郵政博物館論

研究紀要 第14号（2023年 3 月）

文三島通庸県令期における山形県の電信と
地域社会
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小幡

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圭祐

はじめに
『山形県史 商工業編』によると、東北地方の電信架設は太平洋側が先行し、1872年（明治 5 ）9 月に東京―青森間が着工、1874年（明治 7 ） 7 月には白河、同年 9 月には福島・仙台、同年12月には一ノ関、1875年（明治 8 ） 3 月には盛岡・青森に電信局が開設されたが、日本海側は遅れを取っていた。同年 5 月に山形県の関口隆吉権令が産業振興の観点から強力な電信架設の請願を提出し、日本海側諸県に先駆けて1876年（明 治 9 ） 8 月15日に 米 沢、10月
1 日に山形に電信局が設立された（1）。これらと時をほぼ同じくして、1876年 8 月21日、従前の山形・置賜・鶴岡の三県を合併して新たに山形県が成立、初代県令になったのが三島通庸である。
三島通庸は薩摩藩出身、明治初期に東京府参事・教部大丞として首都建設・宗教行政に携わったのち、酒田・鶴岡・山形・福島・栃木の地方官を歴任、その後中央に戻り、内務省土木局長・警視総監をつとめた人物である。山形県令在任は1876年 8 月22日から1882年（明治15） 7
月13日までである。この間、県都建設や道路開鑿を強烈に推進したことは、彼が「土木県令」「道路県令」「鬼県令」を綽名されたこととともに、つとに知られているところである（2）。
一方、山形県における電信については、
1

山形県編刊『山形県史

本篇 5

図1

1885年（明治18）現在の東北地方における電信分局・電信線（『工部省沿革報告』）

商工業編』（1975年）528～530頁。

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三島通庸県令期における山形県の電信と地域社会先述したように1876年 8 月15日「福島局ヨリ羽前国米沢ヲ経テ山形十二十四里
七 町ニ至ル線路即今米沢迄架線成リ米沢局ヲ置キ通信ヲ開ク」、10月 1 日「米沢局ヨリ羽前国山形ニ至ル架線成リ山形局ヲ置キ
通信ヲ開ク」と米沢と山形のほか、1879年（明治12） 9 月 1 日「山形分局ヨリ羽後国横手秋田ヲ経テ酒田ニ至ル線路ヲ改メ山形横手間ノ船形ヨリ折テ酒田町十四里二十二
五 十 七 間ニ二線（中略）ヲ架シ酒田水戸ノ二分局ヲ開キ（中略）共ニ通信ヲ行フ」として酒田分局が、1880年（明治13） 8 月15日「酒田新設四里三十一町四十一間
分局ヨリ羽前鶴岡増架一里廿九町三十六間
ニ二線ヲ架シ鶴岡分局ヲ開キ（中略）共ニ通信ヲ行フ」として鶴
新設四里二十八町三十一間
岡分局が、1883年（明治16）10月 1 日「米沢分局ヨリ羽前国小出三尺添架四里四十五間三尺
ニ一線ヲ架シ小出分局ヲ開キ共ニ通信ヲ行フ」として小出分局が置かれている（図 1 ）。三島県令期の前後は、山（3）形県に初めて電信局が置かれてから、複数の分局が置かれていく時期に当たり、まさに山形県における電信の草創期とでも言うにふさわしい時期であった。
本稿では、電信草創期にあたる、三島県令期における山形県の電信と地域社会について考察する。当該期を考察する意義について、先行研究に触れつつ指摘しておきたい（4）。
まず、西南戦争が電信に与えた影響についてである。藤井信幸氏によると、「電信の有用性に対する一般の認識を決定的にしたのが、一八七七年一月に勃発した西南戦争である」とされ、「すでに戦端が開く前から、鹿児島に派遣されていた政府書記官は、内務卿大久保利通宛てに、西郷軍の不穏な動きを電報で再三報知していた。鹿児島から西郷軍が北上すると、明治政府は全国の私報を停止するとともに、電信に関する事務官や通信技師を一五〇名以上も戦地に送り出している。そして、福岡を本営とする政府の征討軍に対する中央からの指令、戦況報告、現地からの要請などに電信は重要な役割を果たしたのであった」と位置付けている（5）。ただし、「電信の有用性に対する一般の認識」の具体的な内容については、一部の地域を除いて（6）、必ずしも深められてはいない。また、電信のもつ負の側面にももっと目配せがあってもよいように思われる。
山形県は電信局設置直後に西南戦争を迎えることになったが、実は戦争中、山形県では西郷に近しい旧庄内藩士の不穏な動静が生じるとともに、三島が病気により出張先の東京で足止めを食うという非常事態が発生していた（7）。このような中でどのように電信が利用され、その後にどのような影響を与えたのかを考える上で、当該期の山形県の事例は格好の素材といえよう。
次に、電信と地域産業や交通インフラとの関連である。通信インフラと交通インフラは、経済活動を支える基盤として重要かつ密接な関連を有しており、その関係の具体的解明の必要が指摘されている（8）。三島については、「道路県令」とも称されたように、山形県内に多くの道路建設を行ったことが広く知られており、港湾・堤防などその他の交通インフラとの関係や物資輸送などへの影響については北原聡氏の考察がある（9）。しかし、三島の電信に対する認識や、
交通インフラ整備と電信との関連については深められていない。
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 島の経歴については、平田元吉『三島通庸』（洗心書院、1898年）、佐藤国男『三島通庸伝』（三島三
通庸伝刊行会、1933年）、丸山光太郎『土木県令・三島通庸』（栃木県出版文化協会、1979年）、幕内
満雄『評伝三島通庸 明治新政府で辣腕をふるった内務官僚』（暁印書館、2010年）、小形利彦『～来形一四〇年～山形県初代県令三島通庸とその周辺』（大風出版、2013年）などを参照。
大蔵省編刊『工部省沿革報告』（1889年）516・539・549～550・577頁。
近代日本の電信と地域社会に関する研究動向については、北原聡「近代日本の電信電話に関する近年の研究動向―地域社会との関連を中心に―」（『郵政博物館研究紀要』第10号、2019年）を参照。
藤井信幸『近代日本の社会と交通 5 通信と地域社会』（日本経済評論社、2005年）82頁。
高妻朗久「日向国及び宮崎県域における明治期の電信利用について」（『ゆけむり史学』第 7 号、2013年）など。
山内励「〈史料紹介〉病身三島通庸の手紙」（『山形県県史だより』11、2017年）。
前掲北原「近代日本の電信電話に関する近年の研究動向―地域社会との関連を中心に―」。
北原聡「明治前期における交通インフラストラクチュアの形成―山形県における三島通庸―」（『三田学会雑誌』90巻 1 号、1997年）など。

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郵政博物館

研究紀要 第14号（2023年 3 月）

この点を考察する上で、本稿が着目するのが小出分局の設立の事例である。藤井氏によると、
1870～80年代の中央への電信局設立請願は地方官、なかんずく県令の上申という形式をとることが多く、その中には地元住民の要望・請願に基づくものも多かったこと、1881年に山形県小出村の製糸工場経営者・川村利兵衛らの請願と1882年の同県成田村の製糸工場経営者・佐々木宇右衛門の佐々木高行工部卿への直談判による誘致合戦が行われ、前者に軍配の挙がったこと、同事例から電信局誘致運動の背景として在来的諸物産の生産・販売の拡大には価格情報の正確な把握が必要であると小出村有志が認識していたことを指摘している（10）。しかし、その前史として、1879年の佐々木高行の山形訪問の際に、三島が佐々木宇右衛門との間を仲介した事実も確認されている（11）。単純な地元住民による請願と理解するのではなく、三島の政治的関与や彼の経済政策との関連から小出分局の設立を位置付けることも可能なのではなかろうか。
よって、本稿は、これまで明らかにされてこなかった草創期山形県における電信の利用と地域社会への影響を、三島通庸初代県令の西南戦争対策や地方名望家対応などでリーダーシップを発揮した政治的側面、また「道路県令」として交通インフラの整備から産業振興を行った経済的側面の両面から考察する。さらに、三島個人にとっての電信のもった意味についても付言することにしたい。

❶ 西南戦争と電信⑴ 電信局の設置
山形県への電信局設立のきっかけとなったのは、1875年（明治 8 ） 5 月13日の伊藤博文工部卿宛の関口隆吉山形県権令による伺であった。関口は、東京から青森に至る電線が完成し、「人民ノ通信瞬息千里ニ達スヘク、都鄙ノ情実頃刻通暢ヲ致スヘク、以テ頑固ヲ医スヘク陋習ヲ革
ムヘク、通商ノ便・農工ノ利想フヘキ」であるが、山形県においては「不幸ニシテ其線路ニ当ラス、故ヲ以テ通信瞬息ニ達スル能ハス、都鄙ノ情実頃刻通暢スル能ハス、仮令郵便線路ノ設
アルモ其不便亦想フヘキ」状況である。特に「本県人民周年生活ノ計米穀蚕卵ノ三種ヲ以テ第一」であり、「其利害損得ノ常ニ分ル所ノモノ、唯価位ノ高低上下ニ在テ、其平均ヲ失ハサル
モノ、独リ四方声息ノ通スルニ在ル而已」であるという。よって山形から福島に至る24里に支線を架設する必要を訴えている。これを受けて、同年 5 月24日伊藤工部卿は三条実美太政大臣に「福島ヨリ米沢ヲ経テ山形ヘ電線架設之伺」を提出し、福島から米沢を経て山形に至る電線の架設と山形・米沢への電信局の建設代金 1 万7380円22銭 1 厘を工部省定額内から支出することの許可を求めた。このうち、米沢局を置く理由については、「米沢ニハ県庁モ被置、其上、人民輻輳之地ニ付、同所ヘ一局ヲ設候ハヽ、官民之弁益不少」との理由が述べられている。太政官で審議されたのち、 6 月 9 日に伺の通りに聞届となっている（12）。
まず、米沢局については、1876年（明治 9 ） 3 月 2 日に三条実美太政大臣宛伊藤博文工部卿
伺によって、置賜県下の米沢立町60番地の長谷川盛之助居住地48坪を電信支局取設のために金213円47銭 6 厘（建家立退料含む）で買い上げ、工部省第二種官用地とする旨を伺い、 3 月20

10 藤井信幸『テレコムの経済史 近代日本の電信・電話』（勁草書房、1998年）27・29～30・38頁。
11 山内励「〈史料紹介〉長井地域の官僚巡視」（『山形県県史だより』第 9 号、2016年）。
12 「福島ヨリ米沢ヲ経山形ヘ電線架設伺」
、「公文録・明治八年・第八十三巻・明治八年六月・工部省伺（布達）」公01465100（国立公文書館所蔵）。原本の確認ができなかったため、引用は「公文録（副本）・明治八年・第八十三巻・明治八年六月・工部省伺（布達）」公副01465100（国立公文書館所蔵）に拠った。

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三島通庸県令期における山形県の電信と地域社会

日に聞届となった（13）。1876年 8 月 4 日工部省布達第14号により「福島県下福島電信分局ヨリ、置賜県下米沢ヲ経テ、山形県下山形ヘノ電線、即今米沢マテ架設落成ニ付、仝所ヘ分局設置、来ル八月十五日ヨリ為試通信取扱候間、明治八年三月当省第五号布達電信表東京以北和横文共、左ノ通追加候条、此旨布達候事」
として、電信局として米沢局が設立された。
（14）
また、山形局については、1876年 3 月 2 日三条太政大臣宛伊藤工部卿伺によって、山形県下第一大区小一区の十日町92番地の長谷川吉之助所有地60坪を電信局取設のために金100円にて買い上げ、工部省第二種官用地とする旨伺い、こちらは 3 月19日に聞届けられた（15）。1876年
9 月21日工部省布達第16号によって「本年八月第拾四号ヲ以テ及布達候、山形県下山形ヘノ電
線、今般架設落成ニ付、同所ヘ分局設置、来ル十月一日ヨリ為試通信取扱候条此旨布達候事」（16）と達せられ、山形局が設立された。
このうち山形局（山形分局）については、三県合併前の山形県において、山形県参事の薄井龍之が県都を旧山形城三の丸の堀の内側（郭内）に建設する方針であり（17）、電信局の置かれた十日町は、三の丸の堀の外側（郭外）の城下町・山形城下に位置していた。1876年 8 月21日に従前の山形県・置賜県・鶴岡県が合併し、山形県が成立すると、22日に鶴岡県令であった三島が山形県令に就任し、薄井は参事として三島をサポートすることとなった。三島は着任後、県庁を郭外の旅籠町に新築移転し、そこに県都機能を集約する方針を採用した（18）。この結果、電信局は県庁から伸びる大通り沿いに位置することとなる（図 2 ）。

⑵ 西南戦争の勃発と三島三島が山形県令就任早々、1877年（明治10）に勃発したのが西南戦争であった。 2 月 9 日の西郷隆盛暗殺計画による鹿児島県下の不穏な情勢から、19日の西郷軍による熊本鎮台焼失に至るまでの情報が政府に逐一電信によってもたらされ、征討軍派遣が迅速に発令された（19）。
三島はこの間、1876年（明治 9 ）12月12日に「県用」につき山形を発ち、18日に着京していた（20）。1877年 2 月26日には翌日に帰県する旨を届け出ている（21）。実際には、出発が遅れたよ
うで、 3 月 2 日に東京を出発し、 8 日に帰県した旨を 9 日に届け出ている（22）。西南戦争勃発
時には、三島は東京におり、山形を不在にしていたことが知られる。その理由は、 1 月31日付
シ ユ ジ ン ハの三島家扶発の電報（宛先不詳）から知ることができる。「ミシマハシンノウヱンケンロクマ
13 「置賜県下米沢電信支局地所買上ノ儀ニ付伺」
、「公文録・明治九年・第五十七巻・明治九年三月・工部省伺」公01786100（国立公文書館所蔵）。
14 「置賜県下米沢分局落成音信料ヲ定ム」
、「太政類典・第二編・明治四年～明治十年・第百八十五巻・
運漕十一・陸運電信二」太00407100（国立公文書館所蔵）。
15 「山形県下電信局地所買上ノ儀伺」
、「公文録・明治九年・第五十七巻・明治九年三月・工部省伺」公01786100（国立公文書館所蔵）。
16 「第十六号山形電信開局ノ条」
、「公文録・明治九年・第六十一巻・明治九年九月・工部省伺」公01790100（国立公文書館所蔵）。
17 拙 稿「山形県の県都を建設したのは三島通庸か？それとも薄井龍之か？」（『山形史学研究』49、2021年）。
18 前掲拙稿「山形県の県都を建設したのは三島通庸か？それとも薄井龍之か？」。
19 「〔報知文書綴〕
（西南戦争関係）」、「前島密が関係した事績に関する文書類」WA-B3-1-1（郵政博物館資料センター所蔵）。
20 「三島山形県令着発届」
、「公文録・明治九年・第二百三十一巻・明治九年十一月～十二月・着発（十一月・十二月）」公01963100（国立公文書館所蔵）。
21 「三島山形県令帰県」
、「公文録・明治十年・第百三十一巻・明治十年一月～二月・着発」公02153100（国立公文書館所蔵）。
22 「三島山形県令帰県」
、「公文録・明治十年・第百三十二巻・明治十年三月～四月・着発」公02154100（国立公文書館所蔵）。

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郵政博物館図2

研究紀要 第14号（2023年 3 月）

1881年（明治14）「山形県山形市街全図」（YG913-653、国立国会図書館所蔵）

クヱンナレトモヲイヲイココロヨキホウナリ」（主人は心嚢炎なれども追々快き方なり）。
（23）
すなわち、三島は東京で病床にあったのである。先述したように、任地では旧庄内藩士が西郷に呼応して蜂起する可能性がくすぶっており（24）、その対応は現地にいた薄井龍之大書記官が担当することとなった。三島と薄井の間で活用されたのが、前年に整備されたばかりの電信であったのである。以下、西南戦争への対応と電信の動向について検討していきたい。
23
24

山形県編『山形県史 資料篇 2 明治初期下』（高橋書店、1962年）228頁。
前掲山内「〈史料紹介〉病身三島通庸の手紙」。

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三島通庸県令期における山形県の電信と地域社会

電信によって三島に最初にもたらされた情報は、1877年 1 月23日午前11時20分発の「坂本ヨシタカ」（米沢分局）から山形県令（四谷電信分局）宛の電報（25）であったと思われる。これは、「イロイロノ○フウ○ゼツ○アリテ○アンジ○モウシ○ヲル○イナヤ○デン○ホウ○ネガウ」（色々の風説ありて案じ申し居る否や電報願う）との内容であった。「坂本ヨシタカ」は坂本政均だと考えられ、当時は四等判事の立場で福島裁判所長をつとめていた人物である（26）。
1876年12月に米沢裁判所が福島に移されて福島裁判所となり、11日に鶴岡に支所・区裁判所が置かれているので（27）、鶴岡でそのような情報に接したのかもしれない。ただし、1877年 1 月
28日午前 9 時15分発の河野通倫（山形局）から三島（四谷分局）宛の電報（28）では、「ニガツフ
ツカコノチシユツタツイサイハトウケフニテ」（二月二日この地出立。委細は東京にて）と、県官吏の河野が上京して報告するとされているが、これに続く暗号文にて「マツダイラ○シヨ
ケイノギニツキ○ネンノタメ○サクワン○ニメイ○ケイブ○イチメイ○ツルガヲカニ○ツカワ
シ○ヲキタリ○サクジツ○イチニン○カヱリ○ジタクキンゴクノギ○ジタクヱ○ネガイ○アゲ
シユヱ○ジンシンノ○ヲリアイ○ヨロシ○ゴアンシンアレ○」（松平処刑の儀につき、念のため佐官二名・警部一名鶴岡に遣わし置きたり。昨日一人帰り、自宅禁獄の儀自宅へ願い上げしゆえ、人心の折合宜しご安心あれ）と伝えており、西南戦争勃発前はまだ情勢は安定していた様子が知られる。
これを受けて政府は、1877年 2 月19日午前 6 時50分発の薄井大書記官（山形分局）から三島（四谷電信分局）宛の電報（29）にて「フナゴシウジセンダイマデチヤクセシヨシホウチコレアリタリ」（船越氏仙台まで着せし由報知これありたり）とするように、船越衛内務権大書記官に
2 月13日に山形県出張を命じている。船越は陸軍省勤務経験のある内務省官僚であった（30）。また、山形県としても、1877年 2 月20日午後 2 時30分発の薄井龍之（山形分局）から三島（四谷電信分局）宛の電報（31）に暗号文で「ツルガヲカ キヨドウイマダ カクベツノコトナシ セン
タイ チンタイヘ カケヤイノコト チクイツ シヨウチセリ」（鶴岡挙動未だ格別のこと無し。仙台鎮台へ掛け合いのこと逐一承知せり）とするように、三島は不測の事態があった場合
は、仙台鎮台へと掛け合うことを薄井に指示していた様子がうかがえる。三島が不在の状況においても、現地で三島の意向を受けた対応が可能な状況を電信が構築したことが知られよう。

⑶ 電信利用の問題点
事態の急変するのは、1877年 2 月23日午後 1 時 5 分発の薄井（山形分局）から三島（四谷電信分局）宛の電報（32）からである。暗号文には「ツルガヲカヨリ タンサクニン タダイマカヘ
シリトコロ シゾクノ キヨドウ イヨイヨ アヤシキニツキ ヨボウノタメチンタイヘシユ
ツヘイ モヲシ ヤリタシ」（鶴岡より探索人只今帰りしところ、士族の挙動愈々怪しきにつき、

25 『山形県史 資料篇 2 明治初期下』101頁。
26 「坂本政均」
、「職務進退・元老院 勅奏任官履歴原書 転免病死ノ部」職00148100（国立公文書館所
蔵）。
27 「米沢裁判所ヲ福島ニ移シ福島裁判所ト称ス」
・「福島裁判所管内ニ平、若松、山形、鶴ヶ岡ノ四支庁
及福島、白川、中村、平、若松、米沢、山形、鶴ヶ岡ノ八区裁判所ヲ置ク」（「日本法令索引〔明治前期編〕」https://dajokan.ndl.go.jp/）。
28 『山形県史 資料篇 2 明治初期下』99頁。
29 『山形県史 資料篇 2 明治初期下』103頁。
30 「船越衛」、「枢密院文書・枢密院高等官転免履歴書 大正ノ一」枢00178100（国立公文書館所蔵）。
31 『山形県史 資料篇 2 明治初期下』103～104頁。
32 『山形県史 資料篇 2 明治初期下』105頁。

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郵政博物館

研究紀要 第14号（2023年 3 月）

予防のため鎮台兵出兵申し遣りたし）と、緊迫する様子がうかがえ、薄井が鎮台兵出兵を要請したことを知らせている。おそらくこの情報を受けて、三島は病をおして帰県することを考えたようであるが、病状ゆえか出発ができなかった。1877年 2 月27日午後11時35分の薄井（山形分局）から三島（四谷電信分局）宛の電報（33）では、暗号にて「ツルガオカ タンテイ ノモノ
カヘル ドウシヨ シゾク ニワカニ シチヤ ヨリ トウ ケンヲ ウケ イタセシ モノ
アリ マタ エチゴヂヲ サシテ シゴ メイ アヤ シキ テイ ニテ シユツタツノ モ
ノモ アリ カツドウ シヨ シチウ ニテカ ヤブン ボク ドウ ヂ サン ニサンメイ
ツツ ハイ クワイ シユツ チヨウ ケイブノ キヨドウヲ ウカガウ モヨウノヨシ ハ
タ マタ モト ケン チヨウ ワキ ニ テ ヤブン シゴ メイ ミツダンノ

テイヲ

モ ミウケシヨシ ソノホカカリガワ ムラ ノウミン トモニ ヲイテ○タケヤリヲ〔下欠〕」（鶴岡探偵の者帰る。同所士族、にわかに質屋より刀剣を受け致せし者あり。又越後路をさして四五名怪しき体にて出立の者もあり。且同所市中にてか、夜分木刀持参二三名づつ徘徊
出張、警部の挙動を窺う模様の由。将又、元県庁脇にて、夜分四五名密談の体も見受けし由。
その他狩川村農民共において竹槍を〔下欠〕）と、さらに不穏な動向が具体的に記されている。
この後、三島が帰県するまでにやりとりされた電信が確認できず、帰県後の1877年 3 月 9 日に三島県令から薄井大書記官（仙台国分町福田方下宿）宛に出された電報（34）で「ヘイタイ○
ヒキアゲ○シカルヘクニツキ○ソノムネヲモウシイレ○アリタシ」（兵隊引き上げ然るべくにつき、その旨申し入れありたし）、暗号文で「カレラガ○ウゴクコトナキヲ○シンジヲルニツ
キ○ケツシテ○ドウヨウハ○サセマシ○モシドウヨウスルトキハジユンサニテ○トリヒジクベ
シ○ゴアンシンアリタシ」（彼らが動く事なきを信じ居るにつき、決して動揺はさせまじ。もし動揺するときは、巡査にて取り拉くべし。ご安心ありたし）と、事態が鎮静化に向かったこと、鎮台兵を引き上げるべきことが伝えられている。
出兵の要請から三島の帰県までの動きはどのようなものであったのか。まず、1877年 3 月12日岩倉具視右大臣宛薄井龍之上申（35）を確認しておきたい。薄井によると、 2 月27日に探偵からの情報を得て船越・古澤大尉と協議し、仙台鎮台に二中隊の出兵を請求、その際に電信案起草に際し「暴挙ノ模様」と認めるべきところを「顕然」と認めて発信してしまったことが問題となったことが述べられており、薄井が種々弁明を行っている。
一方、1877年 3 月16日岩倉具視右大臣宛三島通庸上申（36）によると、鶴岡の件については船越と薄井が協議の上対応してきたが、 8 日に帰県した三島が直に鶴岡士族と松平親懐を呼び出し問い糺したところ、14日に松平が方向を誤らない旨の請書を提出したという。また、鶴岡出張の坂本権評事と貴島宰輔一等属によれば、同所も平穏で異状はないとのことであったが、念のため巡査を召募し諸所に配置したら「猶更静謐」となったとのことである。ここからは、庄内藩士の対応をめぐって、出兵すべきと判断した薄井に対し、消極的な三島の姿勢が読み取れる。
その後の出兵二中隊についても見ておこう。1877年 3 月24日午後12時40分発の薄井（仙台局）
から三島（山形局）への電報（37）によると、「ヘイタイ○サシヲキノコト○ホリヲヘ○イキヨク

33 『山形県史 資料篇 2 明治初期下』106頁。
34 『山形県史 資料篇 2 明治初期下』99頁。
35 「三嶋山形県令鶴岡士族景況上申」
、「単行書・官符原案・原本・第十二」単00222100（国立公文書館
所蔵）。
36 「三嶋山形県令鶴岡士族景況上申」
、「単行書・官符原案・原本・第十二」単00222100（国立公文書館
所蔵）。
37 『山形県史 資料篇 2 明治初期下』113頁。

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三島通庸県令期における山形県の電信と地域社会○コンダンニヲヨビシトコロ○イツタン○セイフヘ○カノゴホウアリシウヘハ○ナニブン○ソノママ○ヘイタイ○サシヲキガタシ○ヨツテ○サラニ○サイコク○チンテイマデ○ヘイタイ○
サシヲカレタキムネヲ○イマイチヲヲ○セイフヘ○ヲンモヲシタテノウヘ○トウタイヘ○ソノ
ダン○ゴカメイ○アイナルヨウ○イタシタキト○モヲスコトナリ○ツイテハ○イツソ○ソノイ
ニマカセ○ヒキアゲサセルカ○マタハ○セイフヘヲンモヲシタテニ○アイナルベキヤシキウ○
ゴヘンジヲコフ」（兵隊差し置きの事、堀尾へ委曲懇談に及びし処、一旦政府へかの誤報あり
し上は何分そのまま兵隊差し置き難し。よって、更に西国鎮定まで兵隊差し置かれたき旨を今一応政府へ御申立ての上、当隊へその段御下命相成るよう致したきと申すことなり。ついては、
いっそその意に任せ、引き上げさせるか、または政府へ御申立てに相成るべきや。至急ご返事を乞う）とある。薄井は三島に対して、出兵した鎮台兵の処遇についての判断を迫っている。
また、1877年 3 月28日午後 2 時50分発の船越権大書記官（日本橋分局）から三島・薄井大書
記官（山形分局）宛の電報（38）では、「ニチウタイトンヘイノコトサイゴウチウジヨウヘモウシ
イレタルトコロタイヘイトウケイヘサシコシニツキ○ヤマガタノブンハ
ケル

センダイヘ

ヒキア

ツモリユヘ○ソノコトニ○イタシタキムネ○モウシキケ○アリタルユヘ○カネテゴキヤ

ウギノシダイハアレドモ○クワングン

マスマス

シヨウリユヘヘイハヒキアケニ

アイナ

リテモ○シカルベシトゾンズ（以下略）」（二中隊屯兵の事、西郷中将へ申し入れたる処、隊兵東京へ差し越しにつき、山形の分は仙台へ引き上げる積り故、そのことに致したき旨申し聞けありたる故、兼ねて御協議の次第はあれども、官軍益々勝利故、兵は引き上げに相成りても然るべしと存ず）という。薄井は先述の電報で三島に判断を迫ったものの、三島は確たる意思決定を行わなかったことがうかがえ、結果として船越の判断をもって出兵引き揚げが決定されたのであった。
当時の行政においては、中央政府はもちろんのこと、地方（府県）においても、組織内の意
思決定にはそれぞれの案件にかかる文書が作成され、それに関係者が押印することで意思を確認する稟議制が採用されていた（39）。出兵を伴うような重要決定には、県の長官である県令が当然関与すべきものと考えられるが、県令が現地を不在にしている以上、紙の文書による通常の意思決定で出兵の判断をすることは困難であった。それゆえ、電信による意思決定がそれにかわる意思決定として機能したのであるが、それは反面、意思決定の所在をあいまいにする状況も生んだのである。
そして、鶴岡の情勢が沈静化後も、山形県首脳部の間では、駐兵をめぐって明快な意思決定がなされなかった様子がうかがえる。電報によって迅速な対応ができたものの、電報による意
思決定の責任の所在については課題を残すことになったのであった（40）。

❷ 電信の波及⑴ 県令の電信熱と電信分局の増設
西南戦争後、電信の有用性が認知されたこともあってか、電信分局の増設が計画されてゆくことになる。1877年（明治10）12月25日三条太政大臣宛伊藤工部卿「電信線架設之儀ニ付伺」
38 『山形県史
資料篇 2 明治初期下』112頁。
39 拙著『井上馨と明治国家建設―「大大蔵省」の成立と展開―』（吉川弘文館、2018年）。
40 開拓使は1875年10月15日番外達で「電報之義ハ各局各課相互ノ通信些少事件ト雖総テ検印ヲ受ケ施行ハ勿論ニ候得共為念此旨相達候」と注意喚起している（「各局課電信ハ伺ヲ経施行」、「日本法令索引〔明治前期編〕」https://dajokan.ndl.go.jp/）。

70

郵政博物館

研究紀要 第14号（2023年 3 月）

では、「山形ヨリ、横手ヲ経、秋田夫ヨリ酒田迄一線架渉・三等分局三ヶ所新築費其外積高」
金 6 万2625円、「萩ヨリ、浜田ヲ経、島根迄一線架渉・三等分局二ヶ所建局費前同断」金 4 万6583円、「盛岡ヨリ、釜石ヲ経テ、宮古迄一線架渉・三等分局二ヶ所建局費等前同断」金 3 万3020円、「仙台ヨリ、石巻迄一線架渉・三等分局壱ヶ所建局費等前同断」金 1 万2388円の計 4 線・8 分局の新築費金15万4616円を要求しているが、その理由として「右等地方之儀ハ、商業其他公私ノ便益不尠候ニ付、早晩電線架設無之ニハ不叶候処、近来其諸県令等ヨリ頻ニ架設致請求、無拠事情ニ付、架設相成候様致度」と、電信分局の増設の背景として、商業の利益と諸県令、なかんずく東北地方の諸県令の熱烈な要求が存在していたことがうかがえる。この要求は、
1878年（明治11） 2 月13日に聞き届けられることとなった（41）。
これを受け、1879年（明治12） 4 月 8 日の三条太政大臣宛井上馨工部卿伺によって、山形県
下羽後国飽海郡酒田本町 5 丁目 4 番地の玉木重次郎所有地 1 畝23歩 2 合 3 勺を酒田電信分局地所として工部省興業費から267円62銭 8 厘（建家代金含む）にて買収し、第二種官有地とする旨が伺われ、 4 月10日に聞き届けられた（42）。
さらに、1880年（明治13） 5 月 4 日には、三条太政大臣宛山尾庸三工部卿の「鶴岡電信分局
地所受領致度儀ニ付伺」により、山形県下西田川郡鶴岡三日町の第六十七国立銀行所有地98坪
を鶴岡電信分局地所として興業費84円99銭 9 厘にて買収し、第二種官用地とする旨が伺われ、こちらも 5 月11日に聞き届けられた（43）。
加えて、1883年（明治16） 9 月26日の工部省伺により、山形県下羽前国西置賜郡小出村の加藤伊兵衛所有地60坪を小出電信分局敷地として興業費から60円にて買収し第二種官有地に編入する旨が諮られ、10月 3 日に聞届となっている（44）。
酒田は江戸時代以来、最上川の河口にある移出入物資の唯一の玄関口として機能していた酒田港を有しており（45）、酒田分局の設立は商業的な観点からと考えていいだろう。また、鶴岡も江戸時代以来、庄内藩の城下町として木綿や古手商人の活躍により栄えた都市であり（46）、
また酒田に入る前の停泊地として加茂港を有していたから（47）、鶴岡分局の設立も商業的な観点からのものと考えられるが、前述のような旧庄内藩士の動向を踏まえれば、政治的な観点もあったのかもしれない。

⑵ 小出分局の設立過程
小出分局の設置された山形県の長井地域は、江戸時代に米沢藩領で城下町米沢に次ぐ在郷町であった。これに加え、農村部では江戸後期から蚕糸業が発達していた。長井地域の成田村・佐々木宇右衛門は1873年（明治 6 ）に座繰製糸を開始し、1875年（明治 8 ）には二本松製糸を模した器械製糸場を創業している。1876年（明治 9 ）の東北巡幸において佐々木は、先発隊の41 「山形盛岡其他ヘ電信線架設伺」
、「公文録・明治十一年・第百二巻・明治十一年一月～三月・工部省
伺」公02344100（国立公文書館所蔵）。
42 「酒田電信分局使用地請求ノ件」
、「公文録・明治十二年・第百十六巻・明治十二年四月～六月・工部省」公02548100（国立公文書館所蔵）。
43 「鶴岡電信分局需用地ノ件」
、「年公文録・明治十三年・第四十巻・明治十三年四月～六月・工部省（四月・五月・六月）」公02667100（国立公文書館所蔵）。
44 「工部省小出電信分局敷地トシテ山形県下羽前国西置賜郡小出村民有地購買ヲ聴ス」
、「公文類聚・第七編・明治十六年・第五十七巻・運輸一・駅逓・郵便電信・電信・雑載」類00140100（国立公文書館所蔵）。
45 『山形県史 本篇 5 商工業編』488頁。
46 『山形県史 本篇 5 商工業編』18頁。
47 『山形県史 本篇 5 商工業編』275頁。

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三島通庸県令期における山形県の電信と地域社会

大久保利通内務卿に製糸場巡視を申し出た経緯もあった（48）。
1878年（明治11） 9 月17日、佐々木高行一等侍補は北陸巡幸に随行し新潟県にあったが、徳大寺宮内卿より三島山形県令が人民一同の要望に基づき巡幸を願い出てきたことを知らされ、結果として天皇の意向で佐々木と侍従の西四辻公業が山形に赴くことになる。翌日、三島が来訪し山形行の相談の上、出張の命が下った。三島が同行して山形県内を巡視し、米沢の製糸場を見学したが、長井には赴かなかった様子である。佐々木は10月 6 日行在所に合流した（49）。
1879年（明治12）10月13日に侍補が廃止されると、佐々木高行は10月23日に宮内省御用掛として地方民情視察のために奥羽出張をすることになる。10月29日に東京を出発し、11月に山形県に入ったが、米沢に赴いた際、旧米沢藩士の宮島「敬久」（家久）が来訪し、宮島の案内で工場・学校などを見学、成田村の佐々木宇右衛門の邸宅に止宿した。佐々木高行によると、「同氏ハ名望家ニテ、巡視ノ趣旨ヲ聞キテ大悦シ、段々有志モ来訪アリ、置賜郡ノ大様ヲ承知」したとされている。25日には三島県令も同行し、鶴岡を案内され、28日に酒田を出発した（50）。
米沢の訪問に際しては、具体的には1879年11月14日に佐々木高行は西置賜郡役所を巡視し、成田村の佐々木宇右衛門、宮村の長沼惣右衛門・渡部源内、小出村の川崎八右衛門・川村利兵衛、椿村の長沼金太郎が対応している。当時、西置賜郡では競繭会が開催されており、これには佐々木・長沼惣右衛門・川崎・川村が出資していた（51）。同日に佐々木高行が製糸場設立に際して祝詞を送っている（52）。
実は、佐々木の訪問前、1879年11月 9 日に山下政愛西置賜郡長が三島県令に「佐々木議官殿
御巡視之儀ニ付願」を提出しており、その中で「今回佐々木殿ニハ必ス御巡視相成候様人民ハ勿論各戸長及ヒ下官ニ於テ只管企望候」と佐々木の巡視を懇願していた。この三島宛の願が佐々木の手元にあることから（53）、佐々木高行と佐々木宇右衛門ら地域有力者を引き合わせる配慮をしたのは郡長の山下と県令の三島であることがわかる。
その後、1881年（明治14）に小出村で製糸工場を経営する豪農・川村利兵衛らが電信局の設置請願を行うも実現しなかったが（54）、結果として先述のように三島が山形県令を離任した後の1883年（明治16）に小出分局が設立されることとなる。
この間の事情を検討しよう。ちなみに佐々木高行は1881年10月21日より工部卿に就任している。まず、1882年（明治15） 9 月19日佐々木高行宛佐々木宇右衛門書簡（55）によると、「過般渡邊権大書記官ヨリ、電信分局設立ノ儀、山下郡長迠、三千円張込ミ出願手続キニ可及旨、御通知」があったという。そこで、「郡長ニハ募金方尽力致候、郡内中ヨリ五百円、小出村ヨリ
二千円也、宮村ヨリ五百円、合計三千円ノ事ニ夫々示談」したところ、小出村から1500円を差し出す申し入れがあった。しかし、宮村は小出村への設立に難色を示し、自村への設立であれば2000円を差し出すとの意向を郡長にたびたび歎願したが、郡長は取り合わなかったため、「大破裂ノ景況」となった。そこで、今度は佐々木宇右衛門が金3000円と地所を一人で献納するの4849

以上、前掲山内励「〈史料紹介〉長井地域の官僚巡視」。
以上、東京大学史料編纂所編『保古飛呂比 佐佐木高行日記八』（東京大学出版会、1976年）197～211頁。
50 以上、『保古飛呂比 佐佐木高行日記八』354～377頁。
51 前掲山内「〈史料紹介〉長井地域の官僚巡視」。
52 「（製糸場設立）祝詞」、「成田村佐々木宇右衛門家文書」56-3（山形大学附属博物館所蔵）。
53 『山形県地租改正関係之書類甲部

水害書類甲部』、「佐佐木高行家旧蔵書」1722-3（國學院大學図書館所蔵）。
54 前掲藤井『テレコムの経済史』29頁。
55 東京大学史料編纂所編『保古飛呂比 佐佐木高行日記十一』（東京大学出版会、1979年）306～307頁。

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郵政博物館

研究紀要 第14号（2023年 3 月）

で成田村に電信分局を設立することを出願し、佐々木高行にも小出村の出願は取り消すようにと「悃願」した。「悃願」の背景として、「成田ハ貧村ナリ、電信分局ニテモアレバ、宮・小出村ヘ連絡ヲ通ジ、往々ハ富盛ニモ立至リ可申哉、殊ニ以テ成田以北数十ヶ村ノ大幸福ハ、小出村一ヶ村ノ不平ニ比較致シ候ヘハ、天淵ノ差ナリ」と電信分局設立にともなう経済的利益に言及している。
また、1882年10月14日佐々木高行宛山下政愛書簡（56）によると、「本郡物産ノ輸出ハ鮮少ナラ
ズ候処、第一生糸抔ハ、郡内数名ノ奸商ニ制セラレ、兎角ニ低価ニ買取シ、一己利益ヲ偸取ス
ル旧弊有之、随テハ、製糸改良ノ一点ニ於テモ、自ラ製造人ノ奮発力ヲ殺ギ、百般不利ヲ来シ候処、這回電信分局御設立被成下候場合ニ立到候」と電信分局設立の意義を述べるとともに、郡長の山下としてはあくまで小出村に電信分局を設立予定であり、佐々木宇右衛門の述べるよ
うな献金をめぐる紛紜が起ったことは一切なく、佐々木の所業は家業の挽回策として「殊ニ閣下ノ御愛顧ヲ頼ミ、且、旧県令等ヘ依頼シ、万一ヲ僥倖セン事ヲ謀ル事」と佐々木高行のみならず旧県令の三島にも交渉したものであり、山下は佐々木の将来を戒め、深く説諭を加えたという。
一方、1883年10月31日佐々木高行宛飯澤儀八・竹田清五郎・川村利兵衛書簡（57）によると、「電信ノ設ケナキヨリ、商法上ニ影響ヲ来ス事尠ナカラズ、故ニ明治十四年中、電信分局ヲ請願」
したが、「遂ニ其運ニ達セズ」、そののち「当郡々長山下氏ノ尽力」があったため小出村への電
信分局の設置が実現し、10月 1 日に開業式を行ったとされている。電信分局の誘致運動をめぐっても、郡長の山下や三島の存在、特に郡長の積極的関与が確認できよう。
電信分局誘致と郡長の立ち位置を考える上で、徳竹剛氏の研究が参考になる。徳竹氏は、三島の福島県令の時分に地域有力者から起こった県庁移転運動につき、三島自身も県庁移転に積極的な姿勢を見せるとともに、地域有力者側に寄付金の確保と県会の合意形成を指示することで、地域有力者の操縦を図っていたこと、さらに、運動を進めるにあたって地域有力者は「非在地」の郡長をパイプとして県令や国家官僚と交渉しており、地域有力者側にとって郡長の存在意義が高かったことを指摘している（58）。郡長の山下は山形県士族であるから（59）、厳密には「非在地」とは言えないものの、小出の事例は、福島県の先行事例として、三島が地域有力者を操縦して請願の地均しを行うとともに、郡長がその間を繋ぐパイプとして機能していた側面もあるのではなかろうか。ただし、郡長の山下は上司の三島のことを快く思っていなかった節もあり（60）、電信分局設立をめぐっては、三島に主導性があったのか、郡長に主導性があったのかについては、今後さらに検討する必要があろう。

⑶ 三島の意図
それでは、もし三島が小出分局の設立を主導していたとするのであれば、三島にとっての小出分局の設立意図はどのようなものだったのであろうか。三島が山形県令離任時に作成された、山形県政の引継書類「勧業施行略述」
から検討してみよう。
（61）
56 『保古飛呂比 佐佐木高行日記十一』347～350頁。差出は原文では「山下政固」とある。
57 東京大学史料編纂所編『保古飛呂比 佐佐木高行日記十二』（東京大学出版会、1979年）186～187頁。
58 徳竹剛『政治参加の近代―近代日本形成期の地域振興―』（清文堂出版、2021年）第一部第三章。
59 「職員録・明治十三年一、九月・職員録改（山形県）
」、「第五類 官員録・職員録」職A00220100（国立公文書館所蔵）。
60 「○○君」と匿名で「長官ノ失徳」を批判する内容の書簡を送っている。1882年

1 月26日高崎正風宛
山下政愛書簡、『保古飛呂比 佐佐木高行日記十一』30～33頁。
61 『山形県史
資料篇 2 明治初期下』604～667頁。

73三島通庸県令期における山形県の電信と地域社会

三島はまず、「凡ソ、人民ヲ奨励シテ、開物殖産ノ基ヲ建シメント欲スルニハ、必ス先ツ商
工ノ両業隆ンナラシムルニアリ」と、国家の富強を謀り、これによって海外万国と並立してその威望を落とさないようにするためには、商業と工業の二業が盛んにすることが重要であるとする。そのためには「所謂漸進主義」をもって事業に着手する必要があるが、「物大小ヲ論セス、
事難易ヲ問ハス、惣ヘテ一利ヲ起サント欲セハ、必スヤ一害ヲ生スルハ論ヲ待スシテ知ルヘシ」と、何事も一利あれば一害を生じるので、「其業ヲ興サント欲スル者、予メ除害ノ方法ヲ一定シ、熟ト其風土人情ノ如何ヲ察シ、以テ之レカ事業ヲ実施スルヲ緊要的ノモノト云ハサルヲ得ンヤ」と、弊害を除去する策をあらかじめ決定することが重要であるとしている。
以後、各論的に商業・工業を盛んにするための、弊害の除去策が展開されていく。「水陸運輸ノ便否又ハ将来人功ヲ加フヘキ要点及其関係」の部分では、「明治十年以来、諸道往々開鑿、大ニ旧慣ヲ改メ、其途次平坦ニシテ、能ク馬車ヲ通スルニ至レリ」と道路開鑿とそれにともな
う運輸の改善について触れるとともに、「河海ノ両運送ニ至リテハ、未タ充分ノ便宜ヲ得タルモノト云フニ非ス」と、具体的には酒田港の改修の必要性が説明されている。また、「民業進歩上ニ妨害トナル可キノ件」の部分では、「開明文化ノ最モ進歩セル者ト称スヘキ」は「電信・気車・汽船・郵便」であり、「商業上ニ於テハ、海ノ内・外ヲ問ハス、洋ノ東・西ヲ隔テス、物貨ヲ運転シテ相場ヲ通信スル等ノ千緒万端ノ事故ニ於テ、一日片時モ欠クヘカラサル」と、商業上における電信の重要性に言及している。一方で、これらを「外国ノ贅物視」し、「頑トシテ因循姑息ニ安スル」ような「習慣ノ弊害」や、逆に「習慣主義ニ反対シテ、目下電信・気車・汽船・郵便ノ如キ新規ノ工業、世ニアルヲ指シテ傲然トシテ其窮理発明ノ如キハ吾レ独リ
物知リ顔ヲナ」し、「一時ノ私利ヲ貪ル事ニ而已勉々孜々トシテ、脳髄ヲ傾斜シ、以繊毫モ永遠ナル其巨利公益ヲ謀ル事」ができない「進取ノ弊害」を除去すべきとしている。ここからは、三島が山形県令在任中、商業・工業の発達のために、道路と電信の整備をいずれも重要視してきたことが見て取れよう。
それでは、三島の中において道路と電信の関係はどのように理解されているのであろうか。
「物産販路ノ通塞商業ノ盛衰」の部分では、「管内ノ物産ハ山形・酒田・鶴岡・米沢ノ四市街ヲ以テ専ラ売買ノ要衝トナシ、此四市街ヨリシテ各地方諸方ニ分散輸出セシムルト云フモ、豈
ニ過言ナラスヤ」と、山形・酒田・鶴岡・米沢の四市街が商業の要衝であると述べる。そして「四市街ノ販路タルヤ、北ニハ函館アリ、西ニハ新潟アリ、南ニハ横浜・東京アリ、東ニハ野
蒜・石ノ巻アリ、其景況ノ如キハ甲乙丙丁ノ異同アリト雖トモ、未タ曽テ其販路ノ絶テ閉塞セリト云フ事ナシ」と、物産の販路に弊害はないという。四市街と隣県を繋ぐ道路については、
1876年（明治 9 ）から1878年（明治11）にかけて「県外に通じる道路の建設が集中的に着工」
されたほか、「県北西部の庄内地方と中央部の村山地方、南部の置賜地方とを結ぶ」道路の建設が行われていた（62）。道路開鑿を果敢に実行してきた「道路県令」としての自負が見て取れよう。また、「維新ノ初メニ遡テ之ヲ観レハ、海ニ汽船ノ浮メルナク、陸ニ電信郵便ノ設ケア
ラサルカ為メ、各地諸方ノ物価ノ声息タモ窺フニ由ナカリシカ、今ヤ百般事物ノ充分便ヲ極メ
ントスル時勢ニ当」ると、それまでは電信の設置がなかったために各地の物価を知る術がなかったが、それも改善されたという。三島の在任中に、四市街には電信分局が整備されたことは、
これまで見てきた通りである。商業にとって弊害をなしているのは、「独リ生糸製造家ノ困難ヲ来セシハ他ナシ。横浜二、三名ノ奸商輩ニ眩惑セラレ、偶々生糸販売頻年増殖ノ道ヲ遮断シ、殆ント該販路ノ壅塞ヲ来タセルカ如キヲ覚ヘタリ」としている。そのためには製糸家の保護が62

74

前掲北原「明治前期における交通インフラストラクチュアの形成」176頁。

郵政博物館

研究紀要 第14号（2023年 3 月）

重要であると結んでいる。
すなわち、三島は商業の振興のためには、道路・電信いずれもが欠くことができないインフラであると考えていたことが読み取れ、それを在任中に政策として推進してきたとの認識がうかがえるのである。このように考えると、小出分局の設置も四市街の延長に位置付けることが可能ではなかろうか。実は、三島の山形県令任期中の最末期に取り組んだ道路建設の中に、1881年（明治14） 3 月に着工し12月に完成した荒砥新道、ならびに同年 4 月に着工し12月に完成した手ノ子新道が存在する（63）。荒砥新道は西置賜郡宮村から浅立村を経て石那田村に至る道路で、手ノ子新道は同郡小出村より萩生村を経て手ノ子村に至る道路である（64）。電信分局の設立が議論されていた宮村や小出村に通ずる道路が、電信分局の設立請願と同時期に着手されている点は注目して良いだろう。先述の1882年10月14日佐々木高行宛山下政愛書簡（65）においても、電信分局の設立について述べるとともに、「過般御巡視ノ節ヨリ、彼ノ宮村新道四丁
計リ前キ、最上川筋渡船場ヘ架橋ノ著手罷在、長サ六十五間ト廿一間トノ二橋ニテ、其中間ハ廿六間ノ中島ヲ置キ候積リニテ、著手致シ、凡八分ハ落成ニ相成申候、此他諸作刈上ヲ期シ、宮村ヨリ手ノ子駅即チ新潟県道線ヘ接スルノ新道モ、降手ノ運ビ」と最上川舟運や新潟県への道路への接続を企図する新道建設についても触れている。小出分局の設立は、三島にとっては、製糸業の盛んな長井地域を県内第五の商業拠点として整備する経済政策の一環という性格を有していたと考えられるのである。

❸ 三島にとっての電信⑴「道路県令」のための電信
三島は西南戦争での経験を通じて、電信の効用を身をもって知ったと考えられるが、その効用は、遠隔地における意思決定や迅速な意思決定など政治的な側面や、商業活動を円滑にし、交通インフラとの相乗効果を狙う経済的な側面だけではなかった。最後に、三島個人にとっての電信の意義についても触れておくことにしたい。
西南戦争の終結したあと、1877年（明治10） 5 月14日午後 1 時発の村上楯朝一等属（築地局）
から三島（山形局）宛の電報（66）には、「カリヤスシンドウカイサクノギモウシタテノトウリキ
キトヾケ（中略）モウシアワセフツゴウコレナキヨウトリハカライモウスベクモツトモヲヤト
ヒヨウジンサシダスニツキスベテキヨウギヲトゲカイサクイタスヘクムネゴシレイコレアリホ
ンシヨハコンニチカキトメユウビンニサシタテタリコノダンモウシアクル」（刈安新道開鑿の儀、申し立ての通り聞き届け（中略）申し合わせ不都合無之様取り計らい申すべく、尤、御雇洋人差し出すに付、全て協議を遂げ開鑿致すべく旨、御指令有之、本書は今日書留郵便に指し立てたり。此段申し上ぐる）と、刈安新道の開鑿につき、三島が上申をした通りに認められたむねを伝えている。
刈安新道開鑿にかかる山形県令上申は原文書を確認すると、1876年（明治 9 ）12月20日に提出されたあと、内務省によって1877年 5 月 4 日に上申がなされ、これを太政官内閣が審議したのが 8 日、許可の指令は11日に出ている（67）。村上の上京の目的について、村上に同行した県
63 前掲北原「明治前期における交通インフラストラクチュアの形成」174～176頁。
64 「自明治元年至仝十四年度道路橋梁堤防其他工事箇所取調概表」
、『山形県史 資料篇 2152頁。
65 『保古飛呂比 佐佐木高行日記十一』347～350頁。
66 『山形県史 資料篇 2 明治初期下』223頁。

明治初期下』

75三島通庸県令期における山形県の電信と地域社会官高木秀明によると「指令ノ速ナラント、工事ヲ中止セサルトノ事ヲ以テス」と指摘されている。「指令ノ速ナラン」、すなわち意思決定の迅速性が問題となっているようにも思われるが、むしろ三島にとって重要だったのは「工事ヲ中止セサル」の方であった。実は政府の指令が出る前に道路開鑿はすでに着工されており、それが内務省の知るところとなると指令を待てとの指示が出ていたのである（68）。三島にとって電信は、意思決定の迅速性だけではなく、特に自身の重視した道路開鑿を円滑に推進するための策としても使用されていたのであった。
また、栗子隧道の完成に際し、1880年（明治13）10月18日午後 8 時発・午後 9 時23分着の岩倉具視（中央局）から三島通庸（山形分局）宛の電報（69）には、「ダイジギヨウスイドウセイコ
ウコツカノコウフクタイケイス」（大事業隧道成功。国家之幸福大慶す）、1880年10月19日午後
2 時45分発・午後 9 時39分着の薄井龍之山梨県令（70）（甲府）から三島（山形）宛の電報（71）には、「クリコトドコヲリナクヌケタルムネガシタテマツルイサイハユウビン」（栗子無滞貫たる旨賀し奉る。委細は郵便）など、事業完遂を祝福する内容が記されている。また、1880年10月19日午後 5 時10分発・午後 9 時 5 分着の三条太政大臣（中央局）から三島（山形分局）宛の電報（72）には、「スイトウノテンシンラクシユス」（隧道之電信落手す）とあり、三島自身も政府要路に隧道の完成を電信により報告していたことが知られる。
三島は山形県政において第一に道路建設を重視していたが（73）、隧道（トンネル）の開通を
自ら各方面に電報で伝え、祝意を受けていたのである。電信は、自身の重視する道路建設の箔付けにも貢献していたと考えられよう。また、三島は薩摩藩での学習経験をもとに、儒教的価
値基準によって山形県政を推進していたが、本来儒教においては道路建設は悪と認識されており、三島はこれを克服する手段として、神道や西洋の技術を駆使することで、自身の正当性を誇示しようとする考えを持っていた（74）。電信も西洋からもたらされた技術であったから、自身の山形県政の正当性を付与する手段としても、電信は機能していたといえよう。

⑵ 電信の副産物
三島にとって電信は、自身の箔付けや正当性の付与にも活用されたが、自身の利となるだけにとどまらなかった。

イタミトコロ

1879年（明治12） 6 月12日に山形県少書記官の石巻清隆が伊藤博文内務卿に対し「痛処アリナン キ ツカマツル ニ ツキアツ ミ ヲンセンニウヨクイタシタクヨツ テ ヲウヘン

ノソ ク ホカサンシウカン ヲ イトマクタサレタク コ

シ レイ

テ難儀 仕 ニ付熱海温泉入浴 致 度依テ往返ヲ除ク外三周間御 暇 被下度御指令マツ」と電報、これに対し、当日内務省書記官が山形県庁に対し「ヲイトマ
テ

キキトドケラレ

ネガイハ

ソノチヨウクワンニ

シカルベシ」（御暇願はその長官にて聞き届けられ然るべし）と返報している。 6 月25日伊藤宛三島書簡によると、 6 月10日に東京に出張していた三島が帰県し、11日に県庁に出勤したところ、12日に石巻が所労届を提出して出勤せず、自宅より差し出したのが先述の電報であり、当日、内務省からの返報が県庁に来たところで電信局に調べさせて初め
67 「福島山形両県下新道開鑿伺」
、「公文録・明治十年・第三十二巻・明治十年五月・内務省伺（一）」公02039100（国立公文書館所蔵）。
68 「栗子山隧道工事始末記」、『山形県史 資料篇 2 明治初期下』176～177頁。
69 『山形県史 資料篇 2 明治初期下』223～224頁。
70 正しくは山梨県大書記官である。「薄井竜之叙勲」、「叙勲裁可書・大正五年・叙勲巻四・内国人四」勲00495100（国立公文書館所蔵）。
71 『山形県史 資料篇 2 明治初期下』224頁。
72 『山形県史 資料篇 2 明治初期下』225頁。
73 拙稿「山形県にサクランボを導入したのは三島通庸か？」（『山形史学研究』48、2020年）。
74 拙稿「三島通庸における“伝統”と“革新”―山形県政と儒教の関係―」（『歴史』第138輯、2022年）。

76郵政博物館

研究紀要 第14号（2023年 3 月）て事の次第が発覚したという。「素より次官等之温泉御暇願等は其長官にて聞届候様壬申九月第弐百九拾三号を以御達相成居候事にて、顕然差知れたる事さへ更に一言之示談もなく自分勝手に相伺」と、次官級の暇願については、長官すなわち県令が決裁を行うことになっているにも関わらず、石巻は長官を経由せずに直接電信にて内務省に伺い、さらに「其他判任進退等も同様に執計候事数多有之候」と、長官の専権事項である判任官人事まで、勝手に処理をしていたことも多くあったという。どうも三島と石巻には不和があり、伊藤に「滞京中折角長次官和睦を基とし万事執計候様御教示」を乞うたのに、如上の有様となってしまった（75）。同年 3 月19日に石巻は三島に「先ツ官吏ヲ黜陟シ土木ヲ止ムルニ如カサルナリ」との意見書を提出し、三島の政策を批判していた（76）。 6 月13日に石巻は三島に改めて入浴願を提出し、同日三島が三条太政大臣に届け出ている（77）。石巻は以後も病気を理由に出仕しなかったようである（78）。
電信は、三島に不満を持つ下僚によって、意思決定の抜け道として利用されていたことが知られるのである。電信は三島に箔をつけるだけの存在ではなく、三島の顔に泥を塗る存在でもあったといえよう。

おわりに
本稿の検討をまとめておこう。まず、西南戦争との関係についてである。三島が山形県を不在とし、かつ県下に不穏な情勢を抱えながらも、電信が遠隔地における意思決定と迅速な対応をすることができる状況を提供した。ここからは、少なくとも三島をはじめとする山形県幹部の間では、西南戦争の対応を通じて電信の有用性を十分体得したと考えてよいだろう。西南戦
争は、その後に続く地方官による電信熱の前提を提供したといっても良いかもしれない。一方
で、従来の稟議書を介した意思決定とは異なり、電信を利用した意思決定においては、責任の所在があいまいになるという課題も浮上させた。しかし、山形県において、その事実は反省として生かされることはなかったと思われ、電信が意思決定の抜け道として利用される状況も生んでしまったのである。
次に、電信と地域産業や交通インフラとの関連である。西南戦争後の地方官の電信熱の背景には、商業活動における利点への着目も存在していた。三島は「道路県令」として、道路建設
を商業を振興する上で重要なインフラと認識していたが、同時に、商業と工業を重視する観点
から、電信も重要なインフラとして認識していた。すなわち、三島にとっては、電信と交通イ
ンフラは競合するような性格のものではなく、いずれも欠くことができないものと把握されていたといえよう。そして、長井地域における小出分局設立は、このような認識から、舟運の拠点や他県への道路に通ずる新道の建設を進めつつ、郡長をパイプとして地域有力者の地均しを行い電信分局を誘致することで、新たな商業拠点を整備するという経済政策の一環であったと考えられる。
さらには、三島個人にとっても、電信の利用は、「道路県令」としての箔づけと山形県政の75

以上、明治12年 6 月25日伊藤博文宛三島通庸書簡、伊藤博文関係文書研究会編『伊藤博文関係文書
七』（塙書房、1979年）210頁。
76 「石巻清隆（県書記官）意見書」、「三島通庸関係文書」474-3（国立国会図書館憲政資料室所蔵）。
77 「山形県少書記官石巻清隆熱海温泉入浴ノ件」
、「公文録・明治十二年・第百七十六巻・明治十二年四月～六月・官員」公02613100（国立公文書館所蔵）。
78 「山形県少書記官石巻清隆熱海入浴帰途東京表滞在ノ件」
「山形県権少書記官石巻清隆病気療養願ノ件」、「公文録・明治十二年・第百七十七巻・明治十二年七月～九月・官員」公02614100（国立公文書館所蔵）。

77三島通庸県令期における山形県の電信と地域社会

正当性付与にも利用されていたのであった。電信が三島県令期の山形県政に与えた影響は、極めて甚大であったといえよう。
最後に、三島通庸の山形県令離任後の電信と地域社会の関係を、電信の利用状況から確認しておきたい。表 1 は、『山形県統計表』をもとに、1883年（明治16）以降の各分局・電信局における電報の発着数をまとめたものである。1887年（明治20）からは発信の官信・私信の別もわかるようになっている。ちなみに、表には反映させていないが、1887年 5 月16日には新庄電信局が、1890年（明治23）には新庄・加茂・宮内の各郵便電信局が設置されている（79）。
藤井信幸氏によると、全国の電報数は1880年代初頭に急増したのち、1882年（明治15）から
1886年（明治19）にかけて低下し、その後再び増加に転じること、このような動向は1880年代の景気変動を軌を一にすることが指摘されている。また、電報の大部分は私報であり、私報の内訳は工商用・相場用が過半を占めていたとされている（80）。
表を見る限り、山形県においてもほぼ同様の傾向が見てとれよう。電報数については当初か

局名

山形

発信・着信の別

発

酒田
着

発

米沢
着

鶴岡

小出

発

着

発

着

発

着

1883年（明治16） 18,952

20,13019,661 20,977

6,526

7,108

8,712

11,618891

1,121

1884年（明治17） 17,816

23,34021,106

22,769

8,594

8,725

7,565

10,153

3,225

4,347

1885年（明治18） 15,305

18,990 120,253

19,617

5,380

7,509

6,325

8,467

2,611

4,080

1886年（明治19） 14,035

17,406

16,598

7,206

10,650

5,453

6,317

2,210

5,347

1887年
（明治20）

1888年
（明治21）

1889年
（明治22）

1890年
（明治23）

15,400

官信

2,945
（21％）

632
（ 4 ％）

330（ 8 ％）

698
（14％）

126
（ 6 ％）

私信

11,345（79％）

14,978
（96％）

3,958
（92％）

4,441
（86％）

1,891
（94％）

合計

14,290

官信

2,417
（21％）

414
（ 3 ％）

208（ 5 ％）

524
（10％）

102
（ 5 ％）

私信

9,227
（79％）

14,556
（97％）

4,048
（95％）

4,506
（90％）

1,759
（95％）

合計

11,644

官信

3,735
（27％）

952
（ 6 ％）

405（ 7 ％）

630
（11％）

330
（15％）

私信

9,986
（73％）

17,205
（94％）

5,170
（93％）

5,013
（89％）

2,256
（85％）

合計

13,721

官信

4,375
（29％）

1,013
（ 4 ％）

551（ 9 ％）

626
（11％）

165
（ 9 ％）

私信

10,671（71％）

26,983
（96％）

5,917
（91％）

5,287
（89％）

1,823
（91％）

合計

15,046

15,344

12,907

15,672

17,237

15,61014,97018,15727,996

16,185

15,37919,66528,637

4,288

4,256

5,575

6,468

4,555

4,462

6,524

7,099

5,139

5,030

5,643

5,913

5,954

6,228

8,106

8,814

2,017

1,861

2,586

1,988

2,508

2,332

3,879

3,129

典拠：1883～1885年＝山形県編刊『山形県統計書 明治18年』（1887年）、1886年＝山形県編刊『山形県統計書 明治19年』（1888年）、1887年＝山形県編刊『山形県統計書 明治20年』（1889年）、1888年＝山形県編刊『山形県統計書 明治21年』（1890年）、
1889年＝山形県編刊『山形県統計書 明治22年』（1891年）、1890年＝山形県編刊『山形県統計書 明治23年』（1892年）
注記：官信・私信の欄に丸括弧で記した数値は、当該年の発信全体に占めるそれぞれの割合である。

表1

山形県下の電信局における電報発着数

79 『山形県史 本篇 5 商工業編』536頁。
80 前掲藤井『テレコムの経済史』46頁。

78

郵政博物館

研究紀要 第14号（2023年 3 月）

ら減少傾向に転じるとともに、おおよそ1889年（明治22）を画期として上昇傾向となっている。
また、官報・私報の別についても、全ての分局において私信が官信を圧倒している。私信の過半が商用に活用されていたことは間違いないだろう。ただし、山形についてその他の電信局と異なるのは、官信が一貫して全体の 2 割を超えている点である。他の地域に比べ、山形においては電信が政治的にも活用されているさまを示していると思われる。電信の山形における政治的利用と、山形・酒田・米沢・鶴岡・小出における経済的利用は、三島県令期における政治的・経済的活動の延長線上にあることを示唆しているといってよいのではないだろうか。
【謝辞】本稿は、JSPS科研費（若手研究「三島通庸の思想と行動に関する総合的研究」、課
題番号21K13089、ならびに、基盤研究C「近世近代・公私文書を通貫した意思決定慣行に関する総合的研究」、課題番号21K00827）の成果である。また、本稿は2021年 9 月29日に実施された郵政歴史文化研究会分科会（第 4 分科会）における研究報告を基礎としている。報告の機会を与えてくださった杉山伸也先生・北原聡先生、有益な意見をくださった分科会の参加者各位にも御礼申し上げたい。


（おばた

けいすけ

山形大学人文社会科学部

准教授）

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