「応用する」人類学と「応用される」人類学 :人類学の応用に関する諸問題
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言語: Japanese
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公開日: 2010-03-23
キーワード (Ja):
キーワード (En):作成者: 仲川, 裕里
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https://doi.org/10.15021/00001119

波平恵美子編『健康・医療・身体・生殖に関する医療人類学の応用学的研究』
国立民族学博物館調査報告 85：35－52（2009）「応用する」人類学と「応用される」人類学― 人類学の応用に関する諸問題 ―仲川 裕里

専修大学経済学部

Problems concerning the Application of Anthropology:
Anthropologists and Non-Anthropologists

Yuri Nakagawa

School of Economics, Senshu University

人類学の応用は幅広い分野で可能であり，また事実，幅広い分野で行なわれてきているが，実際の応用の場における人類学の有用性については，疑問が付されたり，批判を受けたりすることが多い。
人類学者の側からも「人類学の視点が活かされていない」「人類学が誤用されている」といった不満が出ている。人類学の応用は，応用を行なう主体が人類学者である「派遣・参入型」と他分野の専門家が人類学の手法や概念を応用する「レンタル型」に大別できるが，これまでの「人類学の応用」
をめぐる議論は，「派遣・参入型」の応用についてのものがほとんどで，「レンタル型」の応用に関してはあまり注意が払われてこなかった。本稿では「派遣・参入型」とともに「レンタル型」の応用とその問題点も併せて取り上げ，人類学の応用に関する諸問題を包括的に検討し，それぞれの場
合にどのような認識のズレが生じているか，そのズレを狭めていくために人類学の側からはどのよ
うなことができるかを考える。
＊キーワード：人類学の応用，開発，人口学，出生力，parenthood

Anthropology can be, and has actually been, applied in a wide array of areas.
Nevertheless, the usefulness of anthropology in actual settings is doubted and/or criticized
more often than not. On the other hand, anthropologists complain that their perspective isignored or that anthropology is misapplied. The application of anthropology can be divided
into two types: the ‘participatory (or temp staffing)’ type and the ‘technique-lending’ type.
The debate over the application of anthropology has centered on the former type of application and very little attention has been paid to the latter type. To consider the problems
concerning the application of anthropology more comprehensively, this paper examines not
only the former but also the latter type of application and its problems. The paper furthermore identifies the gaps between anthropologists and non-anthropologists in their recognition and discusses what anthropologists can do to minimize the gaps.
＊ key words: application of anthropology, development, demography, fertility, parenthood35

Ⅰ はじめに
人類学の応用は，人間の文化的ないし社会的営みに関することのほとんど全てを対象とするという，その学問としての性格上，幅広い分野で可能であり（ Sillitoe 2007:
148），実際，開発をはじめとする異文化を対象とした国際的・学際的協力が必要とされるプロジェクトではチームに人類学者を加えることが増えている（ Lewis 1995: 94）1）。
また，より問題解決を志向する学問分野において，従来のその学問の枠組みや手法ではうまく扱えない問題を，人類学を応用することによって解決しようという試みも同様に増えているように感じられる。自分たちの学問の枠組みでは説明のつかない「人的要因」
や「文化的要因」が計画を阻害し，そのために思ったような結果が得られないと判断される場合に，「人間」や「文化」を専門とし，あるシステムを全体的かつ相互関連的に理解しようとする，いわゆる holistic（全体論的）な視点をもつと言われている人類学に寄せられる期待は大きい。
しかし，その一方で「人類学は実際には何の役にも立たない」「期待はずれだった」「人
類学者はプロジェクトを引っ掻き回すだけだ」という不満や失望の声を聞くことも多い2）。
人類学者の側からも「自分たちの意見や提言を真剣に考えてくれない」「人類学の視点が活かされていない」「報告しても取り上げてくれない」「人類学が誤用されている」という不満が出ている。このような認識の違いやズレはどこから生じているのだろうか。
また，こうした違いやズレを縮めていくために人類学の側からは何をすればいいのだろうか。
本稿では，人類学の応用の際に生じる認識の相違に関する問題について，主として文
献調査を中心に，検討・分析を行なうが，その前に，確認しておきたいのは，人類学の応用には異なる ₂ つのタイプがあるということである。
一口に人類学の応用といってもその領域は多岐に渡り，応用のレベルもさまざまであるが，その応用を行なう主体が人類学者かそうでないか，すなわち「応用する人類学」
か「応用される人類学」かによって ₂ つのタイプに大別できる。ここでは，便宜上，前者のタイプを，人類学者が派遣される，あるいは参入するということで「派遣・参入型」，
後者のタイプを，人類学の方法論や概念が他分野に借用されるということで「レンタル型」3）と呼ぶことにする。これまで人類学の応用というと専ら開発に代表されるような「派遣・参入型」の応用が想定されてきた。人類学の応用に関する議論においてもこうした「派遣・参入型」の応用に関する問題が中心を占め ― その議論の多くは，人類学者は
人類学の応用にどう関わるべきか，応用人類学は人類学全体のなかでどのような位置付けがされるか，また人類学にどのような貢献できるか，といった「人類学（者）と応用」
に関するものだった ― 他分野・他領域の専門家が人類学の方法論や概念・理論を自分たちの研究に用いる「レンタル型」の応用に関する問題について議論されることはあま
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仲川「応用する」人類学と「応用される」人類学

りなかった。しかし，「レンタル型」の人類学の応用も「派遣・参入型」と同じくらい，あるいはそれ以上に活発に行われてきている。そこで，本稿では「レンタル型」の応用「レとその問題点も併せて取り上げ，人類学の応用に関する諸問題を包括的に検討する4）。
ンタル型」の応用が行なわれている分野は多岐に渡るが，本稿では特に人口学で行なわれている人類学の応用を例として見ていくことにする。

Ⅱ 「派遣・参入型」の応用とその問題点
広義では，人類学者自身が人類学を他領域や他分野に応用すれば，それらはすべて「派遣・参入型」の応用ということになるが，ここでは，もう少し範囲を限定し，「何らかの実際的な問題が生じている領域において人類学者が人類学を応用し，その問題の解明・解決をはかる場合」を「派遣・参入型」の人類学の応用とする。例えば，国際援助機関
や政府による開発プロジェクト・チームに人類学者が加わるようなケースがこれにあたる。

Firth は，人類学者が人類学を応用するに際に果たし得る役割として，（1）研究対象である社会の危機に対して援助を行なう，（2）外部の関係諸機関の仲介・調停を行なう，（3）外部者が理解できるように文化の解釈をする，（4）問題についての世論を形成する，，彼が（5）クライアントを重視した調査を行なう，の ₅ つを挙げているが（1981: 197）
列挙する人類学の応用として考えられるさまざまな活動を見ると，人類学の応用が多岐に渡り，また，そこには多様かつ複雑な関係が絡んでいることがわかる。
多岐に渡る人類学の応用のなかでも開発途上地域の開発計画は特に人類学の実践的・応用的な役割が期待されてきた分野である。1960年代の初期からすでに人類学者は第三世界の開発計画に参加しはじめていたが，1970年代に入ってますますその傾向が強。最近は国際開発の構造的変化により，あるいはまるようになった（ Grillo 1985: 2 ）開発政策を最も効果的に行なおうとする流れがあるために，国際開発援助の公式的機構のなかに人類学者が参入する機会が潜在的に減ってきているという指摘もあるが（ Green，国際開発プログラムにおいて現地の社会状況把握は重視される傾向にあり
2006: 112）。
（鈴木 2007），その意味で人類学者への潜在的需要はまだ高いといえる（関根 2006: 5 ）また近年では途上国地域の開発のみならず，アメリカやヨーロッパ内での民族問題や難民問題にも人類学者の貢献が期待されている（ Lewis 1995: 94; Benthall 1997: 2 ）5）。
人類学者が開発をはじめとする国際的かつ学際的なプロジェクトに参加し，それなりの貢献を行なってきたことは事実であるが 6），その一方で多くの問題も生じている。特に深刻なのは「人類学者をプロジェクトに加えたのに何の役にも立たなかった」「問題を解決してくれるものと思っていたのに期待はずれだった」という雇用サイドや他分野の専門家からの失望の声である。例えば，精神科臨床医の経験を持ち，WHO で途上国を対象とする精神医療やメンタル・ヘルスに関係するプログラムを担当してきた新福が37紹介した事例はこの典型的な例といえる（新福 2005）。パプアニューギニア政府が急増するアルコール問題に対処するプログラムを WHO に要請してきた。WHO は多岐にわたる分野から専門家を選んでパプアニューギニアに派遣したが，そのなかに医療人
類学者 ― より正確には「医療人類学を研究しているという trans-cultural psychia-

trist 」― も加えた。閉ざされた系のなかにあるため，自己批判的視点をもつことが困
難な医学・医療を，人類学は客観的に見てくれるのではないかという期待，また人類学で言われている相対主義に対する期待があったからである。しかし，この医療人類学者／ trans-cultural psychiatrist の興味は，アルコール問題を学問の対象として資料を集め分析することで，一国が抱える重要な公衆衛生の問題としてアルコール問題をどのように解決するかということではなかったようで，現地では写真やビデオを撮ることに終始したため，彼の派遣はパプアニューギニア政府から「何の役にも立たない」というク
レームがつくという結果に終わった。パブリック・ヘルスという概念をもっていない

trans-cultural psychiatrist や人類学者を医療政策・医療問題などのコンサルタントとして送っても役に立たないと判断した新福は，その後そういった分野の研究者をコンサルタントとして雇用することはしなかったそうである。これと類似した話は，断片的にではあるが，筆者も何度か聞いたことがある。
一方，このようなプロジェクトに加わった人類学者からは「自分の意見や提言を活用してもらえない」「報告書を書いて提出してもプロジェクトの最終的な報告書からは削除されてしまう」といった不満が頻繁に出されている（ Rew 1985: 191－192; Fox。このような雇用サイドと人類学者サイドの認識の相違やズ
2003: 524; 角田 2006: 11）
レはどこから生じてくるのだろうか。
まず，雇用者サイドの問題から見ていくことにする。第一の問題として，人類学をあまりよく知らないまま，人類学者に対して過剰な期待をしているのではないかということが考えられる。経済学や医療によるアプローチで問題が解決しないのは，そこに経済学や医療では説明できない「人的要素」「文化的要素」が複雑に絡んでいるからに違いない，したがって「人間」や「文化」の専門家である人類学者がくれば，あたかも魔法使いのようにたちどころに問題を解決してくれるはずである，といった漠然としたイメージを，雇用サイドや他の分野の専門家は人類学者に対して持っているように思える。
いみじくも，新福は，かつては人類学に対して「オールマイティな学問」「オムニポテントな学問」として期待を寄せていたと述懐し，以前の自分と同様に「自分たちの手中からはみ出したものは，全て医療人類学者が解決してくれるというオムニポテントな能力を医療人類学者に抱いている者が多いように思う」と述べている（新福 2005）7）。
確かに国際的・学際的プロジェクトにおける人類学者の強みのひとつは，問題の社会的・文化的次元を明らかにし，他の要素と相互に関連づけながら全体を説明する

holistic approach（全体論的アプローチ）をとることにより経済学や医療ではわからな
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仲川「応用する」人類学と「応用される」人類学

かった問題の所在を明らかにし，説明することができるということである（ Gardnerand Lewis 1996: 43）。しかし，そうした holistic approach を可能にするために，人類学者は他の領域の専門家から見ると法外とも思えるような時間をかけて調査を行なう。
その際にはプロジェクトの目的とはおよそ関係のないように見えるような調査を行なう。また，何が問題か，なぜプロこともある（ Chambers 1991: 516－518; 角田 2006: 9 ）ジェクトがうまくいかないのかを説明できるということと，それが解決できるということはまた別の問題である。後述するように人類学はもともと説明型の学問であり，問題解決型の学問ではない 8）。説明から問題解決に結びつくこともあるが，人類学者が発見したことが常に問題解決に結びつくわけではない。こうした人類学の特性を雇用サイドも理解した上で，人類学者に何をどこまで期待するのかということを，予め明確にしておく必要がある。
第二に，適格な人類学者をプロジェクトに雇用しているかどうかという問題が挙げられる。ソマリアを主なフィールドとするイギリス人社会人類学者の I.M. Lewis は，人類学への理論的な貢献を行ないながらアフリカで多くの国際協力や開発のプロジェクトに関わってきているが，そうした経験から，こうしたプロジェクトに雇用される「人間問題」の専門家のなかには，こうした役職に就く資格を備えたプロフェッショナルな社。新会人類学者や社会学者とはいえない者もいる，と指摘している（ Lewis 1995: 96）
福が事例にあげた「医療人類学を研究しているという trans-cultural psychiatrist 」が果たして人類学の基準からみて実際に充分な資格を備えた人類学者であったかどうかはわからないが，Lewis の指摘が事実であるならば，こうしたプロジェクトに人類学者を雇用する際に，人類学者による資格審査を行なうことを制度化する必要があると思われる。また人類学者として充分な資格を備えていても，このようなプロジェクトに向いていないタイプの人類学者もいるので，そのプロジェクトに対する適性という視点からも審査を行なう必要があるだろう。人類学者の実質的かつ積極的な貢献を期待するならば，何よりもまず，雇用サイドが慎重かつ適切な人選を行なうことが重要である。
第三の問題として，雇用サイドがプロジェクトを正当化するための体裁として人類学者を雇用しているだけで，人類学者の実質的な貢献を期待していないというケースがある。プロジェクトのなかには，そのプロジェクトが立案者側の都合や思い込みによるものではなく，「現地の人々や文化に適切な配慮をした」「正当な」プロジェクトであるという姿勢を示すために，人類学者を名目的なメンバーとして加えてはいるが，人類学者の貢献などはなから期待していないというものが存在する。人類学者を開発プロジェク
トに加えるのが常識となり，ほとんど制度化される一方で，このようなケースが開発プ。
ロジェクトで増加しているといわれている（ Lewis 1995: 100）
人類学者サイドにもさまざまな問題がある。例えば，雇用サイドが人類学に過剰な期待を抱く原因のひとつとして，雇用サイドに人類学ついての理解が不足しているという39

ことも挙げられるが，人類学者側にもそのような期待を抱かせてしまっているところがある。例えば Nolan は，人類学の強みとして，われわれが目にする多くのパターンやわれわれが解決しようとしている多くの問題の鍵となるのが文化であると理解していること，予め用意した理論を押しつけず具体的な事例から機能的にものごとを理解するこ・比較的（ comparative ）・相と，アプローチやパースペクティヴが全体的（ holistic ）互作用的（ interactive ）であること，フォーマルな関係とインフォーマルな関係の重。人類学にこうした強要さに気づいていることをあげている（ Nolan 2003: 119－120）
みがあることは確かだが，このような強みをあまりに強調しすぎると，人間に関する全ての問題に通じた，それこそ「オムニポテントな能力をもつ人類学者」というような印
象を雇用サイドに与えてしまいかねない。
人類学者がプロジェクトの目的をよく理解していない，あるいは誤解をしたままその
プロジェクトに参画するということも，人類学者への非難や不満を生じさせる大きな原因のひとつだろうと思われる。大多数の人類学者は実際的な問題解決を目指すプロジェ
クトに参加するという経験を持っていないため，このようなプロジェクトに初めて参加する際に，プロジェクトの目的を理解せず，自分の研究のための資料収集を優先させて，雇用サイドや他のメンバーから顰蹙を買うおそれがある。また，人類学者はひとりでフィールドワークを行なうことが多く，自分のペースで調査を進めることに慣れているため，多様な分野の専門家が参画する学際的なチーム・プロジェクトでは周囲に合わせて協調しながら調査を行なうことも大切だということを忘れがちである（ Edelman and

Haugerud 2005: 47; Sillitoe 2007: 162）。
人類学者の意見や提言が無視される，報告書を書いてもプロジェクトの最終的な報告書からは削除される，という人類学者の不満に関しては，学際的な計画立案や政策決定の報告書作成の構造の根底にある「氷山の公理」9）を人類学者が正しく認識していない。Pink は「応用ことが不満の理由のひとつであるという指摘がある（ Rew 1985: 192）
人類学はほぼ常に組織の人類学に，そしてフィールドワークそのものとなる。なぜなら人類学者は（自分が働いている）組織（特有）の言語の使い方，そこにおける力関係，，このよ
文化システムや社会システムを習得するからだ」と述べているが（2006: 11）
うな不満が出てくるところを見ると，人類学者にとって自分が現在参加している開発プ
ロジェクト特有の文化を理解し，習得するというのは難しいことのようである。しかし，学際的な開発プロジェクトの報告書にはそれなりのスタイルがあるということを理解し，ある程度それに合わせる努力が人類学者の側にも必要だろう10）。
雇用サイド，人類学者サイドの問題とは別に，人類学という学問自体がもつ特性から生じてくる問題もある。既に触れたことだが，人類学がデータを収集し分析を行なって何らかの成果を出すには，他の多くの学問に比べて時間がかかる（青柳 2000: 62;

Sillitoe 2007: 156）。したがって，短期間で（それでも他の分野から見れば，そして解40仲川「応用する」人類学と「応用される」人類学

決しなくてはならない問題の緊急性から鑑みれば相当な時間をかけていることになるのだろうが）成果をあげることが求められるプロジェクトで，人類学者が何らかの貢献をするのは非常に困難である。また，これも既に述べたことだが，人類学という学問そのものが医療や経済学のような問題解決志向の学問ではないことも，まさに問題解決をゴールとする学際的プロジェクトにおける人類学の貢献をわかりにくくしている。
また，人類学者は，プロジェクトを施行する行政・雇用サイドよりも現地サイドに近い立場をとる傾向が強い。開発や国際協力のプロジェクトでは，行政・雇用サイド，行政・雇用サイドと契約を結んで業務を遂行する専門家集団，調査対象となる現地の人々，という三者関係が基本構造としてある。そしてこの三つのユニットもそれぞれさまざまなレベルや種類の人々で構成されているため，こうしたプロジェクトにおいては，複雑。人類学者はこの三者関係
な人間関係の網の目ができあがっている（ Grillo 1985: 21）のなかでは専門家集団の構成メンバーとなるわけだが，その学問の特性上，Firth がその役割のひとつとしてあげたように，仲介・調停者としての役割を期待されることが多い。特に期待されるのが行政・雇用サイドと現地サイドの橋渡しの役割だが，行政・雇用サイドと現地サイドの意見が異なったり利害が衝突したりするような場合に，人類学，行
者は現地サイドに立った発言をしがちであるため（ Gardner and Lewis 1996: 47）
政・雇用サイドや他分野の専門家と軋轢を生じることがある。また人類学者と行政・雇用サイドの「文化」の違い，人類学者と他分野の専門家との調査方法の違いも，人類学。
者と彼らとの間に溝を作る原因となる（ Nolan 2002: 250; 角田 2006）
さらに，人類学者は行政・雇用サイドを含めたプロジェクトや政策そのものを調査対象に含め，問題の一部として扱う傾向がある（ Grillo 1985: 23）11）。行政・雇用サイド
や政策・プロジェクトそのものを問題化し，鳥瞰してさらに上の次元に位置づけること，そのプロジェクトが有害である
は人類学にとって必要であるし（ Wright 1995: 81）ということがわかれば，それを阻止することによって悲惨な結果を回避することができる。しかしそのために人類学者が行政・雇用サイドにとって危険ないし厄介な存在とな。
るおそれが生じることは否定できない（ Lewis 1995: 103－105）
開発をはじめとするさまざまなプロジェクトにおける「派遣・参入型」の人類学の応用を考えた場合，人類学者の潜在的能力は高いと思うが，雇用サイドと人類学者サイドの両方に見られる，相手に対する理解不足や説明不足が大きな障害となり，プロジェク
トの現場においてはその能力が充分に活用されていないのが現状であるといえる。

Ⅲ 「レンタル型」の応用とその問題点
人類学のもうひとつの応用のタイプとして，他分野・他領域の専門家が人類学の方法論や概念・理論を自分たちの研究に用いるというものがある。特に医療・看護系や人口41

学といった問題解決型の学問分野において，従来の手法や枠組みでは説明ができない解
決不能な問題が出てきたときに，人類学の手法や概念や理論を借用して説明を試みたり，問題を解決しようとしたりすることが増えている。しかしながら，このような「レンタル型」の人類学の応用に対して，人類学者の側からは「人類学が充分に活かされていない」「人類学の概念が誤用されている」という批判が出ている。ここでは人類学の応用が試みられている分野のなかから人口学を取り上げ，人口学における人類学的研究に関して，人類学者からどのような批判が出され，どのような提言がされているかを見ていく。
人口学は統計的な手法によって量的なデータを使った分析を行なう学問として知られているが，人口の変動― 特に出生率の変動 ― については文化的要因が重要となるという認識は人口学者の間でも持たれるようになってきている。ヨーロッパの出生率の低下の理由を解明するため，プリンストン大学を拠点に，当代屈指の経済人口学者・社会人口学者を結集し，1963年から20年の歳月をかけて行われたヨーロッパ出生力プロジ
ェクトでは，結局のところ，ヨーロッパの出生率の低下の説明となるような社会経済的ないし人口学的変数は見つからず，人々の出生行動を説明する文化的要因をつきとめる必要があるという指摘がされた。そして，伝統的な人口学の手法でこうした文化的な要因を解明することに限界を感じた人口学者のなかから人類学者のように小集団を対象とする「ミクロ・アプローチ」を使った「ミクロ人口学」を提案する者が出てきた。なかでもオーストラリア人の人口学者である John Caldwell は，インドの村で現地語を使ったインテンシブな参与観察によるフィールドワークを行なうなど，積極的に人類学を用いた研究を進め（ Caldwell 1982，1985; Caldwell，Caldwell and Caldwell 1987;

Caldwell and Hill 1988; Caldwell， Reddy and Caldwell 1988），人 口 学 も も っ と‘ holistic view ’ を取り入れるべきだと主張した（ Caldwell and Hill 1988: 2 ）。
Caldwell を中心とする人口学者が，特に1970年代末から1990年代半ばにかけて，活発に人類学的な人口学研究を推進した結果，学問的な成果に加え，IUSSP（国際人口学会）に Committee on Anthropological Demography（人類学的人口学委員会）が設立されるという制度的な成果も得られた。現在の人口学者で，文化的要因についての関心の程度に差はあっても，人口の変動に文化的要因はまったく関係しないという者はいないだろう12）。
こうした人口学のなかの新しい流れは人口に関心をもつ人類学者からも一定の評価を受け，人口学者と人類学者による共同研究といった学際的なつながりも生まれている。
しかし，その一方で，人口学者による人類学の応用について，人類学者から批判が出ている。
人類学者からの批判として多いのは ①人類学の手法・概念・理論の部分的応用に関する批判と，②人口学で用いられる「文化」の概念や理論に関する批判である。①では，人口学者の人類学に対する関心が人類学の方法論とそれによって収集されるデータに限42仲川「応用する」人類学と「応用される」人類学

定され，人類学の概念や理論には向いていないこと，人類学の概念や理論を借用する場
合も，一時代前にイギリス社会人類学で流行った家族・親族に関するものに限られていることが指摘され，人類学の重要な考え方 ― 人間の行動を文化的・社会的脈絡のなかで理解すること，社会をその個々の構成要素がそれぞれに連関し影響を与えあうものとして相互連関的に理解すること ― が欠けているという批判がされている（ Fricke。
1997: 248; Greenhalgh 1995: 4; Riley 1997: 123; Riley and McCarthy 2003: 92）
人類学者からの批判として特に多いのは②の人口学で用いられる「文化」に関する批判である。まず挙げられるのは，人口学者の用いる「文化」の不明瞭さである。人口学
者は社会経済的変数あるいは人口学的変数で説明ができないことはすべて「文化的」要因とする傾向があるが，そこでいう「文化」は社会的経済的要素と人口学的要素をとり除いた後に残ったものの寄せ集めに過ぎず，何を指しているかはっきりしない。一方，これとは逆に「文化」を非（ Lesthaeghe 1989: 2－4; Kertzer 1995: 29，43－44）
常に狭く「親族の構造」に限定する傾向も同時に存在している（ Kertzer and Fricke。さらに，人口学では，人類学における「文化」の概念や理論の変遷を知ら
1997: 18）
ないまま，人類学では過去のものとされている機能構造主義の理論的枠組みで「文化」，を理解しているため（ Hammel 1990: 456; Greenhalgh 1995: 9; Kertzer 1997: 144）「文化」を個人の外に存在し個人を拘束する規範として固定的に捉える見方が支配的である。
これらの批判に共通するのは，人類学の全体像や歴史を理解せずに人類学の手法や人類学的概念・理論だけをつまみ食いで応用しようとする傾向への懸念である。
「儒教文化」
や「イスラム文化」といった内部の差異を無視した大雑把なくくりでとらえた「文化的」要因を人々の出生につながる行動に結びつけようとしたり，親族と婚姻における「カテゴリー」と「ルール」と「実際の行動」の差異をめぐって，人類学ではどのような議論があったかを知らずに，規範であると説明されることから逸脱した行動はすべて「文化の変化」と解釈してしまったりするなど，人類学概念の不用意な部分的流用が混乱や誤。
解を引き起こす結果となっていることが指摘されている（ Fricke 1997: 251－252）
人口学における人類学の応用に対して，人類学者から，人口学は人類学の概念を部分的に借用し，人口変動を説明する変数のひとつに加えるのではなく，人類学のパースペクティヴを応用して人口学で使用している概念そのものを変えるべきである，という提言がなされている。例えば Townsend（1997）は人類学における parenthood という概念とその理論的背景に触れつつ，parenthood が両性の生殖行動に与える影響を論じ，
これまでの女性に限定 ― 特に既婚女性を重視 ― して男性を無視してきた人口学の‘ fertility ’（出生力）という概念を変えることを提言している。
Townsend が彼の論文の中で紹介している事例は，1994年にアメリカの雑誌の身の上相談コーナーに掲載された投書である。出生力という概念を考える上で，非常に興味43

深い事例なので，少し長くなるが引用したい。
相談者リサ13）には結婚して ₂ 年になる夫ケヴィンがいる。リサにとってこの結婚は初婚だったが，ケヴィンは再婚だった。ケヴィンと前妻ベルの間に子どもはいなかったが，ベルにはケヴィンと結婚した時点で離婚した前夫との間にできた娘がふたりいた。
ケヴィンはこの継娘たちを幼児の頃から育ててきた。現在，12歳と14歳になるこの娘たちは，かつての継父であるケヴィンに今でも全面的に頼っている。娘たちの実の父がベルに養育費を払わないため，娘たちは自転車・洋服・CD から昼食代に至るまで，すべてをケヴィンにねだる。娘たちはケヴィンをいまだに「パパ」と呼び，ケヴィンは彼
女たちの宿題をみてやったり，使い走りをしてやったり，彼女たちとその友達をショッ
ピングに連れていってやったりする。彼女たちは実の父やベルの現在の夫に近づこうとしない。ケヴィンとリサは自分たちの子どもがほしいと思っているが，リサはケヴィンとこの娘たちの関係が自分たちの子どもに対するケヴィンの関心を薄くするのではない
いかと不安に思っている（図 ₁ ）。
投書は以下のように締めくくられている。「親には子どもの金銭的・感情的，またその他の要求を満たす責任があるはずです。なぜベルと彼女の今の夫はそれを果たさないのでしょうか？ケヴィンは父親扱いされることをまったく気にしていません。私とケヴ
ィンのどちらが正しいのでしょう？ケヴィンはかつての継娘たちに対して父親のふりをすることをやめるべきですか？それともこの関係を続けていっても問題はないのですか？
どうすればいいのでしょうか？」（ Townsend 1997: 105－106）。
この相談に対して，回答者のコラムニストは「ケヴィンのかつての継娘たちが自分たちを育ててくれた彼のことを父だと思い，彼が自分が育てたかつての継娘たちをかわい
く思っているのは当然のことなので，あなた（リサ）が下手に口を出さないほうがよい
が，金銭的な援助はベルと子どもたちの父親の責任であるからケヴィンがするべきでは。
ない」と答えている（ Townsend 1997: 106）

Townsend は parenthood という概念には，①帰属（誰が誰の親になるのか）②中身（親の役割とは何と何か）③分配（親としての役割ないし権利・責任はどう分配されるのか）という ₃ つの次元があり，いずれも社会的に決定されるものであることを指摘し

ベル

図1

44

ケヴィン

リサ

投書に出てくる婚姻・親子関係

仲川「応用する」人類学と「応用される」人類学

た上で（1997: 103－105），この投書の事例を次のように分析する（1997: 107－108）。
娘たちの生物学的父親は娘たちの養育にはほとんど関係していない。リサは「子どもの金銭的・感情的あるいはその他の要求」の責任は「親」にあり，それは「夫の前妻と彼女の現在の夫」，すなわち娘たちの生物学的母親とその配偶者が果たすべきだと考え」と言っているが，ている。その一方でリサは生物学的父親を「実の父（ real father ）実の父が果たすべき役割については言及していない。回答者のコラムニストは「父であること」の要件を「親密さ」と「扶養」のふたつに分け，前者はリサの夫ケヴィンに，
後者は生物学的母親ベルと生物学的父親に属すると考えている。
帰属，すなわち，誰が父親になるのかということに関しては ₃ 人の候補者 ― ①比較
的貢献度の少ない生物学的父親，②父としての実質的な働きをし，娘たちと感情的に結びついており，何年にもわたり金銭的な援助もしてきたケヴィン，③生物学的母親ベルの現在の夫 ― がいるが，人によって，あるいはコンテクストによって，この ₃ 人のう
ちの誰もが父親とされうる。父親の中身（役割）がこの ₃ 人の間でどのように分配されるかについても，相談者リサと回答者の見解の差異から分かるように，人によって異なってくる。
そしてこの話に関わってくる人々の parenthood はそれぞれの生殖行動に疑問を投げかける。ベルの前夫の離婚後の生殖行動は生物学的な娘がふたりいることによって影響を受けたのか？ベルが最初の夫の子どもをふたり産んだことは，ケヴィンとベルの間に子どもがいなかったことと関係があるのか？この場合の有配偶出生力はベルのそれか（出生数 ₂ ），ケヴィンのそれか（出生数 ₀ ），あるいはベルとケヴィンのそれか（子ども ₂ ）？
リサとケヴィンの生殖行動についても，同じ問いが投げかけられる。生物学的にはリサとケヴィンの出生力はゼロであるが，ケヴィンとかつての継娘たちとの社会的父子関係
は，リサとケヴィンの将来的な出生力に影響を及ぼしている。
筆者が調査した韓国の農村社会においても，生物学的母子関係に限定した人口学の出生力という概念と子どもが誰に，あるいはどこに，所属しているかという概念は乖離している。少なくとも農村の社会的レベルでは，子どもはその子どもを産んだ女性に所属しているという認識はなく（これは子どもと母親のつながりが軽視されているということではない），子どもは社会的に父親ないし父親の門中（リネージ）に所属すると考えられている。例えば，「あの子は誰の子か」という質問をすると返ってくるのは父親の名前である。韓国では，女性は結婚後も姓は変わらず，子どもは父の姓を名乗るため，
子どもと母親とは姓が異なることになるのだが，このような法制度 14）や父子関係を強調する族譜の記載法も，そうした概念を強化するものとなっている。そしてそれは生殖行動にも影響を与えるものとなる。伝統的に女性は再婚をするべきではないという規範がある一方，男性は寡夫でいるのは望ましくないと考えられていたため，村では夫は再婚・再々婚で妻は初婚という組み合わせがかなりあったが，最初もしくは二番目の妻と45の間に子どもが多くいた場合，その後に結婚した妻との間の子どもは少なくなる傾向があった。
以上の例からわかるように，ある人の出生力というのは彼ないし彼女を取り巻く入り
組んだ関係 ― 子ども，親族，他の社会集団，社会制度などとの関係 ― を映し出すも。しかし，人のであり，個人の属性を示すものではない（ Townsend 1997: 108－109）
口学では出生力を生物学的母子関係に限定し，個人（女性）の属性としている。そこから Townsend の事例に見られるような複雑な社会関係とそれが生殖行動に与える影響を読み取るのはほぼ不可能だろう。

Ⅳ 結び「派遣・参入型」（応用する人類学）においても「レンタル型」（応用される人類学）
においても，人類学とその他の分野ないし関係機関との間に相互の理解不足・認識不足があり，それが人類学の応用に際して生じる問題の根源となっていることがうかがえる。
人類学サイドからは既に数々の説明，提言が繰り返し行なわれているが，状況があまり改善しているようにみえないのは，相手側に人類学者の声が届いていない，あるいは届いていても理解されていないからだと思われる。
その原因のひとつは人類学の応用が行なわれる場における人類学と他の分野との力関係にある。人類学者が与り知らぬところで人類学が応用されている「レンタル」型の応用はもちろんであるが，人類学者が関与している「派遣・参入型」の応用でも人類学概
念の矮小化・曲解・誤用といった問題は起こっている。そこには開発という分野における発言力や言説がもつ力のヒエラルヒーが関係していると考えられる。例えば Gardnerと Lewis は，人類学概念が単純ですべてを同質化してしまうようなカテゴリーに翻訳されることによって，開発の支配的言説に取り込まれ，政策フレンドリーなものとされ，時に曲解される危険を指摘し，その例として「女性家長世帯（ women-headed house-

hold ）」「現 地 の 知 識（ indigenous knowledge ）」「コ ミュ ニ ティ 開 発（ community
development ）」といった概念をあげている（ Gardner and Lewis 1996: 76）。開発では行政・雇用サイドが人類学者より力を持っているのはもちろんであるが，現場の専門家
集団のなかでも人類学者の発言力は他の技術専門家より弱い（ Edelman and Haugerud。こうした状況で人類学者の声はなかなか届かず，届いても2005: 46; 角田 2006: 11）
支配的な言説に都合がいいように捻じ曲げられたり，単純化されたりしてしまう。

Edelman と Haugerud は「人類学者はフィールドでの知的活動と同じくらいに ― あ
るいはそれ以上 ― に他の部門の人々との関係を築くことに労力を費やさなくてはなら，人類学者が開発分野で発言力を増す手段のひとつとして，ない」と述べ（2006: 47）
農業経済学，疫学，統計学など，人類学以外の技術的・科学的専門知識をもつことを挙
46

仲川「応用する」人類学と「応用される」人類学

げている（2006: 59）。
また人類学者の声が届いても，なかなか理解されないのは，人類学の説明や提言のスタイルにも問題があると考えられる。人類学者の説明や提言は共通のバックグラウンドをもつ人類学者にとっては充分納得のいくものであるが，研究・調査手法や価値観，志向が異なる他分野の専門家には理解するのが困難で実行不可能と受けとめられるのではないか。「レンタル型」の人類学の応用を行なっている他分野の専門家に説明や提言をする場合には，その分野の研究スタイルを理解し，その分野で使われている「言語」を使って説明ないし提言することが求められる。ただし，その際に相手側の言説には取り込まれないようにしなくてはならない。したがって人類学者は相手のスタイルや言語にある程度合わせつつも，人類学の独自性を維持するという離れ業を行なうことを迫られることになる。この離れ業は，人類学者が相手側の分野にも人類学にも精通していなくては行なえない難業である。
「派遣・参入型」の応用の場合も「レンタル型」の応用の場合にも，人類学者が人類学の応用に関して物申そうとするならば，そしてそれを聞き届けてもらおうとするならば，自分の人類学の理解をさらに磨くと同時に，人類学以外のことにも多くの時間とエネルギーを投入することが求められる。人類学者の側にもそれなりの覚悟が必要であると言えるだろう。

注₁ ）一方，日本では開発援助実践において欧米ほど人類学者の登用が進んでいないことが指摘されている（角田 2006: 8 ）。
₂ ）例えば Nolan（2002: 251－252）を参照のこと。
₃ ）英語の場合，物を貸し借りする際にお金を取るのが「レンタル（ rental ）」で，お金を取らない」であるが，日本語では「ローン」は一般に金の貸付を意味し，「レンタル」のが「ローン（ loan ）は「無料レンタル」という言葉があるように，必ずしも金を取ることとは関係なく，貸し借り一般に関して広く使われている。そこで，ここでは日本語の意味に即し，「レンタル」という語を用いることにした。
₄ ）ただし，人類学の応用に関する議論のなかで反復されてきた「人類学（者）と応用」をめぐる問題は本稿では扱わない。
₅ ）具体的な例としては，Mestrovic（1995），Binder と Tosic（2005），Gingrich と Banks（2006）など。
₆ ）Rew は社会人類学者が貢献した応用領域として保健，灌漑設備の開発，土地開拓，牧畜・家畜開発，農業政策決定などをあげている（1985: 187）。より最近の例については Edelman とHaugerud に詳しい（ Edelman and Haugerud 2005: 47－48）。
₇ ）その一方で，人類学的フィールド調査には専門的な訓練はまったく必要なく，農学者や経済学者にも簡単にできるものだという見方があるが（ Edelman and Haugerud 2005: 47），このような見解と人類学者に対する過剰な期待とはコインの裏表であり，どちらも人類学に関する知47

識が不十分であるという点で共通している。
₈ ）Sillitoe は「人類学者は現在の問題を解決するための提言を行なうことより，事後に批判的分析をすることに長けている」と述べている（ Sillitoe 2007: 153）。
₉ ）「氷山の公理」とは，開発プロジェクトなどで行なわれた調査研究の ₈ 分の ₇ は，「主要報告」
部分を見てわかりやすくするために，付録部分に落とされる，というものである（ Rew 1985:
192）。Rew 自身，アセスメント調査に基づき作成した239ページの報告書が，何回かにわたって要約され，削られていった結果，主要レポートの要約部分に出てくる ₂ つの文だけになったという経験をしている（1985: 192－193）。Good も同様の経験について書いている（2006:
102）。
10）しかし，これを過度にしすぎると，Escobar が指摘するように，開発に関わる人類学が開発機
関の官僚的要求に迎合し，知的厳正さや自己批判的意識を失うようになってしまう（ Escobar
1991: 677）。
11）具体的な例としては Apthorpe（1997），Fairhead と Leach（1997），Harper（2000），Fox（2003），

Mosse（2005）など。
12）日本の場合，人口学に文化的要因を取り入れるということに関しては，欧米より遅れているものの，その必要性は指摘されている（黒田 2003: 24－25）。
13） Townsend が引用した投書では相談者は「ユタ州の悩める者（ Frustrated in Utah ）」となっているが，ここでは仮の名前を用いて説明している。
14）ただし，2005年の法改正により2008年からは両親が合意すれば子どもは母親の姓を名乗れるよ
うになった。

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