一般演題（口演）

OR １−１

3歳児健康診査における視力検査の実施に向けて（１）タカハシ○髙橋 ひとみ（桃山学院大学）、川端 秀仁（かわばた眼科）、
衞藤 隆（日本子ども家庭総合研究所）【背景】3歳児健康診査は、母子保健法に則っることがわかれば問題ない。2点目は、3歳児て実施されている。平成10年、厚生労働省はが「ランドルト環の切れ目」を答えるのが難し「乳幼児健康診査実施要領」を地方自治体にいことがあげられる。「ランドルト環の模型」を交付し、実施要領に沿っての健康診査実施と使ったり、「ジェスチャー」で答えたり、ランド

事後措置を自治体に委ねた。そのため、厚生

ルト環の代わりに「絵視標」や「森実ドット検

労働省は都道府県別の乳幼児健康診査対象査」など、工夫がなされているが、「検査時間者数と受診者数は把握しているが、健康診査の短縮」と「結果の信憑性」を解決するには

項目別の疾病・異常者数の統計はとっていな

至っていない。

い。3歳児健康診査における視力検査は弱視

そこで、ランドルト環をドーナツに見立てた者をださないために重要である。ところが、3

絵本『たべたのだあれ？』を作成し、3歳児健

歳児の「視力不良者の割合」や「視力不良の康診査対象者に無料配布（通知書に同封）

原因」に関する全国統計はなかった。

した。家で保護者と絵本で遊び、幼児がラン【目的】「弱視者をださないために3歳児健康

ドルト環に慣れてから、3歳児健康診査会場

診査において視力不良者を発見する」ことはで近見視力検査を行った。中央にランドルト

必要である。しかしながら、検査に時間がか環を提示し、四方には、絵本に登場した動物

かり、加えて検査結果に信憑性がない等のを描き、「たべたのだあれ？」と尋ねる近見視

理由により、健康診査会場では実施せず、

力検査用具を準備した。また、子どもが喜ん

家庭に視標を配布し保護者に任せている地で近見視力検査を受けられるように、お面パ方自治体が多い。そこで、全ての3歳児が健ネルを作成した。お面は、片眼ずつ防ぎ、両康診査会場で視力検査を受けられるように、短時間で信憑性のある近見視力検査方法を

眼視力・右眼視力・左眼視力を検査し、さら考案した。3年計画で、「早期発見・早期治療に、30cmの距離を確保することができる。
小児科医・眼科医の協力を得て、3歳児健により弱視者をださないための3歳児の近見
視力検査方法」を確立する。

康診査において近見視力検査を実施し、視【方法】3歳児の視力検査が困難を極めてい

力検査の成功率の検証をした。さらに発見しる理由の1点目は「遠見視力検査（2.5m）をた視力不良者の精密検査結果から、発見し実施している」ことが大きいと考える。①子どた視力不良の原因を究明した。

もは近くから見えるようになる②近くの方が注

今回は、A市における実践例を、作成した意の集中はし易い。これらを考慮するなら、絵本および近見視力検査用具を紹介しなが30cmの距離で実施する近見視力検査の方ら報告する。

が検査成功の可能性が大である。3歳児視（E-mail；hitomi-t@andrew.ac.jｐ）

力検査では「近く」でも「遠く」でも、見えてい− 60 −

OR １−２

子育てレジリエンスと育児負担感との関連性の検討
きたみゆいなす ず き りょうこ

○北見由奈（帝京短期大学）、鈴木涼子（帝京短期大学）【背景】

821名（男性4名、女性792名、不明25名）

近年、核家族化や社会とのつながりの希を分析対象とした。

薄化などにより、子育てに関する情報交換

測定尺度：1）子育てレジリエンスについが不足し、子育てに対して不安やストレスては、尾野・茂木（2011）による子育てレを感じる親が増加している（ベネッセ教育

ジリエンス尺度（3因子計27項目）を用い

研究所，2000；櫻谷，2004）。育児負担感て測定した。2）育児負担感については、は、Lazarus & Folkman（1984）のストレ

中嶋・齋藤・岡田（1999）による育児負担

ス認知理論から説明されることが多く（種感指標（4因子計16項目）を用いて測定し子田・桐野・矢島・中嶋，2004；中嶋・齋

た。

藤・岡田，1999）、育児のなかで起こるス

分析方法：1）子育てレジリエンス尺度にトレスフルな状況に上手く対処できなかおける各下位因子得点（ペアレンタルスキ

った結果、親の精神的健康状態が悪化する

ル・ソーシャルサポート・母性感情）を平ことが指摘されている（中村・高橋，2012；

均値±1SDを基準に高・低群に分類した。

草野・小野，2010）。一方、ストレスフル

2）これらの2群を独立変数、育児負担感指な状況に対し、柔軟に適応する心理的特性

標における各下位因子得点（自身の社会的としてレジリエンスが注目されている。レ

役割活動に関する制限・児に対する拒否感

ジリエンスは、困難な状況や逆境に立ち向情・育児に伴う経済的逼迫感・育児に対すかい、それを乗り越え、うまく適応する過る拒否感情）を従属変数とした対応のない

程・能力・結果とされている（Grotberg，

t検定を行った。

2003；Masten & Garmezy，1990）。そこで、【結果】

レジリエンスの強化が育児負担感の軽減

子育てレジリエンスの構成因子であるにつながると考えられる。

ペアレントスキル、ソーシャルサポート、【目的】

母性感情において、育児負担感指標得点に有意な差が認められた。

本研究は、未就学児の子どもを持つ親を【考察】

対象に子育てレジリエンスと育児負担感

本研究の結果、子育てレジリエンスが高との関連性について検討することを目的とした。

い者は、育児における負担感が少ないこと【方法】が示された。

調査時期と対象：本調査は、未就学児の子【結論】
育児負担感の軽減を目的とした介入プログどもを持つ親を対象とし、2012年1月から2ラムとして、子育てレジリエンスの強化に着目

月にかけて首都圏近郊に位置する9つの幼することの有効性が示唆された。

稚園で実施した。そのうち回答が得られた（E-mail；kitami@teikyo-jc.ac.jp）− 61 −

OR １−３

子どもの食欲と食習慣・生活習慣の関連
い と う な な

○伊東奈那（お茶の水女子大学大学院），會退友美（春アンミッコ保育園），
赤松利恵（お茶の水女子大学大学院）【背景】食欲は子どもの食行動を決定する重い／いつも食欲がある”と回答した者が 457 名

要な要因である．食欲は日頃の生活習慣や食習（87.5%）であった．2 群の年齢，身長，体重を慣によって変動し，その環境を整えることが子比較した結果，“だいたい／いつも食欲がある”

どもの健全な食生活の形成にも繋がると推測者は年齢が高く，（“ほとんど／あまり食欲がされる．従って，子どもの食欲に関連する食習ない”vs“だいたい／いつも食欲がある”：4.3

慣や生活習慣について理解する必要がある．

歳 vs 4.6 歳，p=0.017），身長が高く（103.1cm【目的】子どもの食欲と食習慣・生活習慣のvs 107.4cm，p<0.001），体重が重かった（15.9kg

関連を検討することを目的とした．

vs 17.7kg，p<0.001）．性別は 2 群間で差はみ【方法】2009 年 9 月，都内の幼稚園に通う子られなかった．単変量ロジスティック回帰分析

どもを持つ保護者944 人を対象に自己記入式質の結果，子どもの食欲と関連が見られた生活習問紙調査を実施した．普段の子どもの食欲と，慣は，「ふだん活発に遊ぶか」（OR=1.77，

食習慣（朝食・夕食の共食頻度，子どもの食事

95%CI=1.04-3.03）のみであり，食習慣をたず

中に親は一緒に座っているか，食事の時間は決ねた8 項目では関連が見られなかった．
その後，まっているか，食事の前に何か食べ物を与える

子どもの性別と年齢を調整し，多変量ロジステ

ことはあるか，間食の時間は決まっているか，

ィック回帰分析を行った結果，同じように子ど食事中テレビをつけているか，食卓におもちゃもの食欲と「ふだん活発に遊ぶか」に関連が見などを置いているか），身体活動（ふだん活発られ（OR=2.00，95%CI=1.15-3.47），ふだん“いに遊ぶか）の計 9 項目をたずねた．解析対象者

つも・わりに活発に遊ぶ”者は，“どちらかとは，回答者が 3 歳以上の子どもをもつ母親であいえば活発・あまり活発でない”者よりも食欲る者とした．普段の食欲を従属変数，食習慣・があることが示された．

生活習慣の 9 項目を独立変数として，単変量お【考察】子どもの食欲との関連がみられた項

よび多変量ロジスティック回帰分析を行った．

目は，「ふだん活発に遊ぶか」をたずねた項目【結果】対象者 944 名のうち，質問紙を返却のみであった．活発に遊ぶ子どもは，外や家のした者は 557 名（回収率 59.0%）であった．こ中でも活発に動き回り，エネルギー消費量は活のうち，本研究では 3 歳以上の子どもをもつ母

発でない子どもと比較すると多く，食べる量が親であると回答した 526 名（適格率 94.4%）に多いことが考えられた．

ついて検討した．母親の年齢は，36～40 歳が最【結論】本研究では，子どもの食欲と食習慣・も多かった（238 名，45%）．子どもの性別は男

生活習慣の関連を調査し，ふだん活発に遊ぶ子児 259 名（49.2%），女児 266 名（50.8%）とほどもほど食欲があった．
（連絡先）伊東奈那〒112－8610 東京都文京区大塚 2-1-1
お茶の水女子大学大学院 赤松利恵気付
TEL＆FAX：03-5978-5680
E-mail；g1440524@edu.cc.ocha.ac.jp

ぼ同数であった．また，子どもの平均年齢は 4.6（標準偏差 0.9）歳であった．普段の子どもの食欲については，“ほとんど／あまり食欲がない”と回答した者が 65 名（12.5%），“だいた− 62 −

OR １−４

乳幼児期の歯科保健の推進―地域連携による取り組み―
あか い

あや み

○赤井 綾美（NPO 法人関西ウェルビーイングクラブ）【背景】京都市東山区において、保健センタ

での成果についてまとめたので報告する。

ーを拠点とした個性ある健康づくり事業の一【方法】平成25年度は、地域での口腔の健康環として、就学前までの子どもの口腔保健の向づくりの効果的な推進を図ることを目的とし上を目的に、平成22～24年度の３ヵ年計画「歯２回のワークショップを開催した。１回目は、

ッピー噛ミングひがしやま」を推進し、地域の就学前の幼児期から取り組むべき課題を整理

関連組織を交えたワークショップ形式の継続すると共に、関連組織の協働の方策について検的な取り組みを通し地域連携実践を試みた。事討を行った。２回目は、新たに展開できた協働

業開始当初、保健センター保健専門職は歯科領事例の共有を行った。

域の知識が不足していること、健康教育の理論【結果】は学んでいても、実際に地域課題を見出し目的

口腔の健康づくりに向け、取り組むべき課題を定めたプログラムを企画し、実践する機会もとして地域への啓発が大きな課題に集約されスキルも乏しいことから、お口の健康に関するた。歯科保健に関する情報や実践を保護者に伝事業推進への自己効力感が低い状況であった。

える、祖父母に伝える、保護者と行う、保護者

前半２ヵ年で５回のワークショップを重ね地同士で伝え合う、子どもに伝える、子どもと行域実践を経るというステップを踏んだプログ

う機会とその内容が挙げられた。また、その推ラムにより保健専門職と地域関係者が、それぞ進体制として各組織の人材が歯科保健に関すれの現場の経験知を様々な次元から学び合い、る知識や実践技術を学ぶ機会、地域の子どもの地域住民に対する課題共有を行った。また、各状況把握や関連組織との情報交換の場を設け現場での地域実践とその報告会を通しそれぞていくことが挙げられた。さらに、そのためのれの立場から“子どものお口の健康の大切さをサポート体制の整備と歯科専門(歯科医師・保伝えたい”という意欲や連携に向けて役割意識健センター歯科衛生士)への役割への期待が大が芽生えた。平成24年度は特に口腔機能発達へ

きく挙げられた。

の理解を深めるとともに、その支援方法のあり【結論】歯科保健をテーマに継続的に地域組

方および展開方法の検討から、関連組織におい織との情報共有の場を設けることにより、歯科て歯科保健に関する保健センターとの共催事

疾患の予防という視点から口腔の健康づくり

業や、伝達研修会において直接住民への啓発のという課題の広がりや地域全体で取り組むこ場の展開や保育園の保護者への新たな事業へとの重要性、各関連組織の担う役割の認識が共と発展し他組織への啓発となった。

有できた。今後に向けて、挙げられた課題の推【目的】これらの成果を得て、平成 25 年度～進のための協議の場の常設に向けた取り組み

27 年度の３ヵ年の保健センター独自での継続を試みたい。

事業に発展した。現在、平成 25 年度の事業を（E-mail；akai-ayami@occn.zaq.ne.jp）

終え、次年度の事業計画の立案にあたりこれま− 63 −

OR ２−１

赤黄緑の 3 色食品群を用いた食品分類における各群の回答者の特徴
こ じ ま ゆい

○小島 唯，赤松 利恵（お茶の水女子大学大学院）【目的】食品分類の教材の 1 つである「赤教諭 58 人（24.5％）であった．管理栄養士免

黄緑の 3 色食品群」は，小学校等の教育現

許および栄養教諭免許を有する者は，それぞ場で最も多く用いられているにも関わられ 192 人（81.0％），170 人（71.7％）であっず，栄養士によって分類が異なる現状にあた．また，経験年数の平均値（標準偏差）はる．そこで，本研究では，赤黄緑の 3 色食14.0（12.7）年であった．

品群を用いた食品分類における，各群の回3 色による食品分類は回答者の年代によっ答者の特徴を検討することを目的とした．

て異なり，こんにゃくの普段の分類を黄と回【方法】2012 年 5～10 月，東京都および愛答した者（それぞれの年代全体に対する割合）

知県で開催された，学校給食に携わる教職は20 代で49 人（67.1％），
30 代で20 人（52.6％），

員向けの研修会に参加した 442 人を対象に，40 代で 21 人
（43.8％），
50 代で 12 人
（22.2％），

無記名自記式質問紙調査を実施した．

60 代で 2 人（25.0％）であった（p＜0.001）．

調査項目は，属性 6 項目（性別，年齢，

ひじき（p＝0.014），のり（p＝0.031），わか雇用職種，管理栄養士免許および栄養教諭

め（p＜0.001），こんぶ（p＜0.001），とうも免許の有無，経験年数），赤黄緑各群の定ろこし（p＝0.002）でも同様に，分類が回答

義，
赤黄緑の 3 色食品群を用いた食品分類，者の年代で異なっていた．

栄養素の 3 色への分類の認識とした．食品

栄養教諭免許の有無により，食品分類が分類については，先行研究において栄養士

異なっていたのはこんにゃくのみであり，間で普段用いている分類に違いの見られ他の食品で分類に違いは見られなかった．

た食品 10 項目とした．また，栄養素の認

こんにゃくでは，栄養教諭免許を有する者

識については，学校給食摂取基準に基準値

で，普段の分類を黄と回答した者は 70 人が設定されている栄養素のうち，11 項目を（42.2％），
緑と回答した者は 93 人
（56.0％）

対象とした．

であり，免許の無い者では，黄と回答した

赤黄緑各群を選択した回答者の特徴を者が 34 人（60.7％），緑と回答した者が検討するため，食品分類，栄養素の分類の17 人（30.4％）であった（p＝0.001）．

認識および各群の定義の回答結果と属性【結論】3 色食品群を用いた食品分類では，について，χ2 検定を用いて解析した．

こんにゃく，海藻類，とうもろこしにおい【結果】学校栄養士 237 人から回答を得たて年代によって普段用いている分類が異（有効回答率 53.6％）．対象者のうち，227なっていた．また，保持する免許によって，人（95.8％）が女性，7 人（3.0％）が男性でこんにゃくの分類に違いが見られた．
（連絡先） 小島 唯
〒112-8610 東京都文京区大塚 2-1-1
お茶の水女子大学大学院 赤松利恵気付
TEL&FAX 03-5978-5680（E-mail；g1470507@edu.cc.ocha.ac.jp）

あり，年代は 20 代 77 人（32.5％），30 代 42人（17.7％），40 代 49 人（20.7％），50 代56 人（23.6％），60 代 8 人（3.4％）であった．
職種は学校栄養職員 165 人（69.6％），栄養− 64 −

OR ２−２

身体活動量が女子大生の健康に及ぼす影響
あかい く り こ

○赤井クリ子1）2） 永井由美子 2） 山川正信 2）1)園田学園女子大学 2)大阪教育大学大学院健康科学専攻【目的】大学生は他の年代と比較して身体運動量の多少による健康度および健康感の

活動量の低下など生活習慣が乱れはじめ、比較を行った。統計処理にはSPSSver.22.0を

それが定着してその後の健康に大きく関使用し、有意水準は何れも5%とした。

連する。そこで、この時期に身体活動を維【結果・考察】運動部活動所属の有無と健持した健康的な生活習慣を獲得するため康度の関係（表１）から、運動部活動を行っての介入を行うための基礎資料を得ることをいる者はすべての健康度が有意に高かった。

目的に、女子大生の身体活動量と健康感の関連

また、運動量と健康度の関係（表２）から、運に及ぼす影響を検討した。

動量高群は低群に比べて身体的健康度、社【方法】A女子大学の3年、4年64名（平均年

会的健康度が有意に高かった。

齢20.6±1.0歳）を対象に2013年4月から7月

運動部に所属して活動している者の運に実施した。１週間の身体活動量の測定には動量は高く、睡眠状況も良好であったこと

ライフコーダPＬＵＳ（スズケン社製）を用い、併から、大学生が運動部に所属して定期的にせて期間中の日常生活を生活記録表に記入運動を実施することは生活習慣の改善やさせた。徳永らの尺度を用いた健康度および

身体活動量の増加につながり、全体的な健

五十嵐らの尺度を参考に作成した健康感を

康度の向上が期待できると考える。今回対自記式質問紙にて調査した。

象としたA女子大学は運動部の活動が活発であるが、運動部に所属しない学生への運運動による1日の消費エネルギー量の平均が300Kcal以上の者を「運動量高群」、それ動の習慣化の必要性が示唆された。

以外を「運動量低群」として。運動部の所属や【結論】今回の結果から、定期的に高強度の表1

運動部活動と健康度

項

目

健康度合計
身体的健康度
精神的健康度
社会的健康度

表2

運動部活動あり（n=21）
min.
max
中央値
36
30 ～ 42
13.1
10 ～ 1612
8 ～ 1610.5
8 ～ 14

運動量と健康度

項 目
健康度合計
身体的健康度
精神的健康度
社会的健康度運動を行う部活動は健康度を高めること（n=55）

運動部活動なし（n=34）
max
中央値 min.
30.9
24 ～ 40
11.6
8 ～ 159.8
5 ～ 149.5
4 ～ 15* *; p＜0.01， *; p＜0.05

が明らかとなった。今後の課題と
Sig.
＊＊
＊＊
＊＊
＊

（n=55

運動量高 （n=24）
運動量低 （n=31）
Sig.
max
max
中央値 min.
中央値 min.
35
24 ～ 41
31
24 ～ 42＊＊＊＊13
10 ～ 1612
8 ～ 1511
5 ～ 1511
6 ～ 1610.5
8 ～ 159
4 ～ 14＊* *; p＜0.01， *; p＜0.05− 65 −

して運動部に所属しない学生に、
身体活動量を増やすことの意義を理解させ、定期的に一定強度の運動を実施する働きかけを組み込んだ
健康教育を実施して、女子大生の健康増進を図っていくことが重要と
考える。
【連絡先】
E-mail；kuriakai@sonoda-u.ac.jp

OR ２−３

身体活動量計を用いた看護学生の身体活動量調査（第二報）
みやもとけんさく○宮本賢作（福山市立大学）、藤原章司（香川大学教育学部）【背景】身体活動のトロント憲章等においてして選択したものを「徒歩・自転車等群」（n=20）

座位時間が長いことによる健康への影響が危とし、自動車、原動機付自転車、自動二輪を普惧されているが、前回大会において定時制と全段最もよく利用する交通手段として選択した

日制の看護専門学校学生の身体活動量についものを「自動車・原付等群」（n=13）とし、両て、加速時計と IPAQ を用い調査した結果、両群間の比較を行った。

校学生の身体活動量に大きな差異はみられず、【結果】1 日あたりの平均運動量は徒歩・自転

日常生活における移動手段によって活動量に車等群が 228.0±51.7kcal、自動車・原付群が差が生じる可能性が示唆された。本発表では新161.9±62.7kcal で、両群間に有意な差がみらたな被験者に対して前回課題となった未測定れた（p=0.024）。また 1 日あたりの平均歩数日が発生しない様にし、月〜日曜日の連続 7 日は徒歩・自転車等群が 10059±2096 歩、自動車・間測定できた被験者を対象とし、移動手段に着原付群が 6699±2223 歩で、両群間に有意な差目した分析を追加し検討することとした。

がみられた（p=0.0001）。同様に 1 日あたりの【目的】日常生活における移動手段が看護学

平均活動時間（p=0.0005）、歩行時間（p=0.0103）、

生の身体活動量に及ぼす影響について明らか

速歩時間（p=0.0004）、中強度以上の運動時間にすることを本研究の目的とした。

（p=0.0004）において有意な差がみられた。そ【方法】対象は、定時制の O 看護専門学校１の一方で、1 日あたりの総消費量、強い運動時

年生 37 名である。生活習慣記録器ライフコー間においては有意な差がみられなかった。またダ EX（スズケン）を平成 26 年 1 月 21 日（金）徒歩・自転車等群では、看護系アルバイト勤務〜2 月 4 日（金）の 2 週間装着させ、うち 1 月

時間と運動量との間に相関はみられなかった

26 日（月）〜2 月 1 日（日）の 1 週間を分析対が、自動車・原付等群においては、勤務時間と象期間とした。37 名中 7 日間装着したものは運動量との間に正の相関関係（r=0.695、25 名（67.6%）であり、前回報告時よりも改善

p=0.01）がみられた。

した。以下 6 日間装着が 10 名（27.0%）、5 日

また IPAQ による total MET-minutes/week お間装着が 1 名（2.7%）、3 日間装着が 1 名（2.7%）

よび消費カロリーは自動車・原付等群が、徒であった。また同期間の活動量について、国際

歩・自転車等群よりも高くなる傾向がみられた。

標準化身体活動質問票（IPAQ short version【考察】加速度センサー式活動量計による活日本語版）にて調査した。また日常における移動量測定は日常の移動手段の影響を反映した

動手段および看護系アルバイト実施状況等に結果がみられたが、IPAQ による活動量の測定結ついて質問紙により調査した。今回は 37 名中果では、逆の傾向を示したことから、楽な移動

対象期間のライフコーダ装着日数が5 日以下の手段を選択しているもの程、自らの活動量を高2 名と、質問紙調査の未記入項目がある 2 名のく見積もる可能性が示唆された。しかし、十分

計 4 名を除く 33 名を今回の分析対象者とした。

な被験者数ではなかったため今後更なる検討

また移動手段については、徒歩、自転車、公共を要する。

交通機関を普段最もよく利用する交通手段と（E-mail；kenmiyamoto@fcu.ac.jp）− 66 −

OR ３−１

後期高齢者の健康診査受診に対する健康教育
さとむらかずなり○里村一成（京大、医、公衆衛生）、岩永資隆（京大、医、公衆衛生）、
野網恵（京大、医、公衆衛生）、中原俊隆（京大、医、公衆衛生）【背景】後期高齢者に対しては早期発見の重検査の施行率は生活習慣病での受診の有無に要性はあるものの前期高齢者と同じ健康かかわらず同じ傾向であったが、HbA1c を除く診査が必要かどうかについては議論があと生活習慣病通院中の人の 60％以上が健康診るところである。厚生労働省の通知でもや査と同じ検査を受けていることがわかった。

や曖昧であり、後期高齢者の約 90％が医療【考察】診療報酬明細書による検討のため、を受けていることを考えると健康診査のまるめ等もあり必ずしも正確には出ていない対象等を考える必要が生じてきている。

と考えられる。しかしながら生活習慣病で通院【目的】S 県の後期高齢者医療広域連合におい

しているものは、医療機関で検査をすることはて、後期高齢者の健康診査はどうすべきかにつ必要であり、健康診査より詳しい検査が行われいて検討した。尚、S 県では収監中のもの、入ている可能性が高いことを考えると健康診査

院中のもの以外に介護を受けているもの、生活をあえて推奨する必要があるかについては疑習慣病で受診中のものは健康診査受診の必要問があることがわかった。HbA1c に関しては糖は無いとしているが、経過措置で希望者に対し尿病の病名がないと検査を行えないため検査ては健康診査受診可能としている。

率が低いと考えられた。しかしながら前期高齢【方法】後期高齢者で健康診査を受診したも者には健康診査受診を勧め、後期になると受診のについて、生活習慣病で通院中のものと生活不要とすることには抵抗があることも考えら

習慣病で無い疾患で通院中のものについて診れ、このことが受け入れられるような健康教育

療請求明細書から受けている検査を確認した。

が必要であることがわかった。

対象とした診療請求明細書は平成 24 年 3 月か

【結論】今後、後期高齢者の健診について

ら平成 25 年 2 月分までである。

は生活習慣病で医療機関受診中以外の人【結果】対象は後期高齢者で健康診査を受診が受診する方が効率的ではないかと考えした 239030 人であり、そのうち生活習慣病でられた。さらにどの年齢まで健康診査を推奨

通院中のものは 109476 人であった。確認したしていくのかを明確にする必要があると考え検査項目は健康診査の項目とした。診療請求明られた。また、それに応じて健康診査に対する細書では、検尿は包括のために明らかにできな

考え方をどのように教育していくかについてかった。生活習慣病で通院中のものが最も受けの検討が必要と考えられた。

ている検査は AST で 85.2％であり、次いで ALT（E-mail；

84.3％であった。最も受けていない検査は
HbA1c で 45.8％であった。生活習慣病以外で通院中のもので最も受けられていた検査はAST で79.1％、次いで AST で 78.5％であった。最も受けられていない検査は HbA1c で 37.3%であった。

− 67 −

satomura.kazunari.4r@kyoto-u.ac.jp）

OR ３−２

成人の 1 年間の体重変化の認識と検査値との関連
とうが しおり○冬賀史織（お茶の水女子大学大学院），鈴木亜紀子（お茶の水女子大学大学院），
吹越悠子（駿台学園高等学校），赤松利恵（お茶の水女子大学大学院）【背景・目的】特定健康診査では，標準的な年度の平均年齢（標準偏差）は 39.4（7.8）歳，

質問票を用いた調査が行われており，その項目

41.0（8.1）歳であった．男性では，全てに年度の一つに「この 1 年間で体重の増減が±3kg 以上の主効果がみられ（収縮期血圧 p=0.002，HDLあった」がある．しかし，増減 3kg の体重変化

コレステロール p=0.014，その他 p＜0.001），の認識の有無が，メタボリックシンドローム

HDL コレステロール以外は 2010 年度の値は（以下 MetS）の発症に影響しているかを検討

2009 年度よりも高く，HDL コレステロールはした研究はなされていない．そこで，本研究で低かった．また，HDL コレステロールで群の主は疾病罹患のリスクが高いとされる体重が増効果がみられ（p=0.004），自己申告一致群は自加していた者に焦点を当て，1 年間で 3kg 以上

己申告不一致群よりも値が低かった．更に，体増加していた者において，自己申告が一致して

重，BMI，腹囲において交互作用がみられ（各々いた者，不一致であった者の MetS の診断に用

p=0.001，p=0.015，p=0.049），体重は 0.70kg，いられる検査項目の値に違いがあるかを検討

BMI は 0.20kg/m2，腹囲は 1.0cm，自己申告一致することを目的とした．

群の方が，2009 年度から 2010 年度にかけて大【方法】2009 年度，2010 年度の両方，全きく増加していた．女性では，体重，BMI，腹国の医療機関（27 都道府県）で特定健診を囲，空腹時血糖，中性脂肪において年度の主効受診した A 健康保険組合員 3,802 名（男性果がみられ（空腹時血糖 p=0.018，中性脂肪1,840 名，女性 1,962 名）の既存のデータを

p=0.002，その他 p＜0.001），2010 年度の値は活用した．欠損を除き，実測で 3kg 以上の2009 年度よりも高かった．また，体重，BMI，

体重増加があった 275 名（男性 154 名，女

腹囲で群の主効果がみられ（各々p=0.026，

性 121 名）を本研究の対象者とした．標準

p=0.037，p=0.021），自己申告一致群は自己申的な質問票の項目「この 1 年間で体重の増告不一致群よりも値が高かった．更に，体重，減が±3kg 以上あった」の回答により 2 群にBMIにおいて交互作用がみられ（各々p=0.006，

分け，「はい」と回答した者を自己申告一

p=0.004），体重は 0.80kg，BMI は 0.30kg/m2，

致群，「いいえ」と回答した者を自己申告

自己申告一致群の方が，2009 年度から 2010 年

不一致群とし，2009 年度と 2010 年度の体度にかけて大きく増加していた．

重，BMI，MetS の診断に用いられる検査値【結論】1 年間で 3kg 以上の体重増加があった

結果（腹囲，拡張期血圧，収縮期血圧，空者では，体重，BMI は自己申告が一致した者の腹時血糖，中性脂肪，HDL コレステロール）方が変化量は大きかったが，検査値は一致，不の年度，群間による違いを，二元配置分散一致に関わらず，同様に悪化していた．

分析を用いて男女別に検討した．

（連絡先） 冬賀史織
〒112-8610 東京都文京区大塚 2-1-1
お茶の水女子大学大学院 赤松利恵気付
TEL＆FAX：03-5978-5680
E-mail：g1440540@edu.cc.ocha.ac.jp【結果】
自己申告一致群は 167 名（男性 84 名，
女性 83 名），自己申告不一致群は 108 名（男性 70 名，女性 38 名）であった．
各々の群の 2009

− 68 −

OR ３−３

行動変容を促す健康メッセージの効果認識の関連要因
ふ く だ よしはる

○福田吉治（山口大学）、林辰美（九州栄養福祉大学）【背景】 生活習慣病予防のためには、食事、「1 日 350g」の 3 つ、禁煙勧奨は厚労省 2 種と運動、飲酒、喫煙などの健康に関連した行動変WHO2 種の 4 つを提示した。それぞれのテーマに容を起こすことが必要である。近年、健康増進

ついて、もっとも効果があると思われるメッセや行動変容の介入にあたり、行動経済学やヘルージ・ポスターを選択してもらった。今回は、スコミュニケーションの考え方、あるいは、学選択されたメッセージと属性（性別、学歴、世歴や所得などの社会経済的要因を考慮した健帯収入）の関係について分析した。

康メッセージの提供が重要となっている。しか【結果】 445 名より回答があった。主要な項

しながら、健康メッセージの効果やその社会経

目に欠損値のある者を除く 422 名（男 180 名、済的要因等による違いについての知見は限ら

女 242 名）を分析対象にした。

れている。

もっとも効果があると回答した者が多かっ【目的】 行動変容を促す健康メッセージにたのは、禁煙勧奨は「健康影響」、がん検診勧

ついて、一般住民を対象が、どのようなメッセ

奨は「家族のため」、減量勧奨は「健康影響」、ージに効果があると考えているかを明らかに

野菜摂取勧奨は「＋1 皿」、禁煙ポスターは厚し、その認識に関連する要因を検討する。

労省ポスターであった。

【方法】 対象は、山口県に在住する 30～59

性別と有意な関係が認められたのは、禁煙勧

歳の男女 600 人ずつ合計 1200 人とし、山口県

奨、減量勧奨、禁煙勧奨ポスターであった。男

内の2 市の住民基本台帳より層化無作為に抽出

性は女性よりも、禁煙勧奨では「嫌煙意識」がした。調査は、平成 25 年 11 月に郵送法にて行

多く、減量勧奨では「減量は容易さ」が少なく、った。

禁煙勧奨ポスターでは厚労省ポスターが少な

調査票は、基本的属性（性、年齢、婚姻状況、かった。

家族構成、学齢、世帯収入等）、生活習慣、行

学歴と有意な関係を認めたはがん検診勧奨

動変容のための健康メッセージ（文言およびポで、学歴が高いほど「罹患の多さ」と「検診効スター）の効果の認識などにより構成した。

果」が多く、「家族のため」が少なかった。世

文言によるメッセージのテーマは、禁煙勧奨、帯収入とはいずれも有意な関係はなかった。

ポスターのテーマは野菜摂取勧奨と禁煙勧奨【考察・結論】 一般住民の健康メッセー
ジの効果に関する意識を調査した。効果の認識は性別によって異なっていたが、社会経済的要因による違いは小さかった。実際の行動変容を測定していないため解釈には注意が必要であるが、こうした認識の状
況や属性による違いを考慮することが、健康メッセージの効果的な提供につながると思われた。

とした。野菜摂取推奨は「5 a Day」「＋1 皿」（E-mail；fukuday@yamgaguchi-u.ac.jp）

がん検診勧奨、減量勧奨とした。メッセージとして、禁煙勧奨は「健康影響」「受動喫煙の害」「経済損失」「嫌煙意識」の 4 つ、がん検診勧奨は「罹患の多さ」「検診効果（予後良）」「家族のため」「軽い自己負担」の 4 つ、減量勧奨
は「健康影響」「自己管理不足」「減量のメリット（素敵な服を着ることができる）」「減量の容易さ」の4 つとした（具体的な文言は省略）。

− 69 −

OR ３−４

健康を考えた生活ができていると答えた者の生活習慣
しんぽ○新保みさ（お茶の水女子大学大学院，日本学術振興会特別研究員），
吹越悠子（駿台学園高等学校），赤松利恵（お茶の水女子大学大学院）【背景・目的】本研究の目的は，健康を考えて998 名（30.9％），あまりできていないは 720

生活ができていると認識している者の生活習慣

名（22.3％），全くできていないは 75 名（2.3％）

は健康的か，またどのような習慣を実行しているだった．よって，健康を考えた生活ができていかを検討することとした．そこで，健康を考えた

る者は 1441 名（44.6％）だった．

生活ができていると回答した者の生活習慣に健康を考えた生活ができている者には，男性，

ついて調べた．

既婚者の割合が高かった［できている者 vs で【方法】A 社の健康保険組合員 4462 名を対象きていない者；男性：605 名（44.2％） vs 670に，横断的な質問紙調査を行ったデータを解析

名（39.4％），p＝0.008；既婚者：807 名（56.9％）

した．質問紙の項目は，属性，体格，生活習慣vs 892 名（50.7％），p＝0.001］．

（朝食および就寝前の食事の摂食頻度，睡眠時

生活習慣については，クロス集計の結果，男間，喫煙の有無，飲酒の頻度，飲酒の量，身体性では飲酒の頻度および量以外，女性では飲酒

活動）と，健康を考えた生活ができているかをの量以外の項目で関連がみられ，健康を考えた

5 段階でたずねた．

生活ができている者の方が望ましい生活習慣

健康を考えた生活ができている者（「十分にを実行していた．多変量ロジスティック回帰分

できている」，「まあできている」と回答した

析では，男女ともに同様の結果が得られ，健康者）とできていない者（「どちらともいえない」，

を考えた生活ができている者は，朝食［OR「あまりできていない」，「全くできていない」（95%CI），男性：2.64（1.85-3.77），女性：1.88と回答した者）に分け，2 群の属性，体格，生（1.40-2.54），以下同様］，就寝前の食事［1.902

活習慣について χ 検定を用いて比較した．さら（1.33-2.71），1.79（1.36-2.34）］，睡眠時間［2.58に，健康を考えた生活を従属変数，生活習慣の（1.87-3.54），1.58（1.20-2.08）］，喫煙［1.66

項目を独立変数，年齢，婚姻状況，居住形態，（1.20-2.28），1.76（1.21-2.57）］，身体活動［2.74

雇用形態を調整変数に投入し，多変量ロジステ（1.92-3.91），2.06（1.51-2.80）］で望ましい習ィック回帰分析を行った．生活習慣については

慣と関連がみられた．

男女別に分析した．

【結論】健康を考えた生活ができていると認【結果】有効回答者は 3234 名（72.5％）で，識している者には，朝食欠食や就寝前に食事を男性が 1275 名（39.5％）だった．20 歳代が 647する者が少なく，睡眠時間を確保し，喫煙をし名（20.0％），30 歳代が 923 名（28.5％），40ておらず，身体活動レベルの高い者が多かった．

歳代が988 名（30.6％），
50 歳代が444 名（13.7％），
60 歳代が 83 名（2.6％），欠損が 149 名（4.6％）
だった．健康を考えた生活が十分にできていると回答した者は 112 名（3.5％），まあできているは 1329 名（41.1％），どちらともいえないは− 70 −

連絡先：新保みさ〒112-8610 東京都文京区大塚 2-1-1
お茶の水女子大学大学院 赤松利恵気付

TEL/ FAX 03-5978-5680
E-mail g1370511@edu.cc.ocha.ac.jp

OR ４−１

肝炎患者の就労と病気の治療・療養の両立に関する相談事例の類型化
いたがき た か し〇板垣貴志（株式会社アクセライト）,久地井寿哉，柿沼章子，
大平勝美（社会福祉法人はばたき福祉事業団），岩野友里（エイズ予防財団），
根岸麻歩由（東京大学）【背景】わが国では 2009 年に肝炎対策基本法

は 10 分以内に完了していた。相談者の居住地が策定され、その総合対策を推進している渦中

域は東京が 30 件で最も多かったが、全国からにある。肝炎をもちながら就労の場についてい相談が寄せられていた。

る人は肝炎患者全体の構成比としては少ない

肝炎ウイルスは B 型が 5 件、C 型が 80 件であものの、治療のために休職や退職を余儀なくさった。
症状は慢性肝炎が 57 件、肝硬変が 20 件、れるケースや、職場への疾患の開示を避け定年

肝臓がんが 10 件、その他が 9 件であった。診まで治療を受けずに過ごすことにより肝炎の断されてからの平均は 21.2 年で、発症年齢は進行を早めたり合併症を併発したりするケー

平均 43.1 歳であった。

スも報告されている。肝炎を持ちながら就労し

現在就労しているのは 32 件で約 4 割が就労ていくための制度整備は十分とは言えない。

していた。男性の 46％、女性の 30％が就労し【目的】本事業では NPO 法人東京肝臓友の会ていた。65 歳未満に限れば男性の 77％、女性と連携し、肝炎を持ちながら働くことについての 44％が就労していた。

の相談事業を執り行った。肝炎患者の相談を聞

病気を持ちながら仕事をするために必要なきピアサポートを行いつつ、職域での実態把握ことを尋ねカテゴリに分類したところ、「生活をし、病気の治療・療養の相談を受けることに面での注意」18 件、「職場の理解」15 件、「セより、安心した就労を確保するための知見を得ルフケア」13 件、「意思・感情コントロール」

ることを目的とした。

12 件、以下 13 カテゴリが抽出された。さらに【方法】2013 年 9 月 1 日から 2014 年 1 月 31

これらのカテゴリをまとめたところ、「自分自日までの 5 か月間、電話およびメールでの相談

身による病気・仕事への対処行動」（42 件）がを受けた。電話相談は火曜から土曜までの 10最も多く、「周囲の理解・協力」30 件、「国・時から 16 時まで対応し、対象者を肝炎および社会に求めること」16 件、「意思・感情コント関連疾患を有する本人及びその家族とした。専ロール」12 件の 4 カテゴリにまとめられた。

従の相談員が相談を受けた。相談事業専用のウ【結論】就労を継続するためには、気持ちでエブサイトでの告知をはじめ、告知用フライヤ

解決するなど含めれば自分自身で病気に対応

ーの配布などで相談事業の告知を行った。

するという回答が多かった。職域でのサポート

相談事業の中で、同意の得られた対象者より、就労に関する聞き取りを行った。ヒアリングガ
イドを用いて半構造的な質問をした。病気を持ちながら仕事をするために必要なことを尋ね、内容に即してカテゴリに分類した。

【結果】対象者は 86 件で相談方法はすべて電話であった。平均年齢は 64.2 歳、男性が 44.7％であった。相談対応時間は、平均 8.3 分で、86％− 71 −

や制度的な支援、相談窓口の整備が望まれる。
（E-mail；itagaki.takashi@accelight.co.jp）

OR ４−２

血友病保因者の遺伝に関する予防行動採用に関わる準備性評価の試み～薬害 HIV 感染被害者・家族を事例としたパイロット調査より～
く ち い とし や

○久地井寿哉（1：社会福祉法人はばたき福祉事業団）、柿沼章子 1）、
岩野友里（2：公益財団法人エイズ予防財団）、大平勝美 1）【背景】血友病家系の女性に対する支援は、
慢性疾患・遺伝子性疾患特有の家族問題等に対応できる遺伝相談体制、自己決定に関する情報共有に課題があり、世界的にもアウトリーチの重要課題である（MARK W.
SKINNER, Haemophilia,2012）。薬害ＨＩ
Ｖ感染被害者・家族等の現状と困難経験については、血友病・ＨＩＶと関連した病気の受け止めやその後の意思決定・将来計画について顕著な困難を継続している。特に準備性支援の欠如が課題となっている。
(柿沼、2013)【目的】本研究では、今後の課題克服・支援に必要な情報共有・相談体制の構築のために必要となる科学的・論理的・実践的な枠組みを提供したい。本報告では、血友病保因者の遺伝に関する予防行動採用、特に、血友病・保因に関する情報・態度・支援ニーズに関わる準備性評価の試みを行う。
【方法】機縁法により血友病保因者（n=30）に対し、質問紙調査を行った。質問項目は、遺伝および血友病の保因に関わる生活史、および検査・告知に関わる出来事、情報の共有・開示範囲、開示意向等について尋ね、
その後、支援の必要なケースについて、個別に支援者による詳細な分析を行った。準
備性評価については、予防行動採用理論（Precaution Adoption Process Model：
PAPM(Glanz, et al., 2008) )を用いた。
ステージ 1～ステージ 7（問題の無認識～
意思決定の維持が）が定義されており、準備性段階にはステージ 1～4 を対応させた。
【結果】1）関心期および無関心期ステー− 72 −

ジを予測する要因として、血友病の知識の有無について尋ねた。特に、保因者症状についての知識は「全く知らない」「ほとんど知らない」と答えたものが 63%（n=19）いた。また、血友病保因者症状ついて相談した経験のある者は 33％（n=10）であった。
2）支援ニーズを予測する統計的モデルでの検討を行った結果、支援期待量を予測する要因は、年齢調整の元で支援経験量が有意であった。媒介要因として、出産経験、知識量が有意であった。3）事例（5 件）の内訳は、相談者 5 名（母 4 名、祖母 1 名）、
相談に基づく支援対象者 5 名（娘 4 名、孫娘 1 名）であり、準備性段階の内訳は、相談者について（ステージ 1（問題の無認識）
2 名、ステージ 2（問題の無対処）0 名、ス
テージ 3（行うことの意思決定）2 名。うち、1 名は早急に支援が必要な支援対象者であった。相談に基づく支援対象者についての準備性段階は、全員が相談者より早期の段階であった。
【考察】1）相談者と支援対象者間の世代継承の関係性があること、2）すべての相談者が意思決定の準備性段階にあること、
3）支援対象者が相談者より前段階の準備
性状況にいることから、準備性経験・予防
行動採用の意思決定は世代間において学
習性のプロセスが示唆された【結論】血友病保因者に対し、家族間における世代継承に関する問題共有、健康問題に対する注意喚起が必要であることが示唆された。
（E-mail；toshiya-k@habataki.gr.jp）

OR ４−３

HIV 感染者の北海道福祉施設への受け入れ促進を目的とした地域実践の試み
しらさか○白坂るみ（１：社会福祉法人はばたき福祉事業団）、
久地井寿哉（１、柿沼章子（１、岩野友里（１、大平勝美（１【背景】HIV 医療は抗 HIV 薬剤の進歩に伴い、 たり施設にとって重要と思われる項目（回答
長期療養の時代に入り、HIV 感染者の高齢化割合が７５％以上）は、職員の感染不安に対も進んでいる。エイズ診療ブロック拠点病院するケア、HIV の基礎的な情報提供等」「受である北海道大学病院に通院する HIV 感染

け入れに当たり心配・懸念は、受け入れ経験者の高齢化率（50 代以上）は年々増加するがない、HIV・エイズについての知識が乏しなど、今後、HIV 感染者が福祉サービスを利い等」が主要な結果であった。調査後の実践用する機会が増えると予測される。福祉施設

として、2012 年「HIV 陽性者の生活支援研修

関係者に向けた HIV 知識に関する研修会は会」を帯広市、2013 年旭川市にて開催。研

道内ではこれまで殆んど実施されておらず、修会講師は、開催地の HIV 診療拠点病院の医

具体的な地域実践が少ない現状がある。

療スタッフへ依頼した。2013 年、受け入れ【目的】HIV 感染者の福祉サービスの利用や可能と回答した施設のうち記名回答した施福祉施設での受け入れが円滑に進むよう、一設に、拠点病院へ施設名の情報提供の可否な連の地域実践活動を計画・実施した。

どを尋ねた際、未返答の施設が殆んどであっ【活動内容】 福祉施設職員を対象に 2011た。

年 11 月第 1 回「HIV 陽性者の生活支援研修【活動評価】調査の結果、受け入れ経験の会」を札幌市にて開催。質疑応答、意見交換ある施設はなかった。抽出された課題に基づの場で、HIV の基礎的な情報を「知らない」

き、情報提供、当事者理解のための啓発活動、という知識不足や「関わったことがない」こ

地域連携支援の取り組みを実施した。2012とからくる漠然とした恐怖感等があるため

年帯広市で開催後、本研修会をきっかけに帯に誤解・偏見がもたれやすいことを把握、HIV

広市内で在宅サービス利用を希望する事例

知識を広く伝える普及啓発の必要性を確認があり、その際、講義を担当した医師と施設した。2012 年 3 月、パンフレット「HIV 陽性との連携が円滑に進み、一連の実践後、初の者生活支援虎の巻」を作成。内容は、HIV の受け入れ事例へとつながった。

基礎知識と施設入所事例を紹介。同年 7 月、

【今後の課題】現状把握を通じて、現場の北海道におけるエイズ患者/HIV 感染者の施声を計画に反映した。時間の経過に伴い、そ設受け入れ実態調査を実施。道内 851 施設への後の施設側の反応が低下し、受け入れ可能

質問紙調査を郵送法にて実施。あわせて HIVと回答した施設でも継続回答が得られないに関する基礎知識パンフレットを送付。受けなどの例があった。今後の実践継続の判断に入れ経験のある施設はなかった。「今後の受迷う場面もあったが、当事者の必要性に鑑み、け入れについて受け入れ可能 4.8％、準備が

勇気をもって必要な働きかけを継続したい。

必要 62.3％、不可能 30.7％」「受け入れにあ（E-mail;habataki-h@muse.ocn.ne.jp）− 73 −

OR ５−１

養護教諭が行う健康教育～実践のための環境とその満足度～
まるおか り か○丸岡里香（北翔大学教育文化学部）【背景】長寿を実現した我が国の健康の目的

った。

は健康増進にあり、健康日本 21 日においても【結果】回収された調査用紙から 256 校の回疾病予防の重要性が示されている。疾病予防に答を分析対象とした。学校種の割合は小学校約

は早期からの健康教育が必要とされ、ヘルス・43％、中学校約 24％、高校約 31％であった。

プロモーティブ・スクールの考えが推進されて健康教育は全体では「定期的に」「機会があれいる。しかし、現在の日本では平成 20 年度中

ば」を合わせて約 8 割が実施していたが、学年教審答申でも「健康教育はすべての教員で共通が上がるほど実施率は低下していた。健康教育

理解をはかり実施すること」が求められてはいを実施していない養護教諭の約8 割は養護教諭

るが、健康教育は学校教育カリキュラムの中でが主体的に健康教育を実施することを「必要と体系化されていないことが課題とされている。

思う」と答えており、健康教育を行なうための健康教育は専門性から養護教諭に期待される連携についても約8 割が「必要」と答えていた。

ところが大きいが、現状は学校の裁量で取りあまた、実施の方法について（複数回答）約 6 割

つかわれている現状にある。

が職場の仲間と協力して行なっていると答え、【目的】養護教諭が実施する健康教育の現状

約5 割が外部の講師を招いていると答えていた。

について調査し、実施に関して環境がどの実施している時間については、授業時間が最もような影響を与えているのかを明らかに多く、次いでその他の学活や道徳、総合学習のすることで、今後の健康教育の課題を考察時間で実施されていた。

【考察】養護教諭が主体的に健康教育を行なしたいと考えた。

うことに対して、必要があると考え教育活動の【方法】調査期間：平成25年2月～3月

機会を利用し集団に対する健康教育を実施し調査対象：北海道内の各学校種の養護教諭ている割合は高かった。しかし、実施している調査方法：無記名自記式質問紙調査を郵送学校に比べ実施していない学校では周囲の理または配布し郵送にて回収解が得られていないと感じている割合が高か

調査内容 ：養護教諭の属性（勤務校種、った。また、実施の有無にかかわらずほとんど

経験年数）養護教諭が実施している集団をが他職種との連携の必要があると考えている対象とした健康教育の実践に関して（実施が、セミナーや学習会への参加は 3 分の 1 程度の有無、方法、実施時間、周囲の協力、評であり、業務の多忙による影響もみられていた。

価方法等）、養護教諭の健康教育に関する【結論】養護教諭自身が主体的に実施することに肯定的な考えをもっていても、カリキュラ

意識 、実践に関する困難や課題等

ムの中で時数の確保や保健室運営の多忙さが倫理的配慮：調査は同意を得られたものが実施に影響しており、職場の仲間と協力して実無記名で記入し、回収した。結果は記号化施できることや外部講師を招いた方法が可能

し個人を特定できるものはない。

であることが実施につながっていた。

分析方法：統計ソフトエクセルを使用し、単純集計、クロス集計、χ二乗検定を行な（E-mail；maruri@hokusho-u.ac.jp）− 74 −

OR ５−２

小学生の運動習慣形成を目的とした家庭用体操ロボットの有用性検討－体操実施頻度の状況について－○山根 基（愛知みずほ大学）、種田行男（中京大学）、加納政芳（中京大学）、
高見京太（法政大学）、大和信夫（ヴイストン株式会社）【背景】近年、わが国においては、生活の利に記録した。また、保護者は対象者の体操の出便化や情報機器などの普及により、子どもの日

来具合および英単語の理解度を毎日評価した。

常生活における身体活動量が減少傾向にある。

体操実施頻度として、体操習慣者（28 日間中 8

子どもの身体活動量を増加させるためには、家回以上実施者）の割合を両群間で比較した。さ庭での保護者からのサポートが重要であるとらに、英単語学習効果を観察する目的で介入前考えられるが、同時に保護者に過度の負担を与後に英単語テストを行った。

える可能性がある。そこで、我々はこの負担を【結果】両群間で体操習慣者と非体操習慣者

代替するためのツールとしてロボットの利用の割合をχ2 検定を用いて比較した結果、ロボを提案する。

ット介入群の体操習慣者の割合が非ロボット【目的】本研究は小学生の自宅での運動習慣介入群に比べて有意に高くなった（p<0.05）。

の形成を目的とした家庭用体操ロボットの効

英単語テスト得点の介入前から介入後の変果について、体操実施状況から検討することを化を両群間で二元配置分散分析を用いて検定目的とした。

した結果、両群間に有意差がみられ（p<0.05）、【方法】対象者は、名古屋市昭和区および瑞ロボット介入群の方が介入後に得点の改善度

穂区の子ども会に属する男女小学生 40 名（3が大きかった。

年生 19 名、4 年生 18 名、5 年生 4 名）であっ【考察】ロボット介入群では、体操の動きやた。すべての対象者には生き物の動きを模擬し英単語に対する興味、および家族のサポートにた 20 種類の体操を毎日 3 種類（例えば、タコ、加えて体操ロボットへの愛着が生じたことにクモ、カエルなど）、連続 28 日間（夏休み期

よって、体操実施に対する動機づけが向上し、間）実施するように指示した。また、対象者は体操実施頻度が高くなったと考えられた。一方、

体操を実施しながら生き物の名前を英語で聞

非ロボット介入群は体操ロボットによる動機

いて音読した。

づけが無かったため、体操に対する飽きが生じ

体操ロボットはヴイストン株式会社製，
Robovie-X（高さ 343×幅 180×奥行き 73mm、重やすくなり、体操実施頻度の低下へとつながったと推察された。

量 1.3kg）を使用した。このロボットは生き物

また、両群間の体操実施頻度の違いにより、体操の動きと生き物の名前の英単語を発声す

ロボット介入群の英単語学習頻度が非ロボッることができた。

ト介入群より高くなっていた可能性があり、そ昭和区の対象者は体操ロボットを用いたロの結果、ロボット介入群でより英単語力が改善

ボット介入群とした。一方、瑞穂区の対象者はされたと考えられた。

ロボットを用いない非ロボット介入群とし、【結論】本研究の体操ロボットを用いた家庭ロボットの替わりに CD プレーヤーから流れるにおける体操プログラムが子どもの体操習慣

英単語の音声のみを聞きながら、生き物体操を形成を支援するためのツールとして活用でき実施した。

る可能性を示唆した。

対象者は毎日の体操の実施状況を体操日記− 75 −（E-mail；mo-yamane@mizuho-c.ac.jp）

OR ５−３

小学校保健学習における情意形成過程に関する研究－自由記述と自記式評価項目との比較から－
まえうえざと○前上里

なおし

直 （北海道教育教育大学），山田 浩平（愛知教育大学），

大津 一義（日本ウェルネススポーツ大学）【目的】筆者らは保健学習における情意形成

ことを家族に伝えたい｣など今後どうすべきか

過程を把握するために、授業における児童の自(行動的態度)に関する記述が 33.3%であった。

由記述および自己評価項目の分析を各々進め

これらより、本授業における児童の情意形成過てきた。本研究では、両研究の比較を通して、

程は感情的態度→認知的態度→行動的態度の対象者の情意形成過程について検討する。

形成過程を経ることが推察された。

【方法】 2011 年度札幌市内の A 小学校 6 年生

2.情意領域の評価項目(表)：各項目の児童

男女 73 名を対象に行われた保健学習『病気のの 4 段階の平均は表の通りであった。

予防(8 時間)』における 3 時限目｢生活習慣病を

3.自由記述と情意領域の評価項目(表)

予防につながる適切なおやつの摂り方｣の授業

1 で示した感情的態度、認知的態度、行を分析対象とした。授業時における情意形成過動的態度の記述内容は、情意領域の評価項目

程を把握するため、授業の『はじめ』『なか』とほぼ同様ないし関連が窺えるワードが『おわり』に児童の気持ちの変化について自由

複数あり、情意形成過程を簡便に把握する

記述してもらい、加えて大津がブルームの教育

項目として有用であることが推察された。

目標のタキソノミーをもとに情意領域の形成

次に自由記述の『おわり』の記述に着目し、過程を念頭において作成した評価項目(11 項｢感情的態度群｣｢認知的態度群｣｢行動的態度

目)を授業終了時に自己評価してもらった。

群｣の 3 群に分け情意領域の評価項目合計の平【結果および考察】1.自由記述からみた情意均を比較したところ、｢認知的態度群｣が最も高形成過程：授業の『はじめ』ではすべての児童

く、次いで｢行動的態度群｣｢感情的態度群｣の順が｢緊張した｣｢どんな授業か楽しみ｣など授業であった。自由記述の結果より、情意領域の評へ注意集中を向けている記述であった。授業の価項目においても｢行動的態度群｣がその平均『なか』では｢楽しくなってきた｣｢なるほは高いと予想していたが、結果は｢認知的態度

ど｣｢おどろいた｣｢もっと知りたい｣等授業

群｣が最も高かった。これは情意領域の評価項を受けてどう感じたか(感情的態度)に関す

目は自己評価であり、各児童の自己評価の異なる記述が 84.1%、｢おやつの食べ過ぎは良くりが考えられた。

ない｣｢おやつを見直そう｣等自分なりの考【まとめ】情意形成過程は授業の『はじめ』えや価値を記述(認知的態度)が 15.9%であっ『なか』『おわり』の自由記述と評価項目より、た。授業の『おわり』では感情的態度 39.1％、｢感情的態度｣→｢認知的態度｣→｢行動的態度｣

認知的態度 27.5%に加え、｢おやつの量を食べ過の形成過程を経ることが明らかとなった。

ぎない(習ったことを生活に生かす)｣｢習った(E-mail；maeuezato.naoshi@s.hokkyodai.ac.jp）− 76 −

OR ５−４

新学習指導要領による中、高保健教科書・安全領域内容の検討、三次元構造化等○内山 源（茨城大学）

１はじめに
近年は「ゆとり教育・教育内容３割削減」や「生きる力のスローガン」等による学力低下・低位化による学力問題が騒がれている。その焦点化で「脱ゆとり教育と生きる力」で急変した。
道徳教育の教科化等である。だが、それでも「校
内暴力」
「いじめ」
「不登校」
「子どものメンタ
ルイルネス」「自殺」「セックス・STD・AIDS」
等の問題は変わらずいろいろと大きい。これらの学校教育、学校生活、家庭、社会生活に関わる問題は続出し止まらない。社会や経済、政治、教育行政等との関連的側面の状況よりも学校の内的な教育、教員の方へ目は厳しい。学校保健、安全に関しては 2011 年の東日本の大震災に、人災である。その典型的な事例が大川小児
童 74 名と教員 10 名の津波による流出、死亡である。既に３年も流れているのに文科省、教育
行政、教育委員会等はこの悲惨な事故、人災に何をしたか、である。特にその専門・研究者では大学の学校保健、安全の担当教員達である。
これと関連して、大阪桜宮高校の「ブン殴り」「自殺」の事件も大きな社会的問題となったが、学校教員と受傷、自殺した生徒との関係の事実については不明のままである。新聞記事に記載された養護教諭との関係はそれらの諸事実の中の一部でしかない。自殺した生徒の「他者関係」「ステップ」「過程」における「コミュニケーション」「関係行為、活動」の事実である。
それだけではない。大きな事件では大阪教育大付属の池田小事件がある。これも学会等で繰り返し述べ、主張して来たが、事件事態の救急看護活動の事実は「不明」のままに放置、無視されている。教訓として学校安全は如何にあるべきか、の「記述」と「説明」の理論化である。
同じく学校安全教育は如何にあるべきか、の研究である。ところが、新学習指導要領域による
平成２４年の新・中学・保健科教科書の内容も
平成２５年度の新・高校・保健科教科書の内容にもそれらが「無い」。これらの悲惨な事態、事実についで何も「教育内容化」「教材化」されていないのである。つまり「交通安全教育」と「救急処置教育」の「2 単元」の領域構成である。これらが何十年と続いている。

これらを教科書として学ぶ児童、生徒はハザーである地震や津波、火山噴火、大雨、洪水、崩落、等と並んで人為的人工的ハザードである
核発電、核燃料再生処理、核廃物等について何から、どのように学ぶことが出来るかとなる。
児童、生徒だけのハザードとリスクの学習、教育の方だけではない。教員養成系もの学生、大学院生、教員研修の方も、である。軽く内容化されたものでも「三次元構造」の内容構成になっていない。教育内容については「柔構造化」
で動態化すれば少しでもの改善となる。その一つが NIE の活用である。この NIE は「新聞作りだけ」のことではない。新聞情報に対するCritical thinking、Critical reasoning 等も、である。現実世界の変化、変動する健康、安全
現象を認知、認識、理解する簡易で有効な教育方法の一つである。ここでも三次元構造化との関連における指導、学習である。

Ⅱ 研究対象と方法
研究対象： ① 実践的側面で中学、高校の保健教科書、学習指導要領 ② 研究理論的側面
で安全教育関係の専門書、テキスト等
方法：内容の三次元構造的分析、評価

Ⅲ 結果と考察① 中・高の保健の教科書は安全領域の内容は「交通安全」と「救急処置」の２単元となっており、スコープとして現実世界を反映していな
い。 ② この２単元についてはその内容が「三次元構造」の構成に構造化されていない。その中の ③「救急処置」の単元は「対応・救助の方法、技術」なので、「第三次元」の内容構造の一部に限定されている。 ④ そのため安全教
育内容の第一次元と第二次元との理論的・論理的関連性が欠落する。 ⑤ また、実践的には現
実世界の安全問題の性格、水準等への対応・方策、方法等が関連せず多くの教育・学習内容を欠くことになる。 ⑥ 現実世界の安全問題認
知、認識等は SHES(1967 年）にあるようにハ
ザードとリスクの概念を必要とする。
(連絡先：水戸市堀町 1147-16)− 77 −

OR ６−１う蝕予防を目的とした就学前施設における歯科保健活動
や

ぎ

○八木

みのる

稔（新潟大学大学院医歯学総合研究科 口腔保健学分野）【背景】幼児期のう蝕予防について，3 歳まで【結果】2012 年度における就学前施設におけを「前期」とし 3 歳以降を「後期」とした場合，る歯科保健活動の実施状況は次の通りであっ「前期」は，乳歯のみが対象とされるが，「後た（ 実施施設数とその割合%，n = 862 ）。

期」は乳歯のみならず永久歯も対象とされる時・F 塗布：15（1.7%） ・F 歯磨剤 - 実際に使期である。「前期」における従来の乳歯う蝕予

用：33（3.8%）- 推奨 130（15.1%）

防プログラムは「甘味の摂取頻度」「フッ化物・歯みがき（歯磨剤使用は不問）：824（95.6%）

歯面塗布（F 塗布）」「母親による歯みがき」

・歯垢染色による歯口清掃の評価：293（34.0%）など80-90 年代の研究に基づいて構築されてい・フロスの指導 - 実際に使用：10（1.2%）- 媒

るが，これらの構成要因は，最近の調査からも体等のみ：31（3.6%） - その他：21（2.4%）

妥当なものであると思われる。

また，2008-12 年度に，実施施設が増加傾向

一方「後期」においては，乳歯う蝕のリスク（+施設数，+%）にあった歯科保健活動は， F

要因として，フッ化物を適正に使用していない

洗口（+56，+8.2 ポイント），ＣＯ処置の勧奨ことが示唆されており，フッ化物配合歯磨剤（F（+37，+6.0 ポイント）であり，2012 年度 862

歯磨剤）やフッ化物洗口（F 洗口）の不使用が施設における実施施設数は，それぞれ 540

4-5 歳の乳歯う蝕と有意に関連していたという。

（62.7%）および 534（62.0%）であった。他の乳歯う蝕（とくに 3 歳児う蝕）は，減少傾向

項目には，とくに増減の傾向は見られなかった。

にあるが，それでも３歳から５歳児にかけて乳【考察】歯みがきを実施している施設は，そ歯う蝕の増加がみられる。いまや「後期」に対の頻度や時間は不明であるが，非常に多く見ら応する就学前施設おける歯科保健活動を再検れた。F 歯磨剤については，実施・推奨とも低討する時期である。

い割合であった。歯垢染色による歯口清掃の評【目的】就学前施設におけるう蝕予防に関す価を実施している施設は，それほど多くなかっる歯科保健活動の状況を調べて，その活動項目た。フロスの指導は，きわめて低い状況にあっの経年的変化および分布を記述し，今後の対策た。新潟県では，F 洗口普及のプロモーションについて検討する。

が行われているため，その経年的な増加が見ら【方法】新潟県における小児の地域歯科保健れている。就学前の F 洗口は，永久歯う蝕予防

データベースである「地域う蝕トレンドモデの効果に大きな影響を与えるため，今後とも実ル」から 2008-12 年度の就学前施設（保育園・施施設の増加が期待される。

幼稚園）における歯科保健活動およびう蝕有病【結論】ひとつの就学前施設において多くの状況に関するデータを抽出した。対象となった

歯科保健活動を採用することは，人・時間・費

施設の延べ数は 4,371 であった。歯科保健活動

用の制約があるため困難である。う蝕予防といのうち，う蝕予防として施設における F 塗布，う観点からは，フッ化物応用の実施と教育が優歯みがき（歯磨剤使用の有無）および F 洗口の先されるべきである。

実施を，
また，
保健教育としてF 歯磨剤の推奨，

本研究の一部は，JSPS 科研費（課題番号歯垢染色による歯口清掃の評価，フロスの指導，24593145）の助成を受けたものです。

およびＣＯ処置の勧奨を調査対象とした。

（E-mail；yagiprev@dent.niigata-u.ac.jp）− 78 −

OR ６−２

Key Words Meeting を用いた小学校での歯科保健授業の取り組みについて
おかふじ み き○岡藤美紀¹⁾ 田中良子¹⁾ 栗島一博²⁾ 藤井由希¹⁾ Jahng Doosub³⁾¹⁾ 公益財団法人ライオン歯科衛生研究所 ²⁾ 株式会社 Key Word Lab³⁾ 国立大学法人九州工業大学大学院生命体工学研究科【背景】健康日本 21(第二次)において、歯・【結果】3 回分の主 KW と説明 KW の記憶状況の口腔の健康は国民が健康で質の高い生活を営

一覧を表１に示す。各授業内で比較的記憶状況

むうえで基礎的かつ重要な役割とされており、の高かった KW は立体的な模型や実習を用いた推進施策として歯科口腔保健に関する知識等

KW や、人物名を用いた KW など、児童が興味をの普及啓発があげられている。小学校における持ちやすいよう伝える工夫を行ったものであ

歯科保健教育は地域医療機関の専門家が講師った。一方、各授業内で比較的記憶状況の低かとして実施することも少なくない。

ったKW については、説明が口頭で簡潔だった、【目的】本研究では歯科保健授業の質的向上

説明する内容が非常に多かったという要因にを目標とし、授業において児童に伝わったことより、児童が KW を記憶に残せなかったと考えを Key Words Meeting (KWM)¹⁾ を用いて調査しられる。以上の失敗要因について、口頭での説た。講師自身が授業内容を振り返ることで、歯明では、次回以降の授業時に話す速度や間の置

科保健授業における授業改善にKWM がどのようき方、伝えるタイミングの変更などの工夫を行に活用できるかを検討することを目的とした。

い、KW を再度復習することで、記憶状況の変化【方法】対象は大阪府の某小学校 6 年生 30 名が見られた。

とし、年間4 回実施される歯科保健授業のうち、【結論】KWM を授業で用いたことにより、授業

3 回(①歯肉炎と生活習慣について ②むし歯を構成するどの KW が児童の記憶に残ったのかと生活習慣について ③生活習慣からみた口を把握でき、講師の授業の振り返りや、次の授の健康づくり)において KWM を用いた。KWM は講業で復習が必要な KW の検討、復習による記憶

師が授業で伝えようとする内容をキーワード

状況の変化の把握に活用できた。今後は、本研(以下 KW とする)として設定し、授業後に児童究で得られた結果をもとに、児童に伝わりやすが KW と考えたものを記入、講師と児童の KW をい方法を模索し、次年度の授業計画や授業内容

比較することで、講師の KW がどの程度記憶さの改善方法を検討していきたい。

れたかを可視化する手法である¹⁾ 。講師の KW

参考文献 1)栗島一博，我妻広明，金子宗司，他．

は授業内容を表す主な KW(主 KW)とそれを説明

授業の形成的評価を支援する Web システム“Keyする KW(説明 KW)で構成され、各 KW を記憶した

Words Meeting”の開発.教育システム情報学会誌

児童の割合を求めて KW の記憶状況を測った。

2012;29(4)180-189(E-mail；miki-o@lion.co.jp)

表 1 主 KW と説明 KW の記憶状況一覧
2013年7月12日①歯肉炎と生活習慣について
主KW
記憶状況
説明KW
歯肉炎の原
セルフチェックのポイント
因とチェック 100.0% 6年生の半分が歯肉炎
ポイント
原因は歯垢（プラーク）
歯肉炎と生
歯垢以外の原因
活習慣の関 100.0% タバコを吸う人と吸わない人の違い
係
自分で予防できる歯ブラシのあて方の工夫
歯のセルフ
100.0% デンタルフロス
ケア方法
口臭※児童のKW記入方法①歯肉炎と生活習慣について②むし歯と生活習慣について③生活習慣から見た口の健康づくり

記憶状況
50.0%
0.0%
46.7%
40.0%
43.3%
13.3%
3.3%
90.0%
26.7%

2013年10月16日②むし歯と生活習慣について
主KW
記憶状況
説明KW
歯肉炎と生
歯垢以外の原因
96.7% タバコを吸う人と吸わない人の違い
活習慣の関係
自分で予防できる
歯細菌
カイスの輪 100.0% 砂糖
歯垢酸唾液
100.0%
緩衝能
中性に保つ

記憶状況
36.7%
93.3%
80.0%
96.7%
90.0%
90.0%
63.3%
83.3%
86.7%
83.3%

説明KW記述式 ： 主KWを提示し、児童が記憶に残っているKWを自由に記述する方法
説明KW選択式 ： 主KW・説明KWを提示し、児童が記憶に残っているKWを選択する方法
説明KW記述式／説明KW選択式− 79 −

2013年12月10日③生活習慣からみた口の健康づくり
主KW
記憶状況
説明KW
記憶状況
歯
76.7%
細菌
70.0%
カイスの輪
86.7% 砂糖
70.0%
歯垢
76.7%
酸
40.0%
早ね早起き
96.7%
生活リズム 100.0% 食事
86.7%
歯みがき
96.7%
定期健診について
6.7%
早ね早起きについて
20.0%
健康な歯・
口を作るた
かむことについて
13.3%
96.7%
めにできる
おやつについて13.3%
こと
歯みがきについて56.7%
フロスについて30.0%

OR ６−３

未成年を対象に行った未成年者喫煙防止講座とその効果について
つちもと こ う じ○槌本浩司 （北海道胆振総合振興局保健環境部苫小牧地域保健室）【背景】北海道では、たばこによる健康被害を防止するため、たばこ対策実施要綱を定め、取組を進めている。その要綱では、未成年者に対し実効性のある取組として「喫煙防止講座」を行うことにより、未成年者の喫煙を防止することとしている。
【目的】未成年の喫煙を防止するため、喫煙防止講座（以下講座という）を行った。
その効果について検証する。
【方法】平成 25 年 7 月に行った講座の内
容は、ブレインストーミングで生徒が主体
的にたばこについて考え、確認した。次にたばこの煙の影響を短期的影響、長期的影
響、周りへの影響について、生徒がブレイ
ンストーミングで考えたことと関連付けする説明した後、全ての生徒に誘われた時の断るセリフを考えていただき、ワークシートに記述した後、数名の生徒と断り方の練習（ロールプレイ）を行った。授業の終わりに、『ふりかえりシート』により、今日の講座で難しかったこと、わかったこと等を整理し、記述することにより、本日の講座の再認識を行っていただいた。
講座を行ったＡ中学校 1 年生 3 クラス
101 名を対象とし、効果の調査を行った。
調査方法は講座実施前（平成 25 年 7 月）と講座実施 2 カ月後（平成 25 年 9 月）の 2
回で、各回とも学校において担任が生徒に質問紙を配布し自記とし、回収した。
調査解析は、講座実施前、講座実施後の両調査とも回答のあった 95 名の DATA を用いた。調査分析は、講座の前後で行った。
【結果（推進要因･阻害要因など）】
講座中の生徒の様子は、ブレインストー− 80 −

ミングで自由に話しやすくなったためか、
ロールプレイまで講座に集中していた。ロールプレイでは、断るセリフが出やすいよう、あらかじめ断るセリフをワークシートに記述していただいた。また、『ふりかえりシート』では、今日の講座の評価として、楽しかったとの記述が多数見受けられた。
講座の評価は、講座前後の質問紙調査から得た。知識の評価については、喫煙に関する質問の正答数を点数化し、得点が高い
ほど良好なことを示すこととした。態度（行動の準備状態）については、回答した
調査項目の将来予測を点数化し、得点が低
いほど良好なことを示すこととした。知識の評価は、講座実施前に比べ、講座実施 2カ月後では「喫煙が身体に及ぼす影響」「受動喫煙が身体に及ぼす影響」が有意に高得点であった。また、態度の評価では「20歳のときタバコを吸っていると思うか」「友達からタバコをすすめられたら断れるか」に講座前後の有意差は認められなかったが、「友達からたばこを勧められたら、断ることができるか」は講座後で有意に高得点であった。特に、家庭内に喫煙者がいる場合に有意に高得点であった。
【結論（今後の活動へのヒント等）】
講座を行うことにより、生徒の喫煙や受動喫煙に関する知識は向上した。また、喫煙に関する態度は、家庭内に喫煙者がいる
かいないかが関与しているようであった。
（E-mail；tuchimoto.kouzi@pref.hokkaido.lg.jp ）OR ６−４

ヘルス・プロモーティング・スクールの認証・表彰制度の国際比較―日本・韓国・シンガポール―
おかだ か な こ

○岡田加奈子（千葉大学），鎌塚優子（静岡大学），
衞藤隆（恩賜財団母子愛育会日本子ども家庭総合研究所），吉田由美（目白大学大学院），
南銀祐（Yonsei University），金美珠（Seoul Cyber University）【背景】ヘルス・プロモーティング・スクール

ulting in Improved School Health)Awar（以下，HPSとする）は，ヘルスプロモーショ

d及び2010年から幼稚園・保育所を対象とンの理念に基づいた「学校の児童・生徒，教職したCHERISH Junior Awardが開始された。

員，保護者，地域住民，専門家等が連携・協力

対象は，日本では，健康教育推進学校表のもと，身体，精神・心理，社会的健康な学校

彰では，小学校・中学校・高校・中等教育づくりを自ら行い続けることができる学校」（

学校・特別支援学校で，文部科学大臣表彰（学衞藤他2004改変）のことをいう。近年，様々な校保健）では上記に加え，幼稚園も含まれてい国でHPSを推進するために認証・表彰制度を導る。韓国では，小・中学校で，シンガポール

入している。

では保育所・幼稚園・初等学校・中等学校・【目的】本研究ではHPSを推進するための望ま

ジュニアカレッジ，教育学院である。韓国

しい認証システムを構築するために，様々な国は3年間，シンガポールは2-3年間，日本はのHPS認証・表彰制度について明らかにするこ

毎年の審査である。日本は各県等からの推とを目的とする。本発表では，日本・韓国・シ

薦校の中から表彰される（2013年文部科学

ンガポールの特徴を明らかにする。

大臣表彰21校，健康教育推進学校表彰84【方法】2013年度に各国のHPSの文献・ガイド

校)。韓国は指定校制（2012年98校指定，

ライン・認証・表彰制度実施要項等を資料とし2013年13校脱落85校），シンガポールは全た検討，並びにHPS認証・表彰制度に精通した学校が対象であり（2012年 CHERISH Award

専門家を対象としたインタビューや専門家にでは辞退した以外の344校（95%），内91%のよる討論を行った。

313校が受賞），両国とも審査期間中に学校に【結果】日本では表彰制度であり，国が実施し対して支援・指導，資金援助が行われ最終的なている文部科学大臣表彰（学校保健）と日本学

審査のうえ，認証される学校が決定される。

校保健会（公益社団法人）が2002年より開【結論】日本は表彰制度であり，長い歴史

始した健康教育推進学校表彰がある（前身がある。韓国，シンガポールはHPS認証制の健康優良学校表彰は1951年開始）。韓国で度であり，開始当初に認定し，審査期間中

は，2009年に開始された，教育部（日本のに学校に対して支援・指導，資金援助が行文部科学省）が主導の健康増進モデル学校

われ，最終的に優れた取り組みをした学校（認証制度）がある。シンガポールにおいをHPSに認証する。日本は推薦制，韓国はては，2000年からシンガポール・ヘルス・

指定校制，シンガポールは全学校が対象でプロモーション・ボード（庁）が主導してあり，審査サイクルは1-3年と差が認めらいる，CHERISH（Championing Efforts Resれた。E-mail；okada@faculty.chiba-u.jp− 81 −

OR ７−１

e ラーニングを用いた禁煙支援・治療のための指導者
トレーニングプログラムの評価○中村正和（大阪がん循環器病予防センター）、
萩本明子（藤田保健衛生大学医療科学部）【背景】第 2 次健康日本 21 およびがん対治療に関する知識、態度、自信、行動の変策推進基本計画において、2022 年までに禁化を調べた。

煙を希望する成人全てが禁煙することを【結果】プロセス評価として実施した 3 つ

想定して成人の喫煙率 12%の目標が設定さのプログラムに対する参加者の評価結果れた。また、2006 年の禁煙治療の保険適用は概ね良好であった。有効性の評価結果にに続いて、2013 年度からの第 2 期特定健

ついては、3 種類のプログラムとも禁煙治診・特定保健指導において、喫煙者への保療の知識、自信、態度において全て有意な健指導が強化された。今後、保健医療の場

改善がみられた。行動については 5 項目中、での禁煙支援・治療を推進する上で指導者

治療版で 3 項目、導入版と支援版で 2 項目

トレーニングの重要性やニーズはさらににおいて有意な改善がみられた。

高まると考えられる。

【考察】日常診療や禁煙支援の場における行【目的】日本禁煙推進医師歯科医師連盟で動に関する5 項目については、他の知識や自信、は、多くの参加者に個別的かつ効率的な学

態度の指標のように全ての項目で事後に有意習環境を提供できる e ラーニングを活用しな改善が見られなかった。それは、事後テストて、禁煙支援・治療のための指導者トレーが学習直後に実施されていることとも関係し

ニングプログラムを開発した。本報告ではていると考えられる。今後、プログラムの有効このプログラムのプロセス評価と有効性性に関連する要因の分析を行う予定である。

の評価を行う。

【結論】本プログラムの学習により、プロ【方法】開発したプログラムは、「禁煙治グラムの使い勝手や有効性が確認された。

療版」（治療版）、「禁煙治療導入版」（導今後、自治体をはじめ、保険者や学会、医入版）、「禁煙支援版」（支援版）の 3 種師会等の保健医療団体を通して普及を図類である。対象は 2010～2013 年にプログる予定である。

ラムの学習参加募集により参加を申し込【謝辞】本プログラムの開発及びトレーニンんだ 2666 名のうち、学習を開始した 2187

グの実施にあたっては、日本禁煙推進医師名とした。学習開始者のうち、学習内容を歯科医師連盟のJ-STOPの開発メンバー（飯全て修了したのは 1526 名で、修了率は

田真美、大島明、加藤正隆、川合厚子、繁田

69.8%であった。学習修了者を対象に、学正子（故人）、田中英夫、谷口千枝、野村英習後にプログラムに対する参加者の評価

樹、増居志津子）の協力を得た。

（興味、学習の難易度、学習期間、学習量、

なお、開発したプログラムの詳細について

操作性、知人への紹介についての 6 項目）

は、下記ホームページを参照されたい。

を尋ねるアンケート調査を実施し、プロセ

http://www.j-stop.jp/

ス評価を実施した。次に、有効性評価のた（E-mail；masa12masa12@m3.dion.ne.jp）

め、参加者に e ラーニング上で学習前後にテストやアンケートを実施し、禁煙支援・− 82 −

OR ７−２

ラオスにおける保健教育の指導能力に関する自己評価スケールの開発
ともかわ

さち

○友川 幸（信州大学教育学部）、朝倉隆司（東京学芸大学教育学部）【背景】

ラオス人研究者と議論および予備調査を行い東南アジアに位置するラオスは、後開発途上国ので開発した。得られたデータは、因子分析（最尤あり、依然として、マラリアや下痢症といった感染症

法、プロマックス回転）により分析を行った。

が蔓延している。近年では、肥満、高血圧といった生
活習慣病、交通事故の問題も顕在化してきており、学校での保健教育を通して、生涯に渡り、健康で安全な生活を営む態度を育成することが求められている。20
10年に改定された学校保健政策では、学校での健康教【結果と考察】年齢または性別の回答に不備があったものを除いた129 人を分析対象とした。その結果、男子35 名、育の強化が指摘されており、その実現のためには、教女子94 名で、平均年齢は38.1±10.5 歳であった。固

員の保健教育の指導能力の強化が極めて重要となる。

有値の変化は、9.85、2.56、1.87、1.54、1.18、

東京都教育委員会は、教師の授業力として、①教材解0.96 であったため、5 因子構造が妥当であると

釈・教材開発、②指導技術、③「指導と評価の計画」

考え、5 因子を仮定し分析を行い、十分な因子の課題および改善、④統率力、⑤使命感・熱意・感性

負荷量を示さなかった 6 項目を除外した。その、⑥児童・生徒理解の6つの要素を定義している。しか結果、ラオスにおいて保健教育の指導能力を測しながら、これまでの研究では、開発途上国における定する項目としては、教材開発・指導案作成に

保健教育の指導能力の定義は十分に明らかになってお関する自信（6 項目）、子どもの健康・保健教らず、その能力を評価する方法も開発されていない。

育に関する興味・関心(6 項目)、授業技術に対する自信（3 項目）、教材開発のための情報収集【目的】（2 項目）、保健教育に関する熱意・意欲（2

本研究では、ラオスの学校での保健教育の質的向上に資するために、教員の保健指導能力に関する自己評価スケールを開発することを目的とした。

項目）について回答を得ることが適当であると考えられた。開発したスケールの信頼性係数は0.90 であった。今後、質的研究および確認的因子分析などを行い、開発したツールの妥当性を【方法】
2013 年 12 月に、ラオスにおいて、首都にあるラオス国立大学教育学部（理科コース）、教

検討して行く必要がある。

【結論】

育学部の附属小学校、中高等学校、首都近郊にある D 教員養成学校、およびその附属小学校に勤務する教員（137 名）を対象に自記式の質問
紙による調査を行った。質問紙は、東京都教育委員会が定義する、
授業力の 6 つの構成要素（①
教材解釈・教材開発、②指導技術、③指導と評
価の計画の課題と改善、④統率力、⑤使命感、熱意、感性、⑥児童・生徒理解））を参考に、

ラオスの教員の保健指導能力を測定するための自己評価スケールの項目を検討した結果、「教材開発・指導案作成に関する自信」、「子どもの健康・保健教育に関する興味・関心」、「授業技術に対する自信」、「教材開発のための情報収集」、「保健教育に関する熱意・意欲」の 5 因子、19 項目による評価ツールが開発された。
（E-mail；sachitjp@shinshu-u.ac.jp）− 83 −

OR ７−３

地域医療を担う病院が行う一般市民向け健康教育活動の役割に関する研究―出前講座の講師と企画者の意識調査から―
ながせ

えつこ

○永瀬 悦子（郡山女子大学短期大学部）【背景】1986 年のオタワ憲章において提唱されたヘルスプロモーションの台頭以来、「健康づくり」は個人だけでなく、地域全体で取り組み、
組織・政策等の変容が求められている。健康教
育は対象者の健康に対する関心や知識の向上を図り健康な行動様式を選択し実践する方向
付けをする目的がある。Ａ県の人口約 32 万の中核都市にあるＢ病院は平成 13 年度より予防
医学領域である健診部門で、地域住民の健康に関する意識向上を目的とし、出前講座に取り組
み 10 年を経過した。実施講座数及び参加者数共に増加傾向がある。そこで、Ｂ病院における出前講座の動向を踏まえ、講座の講師と企画者側の意識調査結果を検討することで病院の役
割を明らかにすることを目的とする。
【目的】病院が行う一般市民向けの健康教育活動（出前講座）の役割を明らかにすることである。
【研究方法】１．調査対象者１）既存資料のある平成 17 年～平成 23 年度申し込みをした機関（企画者）70 件。郵送法による無記名自記式調査。２）平成 17 年～平成 23 年度の期間中に担当した講師（医療職）39 名を対象に意識調査を実施し郵送または留め置き法にて回収をした。
分析はｸﾛｽ集計及び自由記載については類似す
る自由記述内容別に分類した。２.調査内容１）の場合:出前講座を利用した理由、興味関心のあるテーマ、良い点・改善点、出前講座を利用
後の受診行動の変化の有無、今後の出前講座に参加希望の有無。２）の場合:出前講座を実施
した感想、今後依頼があれば引き受ける意思の有無とその理由、地域に出向く際の妨げの要因、地域に出向き行う出前講座の良い点・改善点。
３．調査時期 平成 24 年 6 月～8 月下旬。４．
倫理的配慮 対象者へは研究目的と意義および倫理的配慮を記載した依頼文を用いた。目的や趣旨、匿名性の厳守、研究協力の承諾は個人の自由意思によること、拒否をしても何ら不利益を被らない旨を文書に明記した。
【結果・考察】１．統計の動向 平成 13 年から平成 23 年までの 10 年間の実施講座数と申込団体数、講座参加人数についてみると暫時増加し、平成 13 年は 563 名だった参加人数が平成

23 年には 3837 人と増加していた。職種は「医師」「助産師」「健康運動指導士」の順に多かった。申込み機関は「学校」と「公民館」という公的機関が多く、テーマは「こどもの虫歯予防」「お酒・薬物・たばこの話」「大人へのｽﾃｯﾌﾟ（生・性教育）」「食育」が多かった。２．意識調査１）講座を企画した機関からみる出前講座
回答は 24 件（回収率：34％）。出前講座を利用した理由は「専門職の説明(7 人)」「充実した内容(5 人)」が多かった。企画者側からみて、病院施設勤務者である医療者が地域に出向き健康教育を行う最大の良い点は、「現場で活躍している専門職の説明が聞ける機会(7 人）」「住み慣れた環境で学習ができる（5 人）」であった。
聴講者である一般市民が「参加しやすい」という意識のもとに健康教育を受け、「受診行動につながる期待(4 人)」があり、医療者は健康教
育と受診行動の窓口を開く役割が考えられた。
しかし、その講師の所属先の病院に対して、「行
きやすくなった(50％)」と「どちらともいえな
い(46％）」が多く、「講師の所属先の病院への受診行動」とは直結するものとは捉えていなかった。受講者は壮年期から老年期に相当する方々が多いため、主治医を抱えている方が多い
ことも関係があると考えられた。２）講座を担当した講師からみる出前講座 回答数は 32 名
（回収率：82.1％）。講師を引き受ける理由には,【地域貢献意識(5 人)】【健康教育の必要性(3 人)】があり、それを阻害する理由には「多忙」があり病院の現状を浮き彫りにしていた。
出前講座の講師が考える「病院職員が地域に出
向き健康教育を行う良い点には【知識の普及(15 人)】【病院の宣伝(4 人)】があった。
【結論】病院には多職種が存在することから、
健康課題・発達課題に応じたテーマが提供されていた。聴講者の受診行動が講師の所属病院を選択するとは限らないが講座は知識の提供に寄与していた。医療職の専門的知識・技術を地域に還元することは地域密着型の病院の役割がある。健康の維持・増進に向けた病院機能の拡充を形にしていた。
ｍail : etsuko5588@koriyama-kgc.ac.jp− 84 −

OR ８−１

食事の量が多いときに残さず食べる児童の特徴
ふくおかけいな○福岡景奈1,2)，赤松利恵 1)
1)

お茶の水女子大学大学院，2)日本学術振興会特別研究員 DC2【背景・目的】食事の量が多いときでも残さずに対する態度の関連を調べた．この際，調整変食べる児童の特徴について，普段の食事の食べ数として学校，性別，肥満度を投入した．

残し，食べ残しに対する態度に焦点を当てて検【結果】541 人から有効回答を得た（有効回答率

討することを目的とした．

97.1%）．対象者の性別は，男子 271 人（50.1%），【方法】2013年10月～11月，東京都および千葉

女子 262 人（48.4%），欠損8 人（1.5%）であった．

県の公立小8校に通う5年生児童557人を対象にふだん食事の量が多いとき「全部食べる」を自記式質問紙調査を行った．質問項目を以下に「よくする」児童は，給食，自分の家での食事，

示す．１）食事の量が多いときの対応：「ふだなど 4 つの食事場面のいずれにおいても，「いんの食事で食事の量が多いとき，次の方法をどれくらいやっていますか」という教示を与え，つも残さず食べる」と回答した者の割合が高かった（すべて p < 0.001）．
食べ残しの態度の項目間で最も相関係数が「全部食べる」に対し， 3件法（よくする･と大きかったのは，「食事の量が多くても残さず

きどきする･しない）で回答させた．２）普段食べなければいけない」と「体調が悪くても食の食べ残し：「ふだん，次の食事を残さず食べ事の量を減らしてはいけない」であった（rs＝ますか」という教示を与え，「給食」「自分の0.35，p < 0.001）．

家の食事」など4項目について，3件法（いつも

多変量ロジスティック回帰分析の結果，食残さず食べる･ときどき残す･よく残す）で回答

事の量が多いとき「全部食べる」に「よく/ときさせた．３）食べ残しに対する態度：「食事についての次の考え方を，あなたはどう思います
か」という教示を与え，「体調が悪くても食事どきする」と回答した児童は，「しない」に比べ，「食事の量が多くても残さず食べなければいけない」（オッズ比：4.57，95% CI：2.47 - 8.45）「人に作ってもらった料理は残さず食べなけの量を減らしてはいけない」「人から食べ物をればいけない」（オッズ比：4.55，95% CI：1.03

すすめられたとき，ことわるのは失礼だ」など- 20.07）と思っていた．

5項目について，4件法（とてもそう思う～まっ【考察・結論】食事の量が多いときでも残さずたくそう思わない）で回答させた．

食べる児童は，普段から食べ残しをせず，「食また，各校の健康診断で測定した身長・体重の事の量が多くても残さず食べなければいけな

データを収集し，日比式による肥満度を算出した．

い」「人に作ってもらった料理は残さず食べな

食事の量が多いときに残さず食べることとければいけない」と思っていることが示された．

普段の食べ残しの関連を調べるため，χ2 検定を行った．次に，Spearman の順位相関係数（rs）
を用いて，食べ残しに対する態度に関する 5 つの項目間の関連を調べた．その後，単変量･多変量ロジスティック回帰分析を用いて，食事の量が多いときに残さず食べることと食べ残し

（連絡先）
福岡 景奈
〒112-8610 東京都文京区大塚 2-1-1
お茶の水女子大学大学院 赤松利恵気付
Tel & Fax: 03-5978-5680
E-mail: g1370503@edu.cc.ocha.ac.jp− 85 −

OR ８−２

ＩＣＴを利活用した食育授業の有効性～小学５年生・中学２年生を対象として～
さとう

か なえ

○佐藤 香苗、長谷川 めぐみ（天使大学看護栄養学部栄養学科）【緒言】近年、学校における食に関する指導に地域の産物や情報通信技術（ICT）を活用することが期待されている。本研究では「地場産率の高い給食を題材にした食事
バランスガイド教材」を製作し、食育授業
における ICT 利活用の有効性を検討した。
【方法】地場産率の高い 69 メニューの画
像・栄養価・SV（サービング）数を市販のソフトウェア「カロリーメイク食事バラン
スガイドの実践（株式会社東洋システム）」に追加登録し、ICT 教材を製作した。2011
年 10 月～2012 年 1 月、ICT 教材使用校（介入校）と紙媒体で同一授業を行う学校(対照校)において「バランスのよい食事を知り、献立を立案できる」ことを目標に、担任教諭らと栄養教諭の TT 授業（45 分）を行った。介入校（小学 5 年生 113 名、中学
2 年生 93 名）と対照校（小学 5 年生 129 名、中学 2 年生 130 名）は教育委員会と校長会とで協議・選定した。同学年は同時期に授業を行い、下表に示す調査を実施した。
【結果および考察】①知識得点：小 5 介入
校では、授業中 6.9±2.19 から１か月後 6.0±2.06 に、対照校は 6.9±2.31 から 6.1±
2.27 に有意に低下した。中 2 介入校では、授業中（5 点）から 1 か月後 3.8±1.22 に、対照校では、4.0±1.14 から 3.2±1.26 へと共に低下したが（P <0.001）、1 か月後
得点は介入校の方が高く(P < 0.05）、知識定着の可能性が示された。②栄養バラン
ス得点：介入校の授業中・１か月後は、0.3±0.65 から 3.1±1.37 に、対照校では 1.2±0.73 から 3.9±1.41 へと共に１か月後に表

小中学校別・調査項目と評価法
評価法(時期)知識①テスト、ワークによる知識
得点（授業中、1 か月後）
②ワークによる栄養バラン
ス得点（授業中・1 か月後）

意識・関心
行動

③ワークによる効力得点（小 5：授業中、中 2：授業中、1 か月後）
④集合法自記式質問紙（授業前・授業１か月後）⑤給食の食べ残し（授業前後）

有意に上昇（ P < 0.001）した。本授業が栄養バランスを考える動機付けになったと考える。③効力得点：2－1－0 点の順に、
小 5 の介入校 72－12－27 人、対照校 73－
20－31 人と差はなかった。中 2 の授業中・１ヶ月後得点をみると、介入校では 52－12－29 人から 18－18－57 人、対照校では 39－51－40 人から 7－19－104 人と、授業中・1 ヶ月後得点ともに、介入校が高値（ P <0.01）を示したが、1 か月後の低下も有意（P < 0.01）なため、継続利用の必要性が確認された。④アンケート：小中共に、給食を残す主な理由は｢給食時間の短さ｣｢嫌いなものがある｣であった。⑤残食率：小 5
では介入校・対照校共に授業後の残食率が有意に上昇した（P < 0.001）。小 5 生は適正量については学習前であることが一因と考えられた。一方、中 2 生では、介入校で授業後に有意な低下が認められた（ P< 0.01）。料理全体の平均残食率が低下したことに加え、料理別にもバランスよく摂取していた（ばっかり食べが減った）。
中 2 生では、ICT 教材の料理リストからターゲットを探索する過程で多くの料理区分を観察でき、パソコン操作（直接体験）に加え、栄養教諭・仲間の操作がモデルとなる代理経験も可能なため、栄養バランス、適正量の理解、効力感の向上並びに食べ残しの減少につながったと考えられた。
【結論】ICT 教材の食育授業への利活用は、
中２生で知識の定着、効力感向上、残食量低下に有効であることが示唆された。
（E-mail；k-sato@tenshi.ac.jp）

本研究は石狩市教育委員会黒河あおい氏、天使大荒川義人との共同研究である
小学５年生
中学２年生
9 点満点：「主食・副菜・主菜・牛乳・果物の 5 つの料理区分(グループ)」「グルー 5 点満点：料理区分とＳＶ値が正解の場合、プの働き」「1 食分の献立の栄養バランス」 各グループに１点
全 9 問、正解につき 1 点
5 点満点：「1 日分の献立作成」における基準エ
ネルギー別・料理区分別ＳＶ値が適正の場合、各グループに１点
2 点満点：「行動宣言がみられる」2 点、「現在の状態に危機感がある」１点、「改善意識がない、単なる感想」0 点「給食の食べ残し」「日頃の食習慣・食行動」
2 週間連続のクラス別・料理別の残食率（%）：調理終了時点で専用容器ごと出来上がり総量と給食後の食べ残し量の秤量を行い、算出− 86 −

OR ８−３

中学生の咀嚼と健康感・ライフスタイル・食習慣の関係
さとう

のぶこ

○佐藤 伸子1,2)

宮城 重二1)

1)女子栄養大学保健管理学研究室、2）公益社団法人東京都歯科衛生士会【背景】厚生労働省では、より健康な生活②就寝時間が早い群（23時以前就寝）ほどを目指すという観点から、ひとくち 30 回

、よく噛んで食べる子が多かった。③噛む

以上噛むことを目標として、「噛ミング 30

ことへの意識が高いほど、「だるい、眠い（カミングサンマル）」というキャッチフ」などの自覚症状が少なく自覚的健康感がレーズで、歯科保健分野からも食育推進を

良好な子が多かった。④「見ながら食べ、行っている。しかし、近年、社会状況、生流し込み食べ」などの食べ方とよく噛んで活環境の変化とともに、喫食の際に噛む回食事をすることの間に有意差は見られなか数が少ないと言われている。

【目的】本研究では、永久歯が生えそろうったが、「あまり噛まない」という割合は中学生を対象として、咀嚼の実態を把握し、高かった。⑤幼児期に保護者からよく噛む

健康感・ライフスタイル・食習慣などとのように言われたことと咀嚼習慣との関連は関連性について明らかにすることを目的見られなかったが、噛むことがとても大切とした。

であると考える子は多かった。⑥「食事ス【方法】2013年8月末から9月初めに東京都

ピードが速いほうである」という割合は女

豊島区立中学校の2校で中学生1～3年生の子より男子の方が有意に高かったが、噛む

うち、質問紙記入実施日に出席した628名

ことが大切と考える意識は女子の方が有意を対象に、集合法により無記名自記式質問に高かった。

紙を教室にて配布しその場で回収した。
＜調査項目＞【考察・結論】中学生において、噛むことへ質問紙には、以下の６項目の意識が高いほど日常的によく噛んで食べに関する質問を載せた。

るという行為につながっている。また、良く①基本属性（性別、学年、身長、体重）

噛む子ほど自覚的健康感も良好な子が多く、②生活習慣（起床時間、就寝時間）

噛むことへの意識が健康につながる大切な要③食習慣（食事の摂食状況、食べ方）素であると考えられる。そして、その意識に関④咀嚼（噛む状況、噛む意識）

わる部分については保護者からの影響が関与⑤親の関与（咀嚼や嗜好への教育）しており、常日頃から意識を育てることが重要⑥健康感（自覚的健康感、自覚症状、目覚であると考える。

め状況、疲れやすさ）（E-mail；sna141@eiyo.ac.jp）【結果】620名から回答を得て、分析を行った。
その結果、①「よく噛んで食べることがとても大切である」と噛むことについての意識が高いほど、よく噛む子が多かった。

− 87 −

OR ８−４

小中学校における給食委員会活動の現状と や ま み く

○ 外山未來，赤松利恵（お茶の水女子大学大学院）【背景・目的】中学校における食に関する課（71.8％），家庭科教諭 91 名
（12.3％），養護教諭

題として，担任の給食指導が少ないことがあげ

171 名（23.0％），一般教諭 643 名（86.7％）であられている．教員が指導の時間を十分に確保でり，主に学校栄養士や一般教諭が担当していた．

きないことが原因となっており，給食指導のす次に，給食に関する日常活動の実施の有無にべてを教員に任せることは現状では難しい．そついて調べたところ，白衣，白帽の点検の実施

こで，生徒の所属する給食委員会活用のために，率は，小学校 87.5％，中学校 77.7％であり，委員会活動の現状把握調査を行った．今回は比小学校の方が中学校に比べ実施率が高く（p＝較のため，中学校に加え，小学校も対象とした．

0.002），衛生に関するチェックについても小【方法】2013 年 8 月，全国 4 か所で研修会に学校 80.5％，中学校 60.6％と，小学校の方が参加した学校栄養職員等881 名を対象に質問紙

中学校に比べ実施率が高かった（p＜0.001）．

調査を行った．質問項目は，まず，給食委員会

この 2 項目に加え，日常活動 5 項目で同様の結の有無と委員会担当職員の職種（複数回答）を果が得られた．最も実施率の高い項目は，小学尋ねた．また，白衣，白帽の点検等，給食に関校では「いただきます」「ごちそうさま」の号する日常活動 8 項目について，実施の有無と，令（96.1％），中学校では給食時の呼びかけ（マ

活動の主な実施者を尋ねた．日常活動の実施のナー・食べ残し）（90.4％）であった．日常活動有無について小中学校の比較を行うため，χ2の主な実施者について，小学校においては担任

検定を行った｡解析対象者は小学校勤務の者

や学校栄養士が上位にあがった一方で，中学校（給食センター勤務で小学校担当の者も含む），

においては給食委員の生徒が上位にあがった．

中学校勤務の者（給食センター勤務の者も含【考察・結論】対象者の所属校において，90％

む）793 名のみとした．

以上の学校に給食委員会があり，委員会の担当【結果】対象者のうち 716 名（90.3％）が女

職員は学校栄養士や一般教諭が多かった．給食

性であり，739 名（93.7％）が学校栄養士（学に関する活動については，中学校に比べ小学校

校栄養職員，栄養教諭）であった．対象者の勤の方が実施率の高い項目が多かった．また，そ

務先は小学校勤務が 479 名（60.4％），給食セ

れらの活動を，小学校では担任や学校栄養職員

ンター勤務で小学校担当が 93 名（11.7％），

等が主に実施しており，中学校では給食委員の中学校勤務が 177 名（22.3％），給食センター

生徒が主に実施していた．

勤務で中学校担当が 44 名（5.5％）であった．
まず，給食委員会有無について,独立した委（連絡先）外山未來

員会としてあると回答した者が535 名（70.1％），〒112-8610 東京都文京区大塚 2-1-1

他の委員会（保健委員会など）と兼ねているとお茶の水女子大学大学院 赤松利恵気付

回答した者が 188 名（24.6％）であり，対象者

TEL/FAX：03-5978-5680の所属校の 94.6％には給食委員会があった．委E-mail：g1340538@edu.cc.ocha.ac.jp

員会の担当教職員は，学校栄養士 533 名− 88 −

OR ９−１

主観的社会経済状況とソーシャルキャピタルが睡眠の質に与える影響
たにはらしんいち○谷原真一、守山正樹（福岡大学医学部衛生公衆衛生）【背景】社会経済状況及びソーシャルキャ
ピタル（以後 SC）は主観的健康観と関連するという報告は多数存在している。しかし、睡眠の質に与える影響に関する検討はごく限られている。
【目的】地域住民の睡眠の質について主観的健康観及び社会経済状況などを考慮した上でと SC が与える影響を検討すること。
【方法】2011 年 10 月 20 日現在で 40 歳以上の F 県 T 町全住民 16,176 名（男 7,433
名、女 8,743 名）を対象に SC などに関するアンケート調査を実施した。SC の指標として日常生活の様々な場面を 27 項目取り
上げ、各場面で必要なときに助けてくれる
人がいる場合を 1 点、それ以外を 0 点とし、合計点が 9 以下の者を「低 SC 群」と 10 以
上の者を「高 SC 群」とした。主観的社会
経済状況は「自分は社会的・経済的にどのあたりに位置していると思いますか。」という質問に対して「良い」を１，「普通」
を５，「低い」を９とする９段階で回答した結果を「良い（１～３）」「普通（４～６）」「低い（７～９）」の３群に分類した。主観的健康観は「あなたの健康状態は、
次のどの項目にあてはまりますか」という問いに対して、「良くない（普通、やや悪い、悪い）」と「良い（良い、やや良い）」の２群に分類した。睡眠の質に関しては、「睡眠で休養が十分とれていますか。」という質問に対して、「はい」と回答した者
を睡眠の質良好群、「いいえ」と回答した
者を睡眠の質低下群に分類した。統計学的解析は睡眠の質を従属変数とし、性別、10− 89 −

歳年齢階級、主観的健康観、主観的社会経
済状況、SC を独立変数とした多重ロジステ
ィック回帰モデルを用いた。
【結果】アンケート用紙が回収できた者で解析に用いた項目に欠損値のなかった者
は 9559 名（59.1%）であった。高 SC 群が
低 SC 群に対して睡眠良好群に分類される
オ ッ ズ 比 （ 95 ％ 信 頼 区 間 ） は 1.19
（1.08-1.31）と統計学的に有意に SC が高い群は睡眠の質が良好となっていた。性別（男に対する女）、年齢（10 歳年齢階級増加）、良い主観的社会経済状況（普通に対する良い）、低い主観的社会経済状況（普通に対する低い）、主観的健康観（良いに対する悪い）について、睡眠の質が良好となるオッズ比（95％信頼区間）は順に 0.74
(0.67-0.81),1.65(1.59-1.72),1.27(1.03-1.56),0.67(0.60-0.74),0.45(0.41-0.50)であり、いずれも統計学的に有意に睡眠の質と関連していた。
【考察】本調査は断面調査であり時間の前
後関係を考慮した因果関係の解釈に注意する必要がある。しかし、主観的健康観などの交絡因子について本調査で得られた結果と先行研究で示された知見はおおむね一致していた。
【結論】性別、年齢、主観的経済状況、主観的健康観を考慮した上でも SC は睡眠の質と関連していると考えられた。地域における SC の向上を考慮することは、地域住民における睡眠の質向上に寄与する可能性が考えられる。
（E-mail；taniyan@cis.fukuoka-u.ac.jp）

OR ９−２

太極拳によるフロー体験と SOC の関係－生きがい感と自己効力感を介して－いい だ け ん じ○飯田健次（慶應義塾大学）、小熊祐子（慶應義塾大学）【背景】
我が国は急速な高齢化が進んでおり，資料として太極拳歴などの調査も行った．解析

高齢者の健康維持は本人のQOL を高めるだけでは構造方程式モデリング(Amos 19, IBM New

なく，医療費の削減という観点からも重要なテYork) を用いて生きがい感と自己効力感を介しーマである．本研究では健康維持の要素の 1 つたフロー体験と SOC の関係を推定した．有意である運動に焦点を当て，運動強度も早歩き程

水準は 5%とした．

度の有酸素運動である太極拳に注目した．

【結果】図１の通り，フローから生きがい感【目的】太極拳は中国で始められ，健康を目

および自己効力感への影響が示され，生きがい的としゆっくりとした体の動きが特徴である．

感から SOC へ，また自己効力感は生きがい感をフロー体験とはスポーツなどに全人的に没入介してSOC に影響を与えていることが示唆されするほどの喜びの体験 (Csikszentmihalyi, 1975)

た．すべてのパスは有意であり，モデルの適合をいい，Sense of Coherence (SOC) は Antonovsky

度も良いと判断された．

が 1979 年に発表した健康生成論の中核概念であり，困難な状態を予測し理解できるという「把握可能感」，困難な状態でも何とかなる，
何とかやっていけるという「処理可能感」そして自分の人生には生きる意味があり価値があるという「有意味感」の 3 つの構成要素からなっている．これらの 3 つの感覚が高いほどストレス対処力が高いとされる．本研究では継続的に太極拳練習を行うことで得られるフロー体
験が SOC にどのように影響を与えているかを検証することを目的とした．

図１フローとSOCの因果モデル【方法】首都圏で定期的に太極拳練習を実施【考察】
太極拳をすることでフローが高まり，している男女453 名(平均年齢67.3±8.3 歳)を

自己効力感や生きがい感を高めて精神的健康

対象に太極拳練習後に質問紙調査を実施した．

感の指標ともいえる SOC (Eriksson, 2008) に影

調査は事前に教室の責任者の許可が得られた

響を与えてストレス対処力を高めることが示

29 教室を著者が訪問して太極拳練習直後に質唆された．また，太極拳歴が長いほどフロー体

問紙を配布してその場で回収した．フロー尺度

験がより高まることも示唆された．そして SOC

は Jackson and Eklund (2002) によって開発されは QOL との強い相関関係にある (Read et

た尺度の日本語版 JFSS-2 を使用し，SOC 尺度

al.,2005) ことから太極拳を実施することでは Antonovsky (1993) によって開発された

QOL の向上の可能性が示唆された．

SOC-13 の日本語版を使用した．また，近藤・【結論】太極拳を長期間継続することでスト

鎌田 (2003) による生きがい感尺度と岡（2003）

レス対処力さらにはQOL の向上に繋がることがによる自己効力感尺度を使用した．また、基礎示唆された．E-mail；toshiken8@gmail.com− 90 −

OR ９−３

大学生を対象とした「自己調整型」意思決定能力尺度の信頼性に関する予備的研究にしおかのぶ き○西岡伸紀，鬼頭英明（兵庫教育大学）
子では 3 大学の間に（残り 1 大学は n=5 のた【背景及び目的】
価値観の多様化，情報化，経済格差の拡め除外），女子では 4 大学の間で，有意差が認大等の状況のもと，現在，個人責任が強くめられなかった。また回答割合に，大きな偏り

求められている。社会的環境の整備が必要はなかった。
α 係数は，
男子 0.743，
女子 0.720，

であるが，一方青少年には，困難な社会で全体 0.728 であり，尺度の正規性は男女とも認

自己実現を果たすための意思決定能力のめられなかった。

育成が欠かせない。本研究では，同能力育KISS18 については，平均値（SD）は，男成の基礎的情報を得るため，「自己調整型」

子では 60.2（11.6），女子では 57.5（10.3）での意思決定能力尺度を翻訳し，大学生を対象にあり，男子の方が高かった（p=.013）。α 係数

調査し，信頼性を検討したので，報告する。

は男子 0.915，女子 0.899，全体 0.908 であり，

【方法】

尺度の正規性は男子では認められなかった。

関西地区の 4 大学の１，２年生を主な対象

再テスト法の結果については，2 回とも回答として質問紙調査を行い，未成年者 433 人（男したのは，DMCI では 22 人，KISS18 では 23

子 197 人，女子 236 人）を分析した。主な調査人であった。DMCI では，2 回の結果の相関係

内容は，重大な意思決定に関わる能力（20数は 0.729 であった。また，平均値（SD）は，

項 目 ， 得 点 20 ～ 100 ） ， 社 会 的 ス キ ル

1 回目 66.6（6.8），2 回目 65.2（7.0）であり，

KISS18（18 項目，得点 18～90）とした。

平均値に有意差は認められなかった。KISS18

意思決定能力は，Miller, DC (2001)らの開では，同様の値は，
相関係数 0.894，
平均値
（SD）

発 し た Decision-Making Competency

は，1 回目 55.8（8.3），2 回目 57.2（7.6）でInventory（以下 DMCI とする）を翻訳しあり，平均値に有意差は認められなかった。

用いた。調査は 2011～2012 年に実施した。

【考察】

また 4 大学の中の 1 大学において，別の対

DMCI の内的整合性及び時間的安定性は象である 40 人に対して，1 週間の間隔で無記KISS に比べると低く，尺度の正規性も認めら

名式の繰り返し調査を行った。分析では，れなかったものの，使用可能性は示唆された。

DMCI，KISS ともに，男女別及び全体で基礎

ただし，DMCI の質問文では，頻度や程度の表

統計及び内的整合性であるクロンバックのα係

現が多く用いられており，回答の偏りは認めら数（以下，α 係数）を，また再テスト法では，れなかったものの，答えづらさがあったかもし

全体について 2 回の間の平均値の差を検定し，れない。また，米国で使われている頻度や程度両測定の相関係数を求めた。さらに，両尺度のをそのまま使用することも懸念される。今後は，結果を比較し，DMCI の信頼性を評価した。

質問文を簡潔にして，対象数を増やし，信頼性【結果】及び妥当性を検討する。

DMCI の平均値（SD）は，男子では 65.3
（8.2），女子では 65.4（7.3）であり，有意差はなかった。また，DMCI の大学間の差は，男− 91 −（E-mail；nobnishi@hyogo-u.ac.jp）

OR １０−１

中高年者における健康支援プログラムが生活習慣病関連因子
およびメンタルヘルスに及ぼす影響
たかはし

まさき

○高橋 将記 （早稲田大学スポーツ科学学術院）
稲葉 やす子（静岡県健康増進課静岡県総合健康センター駐在）
木本 愛郎 （静岡県総合健康センター）
荒尾 孝（早稲田大学スポーツ科学学術院）【背景】これまでの静岡県高齢者コホート【結果】介入前評価において、CES-D を行

調査により、運動と食生活に加え、社会活動った結果、25 名中 7 名が抑うつ傾向（CES-D（地域活動）に参加することにより死亡率がスコア＞16）にあった。本研究では、抑うつ低下することが示されている。また、身体活を有するグループ（Depression group; 7 名）動の増加や社会参加は、メンタルヘルスを改と 抑 う つ を 持 た な い グ ル ー プ

善することが報告されている。高齢者は運動（Non-depression; 18 名）で介入効果を比較

器の機能低下や孤独化に伴い、メンタルヘル

した。その結果、12 週間の生活改善プログ

スを悪化させうつ病発症リスクが高くなる

ラムにより Depression group グループにおことが示されている。従って、この世代を対いてのみ CES-D スコアが有意に改善するこ

象に生活習慣の改善がメンタルヘルスに及とが明らかとなった（二元配置分散分析の交ぼす影響を検討することは、学術的のみなら互作用：グループ×時間、P = 0.036）。一方ず社会的にも重要であると考えられる。

で、セロトニン、脳由来神経栄養因子、酸化【目的】本研究の目的は、中高年者におけストレス指標（d-ROMs テスト）ならびに抗る健康支援プログラムへの参加が生活習慣酸化能力（BAP テスト）の変動は、CES-D

病関連因子およびメンタルヘルスに及ぼす評価とは異なる変動を示した。また、生活習影響について検討することとした。

慣病関連因子の一つとして測定した LDL コ【方法】中高年者 25 名（年齢 56 ± 7 歳、レステロールは、プログラム参加者全体では平均 ± 標準偏差）を対象とし、身体活動、介入後に有意な低下（対応のある t 検定、P

食生活ならびに社会参加に関する生活習慣=0.049）を示したが、グループ間での違いは改善プログラムを 12 週間行った。プログラ

認められなかった。

ム内容としては、月に 1 回、運動、食生活な【考察】本研究では、加速度計による身体

らびに社会参加に関する講話を行った。また、 活動の評価を行ったが介入期間中の身体活
介入プログラム参加中の 12 週間は身体活動動量の増加は認められなかった。従って、本を評価するために加速度計（ライフコーダ－研究におけるメンタルヘルスの改善は、プロEx）を装着してもらった。介入前後にメングラムへの参加を含めた社会参加の要因がタルヘルスの評価（CES-D スコア）ならび

関与する可能性が示唆される。

に採血を行い、生活習慣病関連因子（血糖値、【結論】生活習慣改善プログラムへの参加

中性脂肪、LDL-コレステロール、HDL-コレ

は抑うつ傾向を有する中高年者のメンタル

ステロール）、血中のうつ病関連マーカー（セヘルスを改善するが、うつ病バイオマーカー

ロトニン、脳由来神経栄養因子）、酸化ストの変動とは関連しない可能性が示唆された。

レスならびに抗酸化能力を評価した。

(Email ; m-takahashi@aoni.waseda.jp）− 92 −

OR １０−２

熊本県大津町における地域総合型スポーツクラブ主導の InBody を活用した
生活習慣病予防プログラムの実施～食と運動で健康づくり～
ほん だ あい○本田藍（長崎大学）、斉藤陽子（クラブおおづ）【背景】熊本県は、糖尿病の年齢調整死亡

いく。さらに、プログラム終了後は、月に率が全国１位（２０１０年）、１００万人

1回参加者を招集し、モニタリングを継続

当たりの慢性透析患者数が全国１位（２０した。

０５年）となっている。その中にあり、大【結果】プログラムは2013年6月～12月ま津町は、生活習慣病に関する疾患の治療者

でに295回実施され、参加人数は延べ1657の割合・医療費も全国と比較して高い。そ名となった。実施の結果、約8割の参加者のため、医療費抑制のための生活習慣病予に、体脂肪・BMIの減少や筋肉量の増加等防が喫緊の課題となっている。

の改善がみられた。また、運動習慣の定着【目的】上記の現状を踏まえ、住民の生活習や生活習慣の改善を達成する参加者も見慣を改善し、QOLの向上、生活習慣病を予防すられた。InBodyの測定が自分の体に興味をることを目的としたプログラムが開発された。

持つきっかけとなり、運動や食事の改善へ【方法】熊本県大津町健康推進係と地域総の動機づけにつながったと考えられる。ま合型スポーツクラブであるNPO法人クラた、対象者から、「筋肉量が増えてうれし

ブおおづが連携し、InBody（体成成分分析

い。もっと頑張る」という意見がみられた）を活用した生活習慣病予防教室を実施しことから、筋肉量の増加が確認できることた。参加者のターゲット層を広げるため、が、その後の運動継続の励みになると考え各年代に対応した多様なプログラムとしられる。また、今回これまで自治体の事業た。プログラムのテーマは、若年層向けにで実施困難であった早朝や夜の時間帯に「マイトレーニング（生活習慣の改善）」プログラムを設定したことで、健康づくり、高齢層向けに「生活習慣病予防教室（生を真に必要としている働く世代の参加者

活習慣病予防の実践）」とした。実施時間

数を伸ばすことができた。

帯は、多様化した生活スタイルに寄り添い【結論】InBodyを活用した生活習慣病予防、参加者の増加をはかるため、早朝、昼、教室の実施により、多くの参加者の生活習夜の実施や、季節に応じたプログラムを設

慣、体質改善につながった。昨年度の取り定した。プログラムでは、最初と最後にIn組みを踏まえ、今年度はさらに住民のニー

Body測定と生活習慣等の問診を行い、そのズにこたえられるよう、各地域に健康づく

結果を基に対象者の階層化をおこなったりの拠点（貯筋ステーション）を設置して後、保健師による保健指導や栄養士によるいく予定となっている。

栄養指導、運動指導士による運動指導等の（E-mail；ai_emo1017@yahoo.co.jp）

プログラムを体験し、最終的に個人に合った継続可能なマイプログラムを作成して− 93 −

OR １０−３

特定保健指導(積極的支援)実施の効果
かとう ゆ か

○加藤由加1)2)、山川正信 2)、永井由美子 2)1)医療法人あけぼの会

2)大阪教育大学大学院【目的】メタボリックシンドローム対策とし6 ヶ月の継続支援では、月に１度体重・腹て、特定保健指導における積極的支援を実囲・食事や運動等の取り組みについて対象施し、その教育効果について検討した。

者が選択する方法(メール・FAX・郵送)に【方法】平成 23 年度に A 健康保険組合に所属て報告し、その報告に対して保健師・管理する 40～64 歳の男性 14,087 名のうち特定栄養士がアドバイスを行った。
解析には SPSS v.22.0 for Windows を使用

健診を受診し、特定保健指導の階層化の結果、動機づけ支援および積極的支援の対象した。

となった 4,008 名のうち積極的支援 1,080【結果】1 年後の体重・BMI・腹囲・血圧・脂名に特定保健指導を実施した。今回は 6 ヶ質・血糖の変化は表１に示した。1 年後の体重月の継続支援を終了した 969 名のうち、受は 2.1％、BMI は 0.5kg/㎡、腹囲は 2.1cm の改善

診勧奨の対象となった 167 名、60 歳以上のがみられた。
1 年後の指導区分では 280 名(34.9％)が情対象者 1 名を除く 801 名（平均年齢 45.0±4.5

報提供、91 名(11.3％)が動機づけ支援へと歳)を分析対象とした。
平成 23 年 9 月～11 月に 90 分間の初回集半数近くで改善がみられた。また、リスク

団指導を実施した。まず、保健師・管理栄の保有状況では、血圧は 434 名から 33.2％

養士が、①健診結果の振り返り、②メタボの減少、脂質は 520 名から 36.0％の減少、リックシンドロームの理解、③腹囲測定方

血糖は 552 名から 28.3％の減少がみられ、

法④生活習慣の振り返り、⑤食事・運動等

喫煙も 503 名から 11.5％が禁煙していた。

生活習慣改善のポイントについて全体で【考察】1 年後の階層化判定で約半数が改説明し、続いて 8 人の小グループに分かれ

善し、血圧や脂質、血糖のリスク保有率は各グループにはファシリテーターとして

約 3 割減少し、約 1 割が禁煙していたこと

保健師または管理栄養士が配置され、⑥目から、今回の積極的支援は 6 ヶ月の支援期
間終了後も生活習慣の改善が維持されて

標体重・腹囲の設定、⑦行動目標の立案におり、有効であったと考える。

ついてグループワークを行った。
表１ 初回支援時と1年後の検査値
初回支援時
体重(kg)
78.5 (9.2)
BMI(kg/㎡)
26.3 (2.7)
腹囲(cm)
91.5 (7.6)
収縮期血圧（ｍｍHg)
126.7 (11.9)
拡張期血圧（ｍｍHg)
80.4 (9.5)
中性脂肪(mg/dl)
191.9 (115.8)
HDL-C(mg/dl)
HbA1c(%)

50.2 (10.9)
5.3 (0.3)

1年後
76.9 (9.7)
25.7 (2.9)
89.4 (7.2)
127.1 (14.6)
79.6 (11.2)
168.7 (140.0)
50.8 (11.8)
5.2 (0.4)

p値

0.000
0.000
0.000
0.306
0.006
0.000
0.011
0.000

平均値（標準偏差） 対応のあるｔ検定− 94 −【結論】今回は健診結果や指導区分の変化についての検討のみであったが、実際の指導に活かすため、今後、初回指導時に立てた行動目標の実践状況と改善効果について検討する必要がある。
(E-mail；yuyuhihitutu@yahoo.co.jp)

OR １０−４

特定保健指導の支援形態別・体重変化別にみた行動計画（プラン）および効果の検討
ご み いくこ○五味郁子、西村音吹、佐野喜子（神奈川県立保健福祉大学）【背景・目的】平成20年度より始まった特定

67→124±42mg/dl）ならびにγGTが有意に健診・特定保健指導は第二期に入り、特定保減少した（p<0.05）。維持群（男性7名）は、体健指導の効果についてはエビデンスが蓄積さ重（-1.7㎏）、BMI（-0.6kg/m2）は有意に減少しれ始めている。一方、特定保健指導における

たが、他の検査項目に有意な変化は認めら

食生活指導の内容やプランについて検討しれなかった。増加群（男性11名）は、体重、ている研究報告はいまだ少ない。本研究は、BMI、AST、ALTが有意に増加した。

某企業健康保険組合において実施された特初回面談のプランニングにおいて算出した

定保健指導の効果を分析するとともに、支援

一日あたりのマイナスエネルギー量は、減少

記録票を分析し、体重変化別に行動計画（プ

群135±78kcal、維持群106±77kcal、増加群

ラン）を比較・検討することを目的とした。

174±134kcalで、このうち身体活動によるエネ【方法】某企業健保組合においてH24年度にルギー消費量の比率は、減少群45％、維持

特定保健指導を受けた者のうち、1名の管理群28％、増加群23％であった。減少群では、栄養士が支援した74名（動機付支援28名、積「主食を減らす」「揚げ物を減らす」といったエ

極的支援46名）の健診結果および支援記録

ネルギー摂取量を減らすプランと身体活動量票の匿名・ID化したデータベースを解析に使を増やすプランの個数が多く、維持群と増加用した。このうち1年後の健診結果がH25年11

群は「野菜を増やす」「野菜ジュースを1日1杯月までに得られた34名について、体重変化率

飲む」「肉料理を魚料理にする」といった食事で3群に分け、~－3.99%：減少群、－3.71〜

バランスを改善するプランの個数が多かった。

－0.95％：維持群、－0.52〜＋4.91％：増加群【考察】減少群ではエネルギーバランスがマとした。H24年度およびH25 年度健診結果をイナスになるプランが作成されていた。維持群

群別・男女別に前後比較、さらに行動計画

では肥満に該当しない者が約半数おり、エネ（プラン）をカテゴリー分類し、プラン数とカテ

ルギー摂取量を減らすプランが少なくなった

ゴリーの割合から群別の傾向を比較した。

が、体重減少率4％未満では検査値への影響【結果】H24年度の健診結果について3群間は表れないと示唆された。増加群では、脂肪に有意差は認められなかった。喫煙者は各群肝の増悪が推察され、また、プラン実行度の約3割であった。維持群にはBMI<25㎏/m2の考慮が必要であると考えられた。

者が45%、行動変容ステージ（支援担当者評（E-mail；gomi-i@kuhs.ac.jp）

価）の実行期が1名、維持期が2名であった。
減少群（男性10名）では、平均体重（-5㎏）、BMI（-1.6㎏/m2）、腹囲（-4.3㎝）の有意な減少とともに（p=0.001）、中性脂肪（177±− 95 −

OR １１−１

地域保健事業参加者のリクルート方法に関する研究
はたやま と も こ

おいだゆきお○畑山知子（南山大学・人文学部）、種田行男（中京大学・工学部）【背景】

掲載し，在宅高齢者からの自主的な参加を募2013 年度名古屋市において通信制地域保健事った．講座終了後に，本講座を知ったきっかけ

業を実施した．通信制の利点として多くの市民を対について上記の施設ならびに家族・友人の勧象に実施できることが挙げられるが，そのためにはめ，その他の回答欄を設け調査した．なお，講対象者が講座の開催情報を目にする機会も広く設

座データの利用に関しては，講座申込みの際ける必要がある．しかし，これまで参加者がどこでこに参加者本人から同意を得た．

うした情報を得ているかについて検討した報告は【結果】少ない．そこで，通信制地域保健事業における参講座を知ったきっかけは，生涯学習センター

加者のリクルート方法について検討するため，本事（0.71：回答数／配架施設数），情報コーナー

業参加者の講座情報の入手先について調査した．

（0.69），図書館（0.67），福祉会館（0.59），社会【目的】

福祉協議会（0.59），保健所（0.38），いきいき支

・通信制「楽ひざ体操講座」参加者の講座情報入援センター（0.24），スポーツセンター（0.23），家

手先を明らかにすること．

族・友人の勧め（14 名），その他（5 名）であった

・高齢者が講座情報を入手しやすい場所について（複数回答）．なお，回答者のうち 19 名（24％）

検討すること．

は講座終了時に膝痛評価が悪化した対象であ

【方法】

った．

対象者は，2013 年度に名古屋市が開催した【結論】

なごや健康カレッジのひとつである通信制「楽本事業では，実施主体である健康増進課がひざ体操講座」の終了者 137 名のうち，講座終依頼可能な場所へチラシを配架したが，保健了後のアンケートに回答した 80 名であった（講所やいきいき支援センター，スポーツセンター

座終了者の 63％，男性 16 名，女性 64 名，平など，地域保健事業に参加しそうな対象がアク均年齢 73±4.9 歳）．本講座は，参加者とは対面セスしているであろうと予測した場所からの情報することなく通信教材を用いて体操指導と講座入手は少なかった．一方で，生涯学習センター

前後の効果判定を行う通信制地域保健事業でや情報コーナー，図書館からの情報入手が多あった．参加者の募集は講座の内容を記載しかった．また，ウェブページを見たとの回答は寄たチラシおよび参加申込書（膝痛調査用紙，研せられなかったことから，現状における効果的

究参加同意書を含む）を作成し，名古屋市内のなリクルートには高齢者が日頃からよくアクセス

各区役所情報コーナー（16 カ所），保健所（16

している場所を明らかにし，情報提供することがカ所），生涯学習センター（17 カ所），図書館

重要と考えられる．今後は，通信制地域保健事（21 カ所），社会福祉協議会（17 カ所），福祉会業に参加する高齢者の背景を含め，通信制の館（17 カ所），いきいき支援センター（29 カ所），

利点である広く多くの市民への講座提供を可

スポーツセンター（13 カ所）など計 148 の公共施能とするリクルート方法について検討を重ねた設に，計 4,760 部を配架した．さらに，市の広報

い．

およびホームページに募集内容と応募方法を（E-mail； hatayama@nanzan-u.ac.jp）− 96 −

OR １１−２

痩身傾向児の体型認識と生活習慣の関係
いとう ゆ き○伊藤由紀（新潟大学大学院）、篠田邦彦（新潟大学）【背景】痩身児は標準体型児に比べ生活習慣

ずれも孤食である割合が高い(p<0.01)。テレビが望ましくない傾向にあることが知られてい視聴時間は 2 時間以上の者の割合が高くる。しかし分類上「痩身」である者の生活習慣(p<0.01)、睡眠時間では 6 時間未満の者の割合

は、自身の体型をどのように評価するかと関連が高い(p<0.01)ことが示され、危険群は一致満すると考えられる。

足群に比べ望ましくない生活習慣を送ってい【目的】痩身傾向に分類された者を対象に、る傾向があることが示された。

自身の体型評価の仕方（体型認識）と様々な生望ましくない生活習慣のオッズ比は、夕食で活習慣との関係を検討する。

の孤食が 6.49(95%CI:0.22～18.88)、6 時間未【方法】平成 17~25 年度にＮ県内の小中高校

満の睡眠が 5.62(95%CI:2.77～11.40)、月 3 回

生65385 名を対象に行った生活実態調査を用い

以下の運動が 2.46(95%CI:1.50～4.03)などとた。肥満度を算出して「高度痩せ・痩せ」（痩高い値を示した。

身傾向児）と判定された 1920 名（男子 817 名、【考察】一致満足群に比べ危険群の生活習慣

女子 1103 名）を分析対象とした。生活実態調が望ましくない傾向は、年齢がより高い児童生

査の体型認識・体型願望に関する回答に基づい徒の間で一致満足群は少なく、危険群は多いこて、算出した肥満度分類による体型と自身を評とから心身の成長と関係があると考えらえる。

価した体型が一致し、かつ、現状の体型に満足しかし、各学校段階別に 2 群を比較した場合にしている＜一致満足群＞と、実際には「高度痩おいても同様の結果が得られた。このことから

せ・痩せ」であるにも関わらず自身を「太って歴年齢よりも自身の体型を実際よりも過大にいる」と認識し「痩せたい」と考える＜危険群評価する傾向と、この過大評価に基づく「痩せ＞を抽出した。これら 2 群それぞれの生活習慣ること」への欲求が、運動、食事、睡眠など生についてクロス集計を行い、危険率 5％未満を活習慣全般と関連すると推測される。そのとき有意として検討した。また一致満足群と比較し望ましくない行動となるのは、適切な知識などたときの危険群にみられやすい生活習慣につが欠如していることに起因するのではないか

いてオッズ比を算出した。

と考えられる。

【結果】痩身傾向児の一致満足群は 360 名（男【結論】肥満度の分類上「高度痩せ・痩せ」

子 156 名、女子 204 名）、危険群は 82 名（男と評価されても、自身を異なる体型として評価

子 11 名、女子 72 名）であった。

する傾向がある者と、一致した評価をしている

危険群と一致満足群の生活習慣を比較する者の間では生活習慣が大きく異なる傾向があと、危険群は一致満足群に比べ運動習慣の無いることが明らかとなった。不一致の者の生活習者の割合が高く(p<0.01)、運動意欲も低いこと

慣は不適切なものが多いことから、痩身児に対が示された(p<0.01)。食事面では、朝食欠食者

する生活習慣形成の指導は画一的ではなく、本の割合が高く(n.s)、十分な咀嚼をしていない

人の体型評価に応じて変えていくことが求め(p<0.05)者や適切な食事量である腹八分目よられると考えられた。

りも多いあるいは少ないものの割合が高かっ(E-mail;z13n001c@mail.cc.niigata-u.ac.

た(p<0.01)。また、朝食と夕食の食事形態がいjp)− 97 −

OR １１−３

中学 1 年生における体型認識の歪みと生活習慣との関連－性差に注目して－しらさわ た か こ○白澤貴子、星野祐美（昭和大学医学部公衆衛生部門）【背景】やせ志向によって太っていなくても男女ともに適正評価が 7 割弱であったが、男子

自分の体型を太っていると過大評価するなど、では過少評価、女子では過大評価する傾向がみ

体型認識の歪みがみられることが報告されてられた（P<0.05）。また、実際の体型が「標準」いる。体型認識の歪みは、子どもの生活習慣にの男子は過小評価、「やせ」「標準」の女子は影響を及ぼす可能性が考えられるが、これらの過大評価する傾向が顕著に認められた関連についての疫学研究は少なく、特に男女別（P<0.05）。体型認識の歪み（過小評価）と生に検討された研究はほとんどない。

活習慣の関連には、統計学的有意差は認められ【目的】本研究は、中学 1 年生における体型なかった。一方、過大評価は、男子では運動認識の歪みと生活習慣との関連について、特に（OR：0.34、95％CI：0.16-0.77）、女子では性差に注目して検討する。

夜食（1.53、1.07-2.19）との関連が認められ【方法】対象者は、2005～2009 年に埼玉県 Iた。睡眠は、男女ともに体型認識の歪みとの関町の全中学校（3 校）に在籍するすべての中学連が認められなかった。

1 年生で、小児生活習慣病予防検診を受診した【考察】男子では「やせている」、女子では者とした。実施にあたっては、保護者から書面「太っている」と自己の体型を認識する傾向がによる同意を得た。身長、体重を測定し、生活みられた。この理由としては、第二次性徴によ習慣に関する情報（体型認識、運動、食事、睡って男子では筋肉の発達、女子では皮下脂肪の眠）を収集した。
身長、体重から body mass index

増大が起こり、見た目も変わってくることが考（BMI）を算出し、実際の体型を International

えられる。さらに、社会的風潮によるやせ願望

Obesity Task Force の BMI カットオフ値に従いは、女子おいては、更に「太っている」という「やせ」「標準」「過体重／肥満」に分類した。

認識を強めると考えられる。また、体型認識の

体型認識の歪みは、実際の体型と体型認識の項

歪み（過大評価）と生活習慣については、男女目の組み合わせから過大評価、適正評価、過小によって関連する項目が異なっていた。

評価の 3 群に分類した。ロジステック回帰分析【結論】中学 1 年生は、体型認識の歪みにはを用いて、年齢・BMI で調整したオッズ比（OR）

男女差が認められ、男子では過少評価、女子でと 95％信頼区間（CI）を算出し、体型認識の歪は過大評価する傾向がみられた。また、体型認

みと生活習慣の関連を検討した。統計解析には識の歪みは、男子では運動、女子では夜食とのSPSS を用い、有意水準を 5％とした。

関連が認められた。適正な体型認識のためには、【結果】解析対象者は、男子 885 人、女子 846

性差を考慮した健康教育が適切であると考え人、計 1731 人であった。自己の体型（体型認られる。

識）については、男子は「やせている」、女子（E-mail；shirasawa@med.showa-u.ac.jp）

は「太っている」と回答する割合が異性に比べて高かった（P＜0.05）。体型認識の歪みは、− 98 −

OR １１−４

女子大生の「隠れ肥満」の実態調査とその背景因子の分析
あけど

ようこ

○明渡 陽子（大妻女子大学）、反町 吉秀（大妻女子大学）、
宇都宮 由香（青山学院女子短期大学）【背景】体型的に標準や痩せでも内臓脂肪の多

隠れ肥満は栄養バランスより好きな物をい「隠れ肥満」が、女子大生の中で年々増優先摂取していた。９つの食品摂取頻度は加している。とくに内臓脂肪型肥満では種４群間で有意差はなく、隠れ肥満は標準よ々のアディポサイトカインを介してインス

り過去から現在まで乳製品の摂取量が少

リン抵抗性や動脈硬化を促進し生活習慣病

なく、果物類の摂取頻度が多い傾向だった。

を誘発する。早期に予備軍を見つけ若年期

５．隠れ肥満は標準より現在と高校の運動からの有効な予防法が期待されている。

経験が有意に少なかった。生活活動では、【目的】BMIが標準でも体脂肪率が高い「隠標準群が最も運動量が多かったが 4 群間でれ肥満」の学生、とくに内臓脂肪型肥満のの有意差は認められなかった。

「隠れ肥満」を見つけ出し将来の生活習慣

６．GHQ スコアでは、全群でストレス高値

病予防に繋げるために、その生活背景因子を示し、唾液アミラーゼは、標準と隠れ肥を見出す事を目的とした。

満で「ストレスややあり」だった。

【方法】家政学部食物学科学生80名を対象に

７．睡眠時間は平均 6.5 時間と４群間で差、InBody730装置で精密体成分分析を行っ異はなかったが、隠れ肥満は睡眠充足感がた。同時に自記式の生活習慣調査（食事・最も高く、休日はテレビ、インターネット、

運動・休養・ストレスなど）も行い、体脂家事をし、外出の機会が少なかった。

肪率により肥満、隠れ肥満、標準、痩せの【考察と結論】隠れ肥満は標準より内臓脂肪4群に分類して分析した。

が多く筋肉量が少なく、体成分のバランス【結果】1.痩せ、標準、隠れ肥満、肥満の状態が悪かった。その背景には高校から現

割合はそれぞれ15%、58%、23%、5%で、隠在までのスポーツ活動や生活活動などのれ肥満はBMI標準者の28%であった。

運動量が少なく、日常は非活動的なこと、

２．隠れ肥満は標準より内臓脂肪レベル、また慢性的なストレスを感じており、食事

腹囲、BMI、体重、体脂肪量で高く、骨格では好きな物を摂取するためと推測され

筋率、基礎代謝量が低かった。

た。現在の血圧値は全群正常で動脈硬化は３．5つの体組成分析では、隠れ肥満は標否定的だったが、将来の生活習慣病予防の準に比べて、骨折を起こしやすいリスクとためには、定期的な運動習慣によりストレ考えられる骨塩量、栄養状態の指標である

ス発散と体脂肪量を減らし、筋肉量を増や体細胞量、骨格筋量、タンパク質量、ミネ

し基礎代謝を増加させること、さらに栄養

ラル量が少ない傾向だった。

バランスを考えた食事摂取が重要と考え

４．全群で 6 割がダイエット経験を持ち、られた。（E-mail；akedo@otsuma.ac.jp）− 99 −

OR １２−１

地域住民におけるスピリチュアルな態度の評価―評価尺度の信頼性、妥当性の検証―
きむら

ともあき

○木村 友昭 （一般財団法人 MOA 健康科学センター）
え ぼ し だ烏帽子田あきら

彰 （広島大学大学院医歯薬保健学研究院）【背景】厚生労働省が進める健康政策「第二目が有効な 265 人を分析対象とした。SS-25

次健康日本 21」では、「全ての国民が共に支の信頼性は、Cronbach のα係数で確認した。

え合い、健やかで心豊かに生活できる活力あ

構成概念の妥当性は、QOL と宗教性との相る社会の実現」を目指し、地域のつながりの関、および収束的・弁別的妥当性で検証した。

強化、並びに健康づくり、自然環境保全や、【結果】分析対象者の性別・年代は、男性

防災などのボランティア活動の拡大が期待

99 人、女性 166 人で、64 歳以下 120 人、前されている。また、心の健康の分野では、「自期高齢者 89 人、後期高齢者 56 人であった。

殺者の減少」が重点課題であり、内閣府とと

SS-25 の総得点は、女性の方が有意に高く、もに、ゲートキーパーなどの見守り機能の啓

年代と正の相関（r = 0.21）があった。QOL発に努めている。これらの支え合いや社会参との相関は、社会 0.31、信仰 ns、満足 0.51、

加は、個人の価値観や人生観に基づく精神性

総得点 0.40 であった。宗教性との相関は、（スピリチュアルな態度）が関連していると社会 0.29、信仰 0.56、満足 ns、総得点 0.41

考えられる。しかしながら、精神性の定義がであった。信頼性のα係数は、社会 0.79、信多種多様であり、宗教性を含んだ概念である

仰 0.80、満足 0.65、総得点 0.82 であった。

ため、地域調査の指標として使いにくいとい

収束的妥当性は、社会 7 項目、信仰 6 項目、う問題が指摘されている。

満足 3 項目が 0.4 を超えた。
弁別的妥当性は、【目的】大学生を対象にして開発された 25

社会 8 項目、信仰 6 項目、満足 3 項目で適正

項目版 SKY 式精神性尺度（SS-25）を使用であった。その他、飲酒、喫煙などに有意なし、地域住民のスピリチュアルな態度を評価

関連があったが、同居人数、職業、所帯年収、するとともに、尺度の信頼性と妥当性を検証

最終学歴などには、関連が見られなかった。

する。

【考察】回答者が調査に協力的な人に偏って【方法】2013 年 1～11 月、静岡県内の地域いると考えられるので、スピリチュアルな態住民を対象に、対面手渡しによる無記名方式

度が過大評価されている可能性がある。QOLのアンケート調査を実施した。アンケートのおよび宗教性との相関から、SS-25 の構成概

内容は、SS-25 の他に、包括的 QOL 尺度で念の妥当性が明らかになった。一部の項目をある 10 項目版 MOAQOL 調査票（MQL-10）、

除いて、収束的・弁別的妥当性も確認でき、属性、ライフスタイル、および宗教性などで信頼性も十分であった。今後の課題として、あった。SS-25 は、社会・他者とのつながり

他の都道府県との比較や、職域など、他のサに関連する 8 項目（社会）、信仰的感性に関ンプルでの検討が必要である。

連する 8 項目（信仰）、人生への満足感に関【結論】地域住民の調査に SS-25 を使用す

連する 4 項目（満足）、およびその他の 5 項

ることは妥当であり、「健康日本 21」の心の目から構成されている。274 人の住民が回答

健康の評価に応用できる可能性がある。

し、そのうち MQL-10 および SS-25 の全項（E-mail: t-kimura@mhs.or.jp）− 100 −

OR １２−２

国民代表サンプルによる 13 項目 7 件法 sense of coherence スケール
日本語版の標準化に関する研究（第 1 報）と が り たいすけ

○戸ヶ里泰典（放送大学）、山崎喜比古（日本福祉大学）、
中山和弘（聖路加国際大学）、米倉佑貴（岩手医科大学）、
横山由香里（日本福祉大学）、竹内朋子（東京医療大学）【背景】sense of coherence (SOC)とは健康社あった。平均得点(SD、以下同様)は 59.0(12.2)

会学者Antonovskyによって提唱されたストレス点であった。男女別に検討したところ、男性は対処機能をもつ生活・人生に対する見方や向き

59.0(11.8)点、女性は 58.9(12.5)点で、性別間合い方に関する概念である。
このSOCの測定は、で平均値に統計学的な有意差は見られなかった

7 件法 29 項目フルバージョンのスケールのほか、(p=.835)。年齢階層別に検討したところ、25~34

13 項目短縮版、3 項目版などがあるが、13 項目

歳は 54.6(11.7)点、35~44 歳は 56.7(11.6)点、短縮版を用いた研究が最も多い。日本語版は45~54 歳は57.2(11.3)点、55~64 歳は61.7(11.8)

2001 年に山崎らによって翻訳され、国内でも多点、65~74 歳は 63.9(12.2)点であった。一元配

くの使用例がある。また、近年は介入研究にお置分散分析の結果は有意(p<.001)であった。そけるアウトカム指標として用いられるケースもれぞれの階層別の多重比較の結果は、
35~44 歳群見られてきている。しかし、7 件法 13 項目短縮と 45~54 歳群の間では有意差はみられず版の標準化作業は十分に行われておらず、その(p=.978)、25~34 歳群と 35~44 歳群の間および、検討は急務である。そこで本研究では国民代表
サンプルによる調査を実施し、7 件法 13 項目短縮版 SOC スケール日本語版（以下 SOC13）の標準値に関する検討を行うことを目的とする。
【方法】対象と方法：日本国内に居住する日本
人で層化 2 段抽出により 2014 年 1 月 1 日現在で25 歳から 74 歳の男女 4000 名を対象とした。第1 段抽出は地区および都市規模により全国 200地点を抽出し、第 2 段抽出は住民基本台帳より

表 性年齢別SOC得点分布
平均
（SD)
性別
男性
59.0
(11.8)
女性
58.9(12.5)
年齢
25-34
54.6
(11.7)
35-44
56.7(11.6)
45-54
57.2(11.3)
55-64
61.7(11.8)
65-74
63.9(12.2)(12.2)

65~74 歳群の間では 有 意 傾 向
(p=.084,
p=.051)であったが、そのほかの平均値の群間差は
すべて統計学的に 有 意 (p<.050)

性年齢により層化のうえ等間隔無作為抽出を行合計った。2014 年 2 月から 3 月にかけて自記式質問【考察】SOC13 の性、年齢階層別の全国平均値を紙票を郵送配布訪問回収する郵送留め置き法を明らかにすることができた。性別では平均値に実施した。その結果 2067 票を回収した(回収率差が見られなかった。また、年齢群別では、35~44

51.7％)。分析対象者は男性 959 名、女性 1108

歳群と 45~54 歳群の間をのぞいて、年齢が上昇

名、平均年齢(SD)は 50.0(14.3)歳であった。分するほど高い SOC 得点になっていることが明ら

析方法：SOC13 を用い、性別、年齢階層別に平均かになった。

値および標準偏差を算出した。また性別の検討【結論】SOC13 スケール得点の性、年齢階層別のでは対応のある t 検定を実施し、年齢階層別の日本国民標準値を得ることができた。

検討では一元配置分散分析と Tukey 法による多【謝辞】
本研究は本研究は JSPS 科研費 25285157

重比較を行った。

の助成を受けたものです。

【結果】SOC13 のクロンバックα係数は 0.84 で（E-mail；ttogari@ouj.ac.jp）− 101 −

59.0

55~64 歳 群 とであった。

OR １２−３

ヘルスリテラシー測定尺度 HLS-EU-Q47 日本語版の開発
なかやまかずひろ○中山和弘（聖路加国際大学）、大坂和可子（聖路加国際大学）、
戸ヶ里泰典（放送大学）、石川ひろの（東京大学）、
米倉佑貴（岩手医科大学）、松本真欣（聖路加国際大学）、
関戸亜衣（聖路加国際大学）【背景】ヘルスリテラシーとは、健康・医療情報を入手し、理解し、評価し、活用する能力である。欧米では、医療現場において患者のヘルスリテラシーの低さをリスクととらえ、測定によりコミュニケーションの改善や患者教育に生かされつつある。
公衆衛生の視点からは、個人の能力のみならず、地域や職場、学校、行政、メディアなどによるサポーティブな環境との相互作用で形成される資源と考えられ、ヘルス
プロモーションにおける１つのコア概念となりつつある。そして、最近、これらを包括的に測定する尺度が開発された。
【目的】ヨーロッパで開発された一般住民を対象とした包括的なヘルスリテラ
シーの測定尺度である European Health
Literacy Survey Questionnaire(HLS-EU-Q47)( Sørensen, et al.,2013)の日本語版を作成し、信頼性と妥当性について検討した。
【方法】和訳およびバックトランスレーションを経て、47項目からなる日本語版を作成した。質問例としては「喫煙、運動不足、お酒の飲みすぎなどの生活習慣が健康に悪いと理解するのは」に対して、「とても簡単」「やや簡単」「やや難しい」「とても難しい」「わからない／あてはまらない」で回答するものであった。調査会社にモニター登録している全国の20～69歳の男女を対象に、2014年3月にWebによる質問紙
調査を実施し、1200名から回答を得た。
分析対象者は、そのうち有効回答が得られた1054名であった。
【結果】尺度は、情報の「入手」「理解」「評価」「活用」という４つの能力について、「ヘルスケア」「疾病予防」「ヘルスプロモーション」の 3 つの領域、すなわち12 次元で測定するものであるが、４つの能力別の探索的因子分析では、これらの３因子構造が認められた。Cronbach のα係数は、
全 項 目 で は 、 .97 で 、 ４ 能 力 別 では、.91、.90、.91、.88 で、12 次元の個別では、.77～.88 の範囲にあった。
既存の尺度との相関係数をみると、相互作用的・批判的ヘルスリテラシー尺度（Ishikawa, et al. ,2008）では、全体で.61
で、4 能力別では、.33、.54、.61、.54 であり、e ヘルスリテラシー日本語版（光武ら , 2011 ） で は 、 同 様 に .52と.37、.43、.51、.41 であった。
【考察】尺度の信頼性においては、EU8 か国での調査での数値と同様に、.9 前後を示した。因子分析の結果は、オランダにおける同尺度のものと同様であり、構成概念妥
当性が確認できた。既存のヘルスリテラシ
ー尺度との一定の相関からは、基準関連妥
当性も示された。また、EU では面接調査であったが、「わからない」の回答割合に大差はなく、日本では自記式の質問紙でも測定が可能ではないかと推察された。
【結論】HLS-EU-Q47 日本語版における信頼性と妥当性について確認できた。
謝辞：本研究は JSPS 科研費 23390497の助成を受けたものです。
（E-mail；nakayama@slcn.ac.jp）− 102 −

OR １２−４

身体活動への支払意思額を介した社会経済的地位と身体活動の関連
まつした

むねひろ

○松下 宗洋（早稲田大学大学院スポーツ科学研究科）
原田 和弘 （国立長寿医療研究センター運動機能賦活研究室）
高橋 将記（早稲田大学スポーツ科学学術院）
中村 彩希（首都大学東京大学院 人間健康科学研究科）
秦 希久子（首都大学東京大学院 人間健康科学研究科）
稲山 貴代（首都大学東京大学院 人間健康科学研究科）
荒尾 孝 （早稲田大学スポーツ科学学術院）【背景】社会経済的地位による健康行動の差学校種）、性、年齢、Body mass index、主観的異が健康格差の生じる原因であると考えられ

健康感、慢性疾患の数を調整変数としたロジスており、身体活動も社会経済的地位と関連があ

ティック回帰分析を行った。モデル 2 では、モると報告されている。しかし両者がどのような

デル1 の調整変数に加え身体活動に対する支払プロセスにより関連が生じているか検討した

意思額を独立変数に投入した。

研究は少なく、このプロセスを明らかにするこ【結果】モデル 1 において、週 150 分の身体とは健康格差改善策を提案する上で重要であ活動を達成することに対して、世帯年収が 1000る。

万以上であることが有意に関連していた。しか社会経済的地位と身体活動との間を介在すし、モデル 2（下表）では、週 150 分の身体活る可能性のある要因として、支払意思額が挙げ動を達成することに対して世帯年収との有意られる。支払意思額は、科学的な知識を十分にな関連はなくなり、身体活動への支払意思額に与えられた状態で個人がプログラムや行動にのみ有意な正の関連が認められた。

支払う意思のある最大の支払額のことである。

【結論】支払意思額をモデルに投入すること一部の研究では、健康行動に対する支払意思額

身体活動（150分/週）に対する調整済みオッズ比＜モデル1＞
世帯年収500万円未満1.00（参照）
500－1000万円未満
1.18（0.97-1.43）
1000万円以上
1.64（1.27-2.12）＜モデル2＞
世帯年収500万円未満1.00（参照）
500－1000万円未満
0.97（0.82-1.15）
1000万円以上
1.23（0.96-1.57）
身体活動への支払意思額
0円
1.00（参照）
1－1,000円
1.11（0.77-1.61）
1001-3000円
1.21（0.98-1.49）
3001-5000円
1.39（1.10-1.76）
5001円以上
1.81（1.49-2.20）

は社会経済的地位と関連があることが報告されているものの、日常の身体活動への支払いに関する検討はこれまでなされていない。

【目的】
社会経済的地位と身体活動の関連に、
身体活動に対する支払意思額が介在するかを検討した。

【方法】本研究の解析対象者は、30-59 歳のモ
ニターを対象として実施したインターネット
調査に回答し（3,269 人）、データに不備のある者（58 人）を除いた 3,211 人である。
主な調査項目は、身体活動に対する支払意思額（円／月）、身体活動量（国際標準化身体活
動質問票）、社会経済的地位である世帯年収と最終卒業学校種である。モデル 1 では、目的変数を身体活動（週 150 分／週の達成状況）、説
明変数を社会経済的地位（世帯年収、最終卒業

で、世帯年収と身体活動の有意な関連がなくな
り、支払意思額と身体活動の関連が認められたことは、身体活動に対する支払意思額が媒介変数として作用している可能性がある。
(E-mail；m.munehiro1987@akane.waseda.jp)− 103 −

OR １３−１

女子高校生の子宮頸がん予防ワクチン接種行動に影響する要因―修正した HBM による検討―
こばやし ゆ う こ○小林優子（東京学芸大学大学院連合学校教育学研究科）
朝倉隆司 (東京学芸大学養護教育講座）【背景】20～30 代の子宮頸がんの罹患率の増

頸がん・予防接種に対する各態度因子等とワク加を背景に，子宮頸がん予防ワクチンが注目さ

チン接種との関連のパスモデルを作成し，構造

れ，日本では 2010 年に子宮頸がん等ワクチン

方程式モデリングにより解析を行った。なお，

接種緊急促進事業が実施された。その後，子宮統計ソフトは M-plus を用い，ロバスト最尤法

頸がん予防ワクチンは 2013 年 4 月より定期予を採用した。

防接種となったものの，重篤な副反応の報告な【結果】まず，HBM の枠組みに従い各因子をあどにより同年6 月には積極的勧奨を控えるといてはめて分析した結果，ベネフィット・バリア

う勧告がなされた。子宮頸がん予防ワクチンはの認識のうち，ワクチンに対する不安への影響

新しいワクチンであり，その効果や副反応につ因子が特定されず，また子宮頸がんの脅威が高いての課題も残されている。また，成人と違い，いと接種を抑制していた(接種行動の R2=.256)。

高校生では自分自身の判断だけでなく，保護者

次に，女子高校生特有の因子である調整能力をを含めた意思決定であることが予測される。こ加えて分析した結果，子宮頸がんの脅威が高いの領域の研究は数少ないが，我々は，発達途上と接種を抑制するという結果は同様であったにある女子高校生の子宮頸がん予防ワクチンが，子宮頸がんの脅威は，調整能力とベネフィの接種行動をHBM を活用して説明できる可能性

ット・バリアの認識の各因子を介して間接的にを示唆した(小林，朝倉 2013) 。

接種行動を促していた。また，調整能力は，ベ【目的】女子高校生の子宮頸がん予防ワクチ

ネフィット・バリアの認識のすべての因子に影ンの接種行動を予測する保健モデルを検討す響しており，調整能力が高まるとワクチン接種ることを目的とする。

の肯定感と関心の高さを増加させ，ワクチン接【方法】平成 24 年 1～3 月，神奈川県内の女種への消極的態度・困難感，ワクチンに対する

子高校生約3,700 名を対象に自記式質問紙調査

不安，ワクチン接種の時間と費用のバリアを減を行った。本研究では，調査当時の子宮頸がん

少させていた (接種行動の R2=.260)) 。

等ワクチン接種緊急促進事業の対象者1,606 名【考察】調整能力を加えることで，説明率にを分析の対象とした。調査内容は，ワクチンの変化はみられなかったが，女子高校生のワクチ

接種状況，知識，子宮頸がん・予防接種に対すン接種行動のメカニズムをよりよく説明でき

る態度因子（家族の健康意識，ワクチン接種のるモデルになったと考えられる。調整能力は，

話題との接触，調整能力，子宮頸がんの脅威，

この年代において特徴的な要因であり，保健行

ワクチン接種の肯定感と関心の高さ，ワクチン動の説明に重要であることが示唆された。

接種への消極的態度・困難感，ワクチンに対す【結論】女子高校生の子宮頸がん予防ワクチ

る不安，ワクチン接種の時間と費用のバリア)，

ン接種行動の説明に，調整能力を加えた HBM が家族構成，家族の接種，接種に対する保護者の有用であると考えられた。

意見などであった。HBM の枠組みを基に，子宮（E-mail；r108001g@st.u-gakugei.ac.jp）− 104 −

OR １３−２
沖縄県の高校生における危険行動の推移：2002 年～2012 年
たかくらみのる○高倉 実 （琉球大学医学部）、宮城政也（琉球大学教育学部）【背景】青少年の危険行動が短期および長期にわたって人々の健康に影響することは周知のことである。危険行動の多くは青少年期に開始され，確立されるために，この時期に行動の実態を把握したり，経年的にその動向を観察したりすることは，効果的な予防政策や健康教育プログラムを立案，実施，評価する上できわめて重要になる。著者らは 2002 年，2005 年，2008 年に，
複数の危険行動の実態について沖縄県の高校生を対象に全県調査を行い，経年変化を推定したところ，交通安全に関連する行
動，喫煙行動，飲酒行動，性交経験，コン
ドーム使用，および女子の危険なダイエッ
ト行動などの多くの危険行動に改善傾向がみられたことを報告した。

【目的】本研究は沖縄県の高校生の危険行動について 2012 年に実施した継続調査の結果を 2002 年，2005 年，2008 年と比較し各行動の経年変化を検討したものである。

【方法】対象集団は沖縄県全域の全日制県立高等学校の生徒である。2002 年は割当抽出した 25 校の生徒 2,852 名，2005 年は同様に割当抽出した 25 校の生徒 2,892 名，2008 年は確率比例抽出による 29 校の生徒
3,248 名，2012 年は同様に確率比例抽出した 30 校の生徒 3,224 名を標本とした。いずれの年度も 2 学期に抽出校の各学年 1 学級に在籍する生徒に無記名質問紙調査を実施した。危険行動は米国 CDC Youth Risk
Behavior Survey の質問項目を適用して質問した。質問項目は傷害関連行動 7 項目，喫煙 6 項目，飲酒・薬物使用 6 項目，性行動
5 項目，食行動 6 項目，身体活動 2 項目に分類される。2008 年から身体活動は異なった質問項目を用いたため分析から除き，残り 30 項目について検討した。質問項目の再テスト信頼性は日本の高校生について確認されている。各行動の出現割合の経年変化は，学年，学校種，地域の影響を調整
した傾向性検定を男女別に行い検討した。
本研究計画については琉球大学疫学研究
倫理審査員会の承認を得ている。

【結果】男女とも多くの危険行動に有意な線形傾向がみられ，全体的な経年変化を示
唆する知見が得られた。傷害関連行動では，
男女とも，シートベルト非着用，ヘルメッ
ト非着用，飲酒運転同乗の割合が減少していた。男子では，武器所持およびケンカの割合が増加傾向にあったが，2012 年には減少していた。喫煙行動では，男女とも，生涯喫煙，早期喫煙，現在喫煙，常習喫煙，大量喫煙の割合が減少していた。飲酒行動
では，男女とも，生涯飲酒，早期飲酒，現在飲酒，大量飲酒の割合が減少していた。
男女とも，違法な薬を提供された者の割合が増加傾向にあったが，2012 年には減少していた。同様にシンナー吸引経験のある男子の割合も増加から減少傾向にあった。性行動では，男女とも性交経験者，性交時のアルコール・薬物使用の割合が減少していた。また，最近の性交時にコンドームを使用した者の割合は増加傾向にあったが2012 年には減少していた。食行動では，自分の体重について太っていると思う男女の割合が減少していた。女子の不健康なダ
イエット行動は減少傾向にあった。男女の野菜摂取が増加していたが，男子の果物摂取は増加した後，減少していた。

【結論】2002 年から 2012 年にかけて交通安全に関連する行動，喫煙行動，飲酒行動，性交経験，野菜摂取，女子の危険なダイエット行動に改善傾向がみられた。これらの経年変化の要因として，制度上あるいは外的環境上の変化が大きく影響していると考えられるが，いずれも推測としかなり得ないことが本研究の大きな限界である。
（E-mail: minoru@med.u-ryukyu.ac.jp）− 105 −

OR １３−３

交流分析における禁止令と不適応行動・危険行動とのかかわり
やまだこうへい○山田浩平（愛知教育大学）、前上里直（北海道教育教育大学）、
大津一義（日本ウェルネススポーツ大学）【目的】

2009～12 年の各年の禁止令について、2009〜2012 年の各年に、大学 1 年生を対象と「1.いつも」と答えた者の割合を男女別にして交流分析における禁止令の実情を把握し、みると、男子では 60％以上の者が、女子でこれと不適応行動・危険行動、自我状態との関は 70％以上の者が成功否定（5.Don’t make連を検討した。

it）、感情否定（12.Don’t feel）の禁止令を持っ【方法】ており、次いで男女とも 3.Don’t be child,2009～12 年のそれぞれの年の 5 月に、愛知県

4.Don’t grow の順であった。

内の教育系A、B 大学の1 年生であった学生1144

3.禁止令と自我状態との関連

人（05 年 359 人,06 年 305 人,07 年 213 人,08

禁止令 13 項目の得点について、男女別

年 267 人：男子合計 589 人,女子合計 555 人）に禁止令保持群、中間群、禁止令非保持群

を対象に質問紙調査を実施した。調査内容は、の 3 群に分類し、禁止令保持群と非保持群①禁止令：Goulding et al.（1976，1980）に別に自我状態の型をみた。その結果、男女よって報告されている13 種類の禁止令（1.Don’

とも、禁止令非保持群は自他肯定の型を示

t exist, 2.Don’t be you , 3.Don’t be child, 4.Don’

し、禁止令保持群は自己否定・他者肯定のt grow, 5.Don’t make it, 6.Don’t do anything,型を示した。

7.Don’t be important, 8.Don’t belong, 9.Don’t

4.禁止令と不適応・危険行動との関連

trust, 10.Don’t be well, 11.Don’t think, 12.Don’t

禁止令の 4 因子を目的変数、
不適応行動、

feel, 13.Don’t want、3 件法:1.いつも〜3.ない）、

危険行動を説明変数として重回帰分析を②不適応行動 6 項目（落ち込みやすいなど、2行い、それらの関係について検討した。禁件法）、③危険行動 6 項目（喫煙行動など、3止令の成功否定と感情否定因子は、不適応件法）、④TEG II 東大式エゴグラム (Ver.II)55

行動 6 種類すべてと関わりが認められた。

項目（3 件法）、⑤基本的属性 5 項目である。

一方、禁止令と危険行動との関わりをみる【結果】と、禁止令の成功否定と感情否定因子は 4

1.禁止令の因子構造と信頼性

つの危険行動との関わりが認められた。

禁止令の 13 項目に対して、最小二乗解、バ【結論】

リマックス回転による因子分析を行ったとこ

禁止令の中でも 5.Don’t make it は、男子で 6ろ、4 因子が抽出された（成功否定, 感情否定,

割、女子で 7 割近くの対象者が持っており、こ存在否定, 対人関係否定因子）。なお、Cronbachの禁止令を含む成功否定因子は多くの不適応のα係数は成功否定α=.89、感情否定α=.87、

行動・危険行動との関わりが認められた。また、

存在否定α=.81、対人関係否定α=.80、禁止令

男女とも禁止令を多く持つ者は、自己否定・13 項目α=.84 であった。

他者肯定の人生態度を示した。

2.禁止令の保有状況（E-mail；koyamada@auecc.aichi-edu.ac.jp）− 106 −

OR １３−４

青少年の危険行動の重篤な状況とレジリエンスとの関連
く ぼ も と よし

○久保元芳1），野津有司 2），片岡千恵 2），工藤晶子 3），河原しおり 4），中山直子 5），
佐藤幸 6），渡部基 7），岩田英樹 8）1）宇都宮大学教育学部，2）筑波大学体育系，3）筑波大学大学院人間総合科学研究科，
4）北海道天塩高等学校，5）聖路加国際大学，6）富谷町立成田中学校，
7）北海道教育大学，8）金沢大学人間社会学域

21 項目が，レジリエンスとそれぞれ有意の関連【背景と目的】青少年の危険行動を包括的に防止するには，を示した。すなわち，レジリエンスが高いこと

それらの行動に共通する抑制要因を明らかにが，危険行動の重篤な状況を抑制することが示することが望まれる。中でも，心理社会的要因唆された。

については，健康教育の内容を検討する上で有次に，危険行動の 9 項目（有酸素運動不足，意義であると考えられる。近年，そうした心理

朝食欠食，月喫煙，月飲酒，シンナー乱用経験，社会的要因の一つとして，レジリエンスが注目

性交経験，シートベルト非着用，暴力行為，自されている。我が国の青少年における危険行動殺願望）に焦点を当て，経験した数により 4 群とレジリエンスとの関連については，これまで，（「経験なし(0 項目)」，「1 項目」，「2～41）2）Kataoka ら や野津ら が，危険行動の 9 つの項目」，「5～9 項目」）に分けた上で，レジリ項目に焦点を当てた分析の結果から，いずれもエンス得点を比較検討した。その結果，男女とレジリエンスが高い者において危険行動がみ

もに「経験なし」群のレジリエンス得点が最もられにくい傾向にあったことを報告している。

高く，経験した危険行動の数が多い群ほど，得本報では，青少年における危険行動のより重篤な状況とレジリエンスとの関連を明らかにするために，30 項目の危険行動について検討することを目的する。

点が低くなる傾向を示した（図）。
90
70
50

【方法】
対象は，「日本青少年危険行動調査 2011」

30

71.7

①経験なし

②1項目

68.3

66.4

74.6

③2～4項目 ④5～9項目 ①経験なし＜男 子＞

における全国の高校から無作為に抽出された

71.6

②1項目

67.2

63.1

③2～4項目 ④5～9項目＜女 子＞

平均得点の群間差 男女とも p<0.05 （一元配置分散分析）

102 校の生徒 9,778 人（男 5,027 人，
女 4,751 人）

多重比較（Tukey-Kramer法） ①＞②③④，②＞③④，（女子のみ）③＞④である。危険行動については，①身体運動，②
食行動，③喫煙，④飲酒，⑤薬物乱用，⑥性的74.7

図 経験した危険行動の数でみたレジリエンス得点【結論】

行動，⑦交通安全上の行動，⑧暴力・武器携帯，

我が国の青少年において，レジリエンスは危⑨自傷行動のそれぞれ 2～5 項目で，計 30 項で

険行動の重篤化を抑制する上で，重要な要因のある。レジリエンスの評価については，小塩ら一つであることが示唆された。

（2002）の精神的回復力尺度を用いた。

【文献】【結果と考察】まず，危険行動 30 項目とレジリエンス得点との関連について，順位相関係数を算出した。
その結果，男女の有酸素運動不足（この 7 日間

1）Kataoka C et al.: Relationships of youth risk behaviors
with norm-consciousness and resilience among Japanesehigh school students. Open Journal of Preventive
Medicine 2 (3): 306-311, 2012

間で「2 回以上」），自殺願望（この 12 か月間

2）野津有司ほか： 青少年の危険行動の防止に関する要因モデルの構築に向けた予備的検討－レジリエンス等の関連要因に着目して－．第 60 回日本学校保健学会
講演集，135 頁，2013

で「2 回以上」）など，男子の 20 項目，女子の（E-mail；kubo＠cc.utsunomiya-u.ac.jp）

で「まったく実施せず」），シンナー乱用（今までに「2 回以上」），暴力行為（この 12 か月− 107 −

OR １４−１

我が国の中高年におけるがん情報取得とがん予防行動・
検診行動との関連
みやわきり な○宮脇 梨奈1)，柴田 愛 2,3)，石井 香織 3)，岡 浩一朗 3)1) 早稲田大学大学院スポーツ科学研究科 2) 筑波大学体育系
3) 早稲田大学スポーツ科学学術院【背景】がん死亡率低下や罹患率低減に対しは 84.5%であった．がん検診は，肺がんがて，がん検診による早期発見，生活習慣改善な

48.5%，その他は 6 割以上(胃: 61.9%，大腸:

どの予防行動の有効性は十分に示されている．

60.4%，乳: 76.8%，子宮頸: 74.8%)の者が受しかし我が国の検診受診率および推奨予防行診していた．がん予防・検診情報取得と各動実施率は十分とはいえない．国民のがん予防

予防・検診行動の関連を検討した結果，予や検診行動の変容を促すことは，がん対策推進

防情報は適度な身体活動実施(AOR,の上で重要である．行動変容を促す手段として95%CI: 1.45, 11.1-1.90)および野菜・果物摂具体的かつ適切ながん予防・検診情報の提供が取(1.44, 1.08-1.92)と，検診情報では肺がん有効であると考えられる．しかし，その有効性(1.40, 1.09-1.81)，大腸がん(1.48, 1.13-1.93)，

についてはほとんど検討されていない．

乳がん(1.62,1.08-2.42)検診受診と有意な関【目的】がん情報を取得している成人にお連が認められた．がん情報は，医療関係者

けるがん予防情報・検診情報の取得度およ(38.4％)以上に，テレビ，インターネット，

びその情報取得とがん予防・検診受診行動

新聞(68.2，63.5，43.2%)などのメディアかとの関連を検討した．またがん情報源を明ら取得する者が多かった．

らかにした．

【考察】がん予防情報の取得は予防行動(身体【方法】ウェブ調査にてがん情報を取得して活動，野菜・果物摂取)と，がん検診情報の取いると回答した 20-69 歳の成人男女 1,462

得は検診行動(肺，大腸，乳がん)との関連が認名を対象とした．がん予防・検診各情報取められたことから，情報取得が実際の予防・検得の有無，がん予防行動の実施(4 項目：身診受診行動を促進する可能性が示唆された．し体活動，野菜，飲酒，禁煙)，がん検診の受かし，がん予防・検診情報を取得する者の割合

診(5 項目：胃・肺・大腸・乳・子宮頸がん)，は低く，主ながん情報源であったメディアなど

社会人口統計学的要因，がん既往歴・家族を活用した更なる普及策が必要だと考えられ

歴，がん情報源を調査した．がん予防・検る．本研究の結果よりがん情報取得者であって診情報取得と各行動の関連を検討するたも予防・検診情報の取得者が少なかったことかめに，社会人口統計学的要因，がん既往ら，発信されている情報には予防情報が少ない

歴・家族歴を調整したロジスティック回帰

可能性も考えられる．

分析を行い，調整オッズ比(AOR)と 95%信

【結論】がん予防・検診情報取得と予防・検頼区間(95%CI)を求めた．

診受診行動には関連があることが明らか【結果】
予防情報は20.5%，検診情報は 35.9%となった．今後は，発信されているがん情報の者が取得していた．予防行動の推奨基準

内容の現状も明らかにした上で，効果的ながんは，身体活動で 59.1%，野菜・果物摂取で予防・検診情報の普及策の検討が必要である．

23.7%，飲酒で 80.6%の者が満たし，禁煙者(E-mail；rina_miyawaki@akane.waseda.jp)− 108 −

OR １４−２

災害時等における養護教諭の救急看護活動に関する教育内容の問題○中村 朋子（茨城大学） 内山 源（茨城大学）初１ はじめに学校生活、教育活動・行動に伴う救急事態は大から小まで続出している。大は健康水準の下位にあるもの、クラークらやホイマン、ロジャースのモデルに示された重篤・緊急の対応処置を要するものである。小はその上位にあるものである。クラークらの予防モデルでは第２段階（第 2 次予防）にあるものである。これらは病態、傷害態、障害態の内容・種類、性格によって異なる。また、それらの病態等はそれぞれの「生起・成立要因」があり、同一であることはない。他者によるものにしろ、自己によるものにしろ、a－①意図的、意識的計画的な加害的な行為によるものもあれば、a－②その逆の無意図、無意識的なものもある。その中の他者関係では集団、組織的なものには ア）国家的、政治的政策、公的、法的管理行政的なものもあれば、イ）私的企業による運営管理等に関するものもあり、反逆的 ウ）国際的、国内的違法・テロ集団・組織から エ）暴力団等の私的遺恨、嫉妬、反抗等反社会的なものもある。健康水準
上位にある傷害態、病態は幼、小学校から中学、高校まで日常的に常態として頻発し、保健室で手当てを受けているし、高学年になると自分で処置をしている。
ところが、これらは①の身体的傷害が主であり、病態になると養護教諭の事実判断（D－１）に問題性、水準等の判断（D－２）が必要になり、対応・処置、方法、技術等の判断(D－３)
が必要になる。身体的傷害の場合は視覚的触覚
的認知、認識が比較的容易であり精神的・社会的等の判断はより複雑となり高度な専門的コ
ンピテンス・知識、技術を必要とする。上述の身体的傷害の場合も、「頭部外傷」等では複雑な「他者関係」が生じることがある。養護教諭としての専門職的判断に対して「他者関係」で反対、拒否、方向転換等がなされ、なされたことがある。行政的権力上位者等による「非医事的判断」である。これらについては内山が「ヘルスプロモーション・学校保健」（2009 家政教

育社）等で述べた。
本発表は東日本大震災時の学校保健、安全・避難マニュアルと看護活動、救急看護活動の事
実との関連及びその「3 次元構造的究明」の必要性について述べる。

Ⅱ 研究対象と方法① 研究対象：学校保健、安全に関する専門書、論文、報告、新聞情報等、平成 24、25 年度の新学習指導要領による中、高校の保健教科書② 災害時傷害態、病態ⅰ）事実記述、記録内
容の有、無と分析、それらの事実におけるⅱ）問題水準等の判断ⅲ）対象処置等の分析（3 次元構造）及びⅰ）の時間的次元における事後、経過の活動事実の分析。

Ⅲ 結果と考察①の専門書、論文等では池田小事件のそれら同様、３年後の時点でも分析、追究したものはない。報告、情報レベルではハザードマップや災
害・避難マニュアル、訓練活動の事実はあるが被災事実との「ズレ・差異」等を分析・点検・
評価、改善等を言及・提言したものはない。そこで必要な事実の究明は②の第１次避難際に窓ガラスや室内物品の倒壊や飛散で受傷者等の有無、第２次避難での点呼、確認、保護者への引き渡し、地域住民の乱入、混入等の時間経過におけるそれら、第３次避難、ⅰ）校内避難、
ⅱ）校外引率、誘導避難の指導、指示等時のそれらである。
ハザードやリスクについては1967
年の SHES の第４概念にあり、内山が安全管理、教育の改善等で述べたが未だに存在しない。学校安全管理活動にとっても救急看護活動にとっても不可欠な概念となる。ハザードマップ、
避難マニュアル、災害時の緊急な救急看護活動
計画、内容の方も、である。ここでも即断即決的対応状況における「他者関係」「ステップ」「過程」とそれらのコミュニケーション・リスクコ
ミュニケーションの検討・改善である。殊に大川小の事実の究明である。
(連絡先：中村朋子 nkmrtys@cd.wakwak.com)− 109 −

OR １４−３

小学校高学年における地震災害のリスク認知と防災行動
わたなべ

まさき

○渡邉 正樹（東京学芸大学）【背景】2011 年に発生した東日本大震災以降，や反応効果とも弱い正の相関がみられたが，自防災教育の内容や方法について見直しが図ら

己効力感とは無相関であった。次に防災の意図れている。従来，小学校における防災教育では，を従属変数とし，他の変数を独立変数として重教師からの指示に従うこと，避難の約束を守る

回帰分析を行った（表 1）。リスク認知，反応

ことが指導されてきたが，児童自身で危険を予効果，避難行動の自己効力感が高まると，防災

測し，危険を回避できることに重点が置かれるの意図が高まることが示されたが，知識得点とようになってきた。自分自身が災害に遭う危険は関係がみられなかった。性差と学年について性すなわちリスク認知と，避難行動等の防災行

は，男子より女子が，6 年より 5 年が防災の意

動との関連を明らかにすることは，今後の防災図が高かった。
表 1 防災の意図についての重回帰分析

教育を構築する上で有益である。

【目的】本研究では，小学校高学年児童（5，

β
性別
.13
学年
-.08
地震災害知識.02
避難行動知識.03
避難の自己効力感 .16
反応効果
.30
リスク認知
.26
2
調整済Ｒ
.29

6 年生）を対象に，地震災害および避難行動の知識，防災の意図および地震災害に関するリス
ク認知等の関連を明らかにする。

【方法】神奈川県Ｋ市の小学校に在籍する 5
年生，6 年生を対象として質問紙調査を実施した。質問項目は，①地震災害の知識，②避難行
動 の 知 識 ， 防 護 動 機 理 論 （ protection
motivation theory）に基づき，③地震災害のリ

ｐ
***
**
ns
ns
***
***
***

** p<.01, *** p<.001

スク認知，④防災の意図（防護動機），⑤避難【考察】防災教育は避難訓練とともに，自然行動の自己効力感，⑥反応効果（避難行動の効

災害と避難方法の知識の習得が中心である。し果）である。なお，ここでのリスク認知は，災

かし地震災害のリスク認知は，災害や避難の知害の発生可能性と災害の重大さの2 つの認知で識との関連は低く，知識の学習のみでは避難行構成した。

動など防災行動は期待できない。自然災害が身【結果】調査対象者は 1,388 人で有効回答はに迫る脅威を正しく理解するとともに，自分が1,346 人（97.0％）であった。学年と性別の内被災することを想定した学習（事例を踏まえた

訳は，男子 680 名，女子 666 年，5 年生 667 名，

シミュレーションなど）を進める必要があると6 年生 679 名であった。

思われる。

地震災害知識得点は平均 4.4 点（0～5 点），【結論】リスク認知，避難行動の自己効力感

避難行動知識得点は平均 2.3 点（0～5 点）であ

そして反応効果が防災の意図を高めることがった。リスク認知項目は，因子分析により 1 因示唆され，避難を中心とした防災教育は知識の子であることが確かめられたため，災害の発生

学習から改善を図ることが必要と思われる。

可能性と災害の重大さの合計得点を求めた。リ（E-mail；masawata@u-gakugei.ac.jp）

スク認知と他の変数との相関では，防災の意図とは正の相関が見られ（r=.31,p<.01），知識− 110 −

OR １４−４

福島市の大学の学生による放射能汚染問題の重要さと身近さの評価
ながはた

こうじ

○永幡 幸司（福島大学）←身近

は不確定である．そのような事態に巻き込まれ←身近【背景】低線量被曝のリスク評価は科学的にた人々にとっての健康な状態とは，どのようなものだろうか．また，それを実現するための健康教育とはどのようなものだろうか．これらについて考えるには，当事者が問題をどのように捉えているのかを出発点とする必要があろう．

重要→

重要→

(a) 原発事故前入学者(b) 原発事故後入学者

図１ 放射能汚染問題の重要さと身近さの評価の分布【目的】福島市内の大学に通う学生が，放射軸方向の分布が異なるのか検定した．

能汚染問題をどのように捉えているのかを検【結果】図１に事故前入学者と事故後入学者討する手がかりとして，彼ら／彼女らがこの問の「放射能」の布置の分布の散布図を示す．図

題を重要さ，及び，身近さという観点からどの中，円の大きさがその座標に「放射能」を布置ように評価しているのかを検討する．

した調査対象者の数を表す．どちらの図におい【方法】2012 年と 2013 年に，Ｆ大学においてても，「最も重要で非常に身近」と評価したも２つの科目の受講生を対象に，「環境問題」をのが最多ではあるが，事故前の入学者では 26

テーマとする２次元イメージ展開法（ＴＤＭ）

名(44%)であるのに対し，事故後の入学者ではによる調査を行った．本稿では，原発事故前で11 名(23%)であった．また，「非常に身近」なある 2010 年以前の入学者(59 名)と，原発事故問題と評価したものが，事故前の入学者では 48

後に志願した入学者である 2012 年以降の入学名(81%)であるのに対し，事故後の入学者では者(48 名)の作成したマップを分析対象とする．

21 名(44%)であった．Mann-Whiteny の U 検定のＴＤＭのアイテムには「水質汚濁，大気汚染，結果，「重要」軸方向(p<0.05)，「身近」軸方

土壌汚染，悪臭，騒音，地盤沈下，温暖化ガス，

向(p<0.01)共に，有意な結果が得られた．

放射能」を，横軸には「重要さ」を，縦軸には【考察】事故後の入学者は，福島市程度の放「身近さ」を採用した．各アイテムの評価は，射能汚染であれば，自身が通学するにあたり問

横軸方向は 8 アイテムを「重要」と考える順に題がないと判断して入学したと考えられ，その並べ替えるという方法で，縦軸方向はアイテム

ため，このような結果となったと考えられる．

ごとに７段階で評価するという方法で行った．

この結果より，事故前入学者と事故後入学者でマップにおける各アイテムの布置は，「最もは，放射能問題に関する教育，ケアともに，別

重要でなく，非常に身近ではないもの」を(1,1)，の立脚点からのものが必要であると考える．

「最も重要で，非常に身近なもの」を(8,7)と【結論】放射能汚染問題は，多くの学生にとする座標系を用いて記録した．そのデータを用って，重要で身近な問題と評価された．原発事

いて，事故前入学者と事故後入学者のそれぞれ

故後の入学者の方が，事故前の入学者より，重について，マップ上での「放射能」の布置の分

要さ，身近さ共に低く評価する傾向が見られた．

布の散布図を作成した．そして，「重要さ」軸，（E-mail；nagahata@sss.fukushima-u.ac.jp）「身近さ」軸双方について，Mann-Whiteny の U
検定により，入学時期の違いによりそれぞれの− 111 −

OR １５−１

食の満足感と健康性、嗜好性の関連
たかやま

ゆうこ

○髙山 裕子（聖霊女子短期大学生活文化科）【背景】食の満足感に影響を与える因子と考えられている精神的快適性には、健康性と嗜好性とがある。一方、健康な食事とされる「適切な量と質の食事」や「食塩摂取量の減少（減塩）」は、しばしば、食事の「おいしさ」という嗜好性に影響を与える。
健康日本２１（第二次）では、生活習慣病を発症する危険度の高い集団や、青壮年期世代への生活習慣の改善に向けた働きか
けを重点的に行うことが挙げられており、
健康的な食事と満足感の高い食事の両立を目指した方策を探ることは、栄養指導上必要となっている。
【目的】本研究の目的は、健康な食事とされる「適切な量と質の食事」や「食塩摂取量の減少（減塩）」などの食事内容と、食事の「おいしさ」という嗜好性、満足感に影響を与えるその他の因子との相互構造を明らかにすることである。今回は、「食塩摂取の減少」に結びつく減塩の実践行動と、実際の食事内容、食事の満足度とそれを構成する様々な因子について検討した。
【方法】研究方法は、留置き式のアンケー
ト調査、習慣的食事摂取量と食習慣は BDHQ
質問票を用いた。調査項目は、食行動：朝食、主食・主菜・副菜、栄養成分表示、食べる速さ、食事の時刻、共食、空腹感、食事内容：朝食、昼食、夕食、間食、献立構成（主食、主菜、副菜）、食事量、温度、調理法であった。調味の嗜好状況の把握には、塩分濃度の分析結果（TOA 社 塩分分
析計）を用いた。食の満足感は、短期的満足感（総合的なおいしさ（5 段階評価）評価）、中期的満足感（習慣的食生活の満足感）により評価した。関連性の検討は、各群間の関連は Friedman 検定，４種に有意性が認められた場合、Wilcoxon の符号付き順位検定を用いて Bonferroni の修正による多重比較を行った。
【結果】若年女性（18 歳～29 歳 58 人）の食事内容、食塩摂取量と食事満足感の関連性の検討した結果、習慣的食生活の満足感と関連がみられた項目は、主菜、主食の種類、調理法であった。一方、食事全体の食塩摂取量、汁物の塩分濃度との間に関連はみられなかった。調理法については、和風、洋風の種類によって、中高年齢層とは異なる傾向がみられ、官能検査の結果からも、同様の傾向がみられた。
【考察】食の満足感に関する検討は、高齢者や傷病者を対象したものはいくつかあるが、健康な人、青年期を対象したものは極めて少ない。また、減塩方法の多くは中高年の嗜好を意識したものが多く、今後の減塩指導を行う上で若い人の嗜好に合わせた減塩方法を提案していく必要がある。
今後、さらに対象者を増やした調査から検討したい。
【結論】食の満足感と関連がみられた項目
は、主菜、主食の種類、調理法であった。
一方、食事全体の食塩摂取量、汁物の塩分濃度との間に関連は見られず、特に和風、洋風の種類によって、中高年齢層とは異なる傾向がみられた。
連絡先：（E-mail；takayama@seirei-wjc.ac.jp）− 112 −

OR １５−２

世帯収入別にみた野菜の摂取行動と関連する食行動
なかむら

さ き

○ 中村 彩希（首都大学東京大学院 人間健康科学研究科）
稲山 貴代（首都大学東京大学院 人間健康科学研究科）
秦 希久子（首都大学東京大学院 人間健康科学研究科）
松下 宗洋（早稲田大学大学院 スポーツ科学研究科）
高橋 将記（早稲田大学 スポーツ科学学術院）
原田 和弘 （国立長寿医療研究センター運動機能賦活研究室）
荒尾 孝 （早稲田大学 スポーツ科学学術院）【背景】野菜摂取量が多いことは、循環器疾～700 万円未満、700 万円以上の 3 群に分け、患、2 型糖尿病の一次予防に効果がある。しかKruskal-Wallis の検定で群間比較を行なった。

し、野菜の摂取に限らず健康的な食行動は、収

次に、低収入層における野菜摂取行動と関連す

入や学歴などの社会経済的地位によって違いる食行動を検討するため、世帯収入 300 万円未がみられる。社会経済的地位の低い人々が健康満において、目的変数を野菜摂取行動（良好／リスク行動を減らし、食生活を改善するために対照）、説明変数を他の食行動（6 項目）としは、その社会経済的地位の低い層に的を絞った

た。調整変数は性、年齢、婚姻状況、居住地域、積極的な支援が必要である。例えば、世帯収入

居住形態、最終学歴、自己申告の身長と体重かの低い層の中でも、野菜摂取行動が良好な集団ら求めた BMI とし、ロジスティック回帰分析をに特徴的な行動様式を見出すことができれば、行い、オッズ比（OR）と 95％信頼区間（95％CI）

この層をターゲットとした健康教育介入の糸で示した。

口になる可能性がある。

【結果】世帯収入 300 万円未満 1,058 人、300【目的】本研究の目的は 1）世帯収入別にみた～700 万円未満 1338 人、700 万円以上 873 人で野菜摂取行動の差異の検討、2）低収入層におあった。野菜摂取行動は男女ともに 300 万円未

ける野菜摂取行動と関連する他の食行動の検満の世帯で他の 2 群より有意に低かった。世帯討の 2 点である。

収入300 万円未満における野菜摂取行動の良好【方法】2014 年 2 月、マイボイスコム株式会

群は 374 人、対照群は 684 人であった。野菜摂社の 30～59 歳の登録モニターから無作為に抽取行動は、食事に気をつける行動（OR：3.08、出した8,284 人を対象にインターネットを用い

95％CI:2.10-4.32）、栄養成分表示活用行動

た横断調査を実施した。有効回答者は 3,269 人（OR：2.23、95％CI:1.63-3.04）、家族や仲間（男性 1,651 人、女性 1,618 人、有効回答率と食事の会話（OR：3.93、95％CI:2.87-5.39）、

39.5％）であった。解析項目は属性（性、年齢、夕食共食行動（OR：1.75、95％CI:1.25-2.45）

居住形態、居住地域、婚姻状況、身長、体重）、と有意に正の関連を示した。

社会経済的地位（世帯収入、最終学歴）、食行【結論】世帯収入 300 万円未満の世帯で他の 2

動 7 項目（食事に気をつける行動、野菜摂取行

群より野菜摂取行動が低いことが確認された。

動「毎日、料理をたっぷり（1 日小鉢 5 皿、350g

世帯収入 300 万円未満の世帯において、野菜摂程度）食べていますか」、栄養成分表示活用行

取行動の良好さには、個人あるいは家庭で実践

動、家族や仲間と食事の会話、朝食摂取行動、できる多くの食行動が関連した。単に野菜の摂朝食共食行動、夕食共食行動）とした。まず、取を促す行動支援だけでなく、多方面からの健

世帯収入別に野菜摂取行動の差異を検討する

康教育介入が展開できる可能性が示唆された。

ため、男女別に世帯収入を 300 万円未満、300（E-mail；nakamura-saki1@ed.tmu.ac.jp）− 113 −

OR １５−３

下宿男子大学生の朝食摂取状況およびその内容について―食事バランスガイドによる 12 週間の食事調査から―ふじわらしょうじ○藤原章司（香川大学），宮本賢作（福山市立大学）【背景】2005 年の食育基本法施行，同年栄養

以下の各料理区分摂取 SV は実食分のみを対教諭制度スタート以降，食育は熱心に行われて象とした。主食摂取 SV はほぼ一定で推移した

きた。しかし，青少年の朝食欠食率に改善がみが，後半やや低下した。副菜 SV はチェック開られない等，十分な成果をあげているとは言い

始 3 週目以降低下した。主菜 SV は若干の低下難い。また，2012 年本学会において発表したよ傾向を示した。乳・乳製品 SV の摂取は増加しうに，大学生の日々の食事内容には様々な問題ており，特に休日の増加が顕著であった。果物があることも確認されている。

の摂取 SV には全く変化はみられなかった。

【目的】そこで今回は下宿男子大学生の朝食

以上のように食事内容についてはいくつかに注目してその摂取状況と内容について知るの料理区分で摂取 SV 低下傾向を示したが，最とともに，広く利用されている食事バランスガ

も大きな問題である経済的余裕のなさのみな

イドによって日々の食事内容を数値化して振らず，生活リズムの夜型化の影響から朝食摂取

り返ることが，食生活の改善にどのような効果が困難になっているという問題もあり，朝食指をもたらすかを検討することを目的とし，本研

導だけではなく，健康の三本柱の一つである休究を行った。

養に関する正確な知識を与えつつ，実行に向け【方法】2013 年 K 大学入学者で，食と健康をての指導が求められる。

テーマとした教養科目授業受講者のうち下宿

また各料理区分の摂取レベルであるが，このしている男子学生を対象とし，4 月中旬より 12

年代の摂取目安 SV の 3 分の 1 程度を朝食にお週間連続で食事バランスガイドによる朝食調

ける目安と考えると，主食と乳・乳製品が 70％査を行いその実態を知るとともに，朝食の摂食

程度の摂取であるほかは，副菜（15％），主菜

頻度・内容に改善がみられるか否かを検討した。

（40％），果物（10％）と大幅に不足しており，対象とした学生に対し，第１時間目に食事調

欠食率の高さとその増加もあわせ考えるなら，

査実施の目的及びデータの利用（授業での活用

下宿男子学生の朝食はかなり貧弱であるとい並びに研究への利用）について説明し，ノート

わざるを得ず，何らかの対策を講じる必要のあの提出をもって同意とみなした。利用可能なノるレベルであった。

ートを提出した学生は 30 名であった。

【結論】下宿男子学生の朝食には，欠食率の【結果】欠食率は初期の 20～30％から漸増し，高さ，食事内容の貧弱さという問題が存在して後半には 40～50％となった。特に休日の欠食率いた。朝食をきちんと摂取している学生の多くが高く後半では 60％に達した。厚労省発表の一は大学生協食堂の早朝利用者であり，比較的安般的な若者の欠食率（10～15％）と比較しても価な食事が準備されていることから，その活用

かなり高率であった。慣れない下宿生活を始めが一番の早道のようである。

たことによる結果であることに加え，経済的にまた，例えパンと牛乳のみであってもほぼ毎余裕がないとの回答も多く，一朝一夕に解決す

日摂取できている学生もおり，習慣化するためるものではないが，朝食摂取の大切さに関するの指導に力を入れる必要があろう。

指導の継続が重要である。

（E-mail；fujiwara@ed.kagawa-u.ac.jp）− 114 −

OR １５−４

大学生における好みの味噌汁の塩分濃度測定が食生活に及ぼす影響
た む ら きょうこ

○田村京子１）、山﨑まどか１）、菅澤威仁２）、大塚裕子１）、太田 真１）
1）大東文化大学、２）筑波大学大学院【背景・目的】日本の食卓には塩分を含む食塩分濃度計 HORIBA（B-721）で測定した。実験品が多く、その摂取量が問題になっている。塩

結果として 1 週間後の 2013 年 6 月 14 日に個別分の過剰摂取は、高血圧だけでなく、脳卒中、に塩分濃度結果と平均値、及び塩分濃度％と人

心疾患、胃癌の発生に関与することが知られて数との分布グラフを渡し、その後、食生活改善

おり、健康日本 21 の目標も一日当たり塩分摂の有無アンケートの回答は、7 週間後の 2013

取量 10ｇ未満を目指している。この対策として

年 7 月 26 日におこなった。

子どもの頃からの適正な塩分摂取の食習慣を【結果】実験前のアンケートより個々の味噌

身につけることが大切である。しかし、現状は汁の塩分濃度の予想は、平均より相当濃い 0%、

自分の塩分摂取量が、どの程度なのか把握して平均より少し濃い 36.47％、平均 43.53％、平いる人は少ない。そこで我々は、大学生を対象

均より少し薄い 18.82％、相当薄い群は、1.18％とし、好みの味に調整した即席味噌汁の塩分濃であった。今回の塩分濃度の平均値は、1.04±

度測定、血圧測定と食習慣に関するアンケート

0.20％であり、これら塩分濃度を平均値±1/2をおこない、学生の今後の減塩及び食習慣の改標準偏差にもとづいて 3 群とし、その結果は、善を目的とし、その指導効果を検証した。

濃い 27.06％、平均 44.71％、薄い群 28.24％で【方法】健康科学科の学生 85 名（男子 41 名、あった。７週間後のアンケートによると減塩等

女子 44 名）（20.3±1.0 歳）を対象とした。実

食習慣を改善しているとの回答は、全体では

施日は、2013 年 6 月 7 日 11 時昼食前、学生に

30.59%であったが、その内訳をみると平均よりは十分に実験説明をおこない、どの時点でも中濃い群の改善率は、56.52％、平均群 23.68%、

止できると伝えた。落ち着いたところで 2 回血薄い群 16.67％であった。

圧を測定し、実験前アンケートの記入も行った。

【結論】好みの味の即席味噌汁の塩分濃度がその内容は、自分の好む塩分濃度が、平均、濃平均より濃い群の学生では、食生活の改善が半いあるいは薄いと感じているのか？自分の味数以上に見られるということから、自分の好むは、誰の影響を受けているのか？及び、食習慣

塩分濃度値を知るということは、今後の減塩お等である。味噌汁調整には、条件をそろえるた

よび食生活を改善する意識を高める可能性がめに市販の即席生味噌の素を使用した。銘柄は、あると考えられる。そして、この試みを学生だ

安価で手に入りやすく美味しいという理由かけではなく、地域社会にも広めることにより、ら、新即席みそ汁わかめ（マルコメ株式会社）

日本全体の減塩につながり、高血圧対策だけでを使用した。調整方法は、この即席生味噌をおなく生活習慣病対策に役立てるに違いないと椀に移し、計量器を使って湯沸しポットから 75考える。（E-mail；ktamura@ic.daito.ac.jp）±5 度の湯 140ml を注ぐ、味見をしながら、湯あるいは味噌を追加し、好みの味に調整する。
調整した味噌汁をかき混ぜ、10ml 以上具材をよけてサンプルチューブに移した。塩分濃度は、− 115 −

OR １６−１

大学生における食事メニュー提供による食生活改善のための実践的報告
さ さ き

ひ ろ こ

○佐々木 浩子， 木下 教子 （北翔大学教育文化学部）【背景】大学生を対象とした食習慣の研究から，作ること，である。その他，調理実習を通じて，電大学生において不規則な食習慣や栄養バラン

子レンジの活用，鍋やフライパンの活用，冷凍やスを欠いた食習慣の者が多いことが報告されて冷蔵の活用，などの調理用具等に関する内容をいる。我々の研究では，睡眠の質に問題を抱え盛り込んだ。また，食材の切り方，魚の3枚おろしる者ほど食習慣などの生活習慣が不良となって，自家製の調味料作成も実習に盛り込んだ。

いることが示されており，同時に精神的な健康【結果及び考察】食事指導開始前のエネルギー

度も低いことも明らかとなっている。大学生にお量は，男子で1,798.0±758.8ｋcal，女子で1,385.5

ける不良な食習慣は，栄養不足による体調不良±524.9kcalと，必要なエネルギー量よりも低かっにつながり，それがさらに生活リズムの不規則性た。4週間の指導後には，やや改善したが，有意を助長させ，生活習慣を悪化させる可能性があな変化ではなかった。脂質エネルギー比は男女るのではないかと考えられた。

ともに高く，全体で29.8±7.6％であった。食事バ【目的】そこで本研究は，生活リズムに関連すランスは，主食3.0±1.3（つ），副菜1.4±1.2（つ），

る食事に着目し，食生活の健康リテラシー試

主菜4.0±2.5（つ），牛乳・乳製品1.3±1.2（つ），

作を目的として，食事メニュー提供による食

果物0.3±0.5（つ），菓子・嗜好飲料5.1±3.3（つ）

生活改善の指導の実践を試みた。

で，菓子・嗜好飲料の摂取量が多い結果であった【方法】対象は，北海道のA大学の学生32名（男。食事指導の結果，有意な改善を示した項目は認子15名，女子17名）であった。平均年齢は，20.0（

められなかった。しかし，栄養素では，カルシウム±1.0，SD）歳である。4〜6名を一グループとして，カロテン及びビタミンCの摂取量が増加し，摂取合計7グループへの指導を実施した。手順としてエネルギー比率では，緑黄色野菜の比率が増加

は，事前説明と研究参加への同意の後，開始前していた。これらの変化は，食事指導により副菜

測定及び調査の実施，その後食事メニュー提供と摂取が増加したためと考えられ，本実践の一定の食事指導を4週間実施し，終了後に再び測定及び成果と考えられた。

調査を実施した。開始前および終了後には，血圧【結論】食事指導の実践の結果，有意な改善を測定，ストレス度測定として唾液アミラーゼ測定，

示した項目は認められなかったが，緑黄色野菜

質問紙調査を実施し，生活習慣，精神的健康度の比率が増加し，食生活の改善が期待された。

の他，エクセル栄養君Ver．5.0の食物摂取頻調査

今後は，同時に測定した他項目との関連につい表FFQ Ver.3.0を用いて食習慣調査を実施した。

て分析を行う予定である。

食事指導実施中には4週間内で2回の調理実習を【付記】本研究は文部科学省による科学研究

行い，食事メニューの提案を行った。食事メニュ

費補助金（基盤研究（Ｃ）（23601021））の助成

ーは，4日間を基本として，以下の3点を基本的なを受けた。

考え方とした。1）主食，主菜，副菜を整えたメニュ（連絡先）佐々木浩子 北翔大学教育文化学部

ーとすること，２）よく使用する食材を用い，少ない（E-mail；hiros22@hokusho-u.ac.jp）

種類の食材をできるだけ使い回すようにすること，３）作り置きを基本として，朝食や昼食（弁当）を− 116 −

OR １６−２

若年成人における主食･主菜･副菜を組み合わせた食事と栄養素および食品群別摂取量との関連
かくたに ゆうや○角谷 雄哉、神家 さおり（筑波大学大学院）、麻見 直美（筑波大学・筑波大学大学院）【背景】主食･主菜･副菜を組み合わせた食事

検定、連続変数：Jonckheere-Terpstra 検定）

は、望ましい食事パターンとして推奨されていを用いて検討した。また、主食･主菜･副菜頻度る。しかし、主食･主菜･副菜を組み合わせた食と栄養素等・食品群別摂取量との関連を事を摂っている者の栄養素等および食品群別Spearman の偏順位相関分析により検討した。制摂取状況は十分に明らかとなっていない。

御変数は、年齢および BMI、家族との同居、学【目的】若年成人における、主食･主菜･副菜

校種を用いた。

を組み合わせた食事の摂取頻度（以下、主食･【結果】回答は 816 名から得た。その内、25

主菜･副菜頻度）と栄養素等・食品群別摂取量歳以上の者および質問紙への回答が不完全なとの関連を明らかにすることを目的とした。

者、BDHQ において過大･過小評価が疑われる者【方法】2012 年 5 月〜7 月に大学および短期の計 152 名を除き、有効回答者数は 664 名（女大学、専門学校に所属する男女計 874 名を対象

性 477 名、男性 187 名）であった。

に横断的な自己記入式質問紙調査を実施した。

男女ともに、年齢および体格、学校種と主食･栄養素等および食品群別摂取は簡易型自記

主菜･副菜頻度には有意な関連はみられなかっ式食事歴法質問票（以下、BDHQ）にて推定した。

た。女性において、主食･主菜･副菜頻度と、20

BDHQ から算出される栄養素等・食品群別摂取量

種の栄養素（たんぱく質、総食物繊維、ビタミの妥当性に関しては、半秤量式の食事記録法をン B1 など）および 10 種の食品群（豆類、緑黄

用いて 16 日間の食事を調べ、そこから算出さ色野菜、卵類など）摂取量 に有意な正の相関れた栄養素等・食品群別摂取量を比較基準としがみられた。穀類や炭水化物摂取量との間にはた妥当性検討が報告されている。本研究では、有意な負の相関がみられた。一方、油脂類やナ

BDHQ にて算出された栄養素等・食品群別摂取量

トリウム摂取量と主食･主菜･副菜頻度との有の内、25 種の栄養素および 15 種の食品群につ意な関連はみられなかった。男性においては、

いて検討した。主食･主菜･副菜頻度は、内閣府

女性における主食･主菜･副菜頻度と栄養素・食の「食育に関する意識調査報告書」（平成 24

品群別摂取量との関連と同様の関連が示され

年 3 月）の質問項目「主食･主菜･副菜をそろえた。

て食べることが 1 日に 2 回以上ある日が週に何【結論】若年成人において、主食･主菜･副菜

日あるか」にて尋ね、「ほとんどない、週に２を組み合わせた食事頻度が高い者は低い者に〜３日、週に４〜５日、毎日ある」の 4 段階か比べ、様々な栄養素と食品群の摂取量が多いこら回答させた。また、属性として自己申告の身とが示唆された。

長、体重、年齢、居住形態、学校種をたずね、（連絡先）角谷 雄哉

身長と体重から BMI を算出した。

kakutani.yuya.xa@alumni.tsukuba.ac.jp

対象者を男女別に、それぞれ主食･主菜･副菜
頻度で 4 群に分けた。この 4 群と属性との関連を傾向性検定（カテゴリ変数：Mantel-Haenszel− 117 −

OR １６−３

勤労者における朝食欠食とその関連要因
なかがわ あ や こ○中川彩子1）

加藤久美子1） 高橋清美1） 春山康夫2)

1）医療法人社団

青鶯会

鶯谷健診センター2）獨協医科大学公衆衛生学講座【背景】近年我が国の朝食欠食率は年々上昇だった．また女性では年齢，喫煙あり，過剰しており，朝食欠食による健康影響が懸念さ飲酒あり，就寝前の食事あり，間食あり，運れている．朝食欠食に関連する要因について

動習慣あり，身体活動あり，睡眠が十分とれの報告はまだ十分ではなく，特に勤労者を対ている，交代勤務，事務職と比較して営業職，象にしたものは少ない．

残業時間，メタボ判定が有意に関連していた．

【目的】勤労者を対象に，朝食欠食と生活習【考察】朝食欠食率は，国民健康栄養調査結慣，労働状況との関連を明らかにすることを果と同様，男性の方が高かった．男女ともに目的とした．

朝食欠食と関連していた項目は，年齢，喫煙，【方法】平成 22 年度に鶯谷健診センターで過剰飲酒，運動習慣，就寝前の食事，間食，健診を受診した 20 歳以上 65 歳未満の勤労者

睡眠状況，交代勤務，営業職，残業時間だっ

130,437 名（男性 91,341 名 70％，女性 39,096

た．また，関連に性差がみられた項目は，男名 30％）を対象とした．分析は性・年代別

性では現場職・その他の仕事内容，女性ではに，朝食欠食（週 3 回以上）と生活習慣因子

身体活動，メタボ判定が有意に関連していた．

7 項目（喫煙習慣，過剰飲酒，運動習慣，歩また，残業時間においては，男性では 60 時

行同等の身体活動が 1 日 1 時間以上ある，就間以上でのみ有意に関連が見られたが，女性

寝前 2 時間以内の夕食が週 3 回以上ある，夕では 10 時間未満と比較して 20 時間から残業

食後の間食が週 3 回以上ある，睡眠で休養が時間の増加に応じてオッズ比が上昇する傾十分とれている），労働因子 3 項目（勤務体向があった．以上の結果から，喫煙や飲酒，制，仕事の内容，残業時間），メタボリック

運動，就寝前の食事・間食などの生活習慣のシンドローム該当との関連を，ロジスティッ

改善を勧めることは，朝食欠食の改善に有効

ク回帰モデルのステップワイズ法を用い検であると考えられる．また，交代勤務，営業討した．統計解析は IBM

Statistics

職，残業時間が多い勤労者については，朝食

20.0 for Windows を用いた．本研究は獨協

欠食が多いことが予想されるので，職域での医科大学生命倫理委員会により承認された．

朝食欠食を減らす取り組みを行うことが望【結果】朝食欠食率は男性 34.4％，女性

ましい．各現場にあった具体的な方法の提示

25.3％だった．すべての因子を用いて，ロジが必要であると考える．また，その際に男女スティック回帰モデルのステップワイズ法

差を考慮に入れることでより効果的に取りを用いた結果，朝食欠食と有意に関連のあっ組みを進めていけると思われる．

た項目は，男性では年齢，喫煙あり，過剰飲【結論】勤労者における朝食欠食の関連要因

酒あり，就寝前の食事あり，間食あり，運動

は，年齢，喫煙，飲酒，運動習慣，就寝前の習慣あり，睡眠が十分とれている，交代勤務，

食事や間食の有無，睡眠状況，勤務体制，仕事務職と比較して営業職・現場職・その他の事内容があり，また項目には性差がみられた．

仕事内容，残業時間が月 60 時間以上の項目（E-mail；nakagawa.ayako@tsk-uguisudani.jp）

SPSS− 118 −

OR １６−４

青年期独身男性における子どもの頃の食習慣と現在の朝食摂取頻度の関連
たなかみさと○田中美里（女子栄養大学栄養科学研究所）、
武見ゆかり（女子栄養大学大学院）【背景・目的】若年成人男性において、朝食【結果】子どもの頃の食習慣の因子分析結果

欠食率の高いことが問題とされている。成人後より、「1．豊かな食事 8 項目」、「2．食事作の食習慣には子どもの頃の食習慣が関連してりへの参加 7 項目」、「3．しつけ・マナー 4いるとの報告がみられるが、国内の若年成人男項目」、「4．家族との食事 3 項目」、「5．親性を対象とした検討は、わずかである。そこで、の関わりが少ない食事 5 項目」、「6．規則正青年期独身男性を対象として、子どもの頃の食しい食事 2 項目」の6 因子29 項目が抽出され、習慣を包括的に捉える質問紙を作成し、現在の累積寄与率は 57.3％であった。また、クロンバ

朝食摂取頻度と子どもの頃の食習慣の関連をックのα係数は 0.633～0.846 と各因子の信頼明らかにすることを目的とした。

性が確認された。また既存尺度と同様の 1.2.5【方法】5 社の男性新入社員に報告者が作成しの因子に関しては併存的妥当性が確認された。

た質問紙調査を実施し、215 名から有効回答を

階層的重回帰分析の結果より、子どもの頃の得た（有効回答率 93.9％）。平均 22.8 歳、「単食習慣を投入した Step3 の決定係数は 0.168 と身世帯」が 58.6％と最も多く、平均 BMI は 22.2

有意（p<0.001）であった。現在の朝食摂取頻kg/m2 であった。

度に対する各項目の関連は、世帯構成（β解析方法は、子どもの頃の食習慣について、=0.149、p=0.026）、身体活動習慣（β=0.154、

探索的因子分析、信頼性の検討、併存的妥当性

p=0.019）、子どもの頃の「規則正しい食事」の検討を行った。その後、現在の朝食摂取頻度（β=0.302、p<0.001）であり、子どもの頃の別に属性及び健康状態、生活習慣の各変数との「規則正しい食事（毎日朝食を食べる、3 食決

クロス集計を行った。そして、朝食摂取頻度とまった時間の食事）」が最も強く関連していた。

子どもの頃の食習慣の相関を検討した。最後に、【考察・結論】子どもが規則正しく食べるこ

現在の朝食摂取頻度に対する子どもの頃の食と、中でも毎日朝食を食べることは、実践現場

習慣の関連の強さを検討するために、階層的重の食育で多く取り組まれている課題である。一

回帰分析を行った。従属変数を現在の朝食摂取方で、平成 21 年国民健康・栄養調査では、20頻度とし、独立変数は、Step1 ではクロス集計

歳以上の朝食欠食者のうち、高校を卒業した頃で群間差がみられた属性等の項目と、先行研究

から朝食欠食が始まった者の割合は男性でより現在の朝食摂取頻度と関連がみられた属

67.3％と、子どもの頃に朝食摂食の学習をする性等とした。Step2 では Step1 と同様に関連がことの意義を考えさせる結果が示されている。

みられた生活習慣、Step3 では現在の朝食摂取

しかし、本研究の結果より、青年期独身男性の頻度と有意な相関がみられた子どもの頃の食

朝食欠食の改善において、改めて子どもの頃か習慣を投入した。以上全ての解析において、順ら朝食摂取を促し、規則正しい食習慣を身に付

序尺度は、最も肯定的又は数が多いカテゴリー

けることの重要性が示唆された。

を最高点とし、順に点数が下がるように得点化（連絡先）田中美里 女子栄養大学

して検定を行った。

E-mail；tma121@eiyo.ac.jp− 119 −

OR １７−１

地域において展開された生活歯援プログラム行動目標設定に関する特性についてやま だ と も こ○山田智子1)、安藤雄一 2)、佐藤徹 1､3)、八木稔 4)1)新潟県歯科保健協会、2)国立保健医療科学院・生涯健康研究部
3)フェイス歯科医院、4)新潟大学大学院医歯学総合研究科口腔保健学分野【背景】近年、成人歯科健診は保健指導が入前後で比較した。

重視されるようになり、従来の疾患発見型【結果】行動目標の内容は、歯磨きの回数（ Case-finding ） か ら 、 リ ス ク 診 断 型

・頻度・方法に関するものが142と最も多（Risk-finding）へと転換している。この
流れの中、日本歯科医師会が提唱している
生活歯援プログラムは、現段階、地域保健現場での実践例は少なく、地域の歯科医院で行う方式の普及が期待されている。新潟

く、次いで口腔補助清掃用具に関するもの
107、食事に関するもの59の順であった。
また、達成度は「できた」が104、「だいたいできた」が123、「あまりできなかっ県燕市では、本方式による生活歯援プログた」が60、「できなかった」が11で、3分

ラムが平成 24 年度新潟県モデル事業としの2以上が肯定的な回答であった。介入前て行われ、29 歯科医院が事業に参加した。

後の質問紙回答状況の比較では、「口腔内【目的】本報告では、生活歯援プログラムに気になるところがある」「フッ化物配合の介入効果、加えてプログラムの重要な要歯磨剤を使っていない」「歯間ブラシ・フ

素である行動目標に着目し、目標の内容や達成度等についても述べる。

【方法】燕市が実施した平成24年度成人健診受診者のうち唾液検査を受け、生活歯援プログラムの質問紙に回答した883名を対象とした。年齢の平均値±SDは59±15歳で6割が女性であった。対象者全員が歯科医院で行われる生活歯援プログラムの案内を受け、186名（21.1%）が受診した。受診者は質問紙の回答状況（リスク度）別に類型化され、初回受診（保健指導）時には情報提供及び必要に応じた実技指導に加え、行動目標を立てた。目標数は一人最大3項目で計341であり、目標の内容（8分類）・達成度等について記述統計的分析を行っロスを使っていない」「歯科医院で定期健診を受けていない」の割合が有意水準0.1%未満で低下した（McNemar検定）。男女で層別した同様の比較では、顕著な違いは認められなかった。

【考察】行動目標内容は、事業所現場で実施した同プログラムの既報（石川ら2012）との比較では、口腔保健指導（特に歯みがき方法）に関するものが多く、歯科医院という場の特性による影響が強いと考えられる。介入による有意な保健行動の改善は
行動目標設定の効果と考えられる。

【結論】歯科医院で行われた生活歯援プロ
グラムの行動目標は歯科保健行動に関する項目の傾向にあり、有意な介入効果が認た。約3ヶ月後に受診した138名について再められた。

評価し、初回同様の質問紙の回答状況を介（E-mail；ndhs@plum.ocn.ne.jp）− 120 −

OR １７−２

職域における企業従業員のヘルスリテラシーと生活習慣との関連
ふくだ

ひろし

○福田洋 (順天堂大学医学部総合診療科)【 目 的 】 健 康 格 差 へ の 戦 略 と し て ” theability to access, understand, and use
information for health”（Nutbeam, 1998）と定義される Health Literacy（以下 HL）が注目されている。職域でも HL の活用が期待されるが、我が国の企業における HL の実証研究は不足している。演者らは、関連学会において複数の企業における HL と生活習慣および生活習慣病との関連について予備的報告を行ってきた。本報告では、職域における企業従業員の HL と生活習慣との関連について検討を行なったので報告する。
【方法】関東の一部上場の機械メーカーの従
業員のうち、2012 年に定期健診を受けた者
1512 名（男性 56%、平均年齢 36±12 歳）を対象に、自記式アンケートによるcross-sectional study を行った。HL の指標と し て 労 働 者 向 け HL 尺 度 ５ 問 （ 石 川ら,2008）、健診関連健康自己管理能力３問（以下健診関連行動、福田ら、2003）を用いた。ライフスタイルは森本の健康習慣の項目を中心に、食事、運動、喫煙、飲酒、睡眠などについて 4 件法にて調査した。生産性については、直近１ヶ月の仕事の出来について
100 点満点で質問した。うつについては、うつ対策推進方策マニュアル調査票 5 問（厚生労働省）を用いた。HL 尺度の全項目で「そう思う」以上を選択した高 HL 群とそれ以外の低 HL 群について、健診関連行動、ライフ
スタイル、ストレス、うつ、生産性について比較を行った。
【結果】HL 尺度では、情報収集（新聞、本、TV、インターネットなど色々な情報源から健康情報を集められる）が最も良好で 75.6%の従業員が「そう思う」以上であり、情報選択（沢山ある情報の中から、自分が求める情報を選びだせる）の 54.6%、情報判断（情報がどの程度信頼できるか判断できる）の 33.2%、
情報伝達（情報を理解し、人に伝えることができる）の 31.3%、自己決定（情報をもとに健康改善のための計画や行動を決められる）の 36.8%を上回った。また、健診関連行動では結果利用（健診結果を良く見るようにしている）に「見ている」以上と答えた従業員は93.9%と非常に高く、結果理解（健診結果のそれぞれの項目が何を意味しているかわかる）に「大体わかる」
以上と答えた者が 74.4%、
目標設定（健診結果から自分が何をすべきか
目標が立てられる）に「大体立てられる」以上と答えた者が 58.5%であった。行動変容のステージでは、準備期以上が 31.0%であった。
HL 尺度の全項目で「そう思う」以上を選択した高 HL 群（17%）とそれ以外の低 HL 群(83%)の比較では、高 HL 群で望ましい健診関連行動が見られる傾向にあった。また両群で、喫煙習慣、30 分以上の運動、清涼飲料水の摂取、栄養バランスに気をつける、脂肪分の摂取、野菜の摂取、塩分の摂取、歯間清掃で有意差を認め、高 HL 群では、多くのライフス
タイルで望ましい行動が選択されていることが明らかになった。一方、今回の調査では、
飲酒習慣、勤務時間、睡眠時間については両群で有意差を認めなかった。
また高 HL 群では、自覚的ストレスが有意に低く、日中の眠気が少ないが、うつ所見に差は認めなかった。生産性については、高HL 群 77.8±16.9 点 vs 低 HL 群 71.9±16.9
点と、有意に高 HL 群で高かった。
【考察】企業における HL の状況について報告した。先行研究と同様、HL の下位尺度では、情報収集や情報選択は一定のレベルが保たれているが、情報判断や情報伝達、自己決定は比較的低い傾向にあった。また、本調査においても、HL は健診関連行動や多くの望ましいライフスタイルと関連していた。さらにストレスや生産性と関連する可能性も示唆された。本報告は、１事業所での予備的調査であり、結果の一般化には限界があるが、従業員の HL の現状やライフスタイルとの関連に一定の知見が得られたと考えられる。今後は、健診データを用いた生活習慣病との関連や、縦断的分析などデータ収集と分析を進め、従業員のヘルスリテラシーレベルに合わせた社内の情報発信や健康教育、生涯を通じたヘルスリテラシーの向上に資するよう研究を継続したい。
【連絡先】福田洋（順天堂大学）
e-mail: hiro@juntendo.ac.jp− 121 −

OR １７−３

A Structural Relationship between Socioeconomic Status,
Social Interaction and Health Status among the Elderly:
A Comparative Study between Japan and China○Shuo Wang (Tokyo Metropolitan University)、
Tanji Hoshi(Tokyo Metropolitan University) 、
Fanlei Kong (Tokyo Metropolitan University)
Naoko Nakayama (St. Luke International University)【 Introduction 】 Population aging is aJapan.

global trend. Most of today's developed【Discussion 】 There are three possible

nations have had decades to adjust to

reasons for these results. First, it is thechanging age structures. Rapidly aging Japan

gap between the rich and the poor. Second,is unusual among developed countries; while

it is because the development level ofChina, as a developing country, has the same

society.

transition of population aging with Japan.

differences of variables or areas.

Undoubtedly, elderly people constitute the【Conclusion】Social interaction played

majority of those with health problems.

a mediating role on the association of【Objective】To investigate the structure

SES-health status in both Japan andbetween socioeconomic status (SES), social

China. With the development of society,interaction and health status among thethe direct effect of SES would decrease,elderly community-dwelling

and the indirect effect via social

in Japan andinteraction

China.

【 Method 】 A

Third,

self-administered

it

would

may

becauseincrease.

the

And

interventions to improve health statusquestionnaire was distributed to all theofelderly aged 65 years and over in Tamacountry-specific.

City of Japan in September 2001 and 1,979（E-mail；wangshuosweetday@gmail.com）

elderly from 38 communities by cluster
sampling method in Lhasa City of China
in August 2009. Structural equation
modeling was used to perform the databy Amos 17.0.

【Result】In the structural model, SES
had not only a direct effect, but also
an indirect effect on health status bymeans of social interaction; comparedwith indirect effect, SES exerted alarger direct impact on health status
in China, while the opposite result in− 122 −

elderlypeople

need

to

be

OR １７−４

Relationship between Socioeconomic Status, Mental Health and
Need for Long-term Care: A Longitudinal Study among theJapanese Elderly○ Fanlei Kong (Tokyo Metropolitan University), Tanji Hoshi (Tokyo
Metropolitan University), Naoko Nakayama (Tokyo Metropolitan University),
Shuo Wang (Tokyo Metropolitan University)【Background 】The dramatic increase inamong the Japanese elderly.

the total expenditure of LTCI has resulted【Results】Based on the SEM analysis, thein a social concern which can be addressed

correlation between mental health andby preventing further increase of the

NLTC was negative both for the male

NLTC in order to balance the benefits andelderly and female elderly in 2001 andburdens carried by each Japanese elderly,

2004. SES 2001 would exert positiveand maintain a stable and sustainableeffect on NLTC 2004 among the malesystem that can support the longevity

elderly but negative effect for their femalesociety.

counterparts. A significant and positive【Objective】This study was carried out torelationship was observed between SES

exploretherelationshipbetweenthesocioeconomic status (SES), mental healthand the need for long-term care (NLTC)
among the Japanese elderly, with the aimof providing useful information to lower
the NLTC.

【 Method 】 A longitudinal survey was
carried out in Tama City, Tokyo in 2001
and 2004. Data were collected from theurban-dwelling elderly aged 65 years andabove through self-reported questionnaires.
7,905 (47.6% male and 52.4% female)2001 and mental health both for theJapanese male and female elderly in 2001
and 2004, while it was stronger for thefemale elderly.

【Conclusion】The results of this study
have implications for targeting theinterventions that are aimed to delaying the
NLTC and the financing of the LTC
system.
（E-mail；kongfanlei@msn.com）

respondents were finally concluded in theanalysis. Kendall tau-c correlation analysis
and structural equation modeling (SEM)
were used to identify the association
between SES, mental health and NLTC
− 123 −