公共建築月間

コスト研記念講演会

木造・木材利用推進の流れの中で― CLT（直交集成板）などの課題・展開―
農学博士／東京大学名誉教授

有馬孝礼

材を使用した長期優良住宅の普及が図られるよう１ 大きなうねりの中の木材配慮するものとする。」の一文がある。

「公共建築物等における木材の利用の促進に関重さを感じる。

する法律」（2010年5月成立）が、2010年10月よ

この二つの法案とも全会一致であることにそのマスメディアを始め一般的に用いられているり施行されている。その中で「（目的）第１条「低炭素社会」という用語が、「都市の低炭素化のこの法律は、木材の利用を促進することが地球温促進に関する法律」（「平成24年法律第84号」2012

暖化の防止、循環型社会の形成、森林の有する国

年9月5日成立）に見られる。

土の保全、水源のかん養その他の多面的機能の発「（目的）第1条

揮及び山村その他の地域の経済の活性化に貢献すの他の活動に伴って発生する二酸化炭素の相当部ること等にかんがみ、公共建築物等における木材分が都市において発生しているものであることにの利用を促進するため、農林水産大臣及び国土交鑑み、都市の低炭素化の促進に関する基本的な方通大臣が策定する基本方針等について定めるとと針の策定について定めるとともに、市町村によるもに、公共建築物の整備の用に供する木材の適切低炭素まちづくり計画の作成及びこれに基づく特な供給の確保に関する措置を講ずること等によ

別の措置並びに低炭素建築物の普及の促進のためり、木材の適切な供給及び利用の確保を通じた林の措置を講ずることにより、地球温暖化対策の推業の持続的かつ健全な発展を図り、もって森林の進 に 関 す る 法 律（ 平 成10年 法 律 第117号 ） と 相

適正な整備及び木材の自給率の向上に寄与するこまって、都市の低炭素化の促進を図り、もって都とを目的とする。」となっている。

市の健全な発展に寄与することを目的とする」

この法律は、社会経済活動そこれより先に、住宅の長寿命化とストック流通の円滑化を目指す「長期優良住宅の普及の促進に「都市の低炭素化」の定義関する法律」（2008年12月成立）が、2009年6月

都市における社会経済活動その他の活動にから施行されている。その中で、「（基本方針）第伴って発生する二酸化炭素の抑制並びにその吸４条第３項

収作用を保全し、及び強化すること（法第2条）

国土交通大臣は、基本方針を定めるに当たっては、国産材（国内で生産された木材をいう。以下同じ。）の適切な利用が確保されるこ

この「低炭素社会」という用語は、木材・木造とにより我が国における森林の適正な整備及び保建築に関係するものにとっていささか違和感があ全が図られ、地球温暖化の防止及び循環型社会のる。なぜならば木材・農産物などの生物資源は、形成に資することにかんがみ、国産材その他の木

太陽エネルギーによる光合成、すなわち二酸化炭

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素の吸収、炭素化合物へ転換（炭素固定、炭素貯長期間にゆとりを与えるし、都市の炭素貯蔵は廃蔵）された高炭素化合物である。改めて言うまで棄された時も少なくとも燃料資源となり得る。

もなく[低炭素社会]の意図するところは、「低二地球上の多くの資源が減り続けている中で、我酸化炭素社会」「高炭素貯蔵」である。すなわち、が国の木材資源の蓄積量の推移を見ると人工造林

森林における炭素固定、それを受け継ぐ木造建築木によって資源が増加している。問題はその内訳などが健全な姿で維持されるならば、コンパクトであり、人工造林の樹齢を面積分布で見ると40－な木材資源を保存する「炭素貯蔵庫」となる。そ

50年生が多く、若い層が極端に少ない。言うまでして具体的に「低炭素住宅・建築物」の認定に関もなく、木材が循環資源（再生可能資源）であるわる基準に示された低炭素化に資する措置としためには、若い層が多くあって生物体として健全て、木造住宅・木造建築物が位置づけられている。

であることが必要であり、森林面積に限りがある「木材を適切に利用する」という姿勢には、木以上、伐採更新しない限り、循環資源として機能材と木造に長年関わってきたものにとって隔世のしない。このように蓄えられた財産を活かしなが感があるが、これらの背景には戦後先人たちが育ら、森林における木材資源としての樹齢の平準化てた森林資源が充実してきたことがある。その資への努力が重要視される時期に入っている。

源を使用することによって、森林資源が更新さこのように、巷でよく耳にする「我が国は資源れ、次の世代へ資源を引き継ぐことになる。すなのない国」では決してない。木材や木造建築は、わち消費地と生産の場である森林との関係から、仕事の連携という「空間的な拡がり」と、資源更都市の木造建築や木材利用を考える時期にきたと新という「時間的な拡がり」を持っている。言葉

思いたいし、我が国土はそれを可能とする気候風を換えれば、「異業種に見られる同世代との連携」

土と資源に恵まれている。地方創生の原点がそこにある。

２(万ha)
3,000

木造建築は「もう一つの森林」、次の世代へ 「生産を生む消費」

人工林面積
無立木地等面積
天然林の蓄積
（右軸）

2,500

天然林面積
人工林の蓄積
（右軸）

13.2

1,500

13.85000

省エネルギー資材である。その木材にあっても、地元産材を使用するということは、運搬に要する15.0
13.6

1,000

したエネルギーが桁違いに少ない、極めて優れた

26.5

25

18.9

2,000

木材は金属材料などと比較して、資材生産に要

(億ｍ３)
30

30.4

5.5

15.9

20
17.8

18.5

15107.95

1951年 195７年 1966年 1976年 1986年 1995年 2007年 2012年（Ｓ26）（Ｓ32）（Ｓ41）（Ｓ51）（Ｓ61） （Ｈ７） （Ｈ19）（Ｈ24）

図1

我が国の森林資源の状況

0

人工林の蓄積量が増加

距離が少ない分だけ省エネルギーを図れる（「ウッドマイレージ」というような言葉が250
19662014

使用されることがある）ことになる。巷で200

運搬距離の有利さと同時に地域内での資金や仕事の流れといった地域経済の活性化に寄与すること大であることを意味している。木材はその重量の約1/2を炭素が占める「高炭素貯蔵物」である。したがって、丈夫で長持ちする住宅こそ「もう一つの森林」と言える。耐用年数の増加は森林の成8

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面積 万ha

しばしば言われている「地産地消」はこの

150

100500123

図2456789 10齢級

11121314151617

我が国の人工林の林齢分布（1966年と2014年の比較）

成熟期にあるが、次への持続性はどうか

1819木造・木材利用推進の流れの中でと「世代間を超えた連携」の両面を持っている。

ややかな対応、敵対関係があった。更に、国産材

木造建築は木材を消費して成り立つが、木材資源にこだわる真壁木造、在来軸組工法の大工・工務の生産に繋がる駆動力にもなり得る。それを支え店もそれに呼応する形であった。その一方では旺ているのは人そのものである。

盛な住宅需要の中で、規模を拡大しつつあった地域ビルダーなどでは、北米産針葉樹であるベイマCLT（直交集成板）等による国産材利用拡大への歩みと課題ツやベイツガが一般化していた。したがって木造最近の木材業界、県や国行政周辺の木材に関わそれに比して、今般のCLTの建築物への期待る話題はCLT（直交集成板）、木質バイオ発電、は、住宅以外用途やコンクリートや鉄鋼系との競木材海外輸出である。建築物に直接関わるものは争や共存に可能性を秘めていることと、ここ40年CLTであるが、これら三つは少なからぬ影響が余にわたる木造技術と法的な変遷に裏付けられてある。我々はしばしば「日本は資源のない国」といることが大きく異なっている。

３

住宅関係者の間でも、賛否そして対応も様々であった。

いう発言を耳にするが、木材は我が国を代表する再生可能な資源である。国土及び人々の生活に関わるものだけに、その資源の持続性に十分な配慮が必要である。

⑴

圧倒する木材のボリューム感

CLT（Cross Laminated Timber）は、発祥元であるヨーロッパ諸国ではＸlam（クロスラム）

さて、CLTの建築物の出現に関しては1974年とも言われている。直訳すれば交差積層木材ともの枠組壁工法（ツーバイフォー工法）が我が国で言えるが、2013年に告示された日本農林規格ではオープン化された時の雰囲気に似ている。しかし「直交集成板」となっている。比較的厚い幅広板ながら、その当時の黒船来襲のような雰囲気と大（厚さ3㎝程度）を並べるか、横はぎして面状にきく異なるのは、CLTの展開が国産材や我が国してものを直交に重ねて接着して、厚い面材（パの木造建築に対する敵対関係ではないところにあネル状）にしたものである。日本農林規格では、

るようである。一言で言えば、当時は低層の戸建厚さは36㎜から500㎜となっており、パネルの幅木造住宅を中心とした木造需要の奪合いであっが300㎜以上、長さが900㎜以上となっている。こた。1973年は、新設住宅着工戸数が190万戸余をのような大きさの板は壁、床などに対する部材シ記録した、我が国戦後の高度成長の一つの区切りステムによって、様々に展開ができるようになっであった。と同時に、第1次オイル危機、為替ている。まさに木材の塊で、Timberそのものとレートの変動相場制への移行など、本格的な国際も言える。既に我が国でも3ｍ×12ｍの寸法がで化の波に入った時でもある。住宅関連では、プレきる装置が稼動している。その形状からクロスラハブ（オープン化以前に建設大臣認定で建設されミナパネル、交差積層パネルという方が我が国のていた枠組壁工法もプレハブと見られていたし、既存のイメージから馴染みやすい。ALC版、気統計上も1987年までプレハブとして扱われてい泡コンクリートの木材版と言える。

た）と熾烈な競争関係にあった在来工法木造住宅

集成材やLVL（単板積層材）は、柱や梁などのの担い手である大工・工務店にとっては、まさに軸組材が一般的であるが、大きな断面寸法の厚い枠組壁工法が黒船来襲であるかのごとき反応が多板も可能である。ヨーロッパでは、このような厚く見られた。枠組壁工法は構造・施工方法は北米

い板や軸材を組み合わせるような構造は、マッシの一般在来工法と言えるものであり、躯体を構成ブホルツという名称で1990年代の終わり頃から見する製材品（ディメンションランバー）も輸入でられていた。木材は湿度変動に伴う膨張収縮が、あったから、林業関係者、国産材製材業者から冷構成する繊維方向によって差異（異方性）があ

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コスト研記念講演会る。集成材やLVLによる厚い板に比べ、CLTがに、一歩一歩の対応が必要と思われる。特に冒頭大きく異なるのは、製材板を直交して重ね、接着に述べた木材のバイオエネルギー利用などと並んしているので合板と同様に寸法変化に異方性がな

で、木材資源の持続性、地域の活性化に関わるだ

く、寸法の変化量が少ないことに大きな特徴があけに、地域特性に応じた配慮が重要と思われる。

る。このようにCLTは面材と軸材を兼ねたよう

以下に、木材関連産業の技術展開や木材の建築な特性があり、収縮を等方性に近づけた大きな厚物等への利用に伴う各専門分野の連携について見板である。てみたい。

従来の木造住宅や建築物の技術発展は構造的な合理性に基づいて資材は断面が小さく、薄くとい⑵CLTの胎動うスリムな方向に移行するのが一般的であった。

少々古い話になるが、2008年6月宮崎で第10回

それに対してCLTの最大の特徴は、圧倒するよ

国 際 木 質 構 造 会 議（WCTE2008 World Confer-

うな木材としてのボリューム感にある。
「CLTがence on Timber Engineering） が 開 か れ、 世 界過熱しすぎ」と言われるような雰囲気を生じたの

38 ヵ国525人（うち外国人300人）の木質構造研究

は、このボリューム感にあることは否定できな者、技術者による先端研究発表、技術交換が行わい。使用する木材量、新たな需要に木材関係者はれた。この会議に関しては、当時マスメディアを期待し、構造設計や設計に関わる人は、この厚く始め、国内の木材、行政関係者の反応の鈍さに大きな板が設計、性能、施工面から新たな工法、少々落胆した思いがあった。一方諸外国の人々の用途の展開に期待されるからであろう。

目に映った宮崎のスギ人工林の資源量とスギの材

更に国や地方の議会や行政関係者が強い関心を質に、CLTの展開を頭に描いた研究、技術者は決持っていることである。そこには、国内の木材資して少なくないことが会話の中で感じられた。そ源の充実や地域の活性化を背景とした、木材利用して2010年6月イタリアのトレントでWCTE2010に関係する法律「長期優良住宅の普及の促進に関が開催され、大会冒頭の基調講演の中でヨーロッする法律」（2009年6月施行）と「公共建築物等パの動きとして紹介されたのがCLTであった。既における木材の利用の促進に関する法律」（2010にヨーロッパ諸国では1990年代の後半頃から様々年10月施行）、更に「都市の低炭素化の促進に関な形で試行されていたが、レンガなどの組積造のする法律」（2012年9月成立）などが影響してい施工体系が基本にあるので抵抗が少なかったと思るのであろう。高度成長期の終焉、為替レートのわれる。我が国でCLTが注目され出したのは、変動相場制により、国際化40年余を経過した現2007年にCLTの7階建実大建物を兵庫県三木市の在、失われた20年の「静の時代」から再び「動のＥ－ディフエンスで耐震実験がイタリアと共同実時代」に移行しようという時期だけにCLTへの期待があるのかもしれない。
このような周辺の勢いに後押しされるようにCLTの日本農林規格は2013年の12月に公示されており、国土交通省でも建築物に関わる技術的な研究開発の成果を受けて2016年3月、4月に法的整備がなされている。民間においても公募型技術開発がなされている。しかしながらあまりにも過熱しすぎて、我が国の林業に対して救世主のごとく扱われるのはいささか疑問である。今後の林業・木材産業に関わる重要な需要開拓の部門だけ10

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写真1

CLTによる躯体木造・木材利用推進の流れの中で生じると思われるが、原材料の調達、CLTの製造方法そのものについても様々な対応が必要である。特に大量に必要となる製材板、即ちラミナに関わる周辺課題は避けて通れない。単純な技術的な課題にしても枠組壁工法の枠組材、集成材ラミナ、直交集成板の構成部材としての厚い板は、多様化する用途との組み合わせなどによっては、直接、間接に影響を受ける可能性は大きいと思われる。欧米諸国における木造建築物の構造躯体を構成する木材は製材板が中心で、寸法体系に規則性があり、汎用性が高い。それに対して国産材の構造材料としての製材や乾燥は柱、梁などが中心になっているので、製材板の生産にそれなりの整理、対応が必要である。
構成部材やラミナとしての強度、歩留まりを重視した木取りや乾燥など技術的対応に多くの課題
写真2

CLT建築物の振動台実験

中層建築物や多様な用途への展開に期待があるを呈している。基本構成要素であるラミナが人工乾燥、接着、フィンガージョイントなどの組み合施されたときである。まさに木の塊である壁、床わせを前提にしているだけに、生産工程におけるの建築物が、大規模地震に対して十分耐えられる幅反り（カップ）や反りに関わる歩留まり、エネ結果が示された。

ルギーに関わる木質燃料など、地域に応じた対応

中層建築物の木造化への傾向は各国とも確実に連携も必要となる。また、CLTの製造装置の設進んでいるが、その背景にはヨーロッパ諸国の木置は、規模や形式によって対応が大きく異なるは質構造を取り巻く情勢変化がある。即ち地球温暖ずである。受注の要求条件などを考慮すれば、ラ化対策の深化に伴う建築資材の製造、使用時に関ミナの生産、受注に対する緩衝機能としてのラミわる省エネルギー性は木材が圧倒的に有利である

ナのストックや用途に適した丸太選別、そのスこと、人工造林木が再生可能資源であることへのトックなども重要となる。特に大型の木造建築物期待である。近年、枠組壁工法が主体であるカナ

件は一般の住宅とは異なり、見込み生産で対応すダやUSAでもCLTが動きつつある。地球温暖化ることは難しいからである。

防止対策として世界的な資源・エネルギー問題、木材の幅広い用途、小ロットにどのように組み更には国内の木材資源状況の変化が背景にあるこ合わせ、ストック方法などで対応するかが課題でとは、関連情報や使用されている現場を見れば明あることは間違いない。特に国産材を対象としたらかである。そればかりでなく、建築トータルとCLTの新たな木質構造への展開や用途拡大の期しての経済的有利性、合理性への追求があること

待は大きいものがあるが、その製造段階についても明らかである。また、施工体系や防耐火体系のも原木、製材、ラミナなどの材料供給はもとよ変化など、コンクリートと木材の組み合わせが積り、加工、生産に要するエネルギーや運搬、更に極的に試みられるような流れがある。

は施工などに、広範囲の配慮、連携が最大の課題と思われる。木材、木材製品については、1964年⑶ 木材なれど木材にあらず、されど木材
このような構造設計や施工体系に新たな展開がの丸太・製材関税ゼロ以降50年余を経てきたが、国際競争下にあることは間違いないからである。

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2017.111公共建築月間

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被覆した内装であったとしても、熱や水分の吸放出はかなり違うことが考えられる。即ち、木の見える構造や木材の見えない木造建築物が熱伝導、吸放湿、熱容量、夏場の蓄熱などにどのような効能があるかである。住む人の行動や冷暖房など、極めて多彩な要因と関係があるだけに、単純な結論は出しにくい。とは言え、電気量の比較や個々の世帯の電気量などの月々の変化や住まい方の変化などのできる範囲の情報は、基本中の基本である。それは省エネルギーへの関心や住まい方や生活行動への自らの問いや意識に変化をもたらす可能性、即ち大気中への二酸化炭素削減や資源の持続性といった対策の根源に関わる接点であるからである。

４ The Next One

さてその次は木材も住宅も「空間的な拡がり」と「時間的な写真3

CLTの躯体の社員寮

外観、内観は他構造と変わらないが居住環境は？

⑷ 改めてCLTが木材である特性とは拡がり」の連携が最も重視されるべきものである。50年前を振り返ったとき、当時技術者が使っていた計算尺は既になく、現在当たり前に使ってCLT（直交集成板）は木材の塊のようなものいる携帯やスマホは存在していなかった。木材はであり、鉄筋コンクリート造やALC（気泡コンその時も存在したし、いまも存在している。そんクリート版）などが主体であった建築物に利用展な「木材」を進歩していないと見る人もいよう。

開されることが予想されている。特に居住環境としかし我々は未だに木材の持つ可能性を活かしの関係で、木材の持つ物理的な特性、熱伝導や熱きっていないとも言えるのである。改めて木材と容量、吸放湿性、防耐火性、耐久性がどのようにいう材料とその製品の存在意義の重さを認識した関与するかである。特に防耐火性への危惧が、我い。それに関わった人々の専門性を見つめ耳を傾が国の建築物への木材利用を制限した歴史もあける謙虚さと次なる可能性への試みが必要とされる。近年防耐火性能の確保が不燃性材料による木よう。

材被覆に加えて、燃え代、燃えどまりなどによる方法が見られるようになってきた。現在、木材利用が地球温暖化対策、資源の持続性はもとより、改めて直接生活者にとって「何故木材か」が問われると考えたい。例えば、木材は他の建築材料より密度が極めて低いので蓄熱量は小さい。都市のヒートアイランド現象や冷房が切れた時のオフィスなどの部屋の温度上昇といったむわっとした暑さから想像できるはずである。木造躯体とコンクリート躯体では、内部を石膏ボードで同じように

12

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2017.1（参考文献）
1）有馬孝礼『循環型社会と木材』（単著），全日本建築士会，2002
2）有馬孝礼『木材の住科学』（単著），東京大学出版会，2003
3）有馬孝礼『なぜ、いま木の建築なのか』（単著），学芸出版，20094）有馬孝礼「CLT（直交集成板）は国産材利用拡大の救世主となりうるか」『森林環境2015』
p120-127，森林文化協会，2015