薬学部・薬学研究科
自己点検・評価報告書
令和６年３月
薬学部・薬学研究科（令和 2 年度～令和５年度）

⽬次
（１）概要

1

理念・⽬標 1
組織

2

各種委員会 4（２）「教育の⽔準」の分析
教育活動の状況

7

7

１−１ 学位授与⽅針

7

１−２ 教育課程⽅針

8

１−３ 教育課程の編成、授業科⽬の内容
１−４ 授業形態、学習指導法
１−５ 履修指導、⽀援

10

13

15

１−６ 成績評価 17
１−７ 卒業判定 19
１−８ 学⽣の受⼊
教育成果の状況20

22

２−１ 卒業率、資格取得等
２−２ 就職、進学（３）「研究の⽔準」の分析
研究活動の状況

22

24
26

26

３−１ 研究の実施体制及び⽀援・推進体制 26
３−２ 研究活動に関する施策／研究活動の質の向上 28
３−３ 論⽂・著書・特許・学会発表など
３−４ 研究資⾦ 29
３−５ その他の研究活動 31
研究成果の状況
４−１
（４）総評

研究業績
35

33
33

29

（１）概要
理念・目標
学部・研究科の理念
薬学は医薬品の創製、生産、適正な使用を目標とする総合科学であり、諸基礎科学の統合を基盤とする学際融合学問領域と位置づけられる。本学部・研究科は諸学問領域の統合と演繹を通じて、創造的な薬学の“創”と“療”の拠点を構築し、先端的創薬科学・医療薬学研究を遂行して人類の健康と社会の発展に貢献することを目標とする。
教育理念
薬学部

薬科学科

【理念】
薬学の学修を通じて、創薬科学の発展を担いうる人材を育成することによって、人類の健康と社会の発展に貢献することを理念とする。
【人材養成の目的】
生命倫理を基盤に、薬学の基礎となる自然科学の諸学問と薬学固有の学問に関する知識、技能、態度を修得し、独創的な創薬科学分野で活躍しうる資質・能力を有する人材の育成を目指す。
薬学部

薬学科

【理念】
薬学の学修を通じて、先端医療、医療薬学・臨床薬学の発展を担いうる人材を育成することによって、人類の健康と社会の発展に貢献することを理念とする。
【人材養成の目的】
生命倫理を基盤に、薬学の基礎となる自然科学の諸学問と薬学固有の学問に関する知識と技術および医療人として適正な態度を修得し、高度な先端医療を担う指導的薬剤師となる人材、医療薬学分野で活躍できる人材の育成を目指す。
薬学研究科
【理念】
創造的な薬学の“創”と“療”の拠点を構築し、薬学の学修・研究を通じて、創薬研究者と先端医療を担う人材を育成することによって、人類の健康と社会の発展に貢献することを理念とする。
【人材養成の目的】
生命倫理を基盤に、薬学の基礎となる自然科学の諸学問と薬学固有の学問に関する知識と技術および、研究者、医療人として適正な態度を修得し、独創的な創薬研究を遂行しうる薬学研究者、高度な先端医療を担う人材の育成を目指す。

1

組織
組織図

2

教員数
※（

）現員数の内数

令和４年度（R5.3.31 現在）
常勤

非常勤
任期制導入状況

）

（
若
手
数

（
若
手
数

４
０
歳
未
満

３
５
歳
以
下

）

）

0

0

総
数

)

３
５
歳
以
下

現
員
数

（
外
国
人
数
）

(

４
０
歳
未
満

併
任
教
員
数

（
女
性
数
）

)

)

（
若
手
数

(

）

)

）

（
若
手
数

）

14

0

0

0

0

0

0

0

0

0

(1)

特定教授

「」
1

0

0

0

0

(1)

0

0

0

0

0

准教授

14

(3)

(1)

(1)

(1)

0

0

0

0

0

0

特定准教授

2

0

(2)

0

0

(2)

0

(2)

0

0

0

講師

5

0

0

(1)

0

(1)

0

0

0

0

0

16

(3)

(1)

(2)

0

12

助教

12

(1)

0 (10)(6) (10)

0

0

(8)

(5)

0

0

0

0

0

0

3

特定助教

3

0

0

(2)

(3)

0

0

(2)

(2)

0

小計

51

(4)

(3) (14)(9) (17)0(2) (10)

(7)

(1)

19

(3)

(1)

(2)

0

70

研究員

7

(2)

(4)

(6)

(2)

(4)

(6)

0

12

(5)

(2)

(5)

(5)

19

技術職員

4

(2)

0

4

(4)

0

8

事務職員

10

(8)

0

22 (22)

0

32

その他

0

0

0

2

(2)

0

2

小計

21 (12)

(4)

(7)

(2)

(4)

(6)

0

37 (30)

(2)

(5)

(5)

合計

72 (16) (7) (20) (15) (24)(2)(6) (16) (13)(1)

56 (33)(3)(7)(5) 128

教授

(2)
(6)

(6)

(6)

(7)

3

(6)

(6)

)

３
５
歳
以
下

（
外
国
人
数
）

(

４
０
歳
未
満

（
任
期
付
教
員
数
）

（
女
性
数
）

(

（
若
手
数
(

（
若
手
数

)

現
員
数

（
外
国
人
数
）

(

（
女
性
数
）

3

0

0

17
1

0

0

0

0

0

14
21

12

58

各種委員会
部局内委員会一覧
委員会名

構成（◎：委員長）

審議内容

将来計画委員 ◎研究科長、前研究科長、副研究科長、評 ・薬学研究科・薬学部の将来計画に関すること会
議員、専攻長、事務長、研究科長の指名す ・組織の改廃及び諸規程の制定改廃に関することるもの若干名・自己点検・評価報告書及び外部評価に関すること
・概算要求に関すること
・その他管理運営に係る重要な事項
予算委員会

研究科長、◎副研究科長（財務担当）、副研 ・共通経費予算配分等に関すること
究科長、評議員、専攻長、事務長、財務第 ・共通経費の決算に関すること
一掛長（南西共通事務）
・その他予算に関する重要な事項

自己評価等調 研究科長、副研究科長（評価担当）、評議 教育・研究活動等の自己点検・評価に関すること
査検討委員会 員、専攻長、◎点検・評価実行委員（全学）、教務委員長、事務長
教務委員会◎教務委員長、分野の講師以上の教員各１ ・学部、研究科における教育課程、学生便覧編集
名（委員長は委員の互選）
・その他教務に関する事項

学生委員会◎教授２名（各分野毎の輪番制）※委員長は先任教授※委員長は就職委員を兼ねる

学生の厚生補導に関すること

入試等問題検 研究科長、◎専攻長、学科長、教務委員 学部、大学院の入試等問題の検討に関すること
討委員会
長、特色入試実施委員（全学）、研究科長が指名する者、※委員長は薬科学専攻長→薬学専攻長→医薬創成情報科学専攻長の輪番制
実務実習委員 ◎薬学科長、６年制の学生が配属された分 実務実習の実施及び運営に関すること
会
野主任、統合薬学教育センター教員、事務長、教務掛長共用試験委員 ◎薬学科長、各分野１名（准教授、講師、 共用試験の実施及び運営に関すること会助教）、CBT 実施責任者、統合薬学教育セン
ター教員、事務長、教務掛長
建物・設備・ 研究科長・学部長が任命する正、副委員長 共通機器の予算案作成、新規申請、廃棄、更新の審議
機器管理運営 各１名、各分野から選出された委員１名
等に関すること
委員会
薬用植物園運 ◎薬用植物園長、副研究科長（教育担当）、 薬用植物園の管理及び運営に関する重要事項
営委員会
専攻長、薬用植物園管理者、事務長、その他薬用植物園長が必要と認める者 若干名
有機微量元素 薬学研究科長、薬品創製化学講座の教授、 元素分析総合研究施設の管理及び運営に関する重要事
分析総合研究 准教授又は助教 若干名、事務長、有機微量 項
施設運営委員 元素分析総合研究施設の技術職員
会
質量分析運営 研究科長、薬学部教員のうち学部長の命じ 質量分析室の管理及び運営に関すること
委員会
たもの若干名、有機微量元素分析総合研究施設の技術職員
ＮＭＲ運営管 研究科長、薬学部教員のうち学部長の命じ 超伝導ＮＭＲスペクトロメーター室の管理及び運営に理委員会たもの若干名関すること

4

エネルギー管 研究科長、◎エネルギー管理主任者、専攻 エネルギー管理に関すること
理委員会
長、生命科学研究科教授１名、事務長
環境・安全衛 ◎研究科長が推薦する研究科の教授 １名、 ・安全衛生管理業務に関すること。
生委員会
京都大学吉田事業所衛生委員会の部局代表 ・化学物質全般（KUCRS を含む）に関すること。
委員、京都大学化学物質専門委員会の部局 ・不用薬品、有機・無機廃液処理その他、化学物質の代表委員、京都大学環境管理専門委員会有 管理対策に関すること。
機廃液情報管理小委員会の部局代表委員、 ・実験排水及び一般排水に関すること。
京都大学環境管理専門委員会、無機廃液管 ・その他、環境・安全衛生に関すること。
理小委員会の部局代表委員、分野の代表 各 1名、総務掛長、教務掛長、図書掛長、情報管理・安全衛生管理室担当者、その他、委員長が必要と認める者 若干名
動物実験委員 全学動物実験委員会委員、実験動物を取り 動物実験計画書の審査
会
扱う分野の教授、准教授、講師、助教又は特定研究員 若干名、前号以外の分野の教授、准教授、講師又は助教 若干名、その他研究科長が必要と認める者 若干名
実験動物管理 実験動物を取り扱う分野の代表各１名、実 実験動物の飼育・管理に関すること委員会
験動物飼育管理施設の技術職員、その他実
験動物管理委員長が必要と認める者 若干名
放射線障害防 放射線取扱主任者、エックス線作業主任 放射線障害防止に関する事項の調査審議
止委員会
者、全学放射線予防小委員会委員、放射線同位元素等を取り扱う分野の教員 若干名
人権委員会

研究科長、全学人権委員会委員、学生総合 人権問題及びハラスメント問題（以下「人権問題等」
支援センター管理運営委員会委員、事務 という。）の防止のための啓発活動及び必要事項の実長、総務掛長、その他研究科長が必要と認 施、人権問題等が生じた場合の対応に関することめる者 若干名

ハラスメント 人権委員会６号委員、研究科長が指名する ・差別やセクシュアル・ハラスメント等に関する苦相談窓口
教員、事務長が指名する職員
情・相談の受付
・相談者への助言及び当該問題への対処
・研究科長への報告及び必要な調査・調停の依頼
・その他必要な事項
兼業審査・利 ◎研究科長、副研究科長、事務長
益相反審査委員会

兼業及び産官学連携活動の許可等（利益相反に該当する状況が生じる可能性の有無、程度等を含む）に関す
る調査、検討、審査

図書委員会

図書室の運営、図書購入その他図書の利用に関する事
項

各分野の講師以上の教員 各１名

情報システム ◎研究科長が推薦する研究科の教授 １名、 ・研究科 WWW・電子メール等共通サーバの運用およ委員会
各 VLAN から推薦された常勤の教職員 各１ び管理名、その他研究科長が必要と認める者 若干 ・研究科が保有するマルチメディア機器の運用および名
管理・研究科建物内の VLAN および情報コンセントの運用・システムの運用と管理に必要な経費の負担および予算の立案に関すること
・情報セキュリティの遵守に関すること
・その他規則で定められた事項の遵守に関すること
ホームページ ◎薬学研究科より選出された京都大学広報 ・ＨＰ広報に関する基本方針の策定に関すること
広報委員会
委員会委員 １名、薬学研究科の教授、准教 ・ＨＰ広報における掲載及び編集等に関すること
授又は助教若干名、事務長、総務掛長、教 ・ＨＰ広報に関連する各委員会等との連絡調整に関す
務掛長、情報管理・安全衛生管理室担当者 ること・その他ＨＰ広報に関すること5

国際交流委員 研究科長、専攻長、◎全学国際交流委員会 国際交流、海外派遣に関すること、学術事業の実施に会委員、研究科長が指名する教員若干名
関する審査
統合薬学教育 ◎センター長、センター教員、その他セン ・横断的統合型教育による創薬・育薬力育成プログラ
開発センター ター長が必要と認める者
ムの構築に関すること。
運営委
・統合薬学教育センターにかかる予算要求に関するこ
員会と。
・統合薬学教育センターの教員人事に関すること。
・その他統合薬学教育センターの運営に関すること。
寄附講座検討 研究科長、前研究科長、副研究科長、評議 寄附講座の設置・改廃に関すること
委員会
員、専攻長
寄附講座運営 研究科長、支援講座の教授１名、教授会で ・寄附講座の教員構成に関すること。
委員会互選された教授３名・寄附講座教員候補者の選考に関すること。
・その他寄附講座の運営に関し必要な事項
情報セキュリ ◎情報セキュリティ責任者、薬学研究科の ・情報セキュリティポリシーに関すること
ティ委員会
教授又は准教授 若干名、事務長、総務掛 ・情報セキュリティインシデントの対応に関すること
長、情報管理・安全衛生管理室担当者
・情報セキュリティ対策の教育に関すること
薬学部構内実 ◎薬学研究科環境・安全衛生委員長、薬学 ・薬学部構内実験排水処理施設の運営及び管理に関す
験排水系管理 研究科長、薬学研究科から選出された吉田 ること
委員会
事業場衛生委員会委員、薬学部構内実験排 ・実験排水に関すること
水系を常時使用する生命科学研究科及び医学研究科の教員各１名

6

（２）「教育の水準」の分析
教育活動の状況１－１ 学位授与方針【基本的な記載事項】
・ 学部：公表された学位授与方針（1-1-1）
・ 大学院：公表された学位授与方針（1-1-2）【自己点検・評価期間に係る特記事項】
取組《大学院》創発医薬科学専攻（5 年一貫制博士課程）の開講
 既設の薬科学専攻（4 年制薬学部を基礎とする区分制大学院）と薬学専攻（6 年制
薬学部を基礎とする 4 年制大学院）に加え、令和４年に 5 年一貫制博士課程の創発
医薬科学専攻を開講した。薬学、自然科学、情報薬学などの学問融合を基盤とする成果

学修・研究を通じて、新薬創出に向けた医薬科学領域を開拓し、創発的薬学イノベーションを推進する研究者の育成を教育理念に掲げ、これに基づいて設定した授業
科目を 35 単位以上履修し、独創的研究に基づく博士論文の審査および試験に合格することで博士（薬科学）の学位を授与することとした。

根拠資料

・薬学研究科ディプロマ・ポリシー（1-1-2）〔自己判定〕
B 相応の質にある〔判断理由〕《学部》
薬学部には 4 年制薬科学科と６年制薬学科を併設し、薬科学科では独創的な創薬科学分野で活躍しうる資質・能力を有する人材の育成を、薬学科では高度な先端医療を担う指導的薬剤師となる人
材、医療薬学分野で活躍できる人材の育成を目指している。学位授与方針では、広範な教養と豊かな人間性、社会性、倫理観に基づいた主体的行動ができる能力、グローバルなコミュニケーション能力および多様性に対する理解力の修得を共通としつつ、それぞれの領域で要求される専門知識・技能・態度の修得、さらにそれを総合化して各専門領域で必要とされる問題発見および問題解決の基礎的能力の修得を掲げている。比重こそ異なるものの、いずれも自然科学・生命科学・健康科学を基盤に、薬学の進展と社会の発展に貢献できる専門能力とリーダーシップを持った専門人材の育成に相応しい学位授与方針が示されている。
《大学院》
大学院薬学研究科では、区分制大学院課程の薬科学専攻、令和４年度に開講した 5 年一貫制博士
課程の創発医薬科学専攻、４年制博士課程の薬学専攻からなっている。学位授与方針としては、修士課程では、学位論文が当該分野における学術的意義、新規性、創造性等を有するか、学位申請者

7

が研究遂行力、論理的説明能力、関連研究領域での専門的知識、学術研究における倫理性等を有するかを審査する。また、博士課程では３専攻とも、専門分野にとらわれない分野横断的な学修、研究企画能力を修得することに加えて、学位論文の提出にあたっては当該分野における一層高いレベ
ルでの科学的検証を求めている。健康長寿社会の実現への社会的要請に対して、独創的な創薬科学
研究、高度な先端医療を開拓する医療薬学研究への期待が集まるなか、これらを遂行できる薬学研
究者、臨床薬剤師、さらに教育者に求められる資質と能力を有する人材の育成に相応しい学位授与方針が示されている。
《学部・大学院共通》
教育研究上の目的および 3 つの方針については、学修要項に記して学生に周知するとともに、京都大学や薬学部・薬学研究科独自の HP 等で社会に公開している。この内容については、｢京都大学薬学部教授会内規｣､｢京都大学大学院薬学研究科･薬学部委員会内規｣､｢京都大学薬学部･大学院薬学研究科における教育･研究活動等の質の向上及び改善の取り組みに関する内規｣に基づき､自己評価等調査検討委員会において評価し､改善や取り組みが必要と判断した場合には将来計画委員会において改善策､取り組み策を提言する体制を整えている｡
３つの方針については、平成 29 年度の学校教育法施行規則の改正施行のタイミングで全般的な見直しを実施し、平成 30 年度に実施した教育制度改革、すなわち入学時点では薬科学科と薬学科を区別せず、4 年次から各学科に配属する制度の採用、に合わせて教育課程方針を改訂した。これ以降、３つの方針の改訂はなされていないが、令和５年度末に新制度下での 6 年制薬学科の完成年度を迎えるので、これ以降に３つの方針の見直しを実施する予定である。
根拠資料：
・ ｢京都大学薬学部･大学院薬学研究科における教育･研究活動等の質の向上及び改善の取り組みに関する内規｣（1-1-3）

１－２ 教育課程方針【基本的な記載事項】
・ 学部：公表された教育課程方針（1-2-1）
・ 大学院：公表された教育課程方針（1-2-2）【自己点検・評価期間に係る特記事項】
取組《学部》レイト・スベシャリゼーションに基づく教育課程方針
・薬学部の教育課程には、4 年制課程（薬科学科）と 6 年制課程（薬学科）がある。
平成 30 年度の入学者より、特色入試入学者を除いて 3 年次までは学科を決定せず

成果に、全学共通科目および薬学専門科目を広く学習し、学生が自己の適性や能力に基づいて 4 年次以降の学科を選択する制度を整えた。授業提供科目のうち必修科目を厳選して多くのものを選択科目とすることで、学生自身による自由な履修設計ができる形に変更した。一方で、その履修設計を支援するためにコースツリーを作成す8るとともに、将来の進路希望に応じたキャリアデザイン別履修モデルを提供している。
・1~2 年次は、広範な教養および語学能力を身につけ、主体的に学ぶ姿勢を涵養する。教養教育の上に薬学専門教育に関する講義、演習、実習を体系的に実施することとした。また、1～3 年次の専門科目において演習、実習などの少人数科目や能動学習科目を充実させた。
・学科配属では、学生の希望と成績に加えて、医療施設で実務を体験するのに最低限必要な資質・能力を見極めるために、薬学科希望者に対して集団面接試験を行うことにした。主体性および協調性、表現力など社会人としての基礎力を評価するルー
ブリック評価表を作成した。
・薬学部カリキュラム・ポリシー（1-2-1）
・薬学部コースツリー（1-2-3）
根拠資料

・薬学部開講科目配当表（1-2-4）・キャリアデザイン別履修モデル（1-2-5）
・学科配属面接試験におけるルーブリック評価表（1-2-6）

取組《大学院》5 年一貫制大学院教育コースに対する教育課程方針
・５年一貫制博士課程（創発医薬科学専攻）の開講にあたり、その学位授与方針に基づいて他専攻とは異なる特徴的な教育課程方針を定めた。これには、①異分野融合
による創造的な研究を発想・実践できるように、薬学領域に捉われない多様な学問
領域での学びや交流を組み合わせた教育を提供すること、②自己開発を目的とした成果

長期の留学やインターンシップを可能とする、柔軟で時間的余裕のあるプログラムを提供すること、③チーム構成力、リーダーシップ、教育指導能力を育成するために、グループ型学習を取り入れること、④複数指導教員制を構築し、多様な視点からの研究指導を行うこと、が含まれる。
・薬学研究科カリキュラム・ポリシー（1-2-1）

根拠資料

・薬学研究科カリキュラム・マップ（1-2-7）
・薬学研究科開講科目配当表（1-2-8）〔自己判定〕
B 相応の質にある〔判断理由〕《学部》
学部の教育課程方針では、学位授与方針に掲げる、主体的行動力、異文化能力、リーダーシップ、
専門能力、問題発見・問題解決能力に関する５つの項目に対応させて、それぞれの能力をいつどの9ようにして学ぶかが矛盾なく明記されている。また、この科目間の体系的な流れをコースツリーの形にしてわかりやすく提示している。
平成 30 年度から、入学時点では薬科学科と薬学科を区別せず、4 年次に各学科に配属する制度に変更した。これにより、薬学の基盤となる科学力や専門知識を身につける過程で、自らの興味や関心を醸成し、適性を見極めて進路を決定できるようになった。学生の履修計画の立案を支援する目的でキャリアデザイン別履修モデルを作成し、将来の進路に基づいて学ぶべき重要な科目を列挙して学生に提示している。
《大学院》
大学院の教育課程方針では、学位授与方針に掲げる目標に沿って、導入教育、研究特論、演習、実験、実習を適切に組み合わせて開講するとともに、学位論文作成のための研究指導を行うことが明確に示されている。さらに、各教育・学習方法によりどのような能力が身につくかが明記されており、学位授与方針との整合性が取れている。学習成果の評価に関しては、各科目の評価基準・方法がシラバスで公開されていること、また学位授与基準に掲げる学位論文の質については、3 名以上の調査委員により書面および口頭試問によって評価される旨、評価の流れが適正に示されている。

１－３ 教育課程の編成、授業科目の内容【基本的な記載事項】
・ 学部：体系性が確認できる資料（1-2-3、1-2-4）
・ 学部：自己点検・評価において体系性や水準に関する検証状況が確認できる資料（1-3-1）
・ 大学院：体系性が確認できる資料（1-2-7,1-2-8）
・ 大学院：自己点検・評価において体系性や水準に関する検証状況が確認できる資料（1-3-1）
・ 学部・大学院：研究指導、学位論文（特定課題研究の成果を含む。）指導体制が確認できる資料（1-3-2）【自己点検・評価期間に係る特記事項】
取組《学部》レイト・スペシャリゼーションを基盤とした教育課程の編成と少人数教育
・従来、入学時点で 4 年制課程と 6 年制課程が区分されていた。6 年制課程の薬学部
生は、薬学教育モデル・コアカリキュラムに基づく科目を必修または指定科目として履修する必要があったため、教育プログラムが柔軟性に欠けていた。レイト・ス
ペシャリゼーションを基盤とした教育課程の編成に際しては、必修科目を厳選し、成果多数の科目を選択科目とすることで、学生がより自由に履修計画を立てられるように変更した。
・1~3 年次に演習や実習などの少人数科目や能動学習科目を順次性をもって配置した。これらは、専門知識・技能の定着に留まらず、コミュニケーション能力、表現能力、他者との協調性など人間力の涵養、問題発見・解決能力の醸成のための基盤となっている。

10

・1 年次前期に薬学部独自の少人数教育科目「薬学研究 SGD 演習」を開講している。
毎週開講の 2 コマ連続の授業であり、少人数グループ討論などコミュニケーション
能力や問題解決能力の育成に適した学習方略を採用している。
・2, 3 年次配当の「基礎科学演習」では、科学研究者に必要な態度とスキルを実践的に涵養している。学生は、教員との討議・指導を受けながら、特定の課題を設定して科学調査を実施する。履修希望者にはまずエッセイの提出を課し、演習では、ブレインストーミング、討論、発表、質疑応答、レポート執筆を実施している。
・平成 30 年度の学部整備を行った後も継続して、1 年次前期に医学部と合同で「多職種連携医療体験実習」を実施している。学部・学科の異なる混成グループの中で、まず事前勉強会を自主的に行い実習の目的・目標を定めた上で、夏季休暇中に 1 週間病院での早期体験実習を行っている。事後ワークショップも行い、チーム医療に関する議論と発表を通じて多職種連携の意義・重要性を学んでいる。
根拠資料

取組

・薬学研究科カリキュラム・マップ(1-2-7)
・薬学部シラバス《大学院》５年一貫制博士課程における教育課程の編成
・５年一貫制博士課程でのコースワークでは、教育課程方針に沿って「基盤科目」「展開科目」「キャリア形成科目」「研究科目」からなる４つの科目群を設置した。
大学院での基本的な学びとなる「基盤科目」、専門的知識と分野横断的教養を磨く「展開科目」、ジェネリックスキルを開発する「キャリア形成科目」へと順次発展させ、専門性を深め多様性を広げるコースワークを設計した。「研究科目」では研究倫理・公正に始まり、リサーチワークとリンクさせて、研究計画作文・論文解
読・研究討議を実践し、研究者・教育者としての各能力の醸成を目指している。
・国際交流や学外インターンシップを自己開発やキャリア形成を促す科目として正規成果単位化した。
・５ 年 一 貫 制 博 士 課 程 で は 、 ２ 回 の QE を 実 施 す る こ と と し た 。Preliminary
Qualifying Examination(PQE)では、学生が博士学位研究のための予備実験結果に基づいて纏めた研究提案に対する書面審査および口頭試問を実施し、その研究内容の 期 待 さ れ る 価 値 と 実 行 可 能 性 な ど を 評 価 す る 。Secondary Qualifying
Examination(SQE)は、学位論文を執筆する準備段階が十分に整っていることを確認するために学位論文提出の半年～１年前に実施する。各 QE は学生毎に設置された学位申請諮問委員会（以下 DAC と略す, Dissertation advisory committee）が実
施する。

根拠資料

・

薬学研究科カリキュラム・マップ(1-2-7)

・

薬学研究科シラバス

・

学位申請諮問委員会（DAC）の申し合わせ（1-3-3）

11

〔自己判定〕A 高い質にある〔判断理由〕《学部》
教養教育では専門基礎に留まらず、国際高等教育院を中心とした全学的協力体制により数多くの教養教育を提供している。また、英語 4 技能の基盤教育に加え、外国人教員の雇用により薬学・生
命科学に関する専門英語コミュニケーションを必修とし、グローバルコミュニケーション能力を低学年次より養っている。薬学専門教育は、薬学６年制教育に対するモデル・コアカリキュラムをカバーするとともに、専門知識の伝授に留まらず、科学的興味や関心を引き立てるように自学自習を促している。平成 30 年度の学部整備を機に、少人数討論、アクティブラーニングを取り入れた演
習・実習をさらに充実させ、1～3 年次に順次性をもってこれらの科目を配置した。全学共通科目のILAS セミナーとは別に、1 年次前期開講の「薬学研究 SGD 演習」は学部独自で行う少人数科目であり、ほぼ全員が履修することで学習コミュニティーの形成にも役立っている。また、低学年次にラボワークを行う早期研究体験を正規科目とし、研究マインドの醸成にも努めている。問題発見／
解決能力は、特に４年次以降の特別実習で実践的な学びを促している。薬学科生は 4 年次の薬学実
務実習事前学習、5 年次に薬局・病院での長期実務実習を体験し、臨床能力も涵養するプログラムにもなっている。社会のニーズに対応した授業として、医薬品開発の方法論に関するグループ演習
や、医学部との合同による多職種連携医療体験実習を提供するほか、製薬企業、医療現場、公的研
究機関から外部講師を招聘した授業も組み入れ、学生のキャリア形成にも力を注いでいる。
《大学院》
大学院の教育課程は専攻ごとに異なるもの、概して概論科目を通じて基本教育を施し、特論科目
を通じて高度な専門教育を提供する形になっている。さらに、研究室での演習や実習を通じて問題発見・解決能力やプレゼンテーション能力を養っている。学問の融合を基盤とした学修・研究の実践を目指す 5 年一貫制課程では、従来の特論科目の履修取得単位数を減らし、コース内の授業を選択制にして多様な特論科目の履修を促している。さらに、関連する大学院横断科目などを正規配当科目として扱い、多面的な知識の獲得も促している。区分制大学院教育課程では修士論文の提出を課す一方、5 年一貫制課程では PQE の合格を求めている。PQE では、研究成果ではなく博士論文
研究のテーマ・内容の妥当性や実行性の評価を重視している。これにより、修士論文の執筆や発表の過度な負担を軽減でき、DAC による客観的な評価を通じて研究の方向を明確にすることで博士論文研究を円滑に遂行できるよう配慮している。
卓越大学院プログラム「メディカルイノベーション大学院プログラム」に共同参画し、令和４年度には大学院教育コース「創薬基盤科学」を新たに設置した。本コースは、生理活性物質の探索・創出とその生体との相互作用の分析・評価に関わる広範な研究分野を網羅して創薬科学の基礎や動向を伝授するとともに、専門分野を超えた横断的な討論を通じて広い視野と知識、創薬研究への理解の涵養を目指し、薬学を俯瞰的に理解できる教育プログラムとなっている。
根拠資料：

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・卓越大学院プログラム「メディカルイノベーション大学院プログラム」HP（1-3-4）
・MIP 大学院教育科目「創薬基盤科学」HP（1-3-5）

１－４ 授業形態、学習指導法【基本的な記載事項】
・ 学部：１年間の授業を行う期間が確認できる資料（1-4-1）
・ 学部：シラバスの全件、全項目が確認できる資料、学生便覧等関係資料（シラバス、学生便覧）
・ 学部：協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（1-4-2）
・ 学部：海外派遣率（1-4-2）
・ 大学院：１年間の授業を行う期間が確認できる資料（1-4-3）
・ 大学院：シラバスの全件、全項目が確認できる資料、学生便覧等関係資料（シラバス、学生便
覧）・ 大学院：協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（1-4-4）・ 大学院：海外派遣率（1-4-4）・ 大学院：専任教員あたりの学生数、専任教員に占める女性教員の割合（1-4-5）【自己点検・評価期間に係る特記事項】
取組《学部》主体的な学びを醸成する学習指導・演習科目では、少人数によるアクティブラーニングを積極的に採用している。「薬学研究 SGD 演習」「基礎科学演習」がこれにあたる。特に 1 年前期に開講している「薬学研究 SGD 演習」は 1 年次生のほぼ全員が履修しており、学生アンケートによる追跡調査の結果、学習コミュニティー形成に役立っていることがわかった。
・「医薬品開発プロジェクト演習Ⅰ・Ⅱ」「薬学実務実習事前学習」では、それぞれ
創薬と医療に関わるシミュレーション課題に取り組み、学んだ知識を活用して問題成果解決を図る実践的スキル、チームでの協同で目標達成するコミュニケーションと協調のスキルを養っている。
・コロナ禍によりオンライン講義や演習が普及し、学習支援システムの使用機会が増加した。学習支援システム PandA を利用した課題ツールを通じた授業外学習や、
Google フォームなどの集計機能を活用した双方向授業など、新しい学習指導方法が導入された。また、多職種連携医療体験実習においては、現地での病院実習が難しくなったが、医療従事者によるビデオメッセージやオンラインでの対談機会を提供することで、授業の継続性と質の維持に最大限配慮した。

根拠資料

取組

・薬学部シラバス
・第 27 回大学教育研究フォーラム発表資料（1-4-6）《大学院》５年一貫制博士課程での授業形態および学習指導方法

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・5 年一貫制博士課程では大学院共通科目や大学院横断科目の一部を配当科目として取り入れ、薬学領域に捉われない多様な学問領域での学びを推奨している。学生はデータサイエンス基礎やバイオインフォマティクスといった情報系科目などの履修を好む傾向がある。
・国際交流や学外インターンシップを正規科目として位置づけ、グローバルコミュニ
ケーションスキルやトランスファラブルスキルなどの獲得を促すこととした。一貫成果

制博士課程の高学年次での履修を想定しており、まだ受講生はいない。
・令和 4 年度より、大学院特論科目のコース授業に外国人講師等による英語での講義を一部取り入れ、国際性を養う取り組みを開始した。
・学生毎に設置された DAC は QE を実施するほか、副指導教員として助言や支援を行うことになっている。専門領域の異なる教員が指導に関わることによって、多面的な視野を獲得し、異分野融合研究の推進が期待される。
・薬学研究科学修要項（1-4-7）

根拠資料

・薬学研究科シラバス
・一貫制博士課程説明会-配布資料-（1-4-8）〔自己判定〕
A 高い質にある〔判断理由〕《学部》
授業形態として、講義、演習、実習をバランスよく取り入れて専門的な知識、技能、態度の醸成を図っている。演習科目では少人数グループ討議や Problem-based learning を取り入れ、そのプロダクトを発表討議することで、プレゼンテーション能力や問題解決能力、批判的思考力を醸成している。また、講義科目であってもリアルタイム投票による参加型授業を行ったり、学習支援システ
ムを利用した授業外学習を取り入れながら、主体的な学びの涵養に積極的に取り組んでいる。
6 年制薬学科では、薬学的臨床能力の涵養を目的とした保険薬局と病院での長期実務実習を実施している。病院実習はすべて附属病院で実施しているが、保険薬局では一度に多くても 2 名しか受け入れできないので、分散して実習を行う必要がある。そこで、薬学教育協議会病院・薬局実務実
習近畿地区調整機構に加盟し、京都府薬剤師会とも協力しながら薬局実習受入施設を確保している。
薬局実習受入施設間での実習内容のばらつきを可能な限り解消するため、薬学研究科附属統合薬学
教育開発センターが主導して、少なくとも年に 1 回は薬局・病院受入先グループ協議会を開催し、実習内容に関する情報交換を行って質の向上を図っている。
《大学院》
5 年一貫制博士課程（創発医薬科学専攻）の開設に際し、従来の大学院コースとは異なった、薬学に限定されない授業科目の提供、国際交流や学外インターンシップの単位としての正式認定、そして DAC を軸にした異分野の副指導教員によるアドバイスや研究支援を取り入れた。これにより、

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人材育成の手段と目的に掲げる、異分野間の学問の融合に基づく学習と研究の機会を学生に提供している。薬科学専攻及び薬学専攻の学生にも、これまでより他専攻や他研究科の講義を受講することを認めてきたが、従来はこの制度の利用は少なかった。しかし、令和 5 年度には 1 年生の約 25%がデータサイエンスの基礎やバイオインフォマティクスなどの情報系科目を受講している。これは、一貫制博士課程を専攻する大学院生の影響を受けた結果と考えられ、学生は、自らの専門分野の追求のみならず、多様な視点を身につけることの重要性も認識し始めたものと分析している。

１－５ 履修指導、支援【基本的な記載事項】
・ 学部：履修指導の実施状況が確認できる資料（1-5-1）
・ 学部：学習相談の実施状況が確認できる資料（1-5-2）
・ 学部：社会的・職業的自立を図るために必要な能力を培う取組が確認できる資料（1-5-3）
・ 学部：履修上特別な支援を要する学生等に対する学習支援の状況が確認できる資料（1-5-4）
・ 大学院：履修指導の実施状況が確認できる資料（1-5-5）・ 大学院：学習相談の実施状況が確認できる資料（1-5-6）
・ 大学院：社会的・職業的自立を図るために必要な能力を培う取組が確認できる資料（1-5-7）【自己点検・評価期間に係る特記事項】
取組《学部》学部生の履修指導、支援
・１年次から３年次までの学生にはグループ担任を割り当て、修学や生活についての相談に応じている。グループ担任は薬学部の講師以上が担当し、およそ 10 名程度

成果の学生をケアサポートしている。成績不良者にはグループ担任から連絡をとって面談の機会を設けており、程度によっては家庭に成績状況を伝え家族と共にケアに当たっている。４年次以上については、研究室に配属されており、指導教員が研究指導を行うほか、学修や学生生活について、学生の相談に応じている。

根拠資料

取組

・グループ担任（アドバイザー）について（1-5-8）《大学院》大学院生の履修指導、支援
・学習成果の可視化を目的として、本学管理されている E-ポートフォリオ STEP を使用して、研究計画書および研究報告書の作成を実施している。これにより、研究の到達目標やその達成度を学生・教員の相互で確認している。

成果

・５年一貫制博士課程（創発医薬科学専攻）学生に対して DAC を設置することとした。DAC は学生個々に設け、所属分野主任である主指導教員および異なる２つ以上の分野から選出される副指導教員で構成し、学位研究の支援と評価を行うことを目的とする。

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・令和５年度より、博士課程（後期）に進学した１年目の他大学出身者や外国人留学生に対して、主指導教員とは別にメンター教員を置き、履修相談や生活相談を行うようにした。
・大学院生用 E-ポートフォリオ（1-5-9）
根拠資料

・Dissertation Advisory Committee (DAC)説明会資料（1-5-10）
・他大学・他学部出身大学院生および留学生の相談員制度について（1-5-11）

取組《学部・大学院》多チャンネルによるケアサポート、自習スペースの確保
・令和 3 年度に薬学部ホームページにオンライン学生相談窓口を設け、それ以降、窓口の存在を毎年４月に実施する各年次の履修ガイダンスで周知している。グループ担任に限らず、匿名でも気軽に質問や相談ができる環境を整え、多チャンネルで学生の支援を行っている。ハラスメントに関する相談窓口も別途設け、相談員として成果

男女の教職員を複数配置している。
・図書室のほか、学生の自習室としてラーニングコモンズを設置し、カードセキュリ
ティーで管理しながら開放している。ラーニングコモンズは、学習コミュニティー
の形成にも一役を担っており、試験期に限らず、高い頻度で学生が利用している。

根拠資料

・学生相談について（1-5-12）〔自己判定〕
B 相応の質にある〔判断理由〕《学部》
各学年に履修ガイダンスを提供し、学生に学習の方向性を明確に示している。入学時点では 4 年
制の薬科学科と 6 年制の薬学科を区別していないため、新入生へは両学科の教育目的、コースの流
れや履修のモデルケースを丁寧に説明している。2 年次と 3 年次の生徒へは、両学科の特色を繰り返し紹介して、学生自身の関心や適性を踏まえて進路を選ぶよう促している。4 年次に薬学科に配属された学生には、薬学共用試験や臨床実務実習について、6 年次の学生には国家試験対策に関する情報を提供している。
就職活動支援に対する学生からの要望は高く、全学の学生総合支援センターによるキャリアサポ
ートに加え、薬学部独自で、キャリア形成に繋がる「基礎創薬研究」と「基礎臨床研究」などの授業を開講している。さらに、就職対策講座や官公庁紹介を含む就職セミナーをこれまで開催してきた。
学業や生活上の困難を感じる学生には、グループ担任がサポートしている。特別なサポートが必要な場合は、学生総合支援センターを利用することを推奨している。こうした体制については、薬学部の HP の学生相談コーナーや履修ガイダンスでわかりやすく案内し、周知を図っている。障害

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を持つ学生からの履修上の特別な配慮の申し出があった場合には、教務委員会が適切な対応を考え、学生に不利益が生じないよう配慮している。
《大学院》
各専攻の特徴、修了要件、履修方法などの全体的な説明は、教務委員長が入学時の履修ガイダンスで行い、周知を図っている。他大学他学部出身者や外国人留学生は、教育課程の理解や環境への適応に時間を要し、場合によっては孤立してしまうこともある。そこで、令和 4 年度からは、こうした学生をサポートするグループ担任制度を導入した。この制度では、担当教員が外部からの初年
次生のサポートを行うとともに、学生が学内でのネットワークを形成できるように配慮している。
大学院生の日常的な履修指導は、所属分野の主任が責任をもって担当している。京都大学で管理される E-ポートフォリオ STEP で学習成果の可視化も行うようにしている。また、5 年一貫制博士
課程（創発医薬科学専攻）学生には DAC を設置することになっている。学生個々に設けられる
DAC は、主指導教員に加えて異なる２つ以上の分野から選出される副指導教員で構成されており、単に学位研究の質を評価するだけでなく、研究に対する助言や協力を多角的に行っている。
根拠資料：
・学部生履修ガイダンス(1 回生、2 回生、3 回生、薬 4 回生、薬 6 回生)連絡事項（1-5-13）
・大学院生履修ガイダンス資料（1-5-14）

１－６ 成績評価
【基本的な記載事項】
・ 学部：成績評価基準（1-6-1）
・ 学部：成績評価の分布表（1-6-2）
・ 学部：学生からの成績評価に関する申立ての手続きや学生への周知等が明示されている資料（16-3）
・ 大学院：成績評価基準（1-6-4）
・ 大学院：成績評価の分布表（1-6-5）
・ 大学院：学生からの成績評価に関する申立ての手続きや学生への周知等が明示されている資料（1-6-6）【自己点検・評価期間に係る特記事項】
取組《学部》学習成果に対するルーブリック評価の導入
・演習や実習科目における学生の能力を客観的に評価する方法として、ルーブリック
評価を積極的に導入している。6 年制教育課程の学位授与基準に掲げる資質・能力

成果を総合的に評価する目的で、令和５年度には学修達成度評価ルーブリックを作成した。その評価基準の妥当性の検証も含めて、4 回生および 6 回生に対して学修達成
度の自己評価を行ったところ、横断的な比較であるが、臨床技能および課題解決能

17力など全般にわたって顕著な伸びが認められ、実務実習や卒業研究が総合的能力の向上に大きく貢献していることが確認された。
・薬学科学生が５年次に行う病院および調剤薬局での長期実務実習においては、実務実習指導管理システムを利用している。学生が実施する日々の実施状況や一週間の振り返りを Web 上で確認し、指導薬剤師とも情報交換している。成績判定は、ルーブリックに基づくパフォーマンス評価を基礎資料として、指導薬剤師との協議により行っている。
・学習成果に対する総合評価のためのルーブリック（1-6-7）
根拠資料

・令和５年度 DP 学修成果に関する総合評価結果（1-6-8）
・実務実習指導・管理システム（1-6-9）

取組《大学院》GPA 制度の導入
・学生の自律的な学修の促進及び学生に対する学修指導等に活用することを目的とし

成果て、すべての大学院生（修士課程、博士課程（後期）、博士課程）に対して GPA(Grade Point Average) 制度を導入している。

根拠資料

取組

・大学院：成績評価基準（1-6-4）《大学院》5 年一貫制博士課程における QE 評価
・QE 評価では、学生毎に設置された DAC が書面および口頭試問の質を総合的に判断することになっている。２年次に行う PQE ではガイドラインに従って、研究内容、研究力、および専門家としての態度の面からそれぞれに設定された観点でのルーブリック評価を行い、その最終評価を学生ごとに研究科会議で報告している。初成果回の所見をフィードバックし、必要に応じて内容の修正を求め、再提出の結果に基づき最終評価を行う。PQE では３段階で評価することとし、A 判定を進級要件とする。B 判定は修士研究相当の承認として扱われる。一方、SQE は学位申請に先立って実施し、学位論文発表の可否を判定する。

根拠資料

・一貫制博士課程 Qualifying Examination ガイドライン（1-6-10）〔自己判定〕
B 相応の質にある〔判断理由〕《学部・大学院》
成績評価の基準はシラバスに明記され、周知されている。各科目の成績評価は原則 100 点満点で行い、GPA 評価への換算も行えるようになっている。学生には素点を開示し、評価結果に対する異18

議申し立ての機会を設けることで、公正性と厳格性を担保している。なお、シラバスの記載内容は、関連分野の教員間でピアレビューを行い、お互いの質の向上に努めている。
《学部》
通常、定期テストだけではなく、小テストなどを取り入れて平常点を加味した成績評価を行っている。演習科目や実習科目では、平常点とレポートによる評価が中心であるが、技能や態度を評価するための科目ルーブリックの開発も進めている。ルーブリックには身につけるべき能力と基準が記されているため、学生にとって何をどこまで身につけるべきかという学習目標が明確になる。一
年次の「薬学研究 SGD 演習」では科目ルーブリックを学生に提示している。しかし、評価者のマン
パワー不足により学生の自己評価に留まっているのが現状で、成績評価にまでは反映できていない。
薬学長期実務実習では、日々の活動記録に基づいて指導薬剤師によるルーブリック評価が行われている。令和 5 年度には、学習成果基盤型教育への対応として、６年制教育課程での学修達成度を総合的に評価するルーブリックを作成した。既に学生による自己評価を実施し、その評価基準としての妥当性も示されている。今後、教員評価を並行して実施し、さらなる有効性の検証を深めるとともに、卒業判定を含めた成績評価への利用について検討する予定である。
薬学科では、長期実務実習に出る前に、必要かつ十分な基礎的知識や技能・態度を備えていることを保証する必要がある。そこで、４年次生に対して全国統一基準の薬学共用試験を実施している。
「知識および問題解決能力を評価する客観的試験（CBT）」と「技能・態度を評価する客観的臨床能力試験（OSCE）」からなり、CBT および OSCE とも合格率は常に 100％を維持している。
薬学科の特別実習では、他研究室の講師以上から論文調査委員を２名選出し、特別実習発表会における質疑応答および卒業論文の査読を行い、その結果を指導教員に報告する体制を整えている。
これは修士論文の審査とほぼ同等であり、単に臨床能力だけではなく、研究マインドをもった薬剤師を養成するという本学薬学部の目的に沿った高いレベルの評価を行っている。
《大学院》
講義科目を含め、平常点や日々のレポートなどにより成績評価を行っている。演習科目や実習科
目は学生が所属する研究室で提供され、分野主任が評価を行っている。京都大学が提供する e-ポー
トフォリオ STEP も活用し、学習成果の可視化に努めている。これにより、年度ごとの大学院生の研究計画およびその達成度を指導教員が適時確認できるようになっている。
５年一貫制博士課程では修士論文発表がないため、QE 評価を実施することとし、PQE の合格を3 年次への進級要件とした。学生毎に設置された学位申請諮問委員会が、提出された書類および口頭試問の質によって評価を行うことになっている。PQE 評価は、ガイドラインにより定められたループリックを用いて行い、総合成績を 3 段階で評価するという仕組みが整備されている。初回のPQE の結果は学生にフィードバックして再度の評価を行い、DAC 委員長が最終的な評価結果を研究科会議にて報告することになっており、透明性の高い評価体制が整っている。

１－７ 卒業（修了）判定【基本的な記載事項】
・ 学部：卒業又は修了の要件を定めた規定（1-7-1）

19

・ 学部：卒業又は修了判定に関する教授会等の審議及び学長など組織的な関わり方を含めて卒業（修了）判定の手順が確認できる資料（1-7-2）
・ 大学院：卒業又は修了の要件を定めた規定（1-7-1）
・ 大学院：卒業又は修了判定に関する教授会等の審議及び学長など組織的な関わり方を含めて卒業（修了）判定の手順が確認できる資料（1-7-3）
・ 大学院：学位論文の審査に係る手続き及び評価の基準（1-7-4）【自己点検・評価期間に係る特記事項】
取組《大学院》博士学位審査申請に関わる要件の修正
・令和 4 年度に開設された 5 年一貫制博士課程では、学位申請にあたって英文学術誌
での原著論文が少なくとも 1 編以上掲載されていることを要件とした。これに合わ

成果せて、令和 6 年度の博士課程（後期）進学者および４年制博士課程入学者に対しても同じ要件を課すことになった。

根拠資料

・学位論文審査手続に関する申し合わせ事項（1-7-4）〔自己判定〕
B 相応の質にある〔判断理由〕《学部・大学院》
学部卒業あるいは大学院修了の判定基準は、それぞれ学部規程、研究科規程で定められ、学修要項にも明記されている。これらの卒業／修了の判定基準を履修ガイダンスにて説明し、周知を図っている。毎年３月に行われる教授会／研究科会議において、卒業／修了要件となる必要な単位を修得しているかを確認し、公正かつ厳格に卒業／修了の認定を行っている。
《大学院》
修士および博士学位論文の評価では、分野主任に加えて、他研究室の教員２名が論文調査委員となることが規定されている。修士論文の調査委員は講師以上（令和 5 年度より、研究指導経験が 3年以上ある助教も加えられた）が、博士論文では原則、教授が務める。論文発表会での質疑応答とそれを踏まえて提出された学位論文の査読を行って、調査委員による合否判定が実施されることになっており、公正な評価が実施されている。
5 年一貫制博士課程学生が学位申請を行う際には、英文誌に原著論文が少なくとも 1 編掲載されていることが要件とされた。これにより、研究内容が専門家によるピアレビューを経ていることが確認でき、研究の質を客観的に評価できるようになる。この機に、博士課程（後期）（薬科学専攻）および４年制博士課程（薬学専攻）でも同じルールを適用することにした。

１－８ 学生の受入【基本的な記載事項】

20

・ 学部：学生受入方針が確認できる資料（1-8-1）
・ 学部：受験者倍率、入学定員充足率（1-8-2、1-8-3）
・ 学部：女性学生の割合、社会人学生の割合、留学生の割合（1-4-2）
・ 大学院：学生受入方針が確認できる資料（1-8-4）
・ 大学院：受験者倍率、入学定員充足率（1-8-5、1-8-6）【自己点検・評価期間に係る特記事項】
取組《学部》特色入試制度での募集要件等の改正
・薬学部の入学試験には一般入試と特色入試（総合型選抜入学試験）の 2 種類が存在
し、特色入試の募集定員は薬科学科、薬学科共に 3 名である。特色入試では、提出書類（調査書、学業活動報告書、学びの設計書、指定された英語試験の成績書）、

成果

論文試験、面接試験、大学入学共通テストの成績を評価基準とする。令和 4 年度の特色入試からは、薬学科志望者には求める人物像に博士号取得の意志に関わる文言を追加し、薬科学科志望者には英語試験の基準を撤廃する変更を加え、期待通りの学生の応募を促すように調整した。

根拠資料

取組

・特色入試選抜募集要項（1-8-7）《大学院》5 年一貫制博士課程入学試験での二段階選抜の導入
・5 年一貫制課程への進学にあたっては、専門知識だけではなく、研究者としての適性を評価することが大切である。しかし、大学院入学者選抜試験は４年次の夏期の実施であるため、学生は 4 月に研究室配属後にまだ十分な研究活動に従事することなく試験を受けることになる。夏期に実施する大学院入試の段階では大学院進学に成果

相応しい学力を有するかを判定することとし、一貫制課程への進学希望者は冬期に募集する２次試験を受験する二段階選抜の制度を導入した。2 次試験では卒業研究の内容と将来展望に関する口頭試問を行うこととしている。この制度により学生に
は一貫制課程への進学を十分に検討でき、仮に 2 次試験に不合格であっても修士課
程の大学院に進学できるので不安なく受験することができる仕組みになっている。

根拠資料

・修士課程・一貫制博士課程学生募集要項（1-8-8）〔自己判定〕
B 相応の質にある〔判断理由〕《学部》
令和２年度～令和５年度までの入学者数は、それぞれ 84 名、84 名、86 名、83 名であり、定められた定員から大きくずれることなく、適切な入学定員充足率が維持されている。女子学生の比率も、
令和２年度～令和５年度に渡ってそれぞれ 36.9%、42.9%、31.4%、41.0%と、理系の部局の中で高21

い数値を示している。4 年制（薬科学科）と 6 年制（薬学科）の進学振り分けは、4 年次進級時に薬学科希望者に対して面接試験を課して行っており、定員通り維持できている。
特色入試に関して、薬科学科はほぼ定員通りの入学者数がある一方で、薬学科の令和２年度～令和５年度の入学者数は 0 名、2 名、1 名、1 名と、募集定員数である 3 名に達していない。その一因
として、薬剤師の職能に対する高校生の理解が十分とは言えず、本学が求める薬剤師の将来像が想像できない点が挙げられる。そこで、今後の特色入試では、一般入試と同様、４年制課程と 6 年制課程を区別することなく一括募集を行うことを計画している。
留学生の募集について、これまで薬学部は独自に私費外国人留学生の特別選考を行ってきた。しかし、受験資格として日本学生支援機構の日本留学試験における平均的な日本語能力、および第二次選考の論文試験や面接での高い日本語能力を求めるため、入学者数が限られていた。そこで、令和 6 年度からは Kyoto iUP プログラムを採用し、入学時の日本語能力を重視せず、優秀な学生を世界中から獲得することになっている。
《大学院》
大学院入試説明会を 3 月と 6 月の 2 回実施している。ハイブリッド形式を採用し、遠方に居住の学生でも説明会に参加できるように配慮している。説明会後には希望者に対して研究室見学の機会を設け、担当教員が研究内容の説明を行っている。
令和４年度の 5 年一貫制博士課程の開設に合わせて、修士課程、博士課程（後期）、4 年制博士課
程の定員を見直した。令和２年度～令和５年度の入学定員充足率は、修士課程、博士課程（後期）、一貫制博士課程で、それぞれ下表の通りである。
修士課程
年度

定員

博士課程（後期）

入学者

比率

定員

入学者

比率

一貫制博士課程
定員

入学者

比率

令和２

64

53

82,8%

29

23

79.3%

15

8

53.3%

令和３

64

60

93.8%

29

22

75.9%

15

9

60.0%

令和４

50

64

128.0%

1219

158.3%

22

81.8%
18

令和５

50

58

116.0%

1224

200.0%

22

20

90.9%

一貫制博士課程は、4 年制博士課程（薬学専攻）と 5 年一貫制博士課程（創発医薬科学専攻）の合計として集計されている。定員の見直しにより改善傾向にあるが、依然として定員充足率が満たせておらず、さらなる進学希望者の数を増す努力が必要である。内訳で見ると特に薬学専攻の入学者数が少ないことから、キャリア志向の臨床薬剤師などに対して社会人学生としての受入れを積極的に進めることを計画中である。

教育成果の状況２－１ 卒業（修了）率、資格取得等【基本的な記載事項】
・ 学部：標準修業年限内卒業（修了）率、「標準修業年限×1.5」年内卒業（修了）率（2-1-1）

22

・ 学部：留年率、退学率、休学率（2-1-２）
・ 学部：卒業・修了者のうち標準修業年限内卒業・修了率、卒業・修了者のうち標準修業年限×
1.5 年以内での卒業・修了率（2-1-３）
・ 学部：受験者数に対する資格取得率、卒業・修了者に対する資格取得率（2-1-４）
・ 学部：薬学課程卒業者の薬剤師国家試験合格率（2-1-５）
・ 大学院：標準修業年限内卒業（修了）率、「標準修業年限×1.5」年内卒業（修了）率（2-1-6）
・ 大学院：受験者数に対する資格取得率、卒業・修了者に対する資格取得率（2-1-7）
・ 大学院：博士の学位授与数（課程博士のみ）（2-1-8）【自己点検・評価期間に係る特記事項】
特になし〔自己判定〕
B 相応の質にある〔判断理由〕《学部》
令和２年度～令和４年度の卒業者のうち、標準修業年限内およびその 1.5 倍期間内での卒業率は平均でそれぞれ 92.3%、99.2%と、若干の留年者がいるものの 90%以上が標準修業年限内に卒業している。一方、令和２年度～令和４年度の退学率および休学率は平均的に 1.7%、1.5%で、これらは低値であるものの、平成 28 年度～平成 30 年度の退学率（0.5%）および休学率（1.2%）よりも高くなっており、注意が必要である。
令和２年度～令和４年度までの薬剤師国家試験の新卒合格率は、80.0%、92.9%、88.5%である。
この期間の順位は、全国 73 校中 57 位、17 位、33 位となっている。ガイダンスや国家試験対策の補講を提供し、卒業後に資格が不要な学生に対しても情報提供と啓発を進めている。
《大学院》
令和２年度～令和４年度の修士課程修了者のうち、標準修業年限内およびその 1.5 倍期間内での修了率は平均でそれぞれ 96.8%、100.0%と、ほぼ標準修業年限内に修了している。令和２年度～令和４年度の留年率、退学率、休学率は平均的に 3.9%、3.8%、2.7%で、平成 28 年度～平成 30 年度の留年率（2.8%）、退学率（3.6%）、休学率（2.2%）と同等なレベルとなっている。
令和２年度～令和４年度の博士課程（後期）修了者のうち、標準修業年限内およびその 1.5 倍期
間内での修了率は平均でそれぞれ 67.0%、98.2%で、標準修業年限の 1,5 倍期内には修了している。
これは平成 28 年度～平成 30 年度の標準修業年限内 64.2%、100%とほぼ同程度である。ただし、留年率（7.4%→3.2%）、退学率（3.5%→6.9%）、休学率（0.6%→3.2%）で見ると、令和２年度～
令和４年度には留年率こそ低下しているものの退学率や休学率が増える状況にある。
令和２年度～令和４年度の 4 年制博士課程修了者のうち、標準修業年限内およびその 1.5 倍期間
内での修了率は平均でそれぞれ 89.2%、100.0%であり、高い割合で標準修業年限内に修了している。
留年（0%→2.6%）、退学（7.6%→5.7%）、休学（2.2%→2.4%）は、令和２年度～令和４年度と平成 28 年度～平成 30 年度との間で同程度に発生している。

23

２－２ 就職、進学【基本的な記載事項】
・ 学部：進学率、卒業・修了者に占める就職者の割合（2-2-1）
・ 学部：職業別就職率（2-2-2）
・ 学部：産業別就職率（2-2-3）
・ 大学院：進学率、卒業・修了者に占める就職者の割合（2-2-4）
・ 大学院：職業別就職率（2-2-5）

・ 大学院：産業別就職率（2-2-6）【自己点検・評価期間に係る特記事項】
取組《学部・大学院》卒業生の就職先へのアンケート調査
・令和５年度に、薬学部／薬学研究科を卒業／修了して３年から 10 年以内の卒業生／修了生が３名以上いる就職先に対してアンケート調査を行った。採用時に期待する要件に対して本学の卒業生／修了生の評価は概して高いものであった。とりわ

成果け、薬学の一部領域に関する専門的知識に関して、高いあるいはやや高いと回答があった割合が全体の 84.6%を占め、基本的な論理的思考力や問題解決能力に関しては同割合が 92.3%を占めており、若手の研究者として期待される能力を十分に発揮していることが明らかになった。

根拠資料

・就職先や進学先等の関係者への意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（22-7）〔自己判定〕
B 相応の質にある〔判断理由〕《学部》
卒業者の進学率は概ね 70％程度である。そのうち薬科学科（４年制）の進学率は約 95％であり、ほとんどの卒業者が大学院に進学している。残りの卒業者は定職に就いており、卒業後の進路は安定している。職業別では研究者、製造技術者（開発）、薬剤師、医療技術者、産業別では製造業、卸売業・小売業、医療・福祉の順に高く、薬学部の学修との関連が強い分野への就職が多くを占めて
いる。
《大学院》
修士課程修了者の進学率は概ね 30％程度である。就職者については、職業別では研究者が半数以上を占め、産業別ではその大半が製造業である。博士後期課程ではその傾向がより顕著であり、研24

究者・製造業が大半となっている。このように大学院教育を通じて多くの研究者を輩出できており、大学院での学修・研究との関連が深い分野への就職が多くを占めている。
《学部・大学院》
卒業生の就職先へのアンケート調査により、本学の卒業生は高い専門能力、論理的思考力、問題解決能力を発揮していることがわかった。また、学部卒業／大学院修了時の学生に対して毎年行っているアンケート調査では、薬学部／薬学研究科での学修が将来役に立つ、またその内容に満足している割合は、学部では全体の概ね 90%以上、大学院生でも 80～100％を占めており、学部／大学
院での学修に対して卒業／修了者が高く評価していることが伺える。以上、これらのアンケート調
査により、学部・大学院での学びが社会で活かされていることが確認されている。

25

（３）「研究の水準」の分析
研究活動の状況
３－１ 研究の実施体制及び支援・推進体制【基本的な記載事項】
・ 教員・研究員等の人数が確認できる資料（3-1-1）
・ 本務教員の年齢構成が確認できる資料（3-1-2）
・ 本務教員当たりの研究員数（3-1-3）【自己点検・評価期間に係る特記事項】
取組

創発医薬科学専攻の設立
・令和４年４月に、創薬研究を基盤に人類の健康と社会の発展に貢献することを理念として、新薬創出に向けた医薬科学領域を開拓し、次世代のイノベーション創発型

成果

薬学研究人材を育成するための新専攻として、創発医薬科学専攻を設置した。専任教員 17 名並びに生命科学研究科、医生物学研究所及び化学研究所による 5 つの協
力講座を配置した他、国内外・産官学の研究機関との共同研究体制を充実させ、異分野融合研究を推進している。

根拠資料

取組

・薬学研究科新専攻の設置及び体制が確認できる資料（令和５年度）（3-1-4）若手重点戦略定員、医薬基盤・健康・栄養研究所との連携
・教育・研究の水準を持続的に向上させ、新たな学術分野を切り開くため、平成 31
年に設置した国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所医薬基盤研究所との協成果

働による実践創薬研究プロジェクトにおいて、教員の流動性及び若手教員比率の向上に資する取組を令和２年６月から開始した。具体的には、テニュアトラック制による若手助教２名及び特定助教（卓越研究員）１名を採用する等、若手研究者の確保及び育成を図っている。
・薬学部・薬学研究科本務教員の年齢構成の推移が確認できる資料（令和５年度）

根拠資料(3-1-5)・京都大学大学院薬学研究科実践創薬研究プロジェクト運営委員会申合せ（3-1-6）

取組

若手教員を対象とした人材の育成および流動性の向上
・薬学研究科内の若手教員のテニュア取得、教授昇任へのモチベーションを刺激し、成果

人材の育成、流動性の向上に資する取組として、令和４年度から研究科の准教授以下の教員を対象としたセミナーシリーズ（「Faculty Symposium」を開始した。令和
５年度末までに６回のシンポジウムを開催し、合計 13 名が登壇した。学外の研究

26

者を講師として招いて実施する「薬学研究セミナー：未踏薬学領域を切り開く創発
科学とは」を開始した。令和５年度末までに６回のセミナーを開催した。この取組がひとつの契機となり、令和４年４月から令和５年 11 月の時点で、准教授２名及び講師２名が他機関において上位ポストを獲得し、准教授１名が公募選考を経て本研究科内で教授ポストを獲得した。
・薬学部・薬学研究科本務教員の年齢構成の推移が確認できる資料（令和５年度）
根拠資料（3-1-5）・京都大学薬学研究科 Faculty Symposium フライヤー（3-1-7）
・京都大学薬学研究科セミナーフライヤー（3-1-8）

取組

ダイバーシティの推進
・教職員のダイバーシティを推進する取組として、令和４年４月に、創発医薬科学専
攻創発医薬科学講座に組織形成動力学分野を設置し、京都大学薬学研究科初の女性教授を任用した。さらに令和５年７月に、教授公募の結果、当研究科博士課程修了者としては初となる女性教授を任用した。

成果

・薬学研究科男女共同参画推進アクションプランに基づく、女性限定の人事を積極的に実施し、令和４年度に女性准教授、講師及び助教を各１名採用した。特に、２名の女性教授が着任することにより、女子学生がキャリア形成を考える上での身近なロールモデルとなり、女子学生の活躍意欲の向上、多様な人材が活躍できる風土づ
くり及び環境整備の加速化が期待される。

根拠資料

取組

・薬学部・薬学研究科の女性教員比率の推移が確認できる資料（3-1-9）

施設サポート拠点をコアとした研究活動
・本学南西地区構内医学生命系 5 部局の協働により平成 31 年２月に設置された設備
サポート拠点「医学・生命科学研究支援機構」（iSAL）の枠組みにおいて、令和３年６月に、薬学研究支援センターが保有する共用研究機器の４機器を同拠点の設備として登録し、供用を開始した。これにより、部局内外からの研究者の利用、既存

成果の機器の利活用が促進された。その後も、薬学研究科の iSAL 機器は順調に増え続け、令和５年 12 月時点において 10 機器が運用されている。今後、学内外の利用者の拡大に向けさらなる環境整備を行い、同拠点をハブとした共同研究及び共用研究
機器利用負担金収入の拡大を目指し、研究支援体制の維持及び充実に繋がることが期待される。
・京都大学大学院薬学研究科薬学研究支援センター共用研究機器利用等内規（3-1-

根拠資料

10）
・京都大学設備サポート拠点「医学・生命科学研究支援機構(iSAL)」HP（3-1-11）27

〔自己判定〕A 高い質にある〔判断理由〕
薬学研究科は創薬研究を基盤に人類の健康と社会の発展に寄与することを目標に掲げてきた。令和４年４月には創発医薬科学専攻を新たに設置し、17 名の専任教員と、生命科学研究科、医生物学研究所、化学研究所からの５つの協力講座を配置した。また、国内外の研究機関との連携を深め、異分野融合研究を推進する目的で、平成 31 年から国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所と協働し、実践創薬研究プロジェクトを推進している。
令和５年５月現在の本務教員は、助教（16 名）、講師（４名）、准教授（16 名）、教授(13 名)の総数 48 名であり、年齢構成は 40 歳未満（15 名, 31.3%）、40-54 歳（19 名,39.6 %）、55-65 歳（14 名,
29.1%）となっている。第３期中期目標期間の４年目終了時点と比較すると、40 歳未満の教員比率は低下したが、中階層の職域での教員数が減少している。教員の流動性と若手教員の比率向上に向けた取組として、実践創薬研究プロジェクトのもと、テニュアトラック制による若手助教２名及び特定助教（卓越研究員）１名を採用し、若手重点戦略による人材の流動性は高まっている。ダイバーシティの推進においても、創発医薬科学講座に薬学研究科初となる女性教授を任用するなど、女
性教員の確保と育成に努めている。令和４年度には女性教員３名を採用し、令和５年度には２名の女性教授が着任した。このように組織の活性化は順調に進んでいる。

３－２ 研究活動に関する施策／研究活動の質の向上【基本的な記載事項】
・ 構成員への法令遵守や研究者倫理等に関する施策の状況が確認できる資料（3-2-1）
・ 研究活動を検証する組織、検証の方法が確認できる資料（3-2-2）
・ 博士の学位授与数（課程博士のみ）（2-1-7）【自己点検・評価期間に係る特記事項】
特になし〔自己判定〕
B 相応の質にある〔判断理由〕
構成員への法令順守や研究者倫理に基づいた公正な研究活動を推進し、毎年行われる各種 elearnig 研修の受講を積極的に促している。その結果、e-learning 研修（研究費適正使用について）受講率は平成 28 年度以降 100%であり、平成 30 年度より開始された e-learning 研修（研究公正について）受講率も 100%を維持している。

28

令和３年度及び令和４年度の博士（薬科学）、博士（薬学）の取得者総数は、それぞれ 34 名及び18 名であり、活発な研究活動に基づいて学位授与を行っている。

３－３ 論文・著書・特許・学会発表など【基本的な記載事項】
・ 研究活動状況に関する資料（保健系）（3-3-1）
・ 本務教員あたりの特許出願数、務教員当たりの特許取得数（3-3-2）【自己点検・評価期間に係る特記事項】
特になし〔自己判定〕
A 高い質にある〔判断理由〕
令和２年度～令和４年度の平均した毎年の著書数（日本語）、著書数（外国語）、査読付き論文数（日本語）、査読付き論文数（外国語）、学会発表等数は、それぞれ、10.3、3.66、5.66、128、189.6 であった。対応する平成 28 年度～平成 30 年度の査読付き論文（日本語）、査読付き論文（外国語）、学会発表等の平均数はそれぞれ 7.3、126.7、206.3 であり、学会発表等に関してはやや低下
したように見える。しかし、令和２年度はコロナ禍の影響が強く、これを除いた令和３年度と令和４年度だけで１年間の学会発表等の平均数を計算すると 224 件となり、研究活動が高く維持されている。特に、査読付き論文（外国語）が掲載される雑誌のインパクトファクターに注目すると、IFが 10 以上の論文の平均数が 14 件と全体の 10.93%となっており、平成 28 年度～平成 30 年度の 11.3
件、全体の 8.9%に比べて高い数値となっており、質の高い研究活動が継続できている。
根拠資料：
・分野別査読付き論文におけるインパクトファクター10 以上の論文数（令和 2 年度～令和４年度）（3-3-3）

３－４ 研究資金【基本的な記載事項】
・ 本務教員あたりの科研費申請件数（新規）、科研費採択内定率（新規）、本務教員あたりの科研費
内定金額（3-4-1）
・ 本務教員あたりの競争的資金採択件数、本務教員あたりの競争的資金受入金額（3-4-2）

29

・ 本務教員あたりの共同研究受入件数、本務教員あたりの共同研究受入件数（国内・外国企業から
のみ）、本務教員あたりの共同研究受入金額、本務教員当たりの共同研究受入金額（国内・外国企業からのみ）（3-4-3）
・ 本務教員あたりの受託研究受入件数、本務教員あたりの受託研究受入件数（国内・外国企業から
のみ）、本務教員あたりの受託研究受入金額、本務教員あたりの受託研究受入金額（国内・外国企業からのみ）（3-4-4）
・ 本務教員あたりの寄附金受入件数、本務教員あたりの寄附金受入金額（3-4-5）
・ 本務教員あたりのライセンス契約数、本務教員あたりのライセンス収入額（3-3-2）
・ 本務教員あたりの外部研究資金の金額、本務教員あたりの民間研究資金の金額（3-4-6）【自己点検・評価期間に係る特記事項】
取組

ナノバイオ医薬創成科学講座（産学共同講座）の設置
・令和 3 年 5 月 1 日に、東レ株式会社との産学共同講座を令和 8 年 3 月 31 日までの計画で設置した。同講座においては、バイオテクノロジーとナノデバイス・システ
ム研究の融合という分野融合的科学技術の共同研究を推進している。同共同研究に成果

より、創薬のみならず診断、医療材への展開、加えて種々の素材への応用展開、エンジニアリング技術により新たな医療機器への展開が期待され産学による英知を結集して新たなイノベーションを目指し様々な技術を確立している。

根拠資料

・京都大学薬学研究科組織構成図及び産学共同講座の概要（3-4-7）〔自己判定〕
B 相応の質にある〔判断理由〕
令和２年度～令和４年度において、本務教員あたりの平均科研費内定件数及び内定金額は 1.46 件
及び 7,739 千円であり、平成 28 年度～平成 30 年度の 1.30 件、6,600 千円に比べて伸びている。令和２年度～令和４年度の期間内に獲得した研究費には、科研費の新学術領域研究（研究提案型）領域代表 １件、基盤研究(S) 代表 1 件、基盤研究(A) 代表 5 件、学術変革領域研究(B)代表 2 件、科学技術振興機構(JST) CREST 1 件、日本医療研究開発機構（AMED）研究費 18 件が含まれる。平均
競争的資金採択数及び受入金額で見ても、0.141 件から 0.334 件へ、3,227 千円から 4,458 千円へと大きく伸びている。また、本務教員あたりの平均共同研究受入額、平均受託研究受入額、寄附金受
入額はそれぞれ 2,223 千円、4,123 千円、1,118 千円であった。平成 28 年度～平成 30 年度のそれぞれ 1,237 千円、5,121 千円、1,926 千円と比べると、寄附金が減少傾向だが、共同／受託研究は堅調に維持できている。

30

３－５ その他の研究活動【基本的な記載事項】
特になし【自己点検・評価期間に係る特記事項】
取組

地域連携による研究活動
・国立研究開発法人 医薬基盤・健康・栄養研究所との連携協定に基づき開設された連携講座（バイオ医薬品化学分野と創薬プロテオミクス分野）を通じて、それぞれの強みを活かした先進的なバイオ医薬品の創製および疾患解析技術の確立に実践的に取り組み、次世代の創薬技術の開発を目指している。
・日本医療研究開発機構が行う生命科学・創薬研究支援基盤事業（BINDS）において、「精密合成技術に基づくハイブリッド型ニューモダリティ創製の創薬支援」をテーマに、社会から広く支援要請を受け付けて、機能分子の構造展開を図るととも成果に、独自の分子触媒や精密有機合成に基づく分子修飾技術を利用して抗体やタンパ
ク質などのハイブリッド分子の合成を支援している。
・京都市内の大学の研究者及び中小企業者を対象として、今後成長が期待される再生医療をはじめとするライフサイエンス分野を対象とした「令和５年度京都発革新的
医療技術研究開発助成事業」の採択により、GCase 受容体を標的とした新規薬剤開発のための基盤構築の研究を推進し、新たな医療機器や医薬品等の創出といった京都市のライフサイエンス産業の振興に貢献している。
・滋賀県と共同して薬剤師の業務および需給状況の地域格差を調査分析し、薬剤師の地域偏在の解消に向けた取り組みを検討している。
・BINDS プラットフォーム及び京都大学 BINDS 合同シンポジウムについて（3-5-

根拠資料

1）
・京都大学大学院薬学研究科実践創薬研究プロジェクト運営委員会申合せ（3-1-6）

取組

国際的な連携による研究活動
・マックスプランク研究所（ドイツ）、ハイデルベルグ大学（ドイツ）、ハーバード大学（アメリカ合衆国）、シンガポール国立大学（シンガポール）、ブリストル大学（イギリス）、国立台湾大学（台湾）、エモリー大学（アメリカ合衆国）、テキサス大学（アメリカ合衆国）、ジョンズホプキンス大学（アメリカ合衆国）、トロント大

成果

学（カナダ）、スイス連邦工科大学（スイス）、延世大学（韓国）、The Deuteration
Network など、多くの国際的な大学や研究機関との間で共同研究や人的交流を行っている。
・JSPS 国際共同研究事業：英国との国際共同研究プログラム（JRPs-LEAD with
UKRI)、JSPS 外国人研究者再招へい事業（BRIDGE Fellowship Program）
、AMED

31

医療分野国際科学技術共同研究開発推進事業（Interstellar Initiative）、京都大学戦
略的パートナーシップ：国立台湾大学‐京都大学ジョイントファンドといった国際的ファンド（各１件）を通じて国際的研究活動を行っている。
根拠資料

取組

（特になし）

学術コミュニティーへの貢献
・日本細胞生物学会理事、日本細胞生物学会常任編集委員、日本核医学会理事、日本
核医学会評議員、日本薬学会理事、日本分析化学会副会長、日本生化学会理事、日本生化学会副会長、有機合成化学協会理事、日本がん分子標的治療学会評議員、日本ペプチド学会理事、日本ペプチド学会評議員、日本プロテオーム学会理事、日本
クロマトグラフィー科学会理事、日本ケミカルバイオロジー学会会計幹事・産学連携員会委員長、日本薬物動態学会会長、日本薬剤学会理事、日本プロセス化学会理事、日本質量分析学会会長、日本時間生物会理事等、また、薬学教育評価機構理事、アジア・オセアニアヒトプロテオーム機構副会長、学術論文編集委員（Journalof Pharmaceutical and Biomedical Analysis Open, Editorial Board； DNA Research,
Editor； Journal of Proteome Data and Methods, Editor-in-Chief； Biological
Timing and Sleep, Associate Editor; International Journal of Pharmaceutics, Editor;
Molecular and Cellular Proteomics, Editorial Board）や各種競争的研究資金審査委

成果員（文部科学省、日本学術振興会、日本医療研究開発機構等）などの要職を務め、関連学術コミュニティーに貢献している。
・国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）による創薬等先端技術支援基
盤プラットフォーム（BINDS）の京都大学内生命科学・創薬研究支援基盤事業(BINDS)4 拠点のうちモダリティ探索ユニットとして参画し、京都大学 BINDS 合
同シンポジウム「オープンイノベーションから創薬へ 2023」を共催し、研究発表を通じた産学を問わない意見交換の場を提供し、研究設備の共用とオープンイノベーション環境の整備の推進に貢献した。
・薬学会、製薬関連産業の発展に寄与することを目的に日本薬学会医薬化学部会が定期開催する創薬懇話会を世話人として開催し、部会員相互間および国内外関連学協会との連携を推進した。また、創薬人育成スクール（令和５年 11 月）を開催し、製薬企業の専門家が創薬現場の知識や経験をもとに、教職員及び学生を対象に実例を交えた講義を提供し、医薬化学に関する学術の進歩普及、新薬開発研究基盤の充実強化等に貢献した。
・BINDS プラットフォーム及び京都大学 BINDS 合同シンポジウムについて（3-5-

根拠資料

1）
・創薬懇話会及び創薬人育成事業等の概要（3-5-2）

32

〔自己判定〕A 高い質にある〔判断理由〕
医薬基盤・健康・栄養研究所との間で開設した連携講座をはじめ、日本医療研究開発機構(AMED)の BINDS 事業や京都市の助成事業、滋賀県との共同研究など、地域連携に基づく研究活動を行っている。これらの活動は、先進的なバイオ医薬品の創製、疾患解析技術の確立、創薬技術の開発、再生医療やライフサイエンス分野の振興、薬剤師の需給状況分析といった、多岐に渡る幅広い分野での実践的な取り組みであり、新たな医療機器や医薬品の創出、地域のライフサイエンス産業の振興にも貢献している。特に、地域の大学研究者や中小企業者との協働による新規薬剤開発の基盤構築や、薬剤師の地域偏在解消に向けた取り組みは、まさに地域ニーズに応えた重要な取り組みと言える。さらに、多くの国際的な著名な大学や研究機関と共同研究や人的交流を行い、英国との国際共同研究プログラム、外国人研究者再招へい事業、AMED 医療分野国際科学技術共同研究開発推進事業、その他複数の国際的ファンドを利用して国際的研究活動も積極的に展開している。また、研究科の教員は、日本薬学会など様々な学術団体において会長、副会長、理事などの要職を務めている。AMED の BINDS プラットフォームにおけるモダリティ探索ユニットへの参画や、京都
大学 BINDS 合同シンポジウムの共催など、研究設備の共用やオープンイノベーション環境の整備推進にも寄与し、学術進歩の普及や新薬開発研究基盤の強化、教育活動の展開に関する社会的活動を通じて、学術コミュニティーへの広範な貢献を果たしている。

研究成果の状況
４－１ 研究業績【基本的な記載事項】
・薬学部・薬学研究科_研究業績説明書様式（4-1-1）【自己点検・評価期間に係る特記事項】
特になし〔自己判定〕
A 高い質にある〔判断理由〕
京都大学薬学部・薬学研究科の研究の特徴は、薬学を構成する基礎科学研究領域の最先端研究に挑戦して世界の薬学研究をリードするとともに、創薬科学と医療薬学の統合を図ることにより、独
創的な薬学研究を行うことにある。

33

研究業績説明書は、プレスリリースを行い記者会見、新聞やテレビでの報道ななどがなされた研究成果の中から 10 件を厳選して記したものである。主として、４つの研究領域（化学系薬学、物理系薬学、生物系薬学、医療系薬学）で研究を展開しており、多くの顕著な成果の中から SS 区分７件、S 区分３件を選定した。SS に選定した成果は、基本的に J. Am. Chem. Soc.、Angew. Chem. Int.
Ed.、Nat. Commun.、Nucleic Acids Res.などインパクトファクター（IF）が 15 を超えるトップジャーナルに掲載された内容である。SS 区分、S 区分に限らず、研究関連雑誌、新聞などの取材を受けており、専門領域のみならず、社会にも大きなインパクトを与えたものと判断している。化学系薬学及び物理系薬学を主体とする研究領域では、業績番号１、２、３、６、７及び 10 に記載した通り、新規化学反応の開発研究、新規中分子／高分子医薬開発のための合成研究、疾患関連分子の構
造生物学研究、プロテオーム解析基盤の確立に関する研究などに関して顕著な研究業績が得られている。生物系薬学及び医療系薬学を主体とする研究領域では、業績番号４、５、８及び９に記載した通り、細胞内シグナル調節に関する研究、時間医薬科学に関する研究、精神疾患に関わる神経生
理学的研究などに関して顕著な研究業績が得られ、一部の研究成果は医薬品臨床開発に向けて準備が進んでおり、新聞や雑誌、テレビ報道でも大きく取り上げられている。以上、これらの顕著な研究業績が特定の分野に偏ることなく各領域から継続的に挙がっていることは、薬学研究科全体の研究レベルの高さを示すとともに、時代の潮流を先取りした新領域研究や学際領域研究分野のスクラ
ップビルドを継続的に取り組んでいる証でもある。
なお、令和２年度～令和４年度の教員１人当たりの著書（日本語）、著書（外国語）、査読付き論文（日本語）、査読付き論文（外国語）、学会発表等の平均数は、平成 28 年度～平成 30 年度と比べて同程度であり、継続して研究成果を社会に発表している。査読付き論文（外国語）が掲載される雑誌のインパクトファクター（IF）に注目すると、IF10 以上の雑誌での公表が全論文の 10%以上を占めており、平成 28 年度～平成 30 年度の 8.9%に比べても高くなっている。

34

（４）総評京都大学薬学部／薬学研究科は、学部および大学院レベルでの薬学分野における独創的な活動や高度な専門性を持つ人材の育成を目指している。学部レベルでは、4 年制薬科学科は創薬科学分野で活躍する人材、6 年制薬学科は高度な医療薬学分野での指導的薬剤師の育成に重点を置き、共通の目標として広範な教養、人間性、社会性、倫理観、グローバルコミュニケーション能力、多様性
理解力の修得、及び専門知識・技能・態度の習得を掲げている。大学院レベルでは、区分制と一貫制（5 年制および 4 年制）の課程を含み、修士課程での学術的意義、新規性、創造性の審査、博士課程で更に高いレベルの科学的検証と研究企画能力の育成を目指している。
教育課程方針として、学部では薬科学科と薬学科を区別せず、4 年次から学科配属を通じて学生が自らの興味や適性に基づいて専門分野を選択し、主体的行動力、異文化能力、リーダーシップ、専門能力、問題発見・解決能力を身につける教育を実施している。大学院では、学位授与方針に沿った導入教育、研究特論、演習、実験、実習、及び学位論文作成のための研究指導を行い、学習成果の評価は科目ごとの評価基準・方法の公開と学位論文の質に対する複数の調査委員による評価を通じて行っている。
授業形態と学習指導法では、学部では講義、演習、実習をバランス良く取り入れ、少人数グルー
プ討議や PBL、リアルタイム投票による参加型授業、授業外学習の支援などを通じて主体的な学習を促進している。大学院では、5 年一貫制博士課程で従来の大学院コースと異なる授業科目の提供や、国際交流、学外インターンシップの単位認定、異分野の副指導教員によるアドバイスや研究支援を取り入れ、異分野間の融合に基づく学習と研究の機会を提供している。
履修指導と支援では、学部では新入生に両学科の教育目的と履修モデルを説明し、学業や生活上の困難がある学生にはグループ担任や学生総合支援センターを通じてサポート体制を整えている。
大学院では、入学時の履修ガイダンスと特に外国人留学生や他大学出身者をサポートするグループ
担任制度を導入している。5 年一貫制博士課程では、学生毎に学位申請諮問委員会を設置し、研究内容の QE 評価に加え、副指導教員として研究活動に対する助言や支援を行っている。
成績評価では、学部と大学院共通でシラバスに明記された成績評価基準に基づき、GPA 評価への換算が可能であり、学生には評価結果に対する異議申し立ての機会を設けている。卒業および修了判定基準は規程で定められ、教授会や研究科会議で公正かつ厳格に認定が行われている。
学生の受入れに関しては、学部では女子学生の比率も理系部局の中で高い水準を維持し、留学生募集では今後、入学時の日本語能力要件を緩和する Kyoto iUP プログラムを採用する予定である。
大学院では、ハイブリッド形式の入試説明会を実施して広く広報活動を行うとともに、特に薬学専
攻の入学者数が少ないことに対して、社会人学生の積極的な受入れを含め定員充足率の向上に向けた取り組みを検討している。
薬学部／薬学研究科では、それぞれ学部および大学院レベルで卒業（修了）率、資格取得、就職、進学の面で顕著な成果を挙げている。学部レベルでは、令和 2 年度から令和 4 年度にかけての卒業者の大部分が標準修業年限内、またはその 1.5 倍の期間内に卒業しており、過去 3 年の平均でそれらの割合はそれぞれ 92.3%、99.2%に達しています。退学率と休学率は、以前の時期に比して若干の増加はあるが、平均で 1.7%と 1.5%と低く保たれている。

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大学院では、修士課程の標準修業年限内の修了率が 96.8%、1.5 倍期間内では 100.0%とほぼ全員が修了している。博士課程（後期）および 4 年制博士課程では、標準修業年限内の修了率が 67.0%、
89.2%、1.5 倍期間内で 98.2%、100%と、標準期間内での修了が難しい場合でもほとんどの学生が期間延長内に修了している。留年率、退学率、休学率についても、母数が少ないため一定の変動はあるものの、全体としては安定して低く推移している。
就職および進学の状況も良好で、学部からの進学率は概ね 70%程度、特に薬科学科（4 年制）の進学率は約 95%と非常に高く、ほとんどの学生が大学院へ進学している。就職についても、卒業生
は製造業、卸売業・小売業、医療・福祉など、薬学部の学修と関連が深い分野への就職が多い。大学院修了者の進学率は概ね 30%で、就職者は主に研究者として、またその多くが製造業に従事している。特に博士後期課程修了者は研究者や製造業への就職が顕著である。卒業生の就職先に対するアンケート調査によると、卒業生・修了生は高い専門能力、論理的思考力、問題解決能力を発揮していると評価されており、卒業生・修了生へのアンケートでも学部および大学院での学修が将来に役立つと感じている割合は非常に高い。これらの調査は、薬学部／薬学研究科で提供する教育が、学生にとって実践的かつ有意義であること、また社会で高く評価されていることを示している。
薬学研究科は、創薬研究を基盤として人類の健康と社会の発展に寄与することを目指し、創発医薬科学専攻の新設や国内外の研究機関との連携を深めるなど、異分野融合研究を推進している。令和 5 年 5 月現在、本務教員の総数は 48 名であり、教員の年齢構成やダイバーシティ推進にも注力している。若手重点戦略を利用した若手助教の採用、女性教授 2 名の任用などにより、組織の活性化が進んでいる。
研究活動の成果として、令和 2 年度～令和 4 年度までの期間において、年間平均での著書数や査読付き論文数、学会発表等の数に示される通り、特にインパクトファクター10 以上の雑誌に掲載された論文数が全体の約 10.93%を占めるなど、質の高い研究活動が維持されている。研究資金についても、科研費や競争的資金の採択数及び受入金額が増加しており、共同・受託研究や寄附金の受入れも堅調に維持されている。
さらに、地域連携に基づく研究活動や国際共同研究プログラム、外国人研究者再招へい事業など、多岐にわたる先進的な研究プロジェクトを推進しており、新規薬剤開発の基盤構築や地域のライフサイエンス産業の振興にも貢献している。教員は学術団体での要職も務め、学術進歩の普及や新薬開発研究基盤の強化にも寄与している。
研究成果に関しては、化学系薬学、物理系薬学、生物系薬学、医療系薬学の 4 つの研究領域で顕著な成果を挙げており、トップジャーナルに掲載された研究や、社会に大きなインパクトを与えた研究が数多くある。新規化学反応の開発、疾患関連分子の構造生物学研究、細胞内シグナル調節に関する研究など、基礎科学研究領域の最先端に挑戦し、時代の潮流を先取りした新領域研究や学際領域研究に取り組んでいる。これらの活動は、薬学研究科全体の研究レベルの高さと、独創的な薬学研究の推進を象徴している。
以上、京都大学薬学部／薬学研究科は、創薬科学と医療薬学分野における独創的な人材育成と高度な専門性の追求に注力し、学部から大学院に至るまでの教育課程と研究活動で顕著な成果を挙げている。異分野融合研究の推進、国際交流、実践的な学習支援を行い、質の高い研究成果の発表と社会への貢献を目指している。その結果、学術界と社会の双方から高く評価される人材を輩出し、薬学分野の未来を牽引する教育機関としての役割を果たしている。

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