Management School forNEXT CEOs

次世代経営者人財養成スクール
次世代を担う リ ー ダ ー に 必修 の「 経営」 と 「 コー ポ レ ー ト ガバ ナ ン ス」 の リ テ ラ シ ー を鍛え る

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本スクールの特徴
高次元の経営判断の基盤となるマネジメント実学の知経営層に求められる経済安全保障やコーポレートガバナンスの実践知トップマネジメント必修のテーマとそのリテラシー、資本市場と建設的に対話するための知力を強化する内容
業種、年齢、性別を超えた学び合いの場
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開催要項①
 受講対象者：東京証券取引所のプライム市場上場企業およびプライム市場を目指す上場企業の取締役、執行役員、事業本部長クラス
 期 間： 2024年4月上旬～2024年11月（6月と8月は一部休講）（予定） 日 時： 原則、隔週土曜日13:30～17:00（全15回～17 回を予定）
回数日 時 （予定）

第１回

2024年4月 6日（土） １３：００～１８：００

第２回

2024年4月20日（土） １３：３０～１７：００

第３回

２０２４年5月11日（土） １３：３０～１７：００

第４回

２０２４年５月２５日（土） １３：３０～１７：００

第５回

２０２４年6月 ８日（土） １３：３０～１７：００※ ７月以降のスケジュールについては2024年２月中を目途に、ホームページなどで公開いたします。

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3開催要項②
 場 所： 三井住友信託銀行本社内 （東京都千代田区丸の内1－4－1）※ 一部外部会場で実施する場合もございます。

 形 式： 講義＋Q＆A＋ディスカッション（受講者懇親会を複数回開催予定）※ テーマによってディスカッションがない場合もございます。

 定 員： 最大40 人
 受講料： 開校記念価格1,000,000 円（税別）※次年度より1,200,000 円（税別）※本スクールのパンフレットを２０２３年１２月中に発行予定です。
事前説明会ご参加の皆様には、完成次第、メールにてお送りいたします。

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講師一覧

（予定）

テーマ

講 師 （五十音順・敬称略）

リーダーシップ｜リスク論

柄澤 康喜 （MS＆ADホールディングス 取締役会長 会長執行役員）

経済安全保障／エネルギー

橘川 武郎 （国際大学 学長｜東京大学・一橋大学 名誉教授）

ソーシャルビジネス熊野 英介 （アミタホールディングス 代表取締役会長兼CVO）

サステナビリティ

酒井 幹夫 （不二製油グループ本社 代表取締役社長）

リーダーの心得斉藤惇 （ＫＫＲジャパン 会長）

リーダーシップ｜変革、イノベーション

澤田純 （NTT 代表取締役会長）

マクロ経済

白井 さゆり （慶應義塾大学総合政策学部教授）

経済安全保障鈴木 一人 （東京大学公共政策大学院 教授、国際文化会館 地経学研究所長）

人的資本経営

鶴 光太郎 （慶應義塾大学 大学院商学研究科 教授）

リーダーシップ｜変革、組織

冨山 和彦 （経営共創基盤 IGIPグループ会長｜日本取締役協会 会長）

人的資本経営

中畑 英信 （日立製作所 代表執行役 執行役専務）

X経営・パーパス経営

名和 高司 （京都先端科学大学経営学研究科教授、 一橋大学ビジネススクール客員教授）

財務リテラシー西山

財務リテラシー宮地 伸二 （AGC 代表取締役 兼 副社長執行役員）

サステナビリティ

金井

コーポレートガバナンス

高山 与志子 （ジェイ･ユーラス･アイアール 副会長）

資本市場・コーポレートガバナンス

岩田 宜子 （ジェイ・ユーラス・アイアール 会長）

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茂 （早稲田大学ビジネススクール 教授）

司 （三井住友トラスト・ホールディングス株式会社 フェロー役員）

5柄澤 康喜KARASAWA, Yasuyoshi
MS＆ADインシュアランスグループホールディングス取締役会長ならびに会長執行役員。京都大学経済学部卒業後、1975年
住友海上火災保険（現三井住友海上火災保険）に入社。2005
年同社執行役員経営企画部長、以降常務執行役員、専務執行役員を経て、2010年に代表取締役社長に就任。2014年6月MS＆ADインシュアランスグループホールディングス取締役社長に就任。2020年6月より現職。また、2021年より三井住友海上火災保険の常任顧問を兼務。

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6橘川 武郎
KIKKAWA, Takeo

国際大学学長・国際経営学研究科教授。東京大学名誉教授ならびに一橋大学名誉教授。経済学博士。専門は、日本経営史、エネルギー産業論、地域経済論、スポーツ産業論。経済産業省総合資源エネルギー調査会基本政策分科会委員、出光興産の社外取締役を兼ねる。
主な著作に、『日本の企業集団』（有斐閣、1996年）、『日本電力業発展のダイナミズム』（名古屋大学出版会、2004年）、『松永安左エ門』（ミネルヴァ書房、2004年）、『出光佐三』（ミネルヴァ書房、2012年）、『日本のエネルギー問題』（エヌティティ出版、2013年）、『日本の企業家3 土光敏夫』（PHP研究所、2017年）、『エネルギーシフト』（白桃書房、2020年）、『災後日本の電力業』（名古屋大学出版会、2021年）など多数。

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7熊野 英介
KUMANO, Eisukeアミタホールディングス株式会社 代表取締役会長 兼 CVO
公益財団法人信頼資本財団 代表理事。1979年アミタ株式会社（現アミタサーキュラー株式会社）入社。専務取締役を経て、1993年代表取締役社長。2010年アミタホールディングス株式会社代表取締役会長兼社長、2021年代表取締役会長兼CEO、2023年代表取締役会長兼CVO（最高事業構想経営責任者）。2009年より公益財団法人信頼資本財団代表理事も務める。著書に『思考するカンパニー』(幻冬舎、2008年)が、共著に『自然産業の世紀』（創森社、2006年）、『SDGsビジネス戦略 』 （ 日 刊 工 業 新 聞 社 、 2019 年 ) 、 『Transforming ourworld : 世界を変える―エコシステム資本主義を目指して』（木楽舎、2023年）などがある。

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8斉藤

SAITO, Atsushi

惇KKRジャパン会長／KKR Global Instituteシニアフェロー。
慶應義塾大学商学部を卒業後、野村證券に入社。野村證券副社長、住友ライフ・インベストメント最高経営責任者、産業再生機構代表取締役社長、東京証券取引所代表取締役社長、東京証券取引所グループ取締役兼代表執行役社長、日本取引所グループ取締役兼代表執行役グループCEO、第14代日本野球機構コミッショナーなどを歴任。

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9酒井 幹夫
SAKAI, Mikio

不二製油グループ本社株式会社代表取締役社長。慶応義塾大学商学部卒。1983年に不二製油入社。2002年ソヤファーム販売部長、2004年食品機能剤販売部長、2009年不二富吉（北京）科技有限公司董事長/総経理、2010年不二製油（張家港）有限公司董事長/
総 経 理 、 2012 年 FUJI VEGETABLE OIL INC. 社 長 を 経 て 、2013年執行役員、2015年取締役、2016年不二製油グループ本社 取 締 役 常 務 執 行 役 員 最 高 経 営 戦 略 責 任 者 （ CSO ） 、 2019 年
Blommer Chocolate Company 会 長 、 2020 年 FUJI
SPECIALTIES, INC.社長。2021年より現職。

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10澤田

SAWADA, Jun

純

日本電信電話（NTT）代表取締役会長。京都大学工学部卒業後、1978年に日本電信電話公社（現NTT）入社。エヌ・ティ・ティ・コ
ミュニケーションズ取締役経営企画部長、同社代表取締役副社長、日本電信電話代表取締役副社長などを歴任し、2018年に代表取締役社長に就任。2022年より現職。日本経済団体連合会副会長、産業競争力強化委員会委員長、アメリカ委員会委員長、日米経済協議会会長を兼ねる。主な著書に『パラコンシステ
ント・ワールド——次世代通信IOWNと描く、生命とITの〈あいだ〉』（NTT出版、2021年）が、共著に『IOWN構想——インターネットの先へ』（NTT出版、2019年）がある。

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11白井 さゆり
SHIRAI, Sayuri

慶應義塾大学総合政策学部教授。慶應義塾大学文学部人間関係学科卒業、同大学大学院経済学研究科修士課程修了。コロンビア大学大学院経済学部で経済学博士(Ph.D.)を取得。現在、アジア開発銀行研究所Visiting Fellowおよびサステナブル政策アドバイザー。野村サステナビリティ研究センターと日清オイリオグループのアドバイザーを務める。また、日本銀行政策委員会審議委員、パリ政治学院客員教授、IMF （国際通貨基金)エコノミストなどを歴任。主要な著書に『検証 IMF経済政策-東アジア危機をこえて』『入門現代国際金融』（いずれも東洋経済新報社、1999年、2002年）、『ユーロ・リスク』（日本経済新聞社、2011年）、『超金融緩和からの脱却』（日本経済新聞出版社、2016年）、『SDGsファイナンス』（日経BP、2022年)など多数。

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鈴木 一人SUZUKI, Kazuto

東京大学公共政策大学院教授。立命館大学大学院国際関係研
究科（国際経済学修士）、英国サセックス大学ヨ－ロッパ研究所
現代ヨーロッパ研究専攻博士課程修了。筑波大学の准教授、北海道大学公共政策大学院の教授。プリンストン大学国際地域研
究所客員研究員、国連安保理イラン制裁専門家パネル委員などを歴任し、2020年から現職。22年に公益財団法人国際文化会館地経学研究所長に就任。そのほか内閣府宇宙政策委員会委員（宇宙安全保障部会長）、日本安全保障貿易学会会長、国際宇宙アカデミー正会員、国際問題研究所客員研究員などを兼ねる。主著として『宇宙開発と国際政治』（岩波書店、2011年｜サントリー学芸賞受賞）“UN sanctions on Iran and theirfinancial elements” in Sachiko Yoshimura (eds.)
United Nations Financial Sanctions (Routledge,2021) など。
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鶴 光太郎TSURU, Kotaro

慶應義塾大学大学院商学研究科教授。経済産業研究所プログラムディレクターならびにファカルティフェローを兼ねる。東京大学
理学部数学科卒業後、経済企画庁に入庁。在籍中に、オックスフォード大学大学院で博士号を取得（経済学博士）。OECD経済局エコノミスト、日本銀行金融研究所研究員を歴任。2013～16
年の間、内閣府規制改革会議委員（雇用ワーキンググループ座長）を務める。主な著書に『日本の経済システム改革』（日本経済新聞社、2006年）、『人材覚醒経済』（日本経済新聞出版社、2016年｜日経・ 経済図書文化賞受賞） 、 『性格ス キル』（祥伝社新書、2018年）、『AIの経済学－「予測機能」をどう使いこなすか』（日本評論社、2021年）、『日本の会社のための人事の経済学』（日本経済新聞出版、2023年）などがある。

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冨山 和彦TOYAMA, Kazuhiko

経営共創基盤 IGPIグループ会長／日本取締役協会会長。東京大学法学部卒業。在学中に司法試験合格。スタンフォード大学経営大学院でMBA取得。ボストンコンサルティンググループ、
コーポレイトディレクション代表取締役を経て、2003年、産業再生機構設立時に参画し、代表取締役専務兼COOに就任。解散後、経営共創基盤（IGPI）を設立し、代表取締役CEOに就任。
2020年10月よりIGPIグループ会長。同年 日本共創プラットフォーム（JPiX）を設立し、代表取締役社長就任。パナソニック
ホールディングス社外取締役、日本取締役協会会長。経済同友会副代表幹事。『コーポレート・トランスフォーメーション 日本の会社をつくり変える』（文藝春秋、2020年）など、著書多数。

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中畑 英信
NAKAHTA, Hidenobu

日立製作所代表執行役執行役専務CHRO兼人財統括本部長兼コーポレートコミュニケーション責任者。九州大学法学部卒業後、1983年日立製作所入社。入社以来主に人財部門を歩み、国内人事のほか､1988年日立アメリカ社HR､2000年日立アジア
社 に て ア ジ ア 地 域 の HR 取 り ま と め な ど 海 外 人 事 を 担 当 。
2008年国際事業戦略本部にて新興国含めた海外事業の拡大に向けた事業企画および拠点立ち上げを経験。2012年インフ
ラシステム社総務本部長としてHR Business Partnerを経験し、2014年よりCHROとして、経営危機からの経営戦略変革に沿った新たな人財戦略策定とその実行を主導。現在はCHROに加え、コーポレートコミュニケーションを担当しており、グローバルに展開する事業の成長に向けて、HRやコミュニケーションの観点からリード。
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16名和 高司NAWA, Takashi

京都先端科学大学教授 兼 一橋大学ビジネススクール客員教授
東京大学法学部、ハーバード・ビジネス・スクール卒業。
三菱商事を経て、マッキンゼーで約20年間勤務。デンソー、ファーストリテイリング、味の素、 SOMPOホールディングスなどの社外取締役、朝日新聞社の社外監査役、ボストン・コンサルティング・グ
ループ、インタープランド、アクセンチュアなどのシニアアドバイザーを歴任。主な著書に『CSV経営戦略』 （東洋経済新報社、2015年）、『企業変革の教科書』 （東洋経済新報社、2018年）、『経営改革大全』 （日本経済新聞出版、2020年）、『パーパス経営』（東洋経済新報社、2021年）、『稲盛と永守』 （日本経済新聞出版、2021年）、『シュンペーター』 （日経BP社、2021年）がある。

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17西山茂NISHIYAMA, Shigeru
早稲田大学大学院 経営管理研究科（ビジネススクール）教授。早稲田大学政治経済学部卒業。ペンシルベニア大学ウォートンスクール修了（MBA）。早稲田大学にて博士号（学術）。公認会計士。監査法人トーマツ等を経て、2002年から早稲田大学で教鞭を執り、2006年から現職。
学術博士（早稲田大学）。公認会計士。上場公開企業の社外役員を歴任。
主な著書に『入門ビジネスファイナンス』『企業分析シナリオ（第2版）』『「専門家」以外の人のための決算書&ファイナンスの教科書』（いずれも東洋経済新報社、2008年、06年、19年）、『MBAアカウンティング（改訂3版）』『戦略管理会計（改訂2版）』（いずれもダイヤモンド社、2022年、09年）、『増補改訂版 英文会計の基礎知識』（ジャパンタイムズ、2015年）、『ビジネススクールで教えている会計思考77の常識』（日経BP、2018年）、『MBAのアカウンティングが10時間でざっと学べる』（KADOKAWA、2020年）などがある。
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宮地 伸二MIYAJI, Shinji

AGC代表取締役兼副社長執行役員。CFO、CCO。上智大学理工学部機械工学科卒業。ハーバードビジネススクールAMP修了。
精密機器メーカーでITエンジニアとして勤務後、1990年旭硝子(現AGC)入社。システム部門を経て経営企画部門に配属され、中期経営計画、ガバナンス改革などを担当。その後、国内関係会社社長、新規事業部門長、経営企画部門長、米国関係会社社長、電子部材部門長など幅広い分野での経験を経て、2016年1月CFOに就任、同社における「両利きの経営」の推進、「グローバル経営」の進化を主導し、現在に至る。

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金井 司
KANAI, Tsukasa

三井住友信託銀行フェロー役員兼チーフ・サステナビリティ・オフィサー（CSO）。1983年、住友信託銀行に入社。ロンドン支店、年金運用部、企画部等を経て、サステナビリティ部署の立ち上げ、世界初の資金使途のないポジティブ・インパクト・ファイナンスの開発等を主導し、2018年４月より現職。11年、21世紀金融行動原則の初代運営委員長。現在は運営委員兼「持続可能な地域支援ワーキンググループ」座長。共著に『CSR経営とSRI』（金融財政事情研究会）、『サステナブル不動産』『自然資本入門』（NTT出版）などがある。

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高山 与志子TAKAYAMA, Yoshiko

ジェイ･ユーラス･アイアール副会長。ボードルーム･レビュー･ジャパン代表取締役。東京大学経済学部卒業。エール大学経営大学
院修了（MBA）。東京大学大学院人文社会系研究科博士課程修了、博士号取得（社会情報学）。主な著書に『取締役会評価のすべて』（中央経済社、2020年）がある。日本コーポレート・ガバナンス・ネットワーク理事。金融庁・東京証券取引所 「スチュワードシップ・コード及びコーポレートガバナンス・コードのフォローアップ会議」のメンバー。

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岩田 宜子IWATA, Yoshiko

ジェイ･ユーラス･アイアール取締役会長。
慶應義塾大学経済学部卒業後、アメリカ銀行入行。外国為替、融資、さらにALM分析などを担当。1992年市場を意識したＩＲ活動を日本で初めて提案。2001年に日系初のグローバルIRコンサルティング会社、ジェイ･ユーラス･アイアールを設立。07年より11年まで東証上場株式会社表彰選定委員。16年京都大学にて博士号（経済学）を取得。現在、SMC、レーザーテックの社外取締役を兼ねる。主要な著書に『コーポレートガバナンス･コードのIR対応』（中央経済社）、共著『投資家･アナリストの共感をよぶIR』（東洋経済新報社）がある。

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