持続可能な部活動・地域クラブ活動の指導について考える—文化庁の地域移行モデルから見えてくること—

吹奏楽のつどい スタッフ
ういんどあんさんぶる樂楽 団長

竹平

陽

はじめに24 年の人生で、吹奏楽とかかわって 12 年になる。中学校・高等学校で吹奏楽部に所属した私は、その後吹奏楽団に所属し、吹奏楽イベントのスタッフとなり、吹奏楽団を立上げ、ついには団長となって吹奏楽団を運営している。全ては中学校で吹奏楽部に入ったことからはじまる。人生を語るのに、吹奏楽部での思い出は外せないものとなっている。筆者と同じような方も多いのではないだろうか。今回は、生徒にとってより良い部活動・地域クラブ活動(地域移行)とは？という視点から筆を進める。

筆者が望む部活動や地域クラブ活動の在り方は「活動の運営が持続可能であること」と、「将来にわたって文化芸術活動を続けたいと考える生徒が増えること」である。現状は、前者については、教員の献身的な支えに頼る形であり、その限界が指摘され、持続可能とは言い難い。後者についても、音楽活動を続ける人口が少ないことから、理想とはほど遠い。部活動を引退すれば、そこで音楽活動も完全に終了してしまう人は周りにもたくさんいる。多くの人が部活動でせっかく出会った、人生を豊かにしてくれる音楽を、部活動で思い出のみに終わらせてしまっている現状は、憂慮すべきである。文化芸術分野の発展にも大きく影響を及ぼすだろう。

これらの前提をもとに、より良い部活動や地域クラブ活動とは？組織や指導者はどうあるべきか？など、湧き上がる問いに対して、部活動による生徒への影響、スポーツ庁・文化庁が考える地域移行の目的、文化庁の示す事例、筆者の経験等から、主に吹奏楽に焦点を絞り、思いを記したい。

顧問教員次第で大きく変わる部活動
部活動の所属が、生徒にとって良い影響を及ぼすということは、多くの研究から明らかになっている。

運動部活動の例ではあるが、今宿ら(2019)がこれまでの研究の部活動の効果に関する蓄積をレビューしている。それによると、多くの研究では部活動は、学校適応(学校生活の充実、人間関係の構築等)、心理社会的発達(社会性、生きる力、忍耐力等)、組織運営能力などに関して効果があると示されている。

他方で、部活動に積極的ならば、学校生活における様々な領域で正の効果があるとするが、消極的であれば、単に部活動に参加することが正の教育効果に繋がっていない(岡田 2009)という指摘もある。

それどころか部活動は、負の効果・影響も示唆されている。内田(2017;2021)で指摘があるように、現在の部活動が、スポーツ・文化活動の機会保障よりも選手育成や試合・コンクールでの勝利を優先する「競争」の論理が拡大し、部活動が過熱する、勝利至上主義的な価値観が、生徒たちに悪影響を及ぼしているという論調は強い。

勝利至上主義的価値観を含め、顧問教員の資質・能力次第で、生徒たちの部活動に対する評価や、部
1

活動で得られる効果や価値が大きく変わっていると考えられる。例えば、勝利至上主義や、身体的・心理的苦痛を与える、いきすぎた指導が存在する反面、顧問教員が部活動に参加しない、指導を行わないなどの放任の状態(河村 2017)も存在する。また、顧問教員が専門知識や技術指導については十分であるとは言えない(溝田 2005 他)場合や、異動でその部活動の技術指導をできる教員がいなくなる場合がある。特に公立学校の生徒にとって、どの顧問教員にあたるかは時の運であり、部活動の運営面・指導面での持続性に乏しい。そこから、生徒の活動の継続性はなかなか生み出せない。顧問教員の個人の資質能力の問題でもあるが、元をたどれば、部活動は持続的でないシステムで成り立っていることが問題なのである。

文化庁がめざす部活動・地域クラブ活動
令和 4 年 12 月にスポーツ庁・文化庁から出された「学校部活動及び地域クラブ活動の在り方等に関する総合的なガイドライン」の前文の冒頭に、「学校部活動は…教師の献身的な支えにより、我が国のスポーツ・文化芸術活動振興を担ってきた。
」と記述がある。冒頭に記されているということは、国が目指す部活動や、地域クラブ活動には、その脱却への思いも込められているということだろう。では、何を目指しているか。同じく前文には「生徒の豊かなスポーツ・文化芸術活動の実現…」、趣旨等には「少子化の中でも将来にわたり、生徒がスポーツ・文化芸術活動に継続して親しむことができる機会を確保することを目指し…」とある。また、地域移行にあたっては「地域の子供たちは、学校を含めた地域で育てる。
」という意識の下、生徒の望ましい成長を保障できるよう…」等と記述されている。活動の安定性・持続性や生徒の将来の継続性も念頭においた目標設定であると読み取れる。
ガイドラインは、(1) (従前の)学校部活動、(2)新たな地域クラブ活動、(3)学校部活動の地域連携や地域クラブ活動の移行に向けた環境整備、(4)大会等の在り方の見直しの 4 項目で構成されている。指導者に関する項目については、例えば(2)では、指導者の質の保障、適切な指導の実施、指導者の量の確保などがある。詳しくは、ガイドラインを参照されたい。

事例紹介
1 筆者の取組
ここで、持続性や継続性の観点から、筆者が望む部活動や地域クラブ活動に近づくような、筆者が行っている取組と、文化庁の紹介事例を取り上げる。
筆者は、「吹奏楽のつどい」のスタッフと、「ういんどあんさんぶる樂楽」という吹奏楽団の団長を務めている。特に今回は「吹奏楽のつどい」(以下「つどい」)の活動を紹介する。
「つどい」は、現在コロナ禍で休止中ではあるが、1～2 か月に 1 度、単発で行われる合奏イベントである。2017 年から 2020 年で 28 回開催し、これまで 200 名以上が参加した。主に公共施設や公立高校で実施している。運営スタッフは、大学生から社会人の有志メンバーである。指揮者は、吹奏楽部・一般吹奏楽団で指導を行う講師や、吹奏楽部顧問が手を挙げてくださっている。毎回の参加は公式 LINE から申し込む形をとる。参加費は 200 円から 500 円程度で、会場費や楽譜費等に充てている。
開催日に楽譜を渡され、練習し、その日に出会った人たちと合奏をするという形式で、高校生にとっては、普段の吹奏楽部の合奏の進め方とは異なる環境となる。また、部活動や吹奏楽団で毎日・毎週演奏2している人から、数年楽器を触っていないという人たちまで参加できるイベントである。運営のメンバーが若いことから、高校生から 30 歳までと年齢制限をかけて実施しているが、それが高校生の参加のしやすさに繋がっている。
指揮担当の方には、「つどい」の趣旨を理解していただいたうえで、合奏の指導を行っていただいている。様々なレベルの方が参加し、その日に楽譜が渡される合奏イベントで、楽しく演奏をしつつ、曲を完成させるというのは、難しいことであるが、場を盛り上げながら、丁寧に合奏をしていただいている。
「つどい」で実施しているアンケートから、主に高校生の感想を抜粋したい。
・高校に吹奏楽部が無くて演奏を諦めていたけど、ここでなら演奏ができるのが幸せ。
・中学は同じだったけど高校が別になった友達ともう一度一緒に演奏ができて良かった。
・部活動では合奏が厳しくてのびのびと演奏ができなかったがつどいではのびのびと演奏ができる。
・普段は演奏しないジャンルの曲にも取り組むことができる
・色んな所で演奏活動されている年上の人と出会い、卒業後の吹奏楽団の参考になった。
・顧問の先生の普段の合奏とは違う切り口で、指導くださりとても勉強になった。
上記のように、「つどい」の取組は、部活動と異なる形で、生徒が音楽を楽しみ、将来にも楽器を続けようと思ってもらう、継続性に一定の貢献があると考えられる。他方で、指揮者に謝礼が発生しているわ
けでないことや、会場の都合など、持続性については課題が残る。
2 文化庁の紹介事例
ここでは文化庁の HP に掲載されている、令和 3 年度に行われた、地域移行のモデル事業である実践研究から、2 事例を紹介したい。どちらも地域で部活動を支えるという立場からの事例である。
まずは、犬山市である。犬山市では、犬山市教育委員会が運営主体となり、市内４中学校吹奏楽部に、指導員の派遣を行っている。指導員は、専門的なスキルを有し、生徒への技術指導が可能な地域人材である。特徴的な 2 点を説明する。1 点目は、指導員選任の際に、犬山音楽文化協会という地域の音楽団体で構成される協会により、指導員の面接が行われていることである。教育委員会と学校と指導者といった、従来存在していた主体だけでなく、地域団体の援助が得られているのが大きい。2 点目は、指導員が、技術的な指導にとどまらず、メンテナンス方法や選曲のアドバイス、楽器購入のアドバイスなどを実践していることである。指導員が、専門性を持っているため、指導以外の面でのアドバイスが可能になる。選曲や楽器購入などは、生徒と指導員との関係にとどまらず、顧問教員や保護者と連携できているからこそ可能となるアドバイスであろう。本事業は、教育委員会、音楽文化協会、学校、指導員などの主体の連携がとれており、事業としての安定性を感じさせる。
つづいては、市川三郷町である。市川三郷町では、市川三郷吹奏楽団という地域の吹奏楽団が運営主体となり、音楽監督・団員(アマチュア)が指導員として、市川中学校吹奏楽部に指導を行った。ここでの特徴は 2 点ある。1 点目は、指導だけでなく、吹奏楽団の練習の見学を実施していることである。生徒たちが、自分の受けた指導を確認できる機会であるし、上手な大人の演奏を聴くことは、自分が指導を受けることと同じように重要である。2 点目は、後進育成を明確に検討していることである。指導等による地域に根差した活動が、将来の吹奏楽団への入団を促すこと、ひいては、地域の音楽文化の活性化を想定している。2 点ともに、町の吹奏楽団が主体であるということを活かし、将来の継続性を狙える運営が行われていると感じる。
ただ、こうした事例にも、課題は存在する。1 点目は、主に事業が学校で行われているということである。たしかに、指導員のおかげで顧問教員による指導が減り、負担は軽減されているが、土・日曜日
3

に教員が学校に来て滞在するという状態は変わっていない。地域団体や協会が絡むのならば、積極的に地域の施設等の利用も検討されるべきだが、楽器運搬などの課題も発生し、なかなか進まない。2 点目
は、目的の設定がコンクールやコンテストの賞となってしまうことである。他の事例では、成果演奏会などの方法を取る例もあるが、やはりコンクール等の結果が成果としても測りやすいなかで、結果は目的ではないということを注意すべきである。3 点目は、犬山市では、謝金の調達、市川三郷町では専門性の確保といった、指導する立場がプロかアマチュアかで変わると、異なる課題が発生するということである。どちらも持続可能性に影響を及ぼすことから、難しい課題ではあるが、バランスを取りながらの実施が求められる。

全国で制度を確立できるか
文部科学省は、2022 年 12 月に、2023 年度から 2025 年度の 3 年間での地域移行の完了を目指していた予定を後ろに軌道修正した。独自に地域移行を進める都道府県もあるが、良い意味での画一性が重要であると考える。
筆者は、望ましい部活動や地域クラブ活動のためには、複数の主体による組織を構築し、特定の負担を減らすことが重要であると考える。どの地域においても、一定の基準を満たした複数主体の組織による部活動・地域クラブ活動が制度化され、持続的に活動ができれば、どの地域に住んでいる生徒も、同様の部活動による効果を享受でき、将来への継続性にも繋がる。ガイドラインにおいても、様々な主体による連携・協力の必要性が言及されている。
そうした複数の主体による組織の中で、指導者が制度に基づき選ばれることで、指導者の質の保障、適切な指導の実施が可能となるのではないか。注意すべきなのは、指導者の量の確保との兼ね合いである。量だけを考えれば、学校教員の兼職兼業を認めるのは有効な手段ではあるし、指導を希望する教員は指導を行えば良いだろう。ただし、結果的に教員に重い負担がのしかかることになってしまうのは避けなければならない。希望しない教員にも兼職兼業を迫るような形になってしまうかもしれない。それでは現状と変わらず、生徒にも悪影響であろう。
金も、場所も、人も足りない。想像以上に悲観的な状態ではあるが、そのような中でも、生徒のことを第一に考え、持続可能性や、将来への継続性という目的を持って、国が主導して、迅速に、多角的に進めていくべき問題である。

参考・引用文献
1. 内田良(2017)『ブラック部活動』東洋館出版社
2. 内田良編著(2021)『部活動の社会学』岩波書店
3. 今宿裕,朝倉雅史,作野誠一,嶋崎雅規(2019)「学校運動部活動の効果に関する研究の変遷と課題」『体育学研究』64,pp.120
4. 岡田有司(2009)「部活動への参加が中学生の学校への心理社会的適応に与える影響」『教育心理学研究』57,pp.419431
5. 河村明和(2017)「日本の学校教育の変遷から見た部活動の現状と今後の在り方についての検討」『早稲田大学大学院
教育学研究科紀要』別冊,24(2),pp.43-53
6. 溝田宏朗(2005)「中学校運動部活動顧問と総合型地域スポーツクラブのスポーツ指導者との効果的な連携について」
鳴門教育大学修士論文概要
7. スポーツ庁・文化庁(2022)「学校部活動及び地域クラブ活動の在り方等に関する総合的なガイドライン」
https://www.bunka.go.jp/seisaku/geijutsubunka/sobunsai/pdf/93813101_02.pdf
8. 文化庁(2022)「文化部活動の地域移行に関する実践研究事例集」
https://www.bunka.go.jp/seisaku/geijutsubunka/sobunsai/pdf/93787801_01.pdf

4