潔に記述せよ。

〔解答〕 不要発射とはスプリアス発射および帯域外発射のことで、高調波、低調波、寄生振動等によって発生する。
(2) 電波法に定められたスプリアス領域の定義を示し、必要周波数帯域との関係を簡潔に記述せよ。
〔解答〕 帯域外領域の外側のスプリアス発射が支配的な周波数帯のことで、必要周波数帯域幅の 2.5 倍以上離れた領域をいう。
〔解答は上記に記載 116 頁参照〕

問６．次の論理回路に入力 A：111001 と入力 B：010110 が同時に同じ順序で入力された時の出力 Yを求めよ。途中結果である s: t: u: についてもその値を内に記述せよ。(5 点)(1)

s: 000110

AB

111001Y1：（111001）

010110(2)

A

B

t: 101111

111001Y2：（101111）

010110

U: 000000〔解答は上記図中に記載

46,47,48 頁参照〕

問７．レーダーの距離分解能とは、自船から見て同一方向にある 2 つの物標が前後に並んで存在する
とき、これらの物標が距離的にどのくらい離れていれば、表示器画面上で 2 つの輝点として分離して識別できるかという能力である。表示器の輝点の最小値は無視できるものとして以下の問いに答えよ。
（6 点）(1) 以下の図は、距離分解能の説明図である。
各々の矢印は何を示しているかを解答欄に記入せよ。
(3 点)
①
②
物標B物標A③〔解答〕①レーダーからの送信波（パルストレーン）②

物標 A よりの反射波③

物標 B よりの反射波(2) レーダーの電波は、パルス幅に応じた長さで空間を伝搬し、物標により反射される。前図のように②と③が分離して識別される物標 A と物標 B の距離が最小分解能となる。パルス幅 0.5μsの場合の距離分解能を、送信波の長さより求めよ。
（3 点）

〔解答〕
l ＝ c・t ＝ 3×108×0.5×10-6 ＝150 〔ｍ〕

空間を伝搬する送信波の長さは分解能はその半分となるので〔解答は上記に記載

150/2＝75〔ｍ〕

A. 75〔ｍ〕

138～140 頁参照〕

問８．無線機等には、希望の周波数に同調させるために共振回路が使用される。共振回路には直列共振回路と並列共振回路があるが、以下の(1)の共振時の説明文は、いずれの共振回路についてのものか、該当する回路図の記号を解答欄に記入せよ。また、(2)の条件で共振周波数〔MHz〕を求めよ。
（8 点）
RCLee

C

R

回路図 A

回路図 B

(1) 各々のリアクタンスが互いに打ち消し合い抵抗だけの回路と等価になるため、電流は最大となる。(1 点)
解答欄 （ A ）(2) コンデンサの容量を C＝50〔pF〕、コイルのインダクタンスを L＝2〔μH〕としたときの共振周波数〔MHz〕を求めよ。ただし、π＝3.14 とし、数値は MHz で表示し、小数点以下 1 桁まで（少数以下 2 桁目を四捨五入）として求めよ。
（7 点）
〔解 答〕
共振周波数 fｒは、ｆｒ＝12π LC

ここで、 2π LC ＝2π 2 10- 6 50 10-12 ＝2π 100 10 -18 ＝2π 10 -16＝2π×10-8 ＝ 6.28×10-8
これから f＝

1-8

6.28×10＝0.1592×108＝15.92×106〔Hz〕＝15.9 〔MHz〕〔解答は上記に記載 10,11 頁参照〕
問９．下図は正弦波交流を図示したものである。図を参考に各値と電圧測定に関する説明文のの中に適切な用語または数式を記入せよ。同じ用語を複数回使用しても差し支えない。
（5 点）

＋eｅAV
01/2 T－周期 TeH

ｅ は 同じ 電力 を取り出せる直流電圧で置き換えて表す値で実効値という。
(2) ｅH は 波高値といい ｅH ＝2ｅである。
(3) ｅAV は半周期分の面積と等しい矩形の電圧値で平均値という。
ｅAV ＝ ｅH × （2／π） である。
(1)

(4)

可動コイル型電流計と整流器を組み合わせると、交流の電流及び電圧が測定できるがメーターの指針を駆動する力は交流の平均値である。通常、メーターで測定するのは実効値であるため、メーターの目盛を変換する必要がある。この変換係数のことを波形率といい、正弦波交流では約〔解答は上記内に記載1.11である。

3,101 頁参照〕

【機器保守整備編】
問 10．レーダー映像の相対方位表示で、ある物標について図のような衝突三角形を得た。本図による衝突予防の諸計算について次のの中に数値を記入せよ。計算値の距離は小数点以下1 桁まで、時間は小数点以下 2 桁まで求めよ。(4 点)(1)

この衝突三角形 OTC において
∠OTC＝30°である。

（解答：180°-（110°+40°）＝30°）(2) 最接近点（CPA）は、図の点 C であり、自船からの距離 OC はOC＝OT×SIN（∠OTC）＝15×SIN

30°＝7.5〔海里〕である。

(3) また、距離 TC＝13.0〔海里〕であるの
で 最接近点に達するまでの時間 TCPA は、
TCPA ＝＝〔答は上記内に記載

13.0／0.65

20〔時間〕となる。

111 頁参照〕（3）の 13.0 は 15×COS30°で求めても、平方根（152-7.52）で求めてもよい。
問 11．以下の文章はレーダーの空中線についての記述である。文中のせよ。
（4 点）の中に適切な用語を記入(1) 導波管の側面に一定の間隔で斜めに切り込んで小さなアンテナ群として電波を発射させるようにしたものがスロットアレイ

空中線である。方形導波管の 狭い面(H 面）にスロットを切ったものが水平偏波の空中線となる。
(2) スロットの傾斜角が大きいほど発射される電磁波は大きくなる。発射される電界は、水平方向の電界と垂直方向の電界とから成る。隣接したスロットの間隔を波長のし、各スロットを逆の傾きで切っておくと垂直成分1/2とは互いに打ち消し合う。

(3) 電磁波のエネルギーはスロットを設けた導波管の一方の側から給電するが、給電側と反対側の終端は、最後のスロットから1/4波長のところに吸収体(材)を設け、 無反射の状態とする。このようにすると、スロットの数が少なくても 鋭いビーム幅を作ることができる。
〔解答は上記内に記載 58 頁参照〕

問 12．下図は見通し距離を模式的に表したものである。本図を参考に以下の問いに答えよ。(6 点)
ＡＢ

ｈaｈtＣ

(1) 図中の A は地表に接する直線であるが、B および C は何の経路を表しているか、以下に記せ。(2 点)A：

幾何学的直線（接線）C：

レーダー電波B： 光線(2) レーダーアンテナの開口面の高さが海面より 16〔m〕で、物標の高さが海面より 4〔m〕の場
合、光学的見通し距離〔海里〕及びレーダー電波の見通し距離〔海里〕はいくらになるか小数点以下 1 桁まで(2 桁目を四捨五入して)求めよ。(4 点)(a) 光学的見通し距離〔解 答〕
D＝2.07（ ha ＋ ht ）海里の式で ｈa＝16ｈt＝4 と置いて

D＝2.07（ 16 ＋ 4 ）＝2.07×(4＋2)＝12.42＝12.4〔海里〕（b） 電波の見通し距離〔解 答〕
D＝2.23（ ha ＋ ht ）海里の式でｈa＝16ｈt＝4 と置いて

D＝2.23（ 16 ＋ 4 ）＝2.23×(4＋2)＝13.38＝13.4〔海里〕〔解答は上記に記載 5 頁の図 1･4 及び式(1･3)，式(1･5)参照〕
問 13．下図にレーダーの理想的な送信パルス波形を示す。図の記号 A～D の名称を解答欄に記入し、各々の要素はレーダーのどのような性能に影響を与えるかをレーダーの性能用語を〔〕内から選び、日本語で記入せよ。ただし、C,D については A が一定の場合とし、同一用語を何回でも使用しても差し支えない。(8 点)
電力A時間

CB
D
〔解答欄〕
記号名称

影響を与えるレーダーの性能A

⑦尖頭電力

B

①パルス幅

C

休 止 時 間D

⑧パルス繰り返し周期① パルス幅④最大探知距離⑤最小探知距離*②距離分解能/③映像の鮮明度③映像の鮮明度④最大探知距離② 距離分解能 ③ 映像の鮮明度 ④ 最大探知距離⑤ 最小探知距離 ⑥ 映像分解能 ⑦尖頭電力⑧ パルス繰り返し周期※ ②と③はどちらか一つで可。

〔(解答は上記表内に記載 7～9 頁参照)
【AIS・VDR・GPS 編】
問 14 次の文章は、船舶自動識別装置(AIS)の通信方式について述べたものである。文中のの中に適切な用語を記入せよ。同じ用語を複数回使用しても差し支えない。
（6 点）(1) AIS の通信方式は TDMA（時分割多元接続）方式であり、概念的にいうと 26.7ms の長さのスロットに情報を載せて送信する。この情報に、自船情報とスロットの予約情報が含まれて 同時に送信されるのが特長である。
(2) 例えば、船舶 A が自船の情報と次に送信するジにして送信する。船舶 B は、船舶 A の予約したに送信する

スロット

ぞれの船舶がのスロット予約情報

スロットのスロット予約情報

を 1 パッケーを避けながら自船の情報と次を送信する。これらを次々に繰り返していき、それが衝突しないように、お互いに通信する。

(3) この方式では、基地局のようなタイムスロット 管理局がなくても、船舶同士だけで通信ができるユニークな方式である。そのため、AIS の搭載が義務づけられている船舶は、航行中は常時AIS を作動させなければならない。

(4) なお、このような TDMA 通信を行うためには、すべての船舶局がタイムスロットの時刻を正確に合わせなければならない。このため、AIS では GPS 受信機を内蔵し、その受信信号から正確な1 秒パルス〔
（解答は上記を取り出し、それに同期させている。の中に記載 26,27,28 頁参照）

問 15．下表の左欄に掲げる船舶の種類で、船舶設備規程により搭載が義務付けられている右欄の航行設備には○印を、義務付けられていないものには×印を記入せよ。
（6 点）
GT：総トン数
衛星航法装置

船舶自動識別装置

航海情報記録装置

(GPS)

(AIS)

(VDR)

200 GT の旅客船○○○

国際航海に従事しない 499 GT の貨物船

○××

国際航海に従事しない 500 GT の貨物船○○

×

国際航海に従事する 3,000 GT の貨物船○○○

船 舶 の 種 類
国際航海に従事する〔解答は上記表内に記載

15,17,20 頁参照〕

問 16 次の文章は、IEC 61162 規格のデータ送信に関するものである。文中の用語を記入せよ。同じ用語を複数回使用しても差し支えない。(8 点)(1)

標準的なデータ送信では、アルファベット 1 文字分を表すためにデータ8 ビットの中に適切な8 ビットを使用し、＋スタートビット ＋ ストップビット ＝ 10 ビット を 1 組として送信する。
これが、1 文字分に相当する。
(2) スタートビットは、論理値0

ストップビットは、 1 バイトが送られるが、電圧値としては +4.0～+15.0 V を用いる。
分の通信の終了を知らせる 1 ビット分の論理値1である。

電圧値は -15.0～+0.5 V を用いる。
(3) データの送信速度を表す用語として、ボーレートが使われる。例えば、標準の通信の場合のボーレートは、4800bps である。bps というのは 1 秒間に何ビットのデータを送るかを表す数値である。
(4) 従って、この場合 1 秒間に送れるバイト（文字） 数は bps の 10 分の 1 で、 約 480文字送れる計算になる。
〔解答は上記の中に記載

135,136 頁参照〕

問 17．次の文章は、船舶設備規程及び小型船舶安全規則に基づく搭載要件及び性能要件について述べたものである。正しいものには○印を、正しくないものには×印を（）内に記入せよ。
（6 点）（ ○ ）(1) 499GT の近海を航行する危険物ばら積船に搭載する衛星航法装置は、第二種衛星航法装置で差し支えない。
（ × ）(2) 推進機関を有する小型船舶に押される船舶が結合して一体となって航行する場合には、平水区域を超えるとしても小型船舶ということで衛星航法装置の搭載は不要である。
（ ○ ）(3) 船首方位伝達装置は（THD）には各種の方式があるが、GPS コンパスは GNSS 方式の THD の 1 つで 500GT 未満の旅客船の真方位センサとして装備される。

（ ○ ）(4) 500GT の漁船には THD の装備は不要であるが、これはジャイロコンパスの装備義務があるからである。
（ ○ ）(5) 非国際の自ら漁ろうに従事する 500GT の漁船は、GPS で船速距離計の代替えとできる。
（ × ）(6) 300GT 以上の漁船には音響測深機の装備が必要であるが、漁探で代替え可能である。
（解答は上記（）内に記載）(1)：15 頁参照(2)：208 頁参照 平水を超える場合は、第二種衛星航法装置が必要。
(3)：17,171 頁参照(4)：17 頁参照(5）：16 頁参照(6）：15 頁参照 非国際の自ら漁ろうするものに限定される。