BIMデータ活用の実例と期待

特集

BIM（ICT）で生産性が向上するかBIMデータ活用の実例と期待―大規模データセンター建設工事におけるBIM運用―
新菱冷熱工業株式会社

技術統括本部BIMセンター課長

谷内秀敬

一般的にIPDは、発注者の主導により実施され１ はじめにるものとされているが、国内のBIM要件では設計者と工事請負者の範囲に限定されたものが多く、データセンターの建設プロジェクトにおいて発注者とのIPDを実践した事例は少ない。発注者

は、中核設備であるサーバー等の電子機器はもちとの協業するIPDを実施するためには、発注者のろん、その冷却に必要な空調や電気工事も含め意図や目的を考慮したBIMの導入が必要となる。て、 プ ロ ジ ェ ク ト に 占 め る 設 備 工 事 関 係 の ボ

発注者と協業したIPDを実施した本プロジェクト

リュームやコストの比率が大きくなる。常時継続

において、どのような形でBIMの活用を行い、ま運転が前提となり、データ保全の高い信頼性が要た、どのような成果や課題が認識されたのかとい求される施設であるため、施設が健全に機能を発う実例を、【計画段階：BIM実施計画】、【実施段階：揮し、またそれを維持更新していくために、必要

BIMモデルによる仮想引渡し】、【評価段階：BIMモな搬送設備、管路、歩廊等が繊密に張り巡らされデルの価値の考察】というフェーズ毎に、コストている。

マネジメント面からの課題も踏まえて報告する。

本稿で紹介するプロジェクトにおいては、プロジ ェ ク ト 体 制 と し てIPD（Integrated ProjectDelivery）の適用がなされている。IPDは建設プロジェクトに関わる利害関係者が問題と課題を共有し、早期の課題解決を実現する協業形態である（図1）。

２ 計画段階：BIM実施計画■プロジェクトの概要
本プロジェクトの概要を表1に示す。本プロ
ジェクトの用途であるデータセンターとは、建物内部に設置されるサーバー等のICT機器を運用することに特化した建物であり、それらの機器の動発注者
協業

施工者

問題点と課題を共有

作環境を保証するスペース、耐荷重、空調容量、課題の早期解決を図る諸元が密接に関連する建物である。また、運用保設計者

IPD
図1

BIMをツールとして活用電源容量といった、建築の仕様や設備装置の性能守者の課題を早期に共有し、解決することが求められる。そのため、建物ライフサイクル全体を考慮した、発注者、建築生産者、建物運用保守者にIPDによるプロジェクト体制よるIPD体制が適していると言える。

建築コスト研究No.1032018.10

29

特集

表1

BIM（ICT）で生産性が向上するか

プロジェクトの概要

建物用途データセンター

延べ床面積（Ⅰ期）

約26,500㎡〃（Ⅰ期＋Ⅱ期） 約37,000㎡

工期（Ⅰ期）

2016年8月～ 2018年2月

例えばBEPの中では、竣工後のBIMの活用を目的にした仮想運営と竣工BIMモデルについて定義
し て い る。 竣 工BIMモ デ ル に つ い て はLOD
（Level of Development）の定義を明確にしている。更に、部屋名称や設備機器の命名規則を発注者側のルールによって決定し、BEP策定時に盛り■BIMの導入目的込んでいる。こうすることで施工者側が事前に建本プロジェクトでは、発注者がBIMの導入を決物運用側で求める属性情報を入力することができ定し、IPDのメンバーに加わることで、プロジェる。このとき同時に発注者側の建物保守管理用

クトの早期から課題抽出と問題解決に関わっていデータベースとの連携を想定して、データ型、文る。表2は施工業者選定の際に発注者より提示さ字数（桁数）を定義している。

れた提案依頼書に書かれたBIM導入の目的であ表3る。表中の①は施工段階でのモノ決めや作業を効率化するためのBIMの目的であり、②の2）にある「運営・保守計画策定の早期化」は、BIMモデルを竣工前に完成させる「仮想竣工」と「仮想引渡し」を行うことが目的に含まれている。
表2

BIM実施計画書（BEP）の項目

１．改訂履歴２．定義

BIMを活用する目的／ BIM分科会の位置づけ／ BIMモデ
ルの作成範囲／ BIMモデルのLOD ／仮想竣工と仮想運営／竣工BIMモデル／ BIMモデルの原点座標／機器の命名
規 則 ／ 部 屋 名 称 ／ 属 性 情 報 の デ ー タ 型 ／ BIMマ ネ ージャー／ BIM品質管理者／本実施計画書の評価と改定

３．実施内容・実施体制

BIM導入の目的①工事における効率化
１）合意形成の早期化
２）図面作成の効率化
３）干渉チェックの効率化②運営・保守への円滑なデータ継承
１）運営・保守への円滑な属性継承
２）運営・保守計画策定の早期化

実施メンバーリスト／役割／使用BIMツールと作成LOD／データ連携マップ／ BIMの活用計画／ BIM工程表／３
Ｄ総合図作成フロー／仮想運営実施フロー

４．運用規約

作成したBIMモデルの権利／ BIMモデルの著作権（ライブラリ・ファミリ・テンプレート）／広告・宣伝・発表会等での承認手順

５．その他

情報共有環境／情報管理指針

設計者■BIM実施計画の概要
本プロジェクトのIPD体制では、施工者が決定

総合図
分科会

した直後にBIM分科会を発足させ、着工前にBIM
実施計画書（BIM Execution Plan、以下「BEP」という）の策定に取り組んだ。表3は、本プロ施工者

BIM分科会

設備分科会

発注者

ジェクトで策定したBEPの項目である。BEP策定に要した期間は2ヵ月程度であるが、着工前に発注者、設計者、施工者（建築、設備、電気）のBIMに対する認識の差を収束させ、共通の目標設定ができている。図2は本プロジェクトにおけるBIM分科会の位置づけを表しており、BIM分科会が意思決定の中心に位置づけられていることがBEPに定義され、関係者に周知されている。

30

建築コスト研究No.1032018.10保守運用検討会

図2

建築分科会

BIM分科会の位置づけ■BIM実施計画に基づくBIMの運営
施工段階でのモノ決めにBIMを活用するプロセ
スもBEPの中で定義している。図3は総合図調整

BIMデータ活用の実例と期待でBIMを活用するフローを表現したものである。

一方で、コストマネジメントを含むBIMデータ

このプロセスを基本形とし、設計者と施工者が毎の高度活用という視点から見た場合、本プロジェ

週開催される定例会議でBIMモデルを活用した納クトにおいてはBIMの持つポテンシャルを活かしまり調整を行っている。また、この定例会議には切れていないという課題も残った。本来、設計の毎回発注者も参加している。

早い段階で統一感のある仕様策定とその共有化がBEPは計画書であり、運用していくにつれ、想行われれば、積算などのコストマネジメントにも定した内容と実態がずれてくることがある。本プ

BIMデータを活用することが可能である。あらゆ

ロジェクトではBIM分科会がBEPを評価する仕組るBIMオブジェクトが標準化（部材の体系化、付みを設けており、それをBIM評価会議と称し、毎与する属性情報の項目や配列の共通化など）及び月1回の頻度で会議を開催している。BIM評価会

集約化（ライブラリー化）されていれば、BIMモ

議では、BIMを実践した上での実態に見合ったスデルを「作業の効率化（空間調整など）」や「情ケジュールへの調整や業務プロセスの改善などを報伝達の円滑化（合意形成など）」に利用するだ

検討し、それをBEPに反映させ改訂BIMとしていけでなく、計画（設計、積算など）・施工・メンる。その結果はプロジェクト関係者が全員集まるテナンスなどの各業務においてBIMを中核として総合定例会の場で周知することになっている。

各種ソフトウェアと連携させるICTの高度活用への道も開かれる。しかし、このようなICTの高度■BIM標準にかかるワークフローの課題な活用が真の意味で円滑になされるためには、単発注者にとっては、IPD体制でBIMが活用されに個別の企業、個別のプロジェクトにおいて標準ると、建築の知識がなくとも進行中のBIMモデル化が行われるのではなく、社会的な合意の下に標を見て内容の理解を図ることができる。プロジェ

準化（分類体系の策定）が行われる必要がある。

クトの進行状況や問題点を迅速に共有できる効果

我が国においては、BIMでの活用を前提としたは大きい。また、BIMを運営しながらBEPを見直建物全体をカバーし、企画・設計段階から運用・す機会を設けることで、いつの間にかBIMが置き維持管理段階に至るライフサイクル全般にわたっ去りになってしまう事態を防ぐ効果も確認できて利用できるような体系化と属性情報の整理が行た。

われているスタンダードは現在のところ整備半ば
現設計確認(原設計をBIMモデル化し現状把握)

納まり検証/調整/確定(納まり調整案の検討)

統合
BIMモデルNavisWorks

承認図作成

BIM調整会BIM調整会建築
BIMモデル
Revit

モデル合意

方針
決定

建築
BIMモデルRevit

統合
BIMモデルNavisWorks

納まり確認

OK
検証

建築
承認図

NG

機械
BIMモデル

機械
BIMモデルS-CAD/Tfas

S-CAD/Tfas

電気
BIMモデル
Rebro

電気BIMモデル
Rebro

機械
承認図

電気
承認図

再調整

図3

（一般図、詳細図）

BIMを活用した総合図調整プロセス

建築コスト研究No.1032018.1031

特集

BIM（ICT）で生産性が向上するかである。しかし、米国や英国といった標準化意識

表4

各フェーズのBIMモデル
フェーズの強い国々においては、既にOmniClass（米）、UniClass 2015（英）といったBIMを前提にしたスタンダードを整備し、その活用が始まっていの進歩、国内建設業におけるBIMデータの流通実態と戦略的なワークフローが進んできたことを踏まえて、BIMライブラリーの取りまとめを行う必要があるものと思われる。

ＢＩＭモデル要件

る。我々のBIM運用環境下においても、ICT技術

設計確認BIM

納まり調整BIM

仮想竣工BIM

部位･機器基本形状〇〇〇

部位･機器個別形状－〇〇

建築･機械･電気整合－〇〇

サポート部材－△主要部材のみ〇

スイッチ･バルブ形状－〇〇

メンテナンス空間－△ボリューム確認〇

部位･機器属性情報 △設計関連情報のみ △一部運営用情報〇

BIMモデルイメージ

3 実施段階：BIMモデルによる仮想引渡し
本プロジェクトでは、現物の建物の引渡しとは■仮想引渡しの評価・確認項目

別 に、BIMモ デ ル に よ る 仮 想 引 渡 し（Virtual

仮想引渡しは、IPDの結果を評価するマイルスHandover）が行われている。構築されたBIMモトーンと位置づけることができる。本プロジェク

デルの発注者にとっての利用目的は、主に以下のトにおける2回の仮想引渡しでは、それぞれに評項目の確認と評価を行うことにある。

価と確認の項目が設定された。

・竣工時に建物が要求条件を満足していること・竣工時に適切な施設運営・保守が実施できるこ

1回目の仮想引渡しは、空間的整合を確保した「納まり調整BIM」モデルを対象とし、竣工時のと建物が発注者の要件を満たすものであるかを評価

これらの目的は、プロジェクトの各フェーズとする。ここでの評価対象は主には建物であり、必連携したマイルストーンを設定し、発生した課題要に応じて評価結果を設計変更にフィードバックについては、IPD体制の中で発注者と工事請負者し、建物仕様の確定を目的とする。これに対しがBIMモデルを介して課題を共有しながら解決にて、2回目の仮想引渡しは、「仮想竣工BIM」モ導くことで実現されていく。この各フェーズでのデルを対象とし、竣工後の具体的な施設運営・保完了時のBIMモデルをそのフェーズでの成果物と守における業務プロセスが適正に遂行可能かの評し、発注者に引き渡すことを「仮想引渡し」と定価を目的とした。

義した。

これら2回の仮想引渡しを実施することによ本プロジェクトでは、BIM運営のフェーズをり、発注者による竣工前検査の仮想化による前倒「 設 計 確 認BIM」「 納 ま り 調 整BIM」「 仮 想 竣 工

しと、竣工前の施設運営・保守の方針及び計画のBIM」の3段階とした。このうち、「納まり調整評価・確認を実現することを目指したものである。

BIM」完了時に第1回の仮想引渡しを、「仮想竣表5及び表6は、本プロジェクトにおいて検討工BIM」完了時に第2回の仮想引渡しを実施するされた具体的な仮想引渡し時の確認項目（表5）ものと設定した（表4）。と、BIMモデルに付加すべき属性データ項目（表「納まり調整BIM」モデルは、空間的矛盾と干6）である。仮想引渡し時の確認内容について渉の排除、竣工後の施設運用への建物情報の引きは、施設運営・保守の業務プロセスを基にチェッ継ぎの検証、「仮想竣工BIM」モデルは、竣工後ク項目と実施時期を設定した。属性データ項目にの施設運営・保守性の評価と建物情報の受け渡し

ついては、主として施設運営・保守に必要となるに使用するものとした。

項目を中心に設定を行った。

32

建築コスト研究No.1032018.10

BIMデータ活用の実例と期待

表5

また、発注者の立場からも、現物の建物の引渡

仮想引渡し時の確認項目
チェック項目内容

しを受ける前にBIMモデルによって施設の運営

1.機器設置場所

設置環境に問題はないか

2.機器、器具操作スイッチ、バルブ等の操作が容易にできるか

3.搬入動線

搬入動線は整備されているか

4.保守作業動線

歩廊、ステップ等が適切に設置されているか

5.保守・更改スペース

保守・更改・予備スペースが適切に確保されているか

6.点検口、点検扉

設置位置、向き、サイズ、高さは適切か

7.作業用照明の有無

照度 作業用の照明が適切か
無理のない体勢で作業できるか

9.消火設備の操作性

消火導線・配置（消火器、窒素、水、ハロン）は、適切か

10.保温・断熱

保温・断熱が適切に施工可能か

11.区画貫通

貫通部処理が適切にできているか

12.ダクトルート

エルボ、ホッパーなどの曲げ、変形が適切な寸法となっているか

13.ショートサーキット

室外機、チラー等にショートサーキットが発生しないか

14.作業足場

竣工後の工事・保守の足場が確保、または適切に設置できるか

内容

属性名

内容

設備ID

設備を特定するID

利用開始日 設備の利用開始日

フロア名 設置するフロア階数

利用終了日 設備の利用終了日

部屋番号 設置する部屋番号 メーカID

設備を製造しているメーカを一意に識別するID

大分類

設備の大分類

耐用年数メーカが規定している設備の耐用年数

中分類

設備の中分類

構成複数台で構成するケースなどで記載

小分類

設備の小分類

備考

上記カラムに記載できないが記載すべき内容

機器記号 設備の機器記号

親設備ID

自設備が他設備の子設備に相当する場合、親のID

機器名称 設備の名称

子設備ID

自設備が他設備の親設備に相当する場合、子のID

製造番号 設備の製造番号

影響場所

設備が影響を及ぼす部屋のID

製造年月 設備が製造された日付 影響エリア 系統エリアを設定する場合設置年月 設備が設置された日付 影響内容

た形式の電子データとして受け取れる意義は大きいものと思われる。複雑で膨大なボリュームにな２Ｄの図面から行うのが容易でないことは、想像に難くないであろう。２Ｄの図面からでは想定する こ と が 困 難 な 問 題 点 を、 操 作 も 容 易 な ３ Ｄ
ビューアのウォークスルー機能などの利用によって抽出できれば、引渡し後に使い勝手の悪さから無理な改造工事を行わざるを得なくなるようなリ

BIMモデルの属性データ項目
属性名

た、設備の属性情報などを目的に従って整理される設備に関して、その運営や保守に係わる評価を8.部品交換等の作業性

表6面・保守面の評価を仮想的に行うことができ、ま影響を及ぼす内容

撤去年月 設備が撤去された日付スクやコストを回避できる。
BIMモデルに付与される属性データに関しても、当該データを発注者が保有するファシリティマネジメントデータベース（以下、「FMDB」という）に引き継ぐことを目的として構築されたが（CSVファイル経由）、入力済みのデータをサンプルとしてテストした結果、いくつかの属性情報の定義変更やフィールドの追加が必要であることが判明している。建物や設備のようなハードウェ
ア面だけでなく、データやプログラムなどのソフ■BIM納品の成果

トウェア面に関しても、現物の建物の引渡しが完了して実際の施設運営が始まる前の早い段階でこコストマネジメントの視点からは、今回実施しのような問題点を洗い出し、調整を行えるというた2段階での仮想引渡しには、一定の成果があっことは、時間や手間、そしてコストの削減に寄与たものと評価している。一般に、建設プロジェクするものであると考えられる。

トにおける変更コストは、プロジェクトの進捗とともに増大すると言われる。本プロジェクトでは、建物や設備の基本的な構造や構成のように、4 評価段階：BIMモデルの価値の考察

変更の際のコストインパクトが非常に大きい要素

データセンターは竣工後も継続的に設備増設等に関しては、1回目の仮想引渡しによって早期のの工事が発生する施設であり、BIMモデルはその合意形成を図り、施設の運営・保守のために必要検討の際に活用される重要な情報源となる。BIMとなる詳細な属性データ（構築に時間を要する）モデルが価値を発揮するのは竣工時まで、あるいの提供は2回目の仮想引渡しに織り込んでいくとはFMDBにデータを引き継ぐまでというわけでいう手法によって、無理のない形でのフロントはない。そして、竣工後は発注者が主体となってローディングがなされ、手戻りなどのコストアッBIMモデルを管理（必要に応じた更新など）してプ要因の抑制に繋げられたものと考えている。

いくことになる。そのため、竣工BIMモデルが現建築コスト研究

No.1032018.1033

特集

BIM（ICT）で生産性が向上するか物の建物と同じ状態であることが極めて重要であ

竣工BIMモデルが現物の建物と同じ状態であるり、その確認を行うために、BIMモデルの納品検ことが重要であると前述したが、これは、必ずし査会を実施している。BIM分科会メンバー以外にもBIMモデルのLODが高ければ高いほど望ましも発注者、設計監理、施工者から多くの関係者がいということを意味するわけではない。確かに、参加した。

本プロジェクト（LOD350を採用）においても、納品検査会の会場（会議室）には、大人数で検LODの水準やモデリング対象範囲の設定の問題査ができるシステムを構築した。会場から離れて（不足）に起因して、工事完了時点で現物とBIM現地で立ち合い検査をする人にスマートフォンをモデルの不整合が生じた部分が少なからず確認さ中継カメラとして持たせ、会場と現地の双方向でれているが、一方で、竣工後の施設のメンテナン会話が成り立つようにしている。会場では現地カスや増設等の工事の検討にとって重要性の低い部

メラ映像をプロジェクター1台に映し、別のプロ分まで詳細にモデルへ闇雲に反映させてしまう

ジェクターには現地映像に合わせてオペレータがと、確認する対象物までたどり着くことが困難BIMモデルを操作できるようにした（写真1）。

で、確認しにくいモデルとなる。同時に、BIMモデルのファイルサイズも増大して、画像再現等の現地中継カメラ映像カメラと同じ場所のBIMモデル鈍化レスポンスの悪いものになってしまう。
また、モデルのLODを上げるためには、当然、その作業に伴うコストも増大するので、その兼ね合いの判断（LODやモデリング範囲の設定とそれに伴うコストインパクトの把握）は、コストマネジメント上も重要なテーマであると言えるだろう。建設プロジェクトにおいて、LODの設定には当事者間での入念な合意が必要であることは言

写真1

納品検査会の会場の様子

うまでもない。本プロジェクトにおいては、BIM

このシステムにより会議室からの要望に応じて組織を適切に運営しコミュニケーションの活性化

現地とBIMモデルを実測値で比較することがでを図れたことは重要な要素であったと考えてい

き、BIMモデルの精度を確認していくことができる。IPDとして最初に構成されたBIM分科会が最ている。建物全体を短時間で検査することはでき後まで機能し、課題を解決しながら目的を達成でないため、施工者が同様の方法で自主的に検査しきたことが一番評価できることであると感じていた結果を補助資料として提出することでBIMモデる。コミュニケーションのあり方も、コストに大ルの納品検査を完了としている。

きな影響を及ぼすと言えるのではないだろうか。

この納品検査会へ参加された方からは、耐火被覆BIMモデルが持っている価値を本当に活かすの材などで見えない床開口や鉄骨のスリーブがBIMではこれから建物を維持管理していくオーナーが事確認できることは、将来工事を計画する際に有効で業計画や運営管理の素材としてBIM情報をどのよあるとの意見が出されている。このように、BIMモうに活用するかによる。価値創造へワークフロー

デルの優れている点は、障害物の存在や所在の危険を提案し実現する役割を設備技術者が担うことに性（高所であるなど）によって、現物での確認が困期待があることを感じている。

難だったり、２Ｄ図面の場合には膨大な図面を参照し合いながら検索しなければならない場面に比べて容易に確認が行える点にもある。

34

建築コスト研究No.1032018.10

最後に、本プロジェクトにおいて協業いただいた関係各位にこの場を借りて感謝を申し上げます。