（O-1）

都道府県における身体活動促進に関する政策の策定・実施状況の検討－保健・スポーツ部門の取り組みの現状調査－
たけ だ のり こ○武田典子 1）、種田行男 2）、井上茂 3）1）
工学院大学教育推進機構、2）中京大学工学部、3）東京医科大学公衆衛生学分野【緒言】現在、身体活動推進に関する政策面のア評価に関する項目であった。本研究では、保健部

プローチが国際的に注目されている。2004 年の門とスポーツ部門の結果を分析した。

世界保健会合において、身体活動を推進するため【結果】調査対象全体は 282 部門であり、全体のの世界的な戦略として、各加盟国が国内向けの政回答数（回答率）は 202（71.6%）であった。そ策と行動計画を策定することが推奨された。このの内、保健部門は 47（100%）、スポーツ部門は

よ う な 考 え 方 に 基 づ い て、WHO Europe の42（89.4%）であった。保健部門では、行動計画

HEPA Europe（HEPA; Health Enhancingに記載されている具体的内容として、「普及啓発Physical Activity）のグループは、『健康増進ののための情報提供（運動の知識）」、「人材の活用・ための身体活動に関する国の政策を監査するため育成」、「普及啓発のための情報提供（場所・機会）」の ツ ー ル（HEPA- Policy Audit Tool; HEPA-などが多く挙げられた。実施については、「普及PAT）』を開発した。HEPA-PAT の目的は、各啓発のための情報提供（運動の知識）」、「人材の国の身体活動政策とその実施について明らかにす

活用・育成」、「イベント開催」などは計画を策定ることと、国家間の相違点や成果を比較することした都道府県の半数以上が実施しているが、「総で身体活動推進に有用な情報を共有することであ合型地域スポーツクラブの活用・支援」や「運動る。

施設、公園の整備・活用」などの環境に対する計

我々はこれまでに HEPA-PAT 調査票を日本語画の実施率が著しく低かった。スポーツ部門では、に翻訳し、調査を実施した（Oida，2015）。結果、2012 年に策定された「スポーツ基本計画」に基政策を実施しているのは地方自治体であり、実施づいた行動計画が策定されており、子どもに対すの現状を明らかにするためには地方自治体への調るアプローチ（学校や地域、保護者など）やライ査が不可欠であることが分かった。そのため、本フスタイル別アプローチ（普及啓発活動やスポー研究では、都道府県の保健部門とスポーツ部門を

ツ関連団体との連携など）、そして間接的アプロー

対象として、身体活動政策の策定・実施状況を明チ（人材育成、スポーツ環境の整備など）が行動らかにすることを目的とした。

計画として策定されていたが、具体的な実施が報【方法】HEPA-PAT 調査票をベースにして、地告された例は少なかった。

方自治体の政策（行動計画）の策定と実施を把握【結論】保健・スポーツ部門は都道府県の身体活

す る た め の 調 査 票 で あ る L-PAT（Local-PAT）

動政策の策定において中心的な役割を担っていを新たに開発し、全国 47 都道府県の身体活動促た。しかし政策の実施や、都市計画や交通などと進と関連のある 6 つの部門（保健、スポーツ、教の多部門連携が今後の課題として浮かび上がっ

育、都市計画、交通、環境）を対象として調査をた。
（E-mail；noriko@cc.kogakuin.ac.jp）行った。調査期間は 2015 年 8 月から 2016 年 3 月であった。調査内容は①行動計画の策定に関する項目（身体活動促進に関する行動計画の策定、部
門・組織間の連携など）、②行動計画の実施に関する項目（実際に行われた事業や活動など）、③― 81 ―

（O-2）

事業場での運動の取り組みに関連する要因―組織の運動ステージに合わせた働きかけ―
かわまた かよ○川又華代 1）、甲斐裕子 2）、金森悟 3）、楠本真理 4）
東京大学医学部附属病院 22 世紀医療センター運動器疼痛メディカルリサーチ＆マネジメント講座、
1）2）公益財団法人明治安田厚生事業団体力医学研究所、
3）伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 / 東京医科大学公衆衛生学分野、
4）三井化学株式会社健康管理室【緒言】職域において従業員の運動を促進する取動の取り組みに関する話題が出る，従業員から運り組みは，あまり実施されていない．個人の行動

動の取り組みをやって欲しいという声がある，健変容におけるステージ理論を組織に応用し，より

康管理部門のスタッフ以外で運動の取り組みを推高いステージに進む要因を検討することで，運動進するキーパーソンがいる，などであった．関心の取り組みを推進できるのではないかと考えた．

群と実施群との間では，事業場に運動の取り組み

そこで本研究の目的は，事業場における運動の取の前例がある，健康管理部門スタッフが運動の取り組みのステージと関連する要因を明らかにするり組みへの苦手意識がない，健康管理部門スタッこととした．

フが運動の取り組みの実現化に向けた社内での展【方法】2013 年 9 月に，全国の従業員 50 名以上

開方法がわかっている，などであった．

の上場企業 3,266 社を対象に，郵送法による質問【考察・結論】組織の運動ステージ間で差が認め

紙調査を実施した．事業場における運動の取り組られた要因が複数あげられた．まず組織として関みは「従業員が体を動かすようになることを目的

心を持ってもらうようにするには，従業員の声をとした，年 1 回以上の集団に対する働きかけ」と拾い，衛生委員会等で話題に出す必要があると思定義した．組織の運動ステージは「実施しておらわれた．さらに，実践に結びつけるには，社内のず，実施しようという話は出ない：無関心群」「実前例を探したり，具体的な展開方法について検討施していないが，実施しようという話は出ている：

したりする必要があることがうかがえた．今後は関心群」「実施している：実施群」の 3 段階とした．

これらの要因に働きかけることで，運動の取り組

さらに，事業所で働くスタッフへのインタビュー

みのステージが向上するのか明らかにする必要が調査を事前に行い，そこから抽出された運動の取ある．

り組みに関連する要因（29 要因）と，基本属性 ( 業種，所在地，従業員規模等 ) を調査した．解析には一般線形モデルを用い，運動の取り組みに関連する各要因の得点を組織の運動ステージ間で比較した．なお，調整変数は基本属性とした．
【 結 果 】396 社 か ら 回 答 が あ っ た（ 回 答 率
12.1％）．組織の運動ステージは，無関心群 215
社（54.4%），関心群 43 社（10.9％），実施群 138
社（34.8%）であった．無関心群と関心群の間で差が認められた要因は，（安全）衛生委員会で運― 82 ―（E-mail；cairns2003@hotmail.com）

（O-3）

ウォーキング実施中の感情変化と会話が高齢者の日常身体活動量の変化に及ぼす影響はら だ かずひろ○原田和弘 1）、当山倫子 1）
1）神戸大学大学院人間発達環境学研究科【緒言】健康長寿の実現を目指すためは、身体活【結果】事前と事後測定で、中強度以上の身体活動を積極的に行うことが重要である。高齢者の日動時間は有意に増加していた（1 日あたり平均 6

常身体活動を効果的に促す方策を考える上では、分の増加）。

身体活動の規定要因を同定することが有益であ

ウォーキング中の感情変化と会話の相関分析のる。これまでの研究で、身体活動を行っている最結果、高揚感の高まりは、落ち着き感の高まり

中に良い感情変化を経験することが、その後の日（r=0.44）および会話の質が良好なこと（r=0.06）

常身体活動を規定する要因の 1 つと考えられていと有意に相関していた。その他の変数間には、有る。ただし、多くの研究は、若年者の自己報告に意な相関関係が示されなかった。

よる日常身体活動を検討しているという限界を含ウォーキング中の感情変化を独立変数とした重む。また、感情変化だけではく、身体活動中の社

回帰分析の結果、落ち着き感と否定的感情は有意会的な経験（例：人との会話）も、日常身体活動に回帰していなかったが、高揚感（β =0.52）のに影響を及ぼす可能性もあるが、これまで検討が向上が中強度以上の身体活動時間の変化量へ有意なされていない。

に回帰していた。ウォーキングの会話を独立変数

そこで本研究では、ウォーキング実施中の感情とした重回帰分析では、会話に関するいずれの変変化と会話が、客観的に測定された高齢者の日常数も中強度以上の身体活動時間の変化量へ有意に身体活動量の変化に及ぼす影響を検証することを回帰していなかった。

目的とした。

【考察】ウォーキング実施中の高揚感の向上は、【方法】神戸市鶴甲地区に住む 60 歳以上（平均

高齢者の日常身体活動量の増加を規定する要因で74.4 歳）の 22 名を対象とした。3 軸加速度（Omron

あることが明らかとなった。このことは、高揚感

Active Style Pro HJA750C：オムロンヘルスケを高める支援を行うことが、高齢者の日常身体活ア社）を用いて計 6 日間の中強度以上の身体活動動を促進する上で効果的である可能性を示してい時間を事前測定した。続いて、約 45 分のウォーる。若年者を対象とした研究でも高揚感の重要性

キング・セッションを毎週 1 回・計 5 回実施した。

が示されており、高齢者でも同様であることが本

全てのセッションが終わった後、事前測定と同じ研究で示唆された。
一方、ウォーキング中の会話の質は、日常身体

方式で、事後測定を行った。
毎回のウォーキング・セッションでは、ウォー

活動量の変化とは関連していなかったが、高揚感

キングによる感情変化と会話を測定した。感情変の向上とは関連していた。会話の質は、高揚感を化は、WASEDA 尺度（荒井他，2003）で、高揚媒介して、間接的に、高齢者の日常身体活動へ影感、落ち着き感、否定的感情を評価した。会話の響している可能性がある。

測定には、質問紙による主観評価（会話の質、会【結論】ウォーキング実施中の高揚感の向上は、

話した人数の自己報告）と、赤外線津新技術を利

高齢者の日常身体活動量の増加に影響していた。

用した客観評価（ビジネス顕微鏡 [ 日立製作所 ]：また、高揚感の向上には、ウォーキング中の会話

1 分間以上持続した会話時間、会話した人数）のの質が関連していた。
（E-mail；harada@harbor.kobe-u.ac.jp）

2 つの方法を併用した。

― 83 ―

（O-4）「腰痛借金」教育と「これだけ体操 ®」による職域での腰痛予防ポピュレーションアプローチの実践
まつだいらこう○松平浩、川又華代
東京大学医学部附属病院 22 世紀医療センター運動器疼痛メディカルリサーチ＆マネジメント講座【緒言】腰痛は、ＹＬＤｓ（疾病や症状により支【結果】研究 1：1 年後の腰痛自覚的改善度は、対障をきたす年数）という指標において昔も今も第照群と比較し有意に改善した。また、対照群では1 位であり、生涯有病率は 8 割を超える。「休業 4開始後の 1 年以内に腰痛のため欠勤した人が 5 名

日以上の腰痛届け出は、長年にわたり業務上疾病いたのに対し、介入群では欠勤者の発生はなかっ

全体の 6 割を占め（第 1 位）、約 5000 件にのぼる」

た。研究 2：1 年後の腰痛自覚的改善度は、対照「アブセンティズムとプレゼンティズムを併せて群と比較し有意に改善した。介入群の通院機会はの最も就労に影響を与えている症状は、世代を問

1 年後、有意に減少していた。研究 3：半年後のわず腰痛である」といったデータから、職場の腰腰痛自覚的改善度は、多変量解析の結果、対照群

痛対策が奏功しているとは言い難い。特に社会福よりも約 2 倍の改善度であり、改善に最も寄与す祉施設での腰痛休職者の増加を背景に、介護・看る因子は、腰痛を恐れず安静にしない思考であっ護従事者への腰痛対策が、産業衛生領域の喫緊のた。また、すべての研究において、コンプライア

課題となった。一方、近年の腰痛の再発予防を主

ンス（実行度）も対照群と比較し有意に高かった。

とする論文のメタ分析から、伝統的に使用されて【考察と結論】研究 1 ～ 3 の結果より、「腰痛借金」いる腰痛ベルトにはエビデンスがなく、エクササ

教育と「これだけ体操 ®」のコンビネーションは、

イズと教育のコンビネーションが腰痛発症のリス実行しやすくかつそれに伴い腰痛改善効果があ

クに最も有益な可能性が高いことが示されていり、医療経済面も含む介護・看護従事者への腰痛る。演者はこれまで、一次・二次予防に重点を置対策として有益であることが示唆された。今後はいた職場の腰痛予防対策の基軸として、「腰痛借アプリケーションの作成を含む普及・啓発のシス

金（猫背姿勢に伴う腰部負担を表した造語）」教

テムを開発しつつ、さらなるポピュレーションア

育と、腰痛借金を効率的に返済可能な体操でありプローチを展開し、医療費削減への寄与を目指す

勤務中多忙な介護・看護従事者でも即実践しうる予定である。

「これだけ体操 ®」の普及を行ってきた。今回、その活動内容のいくつかを紹介する。
【方法】研究１：こうほうえんプロジェクト（鳥取県単一社会福祉法人の 166 名の介護士をエントリー）研究 2：信濃上小プロジェクト（長野県 3
社会福祉法人の 167 名の介護士をエントリー）研
究 3：労災病院ナースプロジェクト（全国 12 労災病院の 3,381 名の看護師をエントリー）、以上 3 つの前向き研究により、これだけ体操 ® の効果を検証した。研究 1 と 2 は群間での背景因子の調整や無作為化は行わない open
label の形式、研究 3 では施設をクラスターとした無作為比較試験の手法で研究を遂行した。

― 84 ―（E-mail；kohart801@gmail.com）

（O-5）

休憩が取れている運輸業乗務員の特徴と休憩の現状の把握
もち だ

く

み

○持田久実 1）、新保みさ 2）、上田茉莉子 2）、赤松利恵 2）
1）お茶の水女子大学大学院、2）お茶の水女子大学【緒言】宅配便ドライバーは，多くの荷物を指定

性，勤務状況を比較した結果，休憩取得群の方が，時間内に配達することに追われ，勤務中に休憩を年齢が若く（p=0.002）役割者を務めている者が取ることが難しい状況にある．しかし，このよう多かった（p=0.006）．昼食を「ほとんど毎日」食

な過酷な労働環境下でも休憩を取れている者がおべている者は，休憩取得群では 46 名（73%），休り，彼らの特徴は，休憩を促す手がかりになる．

憩非取得群では 118 名（39.7%）であり，休憩取本研究では，休憩が取れているドライバーの属性，

得群で，昼食をほとんど毎日食べている者が多

勤務日の食行動を量的に，さらに，休憩の実状をかった（p<0.001）．
研究 2：「休憩場所」「休憩行動」「休憩の取り方」

質的に調査することを目的とした．
【方法】研究１：2016 年 6 月，ある運輸会社の宅の 3 つのカテゴリーが作成された．「休憩場所」

配に従事する乗務員を対象に，休憩と食行動に関には営業所，車の中などがみられた．「休憩行動」

する質問紙調査を実施した．質問紙では，普段のには昼食，昼食以外の飲食，タバコ，トイレなど

勤務日について，合計 60 分以上の休憩頻度と食が分類された．「休憩の取り方」では，10 ～ 15

行動（朝食摂取頻度，昼食摂取頻度，菓子類摂取

分程度の小休憩を数回に分けている者が多くみら

頻度，甘味飲料摂取頻度，夕食の食べ過ぎ頻度）れた．

をたずねた．質問紙に回答した 407 名のうち，属

【結論】合計 60 分以上の休憩をほとんど毎日取れ

性・勤務状況データと連結不可能だった 24 名，ているドライバーは、全体の 2 割程度であった。

女性 12 名，パート社員 6 名，休憩頻度の回答が休憩がとれているドライバーは，年齢が若く，役欠損だった 3 名を除いた，362 名（88.9%）を解割者を務めている者，昼食をほとんど毎日食べて析対象者とした．合計 60 分以上の休憩頻度で 2いる者が多かった．また，質的研究から，休憩時群にわけ，属性，勤務状況，勤務日の食行動につ間の多くを飲食に充てていることが示唆された．
今後は，休憩を促すため，休憩や勤務中の飲食に2

いて t 検定とχ 検定を用いて比較した．
研究 2：2016 年 11 月から 2017 年 2 月にかけて，影響を与える要因を検討する必要がある．
（E-mail；g1640542@edu.cc.ocha.ac.jp）

休憩の実状を把握するため，研究 1 の質問紙の回
答者のうち，勤続年数が 3 年以上で，健康状態が良く，休憩が取れている 23 名を対象に，1 人 40分程度の個別インタビューを実施した．インタ
ビュー内容の録音から個人が特定できる情報を除いて，逐語録を作成した．逐語録から休憩の実状を表すと思われる箇所を抜き出し，内容を分類した．解析は 3 名の研究者で行った．
【結果】研究 1: 合計 60 分以上の休憩について「ほとんど毎日」と回答した 64 名（17.7%）を休憩取
得 群，「 週 に 4 ～ 5 日 」49 名，「 週 に 2 ～ 3 日 」
87 名，「 ほ と ん ど な い 」162 名 と 回 答 し た 合 計
298 名（82.3%）を休憩非取得群とした．2 群で属― 85 ―

（O-6）

妊婦を対象とした栄養教室受講者と非受講者の食物摂取状況の比較
くろかわひろ み○黒川浩美 1，2）、黒川通典 3）、永井由美子 2）、山川正信 4）1）公益財団法人聖バルナバ病院、2）大阪教育大学・院・健康科学、
3）大阪樟蔭女子大学健康栄養学、4）宝塚大学【緒言】妊婦の食生活は、妊娠前の食生活に依存を下回っていた。牛乳の摂取量は介入群、対照群、することから、低栄養状態での妊娠が危惧されてどちらも妊産婦のバランスガイドで示される 1SV

いる。この背景には，やせ願望を抱く女性の増加の量より少なかった。介入群と対照群妊婦を 1 日がある。十分な栄養摂取がなされない体重増加量の食事回数 3 回、3 回未満の群に分け、それぞれ不良の場合、胎児が低栄養状態にさらされること

主にたんぱく質となる料理の回数を比較した。食により、母体から胎児へのアミノ酸輸送機能は低事回数が 3 回未満である妊婦の、主にたんぱく質

下し、児の出生体重にも影響を及ぼすとの報告が源となる食材の使用回数比較では、魚料理、豆腐ある。そこで聖バルナバ病院では妊娠中の食事内

類料理の回数が介入群で有意に多かった容の改善を目的とした栄養教室を実施している。

【考察】妊娠期の生活環境は、妊娠を機に簡単に本研究では、妊娠中期、栄養教室を受講した妊婦変更できるものではない。しかし栄養教室の参加と未受講の妊婦の食事調査を行い、食事摂取状況

で、主にたんぱく質を含む食材の摂取量に変化がの違いから食事指導の介入による効果の評価検討みられた。特に魚の摂取量が増えたことが明らかを行うことを目的とした。

になった。しかし、野菜摂取量の改善には至らな【方法】2016 年 6 月 1 日から 10 月 31 日の間に同かった。魚については、ほとんど食べなかった魚意の得られた妊娠初期の妊婦 416 名に食事調査票

料理を食べるようになったと考えられるが、野菜を配付した。食事調査には、妊婦用に開発した食については 1 回量の目安が複雑であり、十分な摂物摂取頻度調査票（FFQ）を用いた。回答した取量であるかどうかの判断が困難であると考えら

妊婦は 301 名であった。なお、栄養教室に参加しれた。

てから回答した妊婦はそのうち 45 名であった。
調査時期が妊娠初期、またつわりである妊婦、必要項目の回答を得らいない妊婦を除外した。教室
受講者 33 名、非受講者 82 名。食事調査の内容か
ら、栄養教室受講者と非受講者の栄養摂取状況の比較を行った。
【結果】栄養教室受講群妊婦（以降介入群）と教室非受講者（以降対照群）では、たんぱく質 ･ マ
グネシウム ･ 亜鉛 ･ ビタミン D の摂取量が介入群で有意に多かった。主にたんぱく質源となる食材の 1 週間に摂取する回数の比較においては、魚、豆腐類料理で介入群が有意に多かった。野菜の摂取量では、介入群では 179g 対照群では 167 ｇであり、どちらも 1 日摂取目標摂取量である 350g

― 86 ―（E-mail；hironsmail@gmail.com）

（O-7）

介入別野菜摂取行動の比較検証－行動経済学に基づく対照実験－

たけばやしまさ き○竹林正樹 1）、吉池信男 2）1）青森県立保健大学、青森県産業技術センター、2）青森県立保健大学【緒言】A 国政府 Y 機関所属の職員には、パー【結果】Ave は、介入群 2 ＞介入群 3 ＞介入群 1

ティー出席回数やジャンクフード摂取量が多いこ＞対照群の順に多く、SD は介入群 1 が最小であっと」や「肥満化の進行」といった問題が見られた。

た（表）。

Y 機関では、生活習慣の好ましくない職員に対し、

表

父権的なポジショニングの下、厳しい健康指導を

各群の野菜摂取量（単位：％）対照群

実施していたが、期待された行動変容へと結びつ

介入群 1 介入群 2 介入群 3（n=10） （n=10） （n=10） （n=10）

いていなかった。そこで、Y 機関職員の野菜摂取
行動に適したアプローチを解明するため、行動経
済学的知見に基づく介入実験を行った。
【方法】

Ave

31.4*

40.1*

67.5*

51.4*

SD

16.0

10.7

20.9

25.0

*p<0.05（分散分析；ボンフェローニ補正）

１．被験者【考察】介入群 1 では、「指示により一斉に野菜をY 機関内で実施されたパーティーに出席した 20食べ始め、上司が去ると一斉に食べ終える」とい～ 39 歳の Y 機関職員 300 人

う同質性が見られ、指示の効果が短期的であるこ

２．方法とが示唆された。

１）パーティーの受付で被験者にくじを引かせ、介入群 3 では、被験者から健康に関する話題が出着席するテーブル（1 テーブルに 7 ～ 8 人着席）されないといった「関心期での離脱現象」が観察をランダムに割り振った。

されたが、これは被験者の現在重視志向に起因す２）各テーブルには、大皿に盛られた野菜サラダ

るものと考えられた。

とジャンクフード（ピザ、フライドポテトなど）

一方、介入群 2 では、被験者が同僚の話題へ共感が置かれていた。各料理の 1 人当たり量は同一した様子が観察され、このことが行動変容を起ことなるように配分され、飲み物等はセルフサー

した主要因であると考えられた。

ビス方式であった。

【結論】本研究ではポジティブな話題の提供が最３） 被験者を 4 群（各群 10 テーブル）に分け、も野菜摂取行動を促すことが明らかになった。今実験協力者が被験者に対し介入を行った。

後、健康指導における最適なポジショニングの確①対照群：介入なし

立に向けて、応用可能性を検討する。

②介入群 1：上司（協力者）が野菜摂取を指示〔指【参考文献】Thaler，R.H. & Sunstein，C. R.（2009）.

示型〕

Nudge: Improving Decisions About Health，③介入群 2：同僚（協力者）が野菜と健康に関

Wealth，and Happiness. Penguin Books; Revised

する話題を提供〔ポジティブナッジ型〕& Expanded edition.

④介入群 3：同僚（協力者）がジャンクフード（E-mail；1691001@ms.auhw.ac.jp）と不健康の話題を提供〔ネガティブナッジ型〕
４）介入 1 時間後に、各テーブルで大皿に盛られた野菜の残食量を観察し、摂取された割合（％）
を推定し、その平均量（Ave）と標準偏差（SD）を比較した。
５）本実験実施に際しては Y 機関の承認を得た。
― 87 ―

（O-8）

幼児と母親の食生活の質に関連する要因～母親への食支援は属性によって異なるか～
さ とう○佐藤ななえ 1）、林芙美 2）、吉池信男 3）1）盛岡大学、2）女子栄養大学、3）青森県立保健大学【背景】幼児期の食生活は，養育者の食への関心て「質」を示す指標とした。得点の差の検討にはや食意識・行動の影響が大きいと考えられること

Mann-Whitney U 検定（①）を，得点を中央値でから，主に母親の食意識向上や行動変容を促す支2 群化した検討にはχ 2 検定（②）を用いた。2援が必要である。このような食支援は，養育者自群化した食生活の健全性，枠組み毎の得点を従属

身の食生活の健全化も期待できる。その際，属性変数，前述の属性を説明変数としてロジスティッ

によって異なる児や母親のライフスタイルに応じ

ク回帰分析を行い，関連の強さをオッズ比（OR）

た支援が求められる可能性がある。しかし，属性で示した（③）。

等の違いが，児や母親の食生活の質や食意識・食【結果】①「居住地域」は重要性及び咀嚼行動に，行動に影響しているか，また属性に応じた食支援「経済的ゆとり」は食行動変容及び咀嚼行動に，「時が必要かを示した報告はほとんどない。

間的ゆとり」は食行動変容及び咀嚼行動に差がみ【目的】幼児期における望ましい食習慣の確立とられた。②「居住地域」は朝食頻度，「入所施設」

母親の食生活の健全化にむけた，母親への効果的はバランス食頻度，「経済的ゆとり」はバランスな食支援の検討に資する知見を得ることを目的と

食頻度，食行動変容及び咀嚼行動等，「時間的ゆした。そのため，児と母親の食生活に関する質問

とり」は咀嚼行動等に差がみられた。③ OR の高紙調査を行い，両者の食生活の質，食意識・行動

い項目は，バランス食が「入所施設」，咀嚼行動等の要因別に，属性（居住地域，入所施設，就労及び食行動変容が「経済的ゆとり」であった。①

形態，家族構成，経済的及び時間的ゆとり，食育②③ともに保育所及びゆとりがあるほうが良好でへの関心の違いから検討した。

あった。「食育への関心」は，1 項目を除く全て【方法】2016 年 10 ～ 11 月，北東北及び首都圏 3の検討で有意差がみられ，OR が高かった。

県の 17 施設（4 幼稚園，13 保育所）に在籍する【結論】「居住地域」「入所施設」「経済的ゆとり」「時

年中・年長児の保護者 1,226 名（幼稚園 705 名，

間的ゆとり」の違いで食生活状況に差がみられた

保育所 521 名）を対象に，児と保護者の食生活にことから，その点を踏まえた支援の必要性が示唆

関する 11 項目からなる無記名自記式質問紙調査された。さらに，「食育への関心」を高めることを実施した。有効回答 1,036 件（回収率 84.5％）が有効である可能性が示唆された。

のうち，回答者が母親であった 1,001 件を解析に用いた。順序尺度は最も肯定的な回答から昇順で得点化し，児と母親別に「食生活の重要性認識」（以
下「重要性），「食行動変容」，児のみ「咀嚼行動・喫食態度」（以下「咀嚼行動等」）の枠組み毎に合算した。順序及び名義尺度はダミー変数化した後再分類した。質問項目中「朝食摂取頻度」（以下「朝食頻度」）「主食・主菜・副菜が揃うことが 1 日 2
日以上の頻度」（以下「バランス食頻度」）は，それぞれの回答を 2 群に分け，食生活の健全性とし― 88 ―（E-mail：nanae@morioka-u.ac.jp）

（O-9）

食を伝える新しい異世代間地域ネットワークづくりの試み
第2報

高校生と食生活改善推進員との食生活講座
ひろ た なお こ○廣田直子 1）、熊谷麻紀 2）
1）松本大学大学院・健康科学研究科、2）松本大学・人間健康学部【目的】長寿県として注目されている長野県のシGW）とし、2 回の調理実習等を振り返り、このニア世代と若い世代の食生活には相違がみられ活動を通して学んだこと、今後の異世代間地域る。また長野県は食生活改善推進員（以下、食改）

ネットワークづくりに向けた提案等について、グの活動が活発であるといわれているが、この活動

ループディスカッションを行った。

を次世代に継承するための取組みは十分ではな【活動評価】A 高校では 50 分授業 1 コマと昼休い。家庭の中での伝承が難しくなってきている食み（40 分）の 11：10 ～ 12:40 を使用して実施し事の形を若い世代に伝えるため、及び長野県におたが、最終回の GW において、高校生からは「通ける食改の活動を継承するために、地域内に家庭常の実習よりも大変だった」という意見もあった。

の枠を外した食に関する異世代間ネットワークをB 高校では 50 分授業 2 コマと昼休み（10:55 ～構築したいと考え、ネットワークづくりに向けた

13：25）を使うことができ、調理実習前に食改にモデルプログラムの検討を進めている。本報告でよるミニ講義を行うなど、ねらいに沿った調理実

は、2 年にわたって実施した高校生と食改が共に習を実施することができた。最終回の GW も充行う食生活講座の活動概要についてまとめる。

分な時間をとることができた。いずれの地域でも、【活動内容】高校生と食改が共に行う 3 回シリー

高校生からは「年代の違う人と一緒につくること

ズの食生活講座を企画した。2015 年度は長野県でお互い学ぶことがありよかった」「もっとたくM 市の食改 10 名（女性：58 ～ 78 歳）と A 高校

さん交流したい」「食改さんは経験が豊富で勉強の 3 年男子生徒 3 名、女子生徒 23 名の計 26 名（17になった」等の意見が出された。食改からは「高～ 18 歳）を対象者として 6 ～ 11 月に、2016 年

校生と交わり元気が出た」「高校生との触れ合い

度は長野県 T 市の食改 10 名（48 ～ 83 歳）と Bが新鮮だった」「何か役に立てたかなと思うとう

高校の 2 年男子生徒 2 名、女子生徒 19 名の計 21

れしい」等の意見が出されるなど、この活動が異名（16 ～ 17 歳 ） を 対 象 者 と し て 2017 年 1 ～ 2

世代間地域ネットワークの構築に向け有効である

月に、いずれの高校も「フードデザイン」の授業ことが示唆された。また高校 2 年生を対象に実施

時間を使って実施した。食生活講座の 1 回目では、する場合は、次年度の活動にもつなげることがで若い世代に対する健康的な食事構成のイメージ強きると考えられた。

化を図る目的で、みそ汁を基本とし主食と主菜と【今後の課題】授業科目として実施する場合には、副菜 2 品をそろえた献立を食改に提案してもら

時間設定などにおいて高校側の理解が必要であい、調理実習を実施した。A 高校の 2 回目は低る。また、今後に向け、フードデザインという科

栄養予防と適塩を視野にいれ、高齢期における食目が設定されていない高校での実施方法について

生活上の工夫につながるよう牛乳・乳製品を用い検討する必要がある。
（E-mail；naoko.hirota@matsu.ac.jp）

た調理実習を高校生の提案により実施した。B 高校の 2 回目も高校生から食改への提案による調理実習という形であったが、2 年生であったことか
ら題材は高校側に決めてもらった。3 回目は、2
校とも異世代混合によるグループワーク（以下、― 89 ―

（O-10）

個人レベルのソーシャル・キャピタルと主観的健康感との関連
かみ や よし と○神谷義人 1）、白井こころ 2）、高倉実 3）、安仁屋文香 1）、小浜敬子 1）、崎間敦 4）、等々力英美 5）、金城昇 6）、大屋祐輔 1）1）、琉球大学大学院医学研究科 循環器・腎臓・神経内科学講座、
2）、琉球大学法文学部人間科学科、3）、琉球大学医学部保健学科、
4）、琉球大学保健管理センター、5）、琉球大学地域連携推進機構、
6）、琉球大学教育学部保健体育専修【緒言】我が国の国民健康づくり運動「健康日本46.2 ± 13.7 歳、54.5 ％、193.8 ± 132.5 万 円、21（第 2 次）」では、健康寿命の延伸と健康格差

80.1％、16.4 ± 15.7 年、86.1% であった。多重ロの縮小を目指し、生活習慣の改善とともに、ソージスティック回帰分析の結果、男性では、特定化

シャルキャピタル（以下、SC とする）等を含め信頼、互酬性の規範、および組織への参加が主観た地域の社会環境の整備を推進している。本研究

的健康感とポジティブな関連を示した。主観的健では、沖縄県在住の成人において、個人レベルの康感（良好）に対するオッズ比は、「特定化信頼SC が、いくつかの交絡要因を調整した上でも主が高い」1.89（95％ CI；1.26-2.83）、「互酬性の規

観的健康感と関連するか、男女別に検討を行った。

範が高い」1.80（95％ CI；1.23-2.62）、「組織への【方法】健康づくり支援事業 ( 健康行動実践モデ参加あり」2.56（95％ CI；1.57-4.11）であった。

ル実証事業：ゆい健康プロジェクト ) の参加に同

女性では、特定化信頼および互酬性の規範のみ主意が得られた 20 歳以上の成人のうち、社会疫学

観的健康感とポジティブな関連を示した。主観的の質問票調査に回答がある 3,927 名を解析対象と健康感（良好）に対するオッズ比は、「特定化信した。調査項目は、基本属性、社会経済状況、主頼が高い」1.65（95％ CI；1.28-2.13）、「互酬性の観的健康感、および SC を用いた。主観的健康感

規範が高い」1.37（95％ CI；1.07-1.75）であった。

は、良好、不良の 2 群に分けた。SC 指標に関して、【考察】男女とも関連する SC が高いことが良好

認知的 SC である「特定化信頼」および「互酬性な主観的健康感を促進する方向に働くことが示唆の規範」については「高い」「低い」の 2 群に、された。また、関連する SC の要因には男女で違

構造的 SC である「組織への参加」については 14

いがみられた。

種類の組織のうち、一つでも参加している者を「参加あり」、いずれの組織にも参加していない者を「参加なし」として 2 群に分けた。解析は男女別に行い、主観的健康感を目的変数、SC 指標を説
明変数とした多重ロジスティック回帰分析を行った。なお、調整因子として、年齢、教育歴、等価所得、婚姻状況、在住期間を説明変数に投入した。
【結果】対象者の年齢、教育歴（13 年以上）、等
価所得、婚姻状況（配偶者あり）、在住期間、主観的健康感（良好）について、男性（1,089 名）は、
51.8 ± 14.8 歳、48.9 ％、214.4 ± 152.2 万 円、84.4％、24.6 ± 20.7 年、83.5%、女性（2,711 名）は、
― 90 ―（E-mail；kamiya4410.79@gmail.com）

（O-11）

運輸業の従業員における昼食の時間による生活習慣，
健康状態の違いしん ぽ○新保みさ 1）、持田久実 2）、赤松利恵 1）
1）お茶の水女子大学、2）お茶の水女子大学大学院【緒言】運輸業の従業員は，昼食の時間が個人にを昼食時間の遅い群とした．2 群の属性，勤務状

よって様々である．食事の時間は，重要であるが，況，血液検査値を比較した結果，有意な差はみら

昼食の時間に着目した研究は少ない．そこで，本れなかった．就寝時間は，昼食時間の早い群の平研究では，運輸業の宅配に携わる従業員を対象に，

均が 24 時 7 分，遅い群が 24 時 26 分で，昼食時

昼食の時間によって生活習慣や健康状態に違いが間の早い群の方が有意に早かったが（p=0.003），

みられるかを検討した．

起床時間は差がなかった．起床と就寝時間から算【方法】平成 28 年 6 月，ある運輸業の西東京支店

出した睡眠時間を比べると，昼食時間の早い群でに勤務する従業員 447 名を対象に質問紙調査を

は 6 時間 11 分，遅い群では 5 時間 51 分で早い群行った．質問紙では，食事の時間，起床・就寝時の方が睡眠時間が長かった（p ＝ 0.027）．食習慣

間，食習慣（朝食摂取頻度，菓子類の摂取頻度，について，夕食時間は，昼食時間の早い群の平均

甘味飲料の摂取頻度，夕食の食べ過ぎ頻度，バラが 22 時 4 分，遅い群が 22 時 36 分で，昼食時間

ンスのとれた食事の摂取頻度）をたずねた．なお，の早い群の方が有意に早かった（p ＜ 0.001）．夕

時間は記述式で時間と分を記入する欄を設けた．

食の食べ過ぎ頻度は，昼食時間の早い群ではほと従業員の社員番号と質問紙の回答を一致させ，属ん ど 毎 日 が 33 名（14.3 ％）， 遅 い 群 で は 13 名

性（性別，年齢），平成 27 年度勤務状況（年間休（18.8％）で，早い群の方が夕食の食べ過ぎ頻度

日数，年間累計労働時間），健康診断のデータとが少なかった（p ＝ 0.039）．その他の朝食，菓子類，連結させた．健康診断では，標準的な質問票によ甘味飲料，バランスのとれた食事の摂取頻度およる問診，身体計測，血液検査が行われていた．質び朝食時間は 2 群間で有意な差がみられなかっ問紙に回答した 407 名のうち，健康診断のデータ

た．

と連結できた 383 名より，女性 12 名，昼食時間【結論】運輸業の従業員では，昼食を 14 時までにの回答が欠損だった 13 名，昼食を食べないと回食べられている者の方が夕食や就寝の時間が早答した者 55 名の計 80 名を除き，最終的に 303 名

く，夕食の食べ過ぎ頻度が少なかった．昼食の時を解析対象者とした．昼食の時間の中央値をもと間によって，横断的には健康状態に違いがみられに，対象者を 2 群に分け，昼食時間の早い群と遅なかったものの，昼食後の生活習慣には違いがみい群の属性，勤務状況，生活習慣，健康状態を一られることが示唆された．

2

元配置分析，χ 検定を用いて比較した．
＜連絡先＞【結果】解析対象者の平均年齢（標準偏差）は（E-mail；shimpo.misa@ocha.ac.jp）

41.9（7.7） 歳 で， 平 均 Body mass index（ 以 下BMI）（標準偏差）は 22.1（2.8）kg/m2 だった．
昼食時間の回答の範囲は 12 時から 17 時で，中央値は 14 時だった．中央値の 14 時と答えた者が最も多く，87 名（28.7％）だった．昼食時間が 14時までの者（14 時を含む）234 名（77.2％）を昼
食時間の早い群，14 時よりも遅い者 69 名（22.8％）― 91 ―

（O-12）

メタボリックシンドローム新規発生に影響を与える
マルチプルライフスタイル：大規模コホート研究
かいぬま○開沼みなみ１）、春山康夫２）
１）医療法人社団

せいおう会

鶯谷健診センター、

２）獨協医科大学医学部 公衆衛生学講座【緒言】メタボリックシンドローム（MetS）は心（1.16,1.26）、「 運 動 習 慣 」1.11（1.05,1.16）、「 夕 食疾患や脳血管疾患の主なリスクである。近年、飲後 の 間 食 」1.09（1.04, 1.13）「 朝 食 欠 食 」1.09

酒、運動不足及び食習慣などが MetS 発生に影響（1.05,1.14）、「夕食時間」1.09（1.05,1.13）と「喫煙」を与えることが報告されているが、縦断研究を用1.09（1.05, 1.13）であった。好ましくない生活習

いて好ましくない生活習慣が重なった場合の慣０個に比べて、好ましくない生活習慣１つからMetS 発生についてはまだ解明されていない。本

９つまでの MetS 発生に関する性・年齢調整 HRs

研究ではマルチプルライフスタイルと MetS 新規（95％ CI）は 1.09（0.84,1.49）、1.31（0.98,1.76）、1.43発生との関連を明らかにすることを目的とした。

（1.07,1.92）、1.65（1.24,2.21）、1.78（1.33,2.39）、2.02【方法】平成 20 年度と 21 年度連続で、鶯谷健診（1.50, 2.71）、2.18（1.62,2.95）、2.47（1.77,3.44）、2.87センター（東京都台東区）にて健診を受診した（1.66,4.95）であり、トレンド検定では有意差が20 ～ 79 歳の勤労者 94,896 人のうち、MetS 該当認められた（p<0.001）。また、生活習慣「良い群」

者と MetS 診断項目の欠損及び問診の欠損、追跡に比べて「やや良い群」「やや悪い群」「悪い群」

中の MetS 診断項目の欠損を除いた 78,158 人をにおける MetS 発生の性・年齢調整 HRs（95％

観察対象とした。本研究のデザインは大規模コ

CI） は、1.15（1.08,1.22）、1.33 （1.25,1.41）、1.53

ホート研究を用いた。生活習慣は、問診票の喫煙、（1.45,1.63）で、トレンド検定は有意差が認めら

飲酒頻度、飲酒量、運動習慣、身体活動、食事速れた（p<0.001）。

度、夕食時間、夕食後の間食、朝食欠食、睡眠の【考察と結論】本研究の結果から、好ましくない

10 項目を用いた。ベースラインの好ましくない

生活習慣が重なるほど、MetS 新規発生のリスク

生活習慣を各 1 点とし、その合計点から四分位をが高くなることが明らかとされた。また、個別の用いて生活習慣「良い群」「やや良い群」「やや悪生活習慣の中では、早食いと１回３合以上の飲酒い群」「悪い群」に分類した。その後、4 群におが MetS 新規発生との関連が最も強く、次に早食ける 6 年間での MetS 新規発生を追跡した。好まいと日常の身体活動の不足と低い運動習慣がしくない生活習慣と MetS 発生との関連は、コッ

MetS 発生のリスクが高かった。保健指導の現場

クス比例ハザードモデル及びトレンド検定により

では、ゆっくり食事をすることと適量飲酒を徹底分析した。統計ソフトは IBM SPSS 24 を使用し的に指導すること、また運動習慣と身体活動量をた。本研究は獨協医科大学生命倫理委員会により増やすことなど、１つでも好ましくない生活習慣承認を受けた。

を減らすことで、MetS の発生予防の一役を担う【結果】10 項目の好ましくない生活習慣におけると思われる。

個別の分析による MetS 発生との関連が有意に認められた項目〈ハザード比（95％信頼区間）〉〈以下 HRs（95%CI）〉は、「食事速度」1.39 （1.34,1.45）、「飲酒量３合以上」1.39（1.30, 1.48）「、身体活動」1.21― 92 ―（E-mail；kainuma.minami@tsk-uguisudani.jp）

（O-13）

最小限の手間で最大限の効果を出す歯科検診実施のヒント
すぎもと きよみ○椙本規代美三井化学株式会社人事部健康管理室【目的】近年、成人の約８割が罹患しているといっについて話し合い、こちらの要望を明確に伝えた。

た報告もある歯周病に対する全身への影響、また歯周病予防への意識向上のために、配布予防グッ

全身が歯周病へ与える影響については研究がすす

ズはその年のテーマに合わせたものとした。検診

められており、歯周病は生活習慣病の一つにも挙時に掲示する歯周病に関連したパネルや DVD にげられている。そこで、最小限の手間で受診率をついても、少しずつレベルを上げた内容にするな

上げ、さらに有所見率を下げる事を目的として、

ど、随時検討した。希望者に対しては、検診時に歯科健康診断（以下、歯科検診）を実施したので個人にあった予防グッズを選定・購入できる機会

報告する。

を設けた。

【活動（事業）内容】製造業である弊社Ａ事業所【活動（事業）評価】社員約５００人の受診率は、

では、以前より歯科検診を実施していたが、主管体制変更後６０％を超えるようになった。体制変

部署は総務部であり、福利厚生の一部としての従更後の６年間継続して受診した社員８０人の有所業員へのサービスにすぎなかった。そこで、主管

見率は２６．３％から２．５％へと改善がみられ、部署を総務部から健康管理室に移管し、歯科検診

歯周病の有所見率は１５％から４年目以降は０％を安全衛生の年間計画の項目として掲げ、検診のとなった。歯科検診を運営する仕組みの見直しに結果を含め安全衛生委員会で全体に周知するな

より、歯科検診は健康管理の施策として位置付け

ど、健康管理の観点から、歯科検診を運営できる

られ、実施者は目的意識を明確に持って取り組む

体制を整えた。移管前の歯科検診受診率は２０％ことができるようになった。全対象者にとって受未満であったため、まずは受診率を上げることを診可能な環境を整えることにより、受診率の向上目標とした。受診率が低い要因として、受診のしにつながり、受診者の状況にあったテーマで指導にくさを考えた。歯科検診は任意であるといったを行ったことが、有所見率の低下につながったと事情もあり、職場を離脱することが難しい社員、考える。検診機関と協力して PDCA サイクルを

特に交替勤務者にとっては、定期健康診断（以下、適切に回すことにより、手間を最小限に抑え、効

定期健診）とは別の機会で実施されていた歯科健

果的な歯科検診の運営が可能となった。

診は受診が困難な状況であった。そこで、歯科検【今後の課題】現状の水準を維持しつつ、固定化診を定期健診と同日に実施することにした。これされている未受診者への対策と、全身への影響とによって、定期健診を受診した際に希望者は歯科

関 連 付 け た 取 り 組 み に つ い て 検 討 し た い。

検診の受診が可能となった。検診の内容は、歯周（E-mail；病予防を軸に各年度で受診者の状況に見合った、
例えば最初の１～２年は検診受診への抵抗をなくす、３年目で予防具を知る、４年目からはセルフケアについて等テーマを一つ決め、取り組むこととした。そのために、こちらの要望に対し、フレキシブルでかつ適切なサービスの提供が可能な検診機関を選定した。検診機関とは毎年度振り返りの機会を設け、検診の結果を元に次年度のテーマ― 93 ―

Kiyomi.Yamauchi@mitsuichemicals.com）

（O-14）

宿泊型新保健指導（Smart Life Stay）における体験型
プログラムが食習慣に与える影響さの よし こ○佐野喜子 1）、村本あき子 2）、小熊祐子 3）1）神奈川県立保健福祉大学、2）あいち健康の森健康科学総合センター、
3）慶應義塾大学スポーツ医学研究センター【緒言】特定保健指導は、年齢階級別、性別に関BMI25.9 → 25.1kg/㎡、食生活状況（糖質摂取量、連なくその効果が認められている。その一方で改

野菜摂取頻度、外食頻度、間食頻度、遅い夕食、

善率は伸び悩み、動機づけが不十分である等の課

摂取、夜食習慣）は、3 か月後にかけて有意な改題が挙げられている。日本再興戦略では、公的保善がみられ、6 か月後まで維持されていた。また、険外のヘルスケア産業活性化により、多様な選択

腹囲 91.0 → 88.6cm、食生活改善意欲も 6 か月後肢の中から保険者等がプログラムを選択できるこにかけて有意な改善が見られた。①ヘルシーメとを求めている。そこで「生活習慣病予防のため

ニューの喫食は BMI に、の宿泊を伴う効果的な保健指導プログラムの開発②ご飯計量はご飯摂取量及び野菜摂取頻度に、③に関する研究班（代表：津下一代）」は、基軸とSMBG の実施は、BMI、腹囲、食生活行動変容

なる基本プログラムを開発し、試行事業を通じてステージに、それぞれ有意な改善を示し、その効果の検証を行っている。今回はその経過を④「GW によるプログラムの振り返り」の複数実報告する。

施は、BMI 及び腹囲減少に関連性が示された。

【方法】試行事業に参画した 23 機関（7 市町村、【考察】「関心がない」「興味はあるが難しい」が6 企業、5 医療機関、5 保健指導機関）は、糖尿

56.4％を占めていた参加前の「生活改善意欲」が、

病予備軍または糖尿病患者を対象に、体験学習等

プ ロ グ ラ ム を 経 る こ と で「 す ぐ に 始 め た い 」を組入れた宿泊を伴う保健指導プログラムを実施

68.5％と意欲を高めたのは、仕事から離れた自然

し、6 か月間の継続支援を行った。検討する体験の中での様々な体験学習や、随所に組み込まれたプログラム（実施割合）は ｢健康な食事の提供

グループワークによるグループダイナミクスの効73.9%｣ ｢ご飯計量 87.0%」｢自己血糖測定（以下

果的な作用によるものと推察された。

SMBG）67.6%｣ ｢グループワーク 78.3%｣ である。

伴うことで確保した「時間」を活用し、対象者本

評価は、プログラム満足度のほかプログラム前後

人の理解度や行動変容ステージ・生活背景に合わの健診結果および実施直後、3 か月後、6 か月後せた支援を丁寧に行ったことが、対象者の行動変の行動変容ステージの経時変化とした。プログラ

容の促進に有効であったと推察された。今後は、

ムでは、観光資源にとどまらず ｢地域の社会資源試行から得た課題を整理し、長期的検討・客観的｣ が有効に活用された。

評価を含めた検討を行い、全国で汎用性の高い【 結 果 】 参 加 登 録 男 性 555 名 は 年 齢 51（12、SLS プログラムへと改訂する必要性がある。

median）歳、BMI 25.6（4.7）kg/㎡、腹囲 89.5（11.7）【結論】宿泊施設や地元観光資源等を活用し、多cm、HbA1c 6.0（0.7）% で特定保健指導判定値

職種連携による宿泊型新保健指導は、対象者の満以上の有所見率は各 58.4%、71.2%、78.7% と平成

足度が高く、改善意欲や実践行動に対する自信の

22 年度の特定保健指導実施結果を大きく上回っ

継続性が高められるプログラムである。

ていた。宿泊直後の体験プログラムの満足度は ｢大 変 満 足 ･ 満 足 ｣ が、 食 事 実 習 97.3%、SMBG
98.4%、 グ ル ー プ ワ ー ク 99.7% を 示 し た。
― 94 ―

宿泊を（E-mail；sano-sks@kuhs.ac.jp）

（O-15）下肢長からみた高校生のプロポーションの変化とライフスタイル
うちやまゆう こ○内山有子 1）、小林正子 2）1）東洋大学ライフデザイン学部、2）女子栄養大学栄養学部【背景と目的】日本の子どものプロポーションはスマートフォン等の所有率は男女ともに約

この 20 年間で大きく変化した。1970（昭和 45）

97％で、夜間の使用状況は「就寝した後も近くに年頃までは、身長、座高、下肢長ともに著しく伸置いている」生徒が男子約 40％、女子約 51％でび、平成に入る頃までほぼ毎年、最高値を更新しあった。

ていたが、近年では身長と下肢長は思春期後半で就寝時間後の対応は男女ともに 90％以上の生

伸び悩み、年齢が上がるに従って減少傾向が見ら徒が「気づかない」と回答しており、スマホ等のれるようになった。しかし座高は 14 歳以降では夜間使用状況と睡眠時間は女子において有意な関減少しておらず、年齢が上がるとまだ伸びている

連性が見られた。

傾向が見られている。

【考察】平成 23 年～平成 27 年の４年間で、男女

このような子どもの発育に影響を与える要因のの身長と下肢長、女子の比下肢長の平均値が減少ひとつとしてライフスタイルの変化がある。そこ

し、発育状態に急激な変化がみられた。また、平で、高校生の身長や座高等のプロポーションの変

成 28 年の平均値は平成 27 年度よりもやや上がっ

化と、睡眠時間等のライフスタイルを調査し、両ているが、平成 23 年より増加している項目はな

者の関連等について検討を行った。

いなど、年度によるバラつきがみられた。睡眠時【対象と方法】東京都内の私立高校生で、高校 1間については年度間の差はみられなかった。しか～ 3 年生の身体計測値および質問紙調査回答の両し、男子では夜間の使用状況と睡眠時間に有意差方が得られた者（平成 23 年度 406 名、平成 27 年はなかったが、女子では、夜間のスマホ使用状況

度 425 名、平成 28 年度 397 名）のデータを使用し、と睡眠時間に有意差がみられ、とくに、就寝後近下肢長と比下肢長を求めた。また、質問紙によりくに置く者は睡眠時間が短かった。これは、就寝

睡眠時間、スマートフォンの使用状況などのライ後も着信に気づいて目覚めて対応する者がいたこ

フスタイルを調査した。

とが影響していると考えられた。今後も継続的な【結果】平成 23 年度に比べて 27 年度は、身長 ･身体計測を行い、追跡する必要があると考えられ

下肢長・比下肢長（女子のみ）が低下しているが、た。
（E-mail；uchiyama001@toyo.jp）

睡眠時間は減少していない。しかし、28 年度はどの項目も回復傾向にある（表 1）。
表1

身長 ･ 下肢長・比下肢長・睡眠時間の年度間比較
平成 23 年度

男子

平成 28 年度

身長172.3 > 171.8

172.0

下肢長

79.4 > 79.2

79.3

比下肢長

46.1 = 46.1

46.1

睡眠時間
女
子

平成 27 年度

6.21 ± 0.95h

6.31 ± 0.96h

6.35 ± 0.94h

身長

159.3 > 158.5

158.8

下肢長

73.0 > 72.3

72.8

比下肢長

45.8 > 45.6

45.8

睡眠時間

6.12 ± 0.83h

6.16 ± 0.95h― 95 ―

6.29 ± 0.83h（O-16）“資源”としてのヘルスリテラシー教育に向けて：
COML「医療で活躍するボランティア養成講座」の評価から
いしかわ○石川ひろの、加藤美生、奥原剛
東京大学大学院医学系研究科【緒言】近年、人々の健康行動や健康アウトカムを構造化した。ヘルスリテラシー等の変化についに影響を与える要因として、ヘルスリテラシー（健ては、対応のある t 検定を行った。

康医療に関する適切な情報を入手し、正しく理解【結果】講座を通した学びについての分析から、した上で、活用していく力）が、注目を集めてい医療制度や対人関係スキルなどに関する『知識のる。これまで、ヘルスリテラシーに関する教育介獲得』とともに、それを通じて医療や医療者との入の多くは、機能的ヘルスリテラシーの不十分さ

関係、患者の役割に関する『考えの転換』が起きを “ リスク要因 ” として捉え、ヘルスリテラシーていることが示唆された。また、健康や医療につの低い個人や対応する医療者のスキルに焦点を当いて『学ぶ意欲』の高まりが見られており、患者てたものが多かった。本研究では、集団におけるや市民が学ぶことの重要性の認識にもつながって“ 資源 ” としてのヘルスリテラシー向上を目指しいた。講座後、医療の利用の仕方が変わったなど

た教育プログラムとして、医療に関心をもつ市民の『行動意図・行動の変化』では、自分自身につが集まった医療ボランティア養成の講座を取り上いてだけなく、家族が受診する際も役に立つなど

げ、受講者にどのような学びが起きているかを探周囲への支援も意図されていた。ヘルスリテラ

るとともに、ヘルスリテラシーの変化を評価する。

シーの得点は、受講前後で有意に上昇していた（前【方法】対象者：認定 NPO 法人ささえあい医療3.57 ± 0.73，後 3.88 ± 0.62，p<0.001）。医療者へ

人権センター COML の「医療で活躍するボランの信頼および自律志向には有意な差は見られな

ティア養成講座」（以下、講座）の受講者を対象かった。

とした。講座は、医療者と協働し、医療に主体的【考察・結論】講座を通じて、参加者において、に 参 加 で き る「 賢 い 患 者 」 を 育 て る と い う

単なる知識の獲得だけでなく、健康を管理する主COML の活動理念を背景に、ボランティアその体として、医療者と協働し、保健医療サービスをものについてだけでなく、医療制度に関する基本

うまく活用していくことへの意識の高まりや行動

的知識、患者の役割や医療者との関係、コミュニの変化が示唆された。ヘルスリテラシーの上昇もケーションスキルに関する内容も含め、全 5 回か

見られており、このような講座が、“ 資源 ” としら構成される。本研究では 2012 ～ 2016 年度の参てのヘルスリテラシーの向上につながる可能性が加者のうち、調査協力の得られた 47 名を対象とある。本研究は対照群のない前後比較であり、今した。調査方法：受講前（初回講座で配布）、受

後、より洗練されたデザインでの研究による検証

講後（全回終了後に配布）の２時点で、自記式質が必要である。

問紙への回答を得た。主な調査項目：受講前・後：【謝辞】本研究は、平成 28 年度文部科学省科学研

ヘルスリテラシー（5 項目、5 件法）、医療者への究費補助金基盤研究（B）（課題番号 16 Ｈ 05211）

信頼（5 項目、5 件法）、意思決定に関する自律志の助成を受けて行われた。ご協力いただいた認定

向（4 項目、5 件法）。受講前のみ：健康医療情報

NPO 法人ささえあい医療人権センター COML のの収集行動、属性等。受講後のみ：講座を通した

スタッフおよび講座参加者の皆様に感謝申し上げ

学び（自由記述）。分析：講座を通した学びにつます。

いては、主題分析によりカテゴリを生成し、関連― 96 ―（E-mail；hirono-tky@umin.ac.jp）

（O-17）

地域在住高齢者の包括的ヘルスリテラシーに
認知機能・心理的特性が及ぼす影響
うえむらかず き○上村一貴
富山県立大学教養教育【緒言】高齢者のヘルスリテラシー低下の要因と意欲低下を Apathy scale を用いて評価した。統して、認知機能低下や抑うつが報告されている。

計解析は、HLS-EU-Q47 総得点を従属変数とし、しかし先行研究の多くは、基本的な読み書きのス

年齢・性別・教育歴で調整した重回帰分析を用いキルを指す機能的ヘルスリテラシーの評価尺度をた。独立変数は、Pearson の相関係数を用いて用いており、ヘルスリテラシーの領域やスキルの

HLS-EU-Q47 と有意な相関関係がみられた項目と全体を捉えていない。そのため、健康情報の入手した。

から活用までの高次な要素を含めて、包括的に評【結果】HLS-EU-Q47 総得点と有意な相関が認め価したヘルスリテラシーにどのような因子が影響ら れ た の は、SPMT（r=.25），VFT（r=.23），

を及ぼすかは明らかになっていない。本研究の目

DSC（r=.21），Apathy scale（r=-.46），GDS-15

的は、高齢者の包括的ヘルスリテラシーに認知機（r=-.34） で あ っ た。 そ れ ら を 独 立 変 数 と し て

能や心理的特性が及ぼす影響を明らかにすること

Stepwise 法により投入した重回帰分析の結果、である。【方法】対象は、日常生活が自立した地

Apathy scale（β =-.47），VFT（β =.25），GDS-

域在住高齢者 86 名（平均 72 ± 4.9 歳、男性 27 名）

15（β =-.21）が独立した因子として抽出されたとした。包括的ヘルスリテラシーの評価尺度とし（R2=.37）。

て、European Health Literacy Survey【考察】意欲低下や 抑うつ症状が強い、あるいはQuestionnaire（HLS-EU-Q47）日本語版を用いた。

前頭葉機能（言語流暢性）が低いほど、包括的ヘ

HLS-EU-Q47 は、ヘルスリテラシーの 4 つの情報

ルスリテラシーが低かった。高齢者の包括的ヘルに関する能力（入手、理解、評価、活用）を 3 つスリテラシーの向上には、意欲低下や抑うつの解の領域（ヘルスケア、疾病予防、ヘルスプロモー

消、前頭葉機能の改善のためのアプローチが重要ション）に渡って 12 次元で測定する尺度で、合となることが示唆された。

計で 47 項目からなる包括的評価尺度である。例【結論】HLS-EU-Q47 により評価した高齢者の包として「喫煙、運動不足、お酒の飲み過ぎなど不括的ヘルスリテラシーには、意欲低下、前頭葉機

健康な生活習慣を改善する方法に関する情報を見能（言語流暢性）、および抑うつ症状が関連してつけるのは」のような質問に対して、とても簡単・

いることが明らかになった。
（E-mail；uemura@pu-toyama.ac.jp）

やや簡単・やや難しい・とても難しい、の 4 件法で回答するものである。総得点（0-50 点）が高い
ほど、ヘルスリテラシーが高いことを指す。認知機 能 は、 全 般 的 機 能 を Mini-mental State
Examination， 記 憶 を Scenery Picture Memory
Test（SPMT）， 前 頭 葉 機 能（ 言 語 流 暢 性 ） をVerbal Fluency Test（VFT），処理速度を Digit
Symbol Coding subtest of the WAIS- Ⅲ（DSC）
により評価した。心理的特性として、抑うつ症状を Geriatric Depression Scale 短縮版（GDS-15）、― 97 ―

（O-18）多職種連携教育の実践多職種で患者を中心とした「考え方」を身につける
あま の たか こ○天野敬子 1）、高見清美 2）
1）同仁会耳原総合病院、2）千里金蘭看護大学【緒言】地域包括ケアシステムを推し進め、「患者告のタイミング、フィードバックやデバイスの変の安全・安心・満足」に応えるために多職種間で更、情報や技術、問題点を共有する討議につながっ培った知識を技術移転できるように支援していくた。また、セルフケアを支援できる資材として、ことが求められている。基幹病院から在宅、在宅

パンプレットを試作することができるなどの成果

から基幹病院への切れ目のない医療看護福祉の提が得られた。複数の領域の専門職者が、連携能力供を行うための教育研修の場を作り、多職種連携を高め、サービスケアの質を改善するために、同による知識技術の移転を活発化していくために地じ場所で相互に学び合う専門職連携教育が必要と域で多職種連携の研修が開催されている。今後はされていることを確認し、継続的な研修会を開催

高齢者に伴い、介護職と確認しながらセルフケア

することとなった。

を支援できる資材の開発も必要とされる。また、【考察】吸入指導は、他の慢性疾患の指導と関連

指導者のコミュニケーション能力や医療と介護のしている部分があると推測できる。また、服薬指

共通言語の問題など、課題も多く残している。多導支援をふくむ患者１人１人のケアを考えること

職種連携教育を通して、地域医療介護を支える医を通じて、地域包括ケア構築に向けての課題を考療人の養成が必要とされている。

えることもできることから、多職種協働研修とし【方法】呼吸療法をツールとして、多職種での教ての価値があると考えられた。一方で、「それぞ育研修を開催した。服薬指導に関する知識と技術れの職種が蓄積した知識や活用方法などの共通理移転をテーマに、参加型の勉強会とした。多職種

解と技術移転を行う」ためには、なおより多職種連携を図って、地域包括システムを進める足がか

連携教育の進歩を指向して取り組んでいく必要がりとした。研修会開催にあたってあると考えられた。

地域保健薬局、地域の福祉事業所には直接足を運【結論】保健医療と福祉の両方のニーズを抱える

び、チラシやポスターを持参して研修会開催の意

人々に対して連携したサービスが行われていない義を訴えて参加を呼びかけた。

など、ヘルス部門とソーシャルサービス部門の統【実施概要】1. 開会のご案内 2. 開会の挨拶 3 基幹合という課題がある。吸入療法を研修ツールとし

病院呼吸器専門医からの挨拶 4. 薬剤師会より共て、多職種連携への足掛かりとなる教育的な研修

催の挨拶 5. 講演吹田市の吸入病薬連携 6. ワーク

内容となった。
（E-mail；t-amano@vega.ocn.ne.jp）

ショップ 7. 交流会【結果】薬剤師 33 名、多職種 34 名（内医師４名）
67 名の参加者があった。（内医師４名）
基幹病院の医師薬剤師、地域の調剤薬剤師、訪問看護ステーション看護師福祉職や保健師（行政）介護事業所・薬学生・大学教員からの参加が得られた。多多職種が集まったことで、地域のなかでの患者の課題をふくめて考える機会になった。参加型の勉強会であったことは、処方医への相談報― 98 ―

（O-19）

年齢・時代・世代特性の視点で考える健康施策・健康推進活動
みわ○三輪のり子 1）、中村隆 2）1）東京医療学院大学、2）統計数理研究所【緒言】Age-Period-Cohort モデル分析で得られ世代であるため、高リスク戦略でターゲットとすた年齢・時代・世代効果を用いて、年齢・時代・べき集団として捉えることができる。また、時代世代特性の視点から健康施策・健康推進活動を考

効果は、脳血管疾患では 1970 年頃から男女ともえる意義と効果推定値の応用法について報告す

下降傾向が続いているが、自殺では男性は 1980

る。健康施策・健康推進活動を検討する際には、年代半ばと 2000 年頃に高くなる 2 峰性を示した。

疾患動向が「何によって生じたのか」を捉えるこ

時代効果は、各時代の成員が同じように変わったとが出発点となる。そのとき利用される時系列

部分を捉えているため、集団戦略の成果が反映さ

データについては、長期動向の変動や年齢調整率れていると考えることができる。これらの性質をの年次・地域間比較による検討に留まっているこ

利用し、３効果は次のように応用できた。
（1）とが多い。このときさらに、変動の背景にある年

地域特性の指標（主成分分析）： 各効果のパタン

齢要因（年齢やライフステージによる疾患リス

の特徴を指標に、類似性・相違性の観点から都道ク）、時代要因（健康施策や生活環境が住民全体

府県を捉えることができる。（2）将来推計： 今に与える影響）、世代要因（同時代に生育した世後の集団戦略のシナリオ（現状維持・停滞・継続）

代がもつ疾患リスク）の影響を定量的に把握するのもとで、当該集団がもつ年齢・世代特性を加味ことができれば、健康施策・健康推進活動を効果した将来動向を捉えることができる。
（3）地域

的・効率的に展開する上で有益な情報が得られる。

格差の指標（ジニ係数）： 死亡率のトレンドの影【方法】Age-Period-Cohort モデル（以下、APC

響を受けず、各年の都道府県間のバラツキ（格差）モデル）は、ある事象の変動を年齢・時代・世代の変化を捉えることができる。

要因が与えた影響の大きさ（以下、効果）に分け【結論】各都道府県における疾患動向の年齢・時代・て説明する統計モデルである。本研究では、パラ世代特性は、健康施策・健康推進活動における集メータに漸進的変化の条件を付加することで識別

団戦略、高リスク戦略の基盤情報として活用でき問題を克服し、各効果について一意解が得られる

る。さらに、地域特性に関連する背景の把握と３

中村のベイズ型 APC モデルを用いた。本モデル

効果を加味した将来推計により、各都道府県の具を、主要死因（肺炎、自殺、脳血管疾患）の時系

体的・長期的戦略の検討に繋げることが可能とな列データ（男女別、5 歳年齢階級別、全国・都道る。また、地域格差の観点から評価を行い、サポー

府県別）に適用し、年齢・時代・世代の３効果のトが必要な都道府県の把握に役立てることができ

推定値を算出した。

る。

【結果・考察】３効果は、いずれも都道府県間で本研究は、日本学術振興会科学研究費助成事業

変化の大きさや推移の仕方に違いはあるが、死因の学術研究助成基金助成金（16K01809）及び統によって特異なパタンを示した。全国でみると、

計数理研究所の重点型研究（28- 共研 -4203）によ

年齢効果は、肺炎では 40 歳頃から加齢に伴い上り実施した。

昇する傾向を示したが、自殺では 20 歳台、50 歳台、
80 歳台以上で高くなっていた。世代効果は、肺炎では 1910 年代生まれで高く、自殺では 1930 年～ 1940 年生まれと 1980 ～ 1990 年代生まれで高くなっていた。これらは、リスクの高い年齢層・― 99 ―（E-mail；miwa.noriko.miwa@gmail.com）

（O-20）

学習支援事業のあり方について～子どもの貧困の連鎖を断ち切るための実践報告～
いのうえなを こ○井上直子
埼玉県飯能市役所【目的】平成 27 年に施行された「生活困窮者自立

80 回（7 月から 3 月）、参加生徒 16 人・延べ 621 人、支援法」には、必須事業と任意事業がある。特に、教員 10 人・延べ 438 人、大学生ボランティアは任意事業における学習支援事業は、全国で 3 割の28 人・延べ 82 人。平成 28 年度実施回数 96 回（4自治体でしか実施されていない。今回、任意事業

月から 3 月）、参加生徒者 19 人・延べ 850 人、教の子どもへの学習支援事業を実施したので、その員 13 人・延べ 724 人、大学生ボランティア 34 人・

活動内容と結果について報告する。

延べ 83 人であった。高校合格者は平成 27 年度 3

学習支援事業の目的は、子どもの貧困の連鎖を人、不合格 1 人。平成 28 年度合格者 6 人であった。

断ち切るために、高校受験のための進学支援、学参加生徒のアンケートでは、「授業でわからない

校の勉強の復習、宿題の習慣づけ、学び直し等でことを丁寧に教えてもらい、良かった」という声ある。

がほとんどだった。教員のアンケートでは、「教また、一方で、子どもたちが健全な心と体を培える教員が毎回変わるのではなく、一貫して教えい、すべての国民が心身の健康を確保し、生涯にたい」という声や、「生徒の希望する教科を教え

渡り、生き生きと生活できるよう、豊かな人間性

ると、偏りが出る」とういう声もあった。
食育教室は、生徒 10 人、教員 8 人、食生活改を育み、生きる力を身に着けるために「食」は何よりも重要である。そこで、学習教室参加生徒に

善委員 5 人、管理栄養士 1 人が参加した。

対して、食育講座、子ども食堂も実施した。

管理栄養士の講義「バランスの良い食事を理解し、【活動内容】本市では、本事業を直営方式で実施

楽しく食べましょう」を 30 分実施した後、食生した。参加対象生徒は生活保護世帯と修学支援を

活改善委員が調理した食事を食べた。

受けている世帯、里親世帯の中学 1 年生から 3 年

アンケート結果では、参加生徒教員全員が「と生であった。学習教室における教員は、教員 OBても良かった」と回答した。記述式では、「すごを公募した。その他に学生ボランティアとして、

くおいしかった」「たくさん、食べれた」という地域連携協定のある市内大学の教育実習を終えた声があった。

4 年生が毎回 2 名参加した。教室は毎週 2 回夕方

子ども食堂は３回実施され、運営側からは、「い

2 時間、11 月からは 3 年生には、３回開催した。

ただきます」「ごちそうさま」が言えない子に驚

教科は国語・数学・英語・理科・社会の入試５科

いたとの声があった。

目である。入学試験直前には、模擬面接も 2 回実

【今後の課題】学習教室に参加しない生徒、途中施した。

で辞めた生徒へのフォロー対策を具体的に構築す

食育講座は、保健センターと協力し、管理栄養士と食生活改善委員による食育講話と食事会を 1ることが必要である。さらに、高校の中退防止のための教室の開催も必要である。
また、食育を通じて規則正しい生活習慣の獲得回実施した。
さらに、平成 28 年 12 月より市内飲食事業者有志の方々により、本事参加者に「子ども食堂」がと、子ども食堂と食育講座の連携もさらなる課題である。
（E-mail；i_nawo@yahoo.co.jp）

開かれた。
【活動評価】学習教室は平成 27 年度、実施回数― 100 ―

わたなべ ち な つ

かくたに ゆう や○渡邉千夏（筑波大学 人間総合）、角谷雄哉（筑波大学 人間総合、
むらた ま ゆ農業・食品産業技術総合研究機構）、邨田真優（筑波大学 人間総合）、
ささはら い く こ

お の み ほお み なおみ笹原育子（味の素株式会社）、小野美保（味の素株式会社）、麻見直美（筑（O-21）

波大学 体育系）【背景】男女学生アスリートの栄養素等摂てはまる」を実施群、「全く当てはまらない」「当てはまらない」を非実施群に分けた。解析
取状況は好ましい状況にあるとは言い難
過去の食生活の違いが競技レベルおよび現在の食行動に及ぼす影響にはSPSSv.24.0を用い、有意水準は5%とした。

く、種々の栄養素等摂取の過不足が報告さ【結果・考察】過去の食生活が現在の食行動○渡邉千夏 1）、角谷雄哉 1，2）、邨田真優 1）、笹原育子 3）、小野美保 3）、麻見直美 4）

わたなべ ち なつ
れている（麻見ら、2005、2006）。栄養素

等摂取状況や食品群別摂取量についてはに与える影響について検討した結果、特に 3.

1）筑波大学人間総合、2）農業・食品産業技術総合研究機構、
家族と食事を共にすることや調理の手伝
食事を楽しんでいた、4.調理の手伝いをよくしいをすることが関係している（松本ら、ていた、5.食事の片付けをよくしていた、の
33）味の素株式会社、4）
筑波大学体育系
2000

Chu,Y.L,etal, 2012）という報告があ

項目において実施群は非実施群に比べ、現在のる。そのため本研究では、大学生アスリー

食行動において望ましい行動をとっている者

トの中学・高校の頃の食生活の違いが、競の割合が高いことが示された。また、過去の食技レベル、現在の食行動、「スポーツ選手

生活が「スポーツ選手に適した食生活」にに適した食生活」に関する行動変容段階、関する行動変容段階に与える影響を検討

現在の栄養素等摂取状況に与える影響をした結果、4.調理の手伝いをよくしていた、

検討することを目的とした。

5.食事の片付けをよくしていた、の 2 項目にお【方法】
2014年10月～12月に茨城県Ｔ大学体本研究では、大学生アスリートの中学・高校の頃

いて実施群は非実施群に比べ行動変容段階が目において実施群は非実施群に比べ行動変容段階

育会に所属する学生を対象に無記名での自己の食生活の違いが、競技レベル、現在の食行動、「ス

実行期・維持期である者の割合が高いこと
が実行期・維持期である者の割合が高いことが示【背景】男女学生アスリートの栄養素等摂取状況は好ましい状況にあるとは言い難く、種々の栄養
素等摂取の過不足が報告されている（麻見ら、2005、2006）。栄養素等摂取状況や食品群別摂取量については家族と食事を共にすることや調理の手伝いをすることが関係している（松本ら、2000
Chu,Y.L,etal, 2012）という報告がある。そのため

5. 食事の片付けをよくしていた、の 3 項目において実施群は非実施群に比べ、現在の食行動において望ましい行動をとっている者の割合が高いことが示された。また、過去の食生活が「スポーツ選
手に適した食生活」に関する行動変容段階に与える影響を検討した結果、4. 調理の手伝いをよくしていた、5. 食事の片付けをよくしていた、の 2 項

記入式質問紙調査を実施した。本研究では、基ポーツ選手に適した食生活」に関する行動変容段が示された(図1)。
された（図 1）。

本属性、過去の食生活、競技成績、現在の階、現在の栄養素等摂取状況に与える影響を検討【結論】大学生アスリートにおいて、中学・高【結論】大学生アスリートにおいて、中学・高校

食行動、「スポーツ選手に適した食生活」
することを目的とした。

校の頃に調理の手伝い、食事の片付けの手伝いの頃に調理の手伝い、食事の片付けの手伝いをよに関する行動変容段階、栄養素等摂取状況【方法】2014 年 10 月～ 12 月に茨城県Ｔ大学体育をよくしていた者は、
現在の食行動や「スポーくしていた者は、現在の食行動や「スポーツ選手会に所属する学生を対象に無記名での自己記入式（簡易型自記式食事歴法質問票:BDHQ）をに適した食生活」に関する行動変容段階に良好なツ選手に適した食生活」
に関する行動変容段

影響を与えている可能性が示唆された。
質問紙調査を実施した。本研究では、基本属性、
階に良好な影響を与えている可能性が示唆さ調査した。
本研究は筑波大学体育系研究倫理委
過去の食生活、競技成績、現在の食行動、「スポー
員会の承認を得た。
分析対象者は回答者のうちれた。

ツ選手に適した食生活」に関する行動変容段階、
18-26歳の1043名（男性747名、女性290名、性栄養素等摂取状況（簡易型自記式食事歴法質問
別未記入6名）で過去の食生活（1.家族とよく票 :BDHQ）を調査した。本研究は筑波大学体育

朝食を食べていた2.家族とよく夕食を食べて系研究倫理委員会の承認を得た。分析対象者は回いた 3.食事を楽しんでいた 4.調理の手伝い

答者のうち 18-26 歳の 1043 名（男性 747 名、女をよくしていた 5.食事の片付けをよくしてい性 290 名、性別未記入 6 名）で過去の食生活（1. 家

た 6.よくファーストフードを食べていた）に族とよく朝食を食べていた 2. 家族とよく夕食をついて5件法で回答を得た。次に、「どちらで食べていた 3. 食事を楽しんでいた 4. 調理の手伝もない」を除き「非常に当てはまる」「少し当いをよくしていた 5. 食事の片付けをよくしてい（E-mail；watanbe_cnt@yahoo.co.jp）

た 6. よくファーストフードを食べていた）につ
いて 5 件法で回答を得た。次に、「どちらでもない」
を除き「非常に当てはまる」「少し当てはまる」
を実施群、「全く当てはまらない」「当てはまらない」を非実施群に分けた。解析には SPSSv.24.0 を用い、有意水準は 5% とした。
【結果・考察】過去の食生活が現在の食行動に与える影響について検討した結果、特に 3. 食事を楽しんでいた、4. 調理の手伝いをよくしていた、― 101 ―

（E-mail；watanbe_cnt@yahoo.co.jp）

（O-22）

学生アスリートにおける競技に関する相互作用的・批判的リテラシーの特徴
むら た

ま

ゆ

○邨田真優 1）、角谷雄哉 1，2）、笹原育子 3）、小野美保 3）、麻見直美 4）1）筑波大学人間総合、2）農業・食品産業技術総合研究機構、
3）味の素株式会社、4）筑波大学体育【背景】学生アスリートにとって適切な栄養素等

学年の段階でリテラシーを高めておくことで、よ摂取は不可欠だが、摂取不足などが問題となってり早くステージが上位になる可能性があることがおり、情報活用能力であるリテラシーを向上させ、示唆された。またリテラシーの項目別における分より適した食生活へと行動変容することが重要で析では、変容ステージが上位になるにはそれぞれある。そこで本研究では、学生アスリートを対象の段階や性別に適したリテラシーを高めることがに、競技に関する食情報の相互作用的・批判的リ重要であることが示された。

テラシーについて、行動変容の段階の評価指標である（酒井ら 2009）トランスセオレティカル・

表 1 リテラシー尺度得点とステージ ･ レベルの関係

モデルの行動変容ステージごとの特徴を明らかにすることを目的とし横断的研究を行った。

下位

中位

上位

多重比較 *【方法】2014 年 10 月～ 12 月に茨城県Ｔ大学体育

リテラシー合計得点

会に所属する学生を対象に無記名自己記入式質問

全体

36.0

40.0

42.0

上＞中 ; 中＞下

紙調査を実施した。調査項目は、基本属性、行動

男性

36.0

40.0

42.0

上＞中 ; 上 , 中＞下

女性

36.0

39.0

42.0

上＞中 ; 上 , 中＞下変容ステージ、競技に関する食情報とした。本研

相互作用的リテラシー得点

究は筑波大学体育系研究倫理委員会の承認を得た。分析対象者は回答者のうち 18 〜 22 歳の 943
名（男性 677 名、女性 266 名）で、5 段階の行動
変容ステージから対象者を下位ステージ（前熟考
207 名、上位ステージ（実行期と維持期）299 名の 3 段階のステージ・レベルに分類し、それぞれラシーの尺度得点の違いについて解析を行った。
【結果・考察】表 1 に、リテラシー尺度得点と行動変容ステージ・レベルとの関係を示した。高得点であるほどステージが上位である傾向が示さ
れ、競技に関する食情報の相互作用的・批判的リ
テラシーの向上は変容ステージを上げる一助となる可能性が示唆された。学年別の分析では、下学年でいずれのリテラシーでも中位ステージが下位ステージに対して有意に得点が高い結果となっ

20.0

22.0

23.0

上＞中 ; 上 , 中＞下

男性

20.0

22.0

23.0

上＞中 ; 上 , 中＞下

女性

20.0

22.0

24.0

上＞中 ; 上 , 中＞下

批判的リテラシー得点

期 と 熟 考 期 ）437 名、 中 位 ス テ ー ジ（ 準 備 期 ）の競技に関する食情報の相互作用的・批判的リテ

全体

全体

16.0

18.0

19.0

上＞中 ; 上 , 中＞下

男性

16.0

18.0

19.0

上＞中 ; 上 , 中＞下

女性

17.0

18.0

18.0

上 , 中＞下中央値
全体 n=943，男性 n=677，女性 n=266*Kruskal-Wallis 検定後、Bonferroni の補正による
Mann-Whitney の U 検定を用いた比較【結論】競技に関する食情報の相互作用的・批判的リテラシーの向上が、学生アスリートのスポー
ツ選手に適した食生活を送ることを目的とした行動変容の一助となる可能性が示唆された。

た。このことから、下位ステージの者はより早い― 102 ―

（E-mail；myp0705@yahoo.co.jp）

（O-23）

知的障害がある児童・生徒の中強度以上の身体活動時間（MVPA 時間）に相当する歩数の推定
やまなか えりか○山中恵里香 1）、大河原一憲 2）、岡崎勘造 3）、稲山貴代 1）
1）首都大学東京大学院人間健康科学研究科、
2）電気通信大学大学院情報理工学研究科、3）東北学院大学教養学部【背景】子どもの健康づくりにおいて，身体活動0.41（p<0.05）であった．MVPA 時間を従属変数

は極めて重要な要素である．WHO は，中強度以とした重回帰分析の結果を表に示す．

上の身体活動（以下，MVPA）を 1 日あたり 60分以上行うことを推奨している．知的障害がある児童・生徒（以下，知的障がい児）も「可能な限り」としてこの推奨量を勧めている．しかし，専用の測定機器が必要となる MVPA を評価するこ

偏回帰係数

標準
偏回帰係数

ｐ値

定数
56.49
0.01
歩数
0.01
0.62
＜0.01
年齢
-5.82
-0.46
＜0.01
n=33,R2＝0.63,ANOVA ｐ＜0.001
重回帰分析はステップワイズ法を用いた.

95％信頼区間
下限
上限
14.30
98.68
0.00
0.01
-8.68
-2.96

とは現実的に困難である．機器の汎用性が高く，ROC 曲線を用いて MVPA60 分に相当する 1 日あ

本人や周囲の人が理解・活用しやすい「歩数」のたりの歩数のカット値を求めたところ，AUC が

活 用 が 望 ま れ る． こ れ ま で に 知 的 障 が い 児 の0.849（95％信頼区間：0.720-0.977，p<0.001），カッMVPA60 分に相当する 1 日当たりの歩数に関す

ト値が 9,530 歩（感度 83.3％，特異度 23.8％）であっ

る報告は国内外みられない．

た．

【 目 的 】1 日 の 目 標 値 と し て 推 奨 さ れ て い る【 考 察 】 重 回 帰 分 析 の 結 果 に お い て， 年 齢 が

MVPA60 分に相当する歩数を推定すること．

MVPA 時間の推定に影響する可能性はあるが，【方法】査期間は 2016 年 1 月から 2017 年 3 月であっ現時点ではサンプルサイズが小さいため年齢階層

た．対象は特別支援学校に通う知的障がい児（小別 の 検 討 が で き な い． そ の た め 9,530 歩 が

学 1 ～中学 3 年生）33 名とした．測定項目は身MVPA60 分に相当すると結論付けることはまだ

体計測及び身体活動量であった．身体計測値は直難しい．１軸加速度計を用いた Adams ら（2013）

近の学校の発育発達測定時のものを採用した．身は MVPA60 分は 11,500 歩～ 13,500 歩（健常児，

体 活 動 量 の 測 定 は 3 軸 加 速 度 計（Active style

6 ～ 11 歳）に相当，東京都教育委員会は 15,000

PRO

オムロン株式会社製）を用い

歩 / 日（妥当性は未検討）を目標としている．本た． MVPA 時間と関連要因との検討には 1 日あ

研究結果との違いの原因は次の 2 点がある．① 3たりの歩数，性，年齢，身長，学校保健統計によ

軸加速度計を用いることで運動（歩行を含む）以る肥満度を独立変数とした重回帰分析を施した．

外の生活活動も評価していること，②障害者特性

また MVPA60 分に相当する 1 日あたりの歩数をとして歩行に反映しない身体活動の動きが含まれ決定するため，ROC 曲線を用いてカット値を求る可能性があることである．いずれの要因が影響めた．

するのかは更なる研究が必要である．

【結果】1 日当たりの平均 MVPA 時間は（標準偏【結論】知的障がい児の推奨目標歩数は，健常児差；SD）は 55.6（SD 28.8）分，1 日当たり平均のそれとは異なる可能性がある．

HJA-750C

歩数は 8,981（SD 2,438）歩であった．MVPA 時
間 と 各 項 目 と の 相 関 係 数 は， 歩 数 が r=0.64（p<0.001）， 年 齢 が r=-0.50（p<0.001）， 性 が r=-― 103 ―

（E-mail；erichi4y@gmail.com）

（O-24）

女性の健康と関連する社会的決定要因の把握：
PubMed を用いたシステマティックレビュー
さかぐちけい こ○坂口景子 1）、林芙美 2）、庄司（加藤）久美子 3）、武見ゆかり 4）1）女子栄養大学大学院

博士後期課程、2）女子栄養大学

食生態学研究室、

3）ミシガン州立大学

医学部、4）女子栄養大学大学院

食生態学研究室【緒言】健康の社会決定要因の概念的枠組み【結果】41 件の内，成人期 31 件，高齢期 10 件（成（WHO，2010）によると，人々の健康やウェルビー

人期との重複も含む。内，65 歳以上の高齢期のイングに影響する要因は，構造的決定要因（社会み 5 件）であった。成人期と高齢期いずれもエン

経済的地位など）と中間決定要因（物的環境，行

ドポイントである健康・ウェルビーイングの指標

動的要因，心理社会的要因など）に大別される。

は主観的な評価（身体的健康，精神的健康，総合

我が国における健康の社会的決定要因に関する研的健康）が多かった。主観的健康と関連がみられ

究は，構造的決定要因に関する研究が中心であり，た要因は，成人期では，仕事関連のストレス（7ライフステージごとに変化する女性特有の医学件），就業状況（6 件），婚姻状況（5 件），労働時的・社会学的課題と，それに影響する中間決定要間（4 件），仕事と家庭の葛藤（4 件）等であった。

因の関連についての検討は必ずしも十分ではな

高齢期では，社会的なつながり（6 件），学歴（4 件），い。そこで，本研究の目的は，日本人女性の健康世帯収入（2 件），婚姻状況（2 件）等であった。

の社会的決定要因について，構造的決定要因と中【考察】成人期と高齢期いずれも主観的健康と関間決定要因のそれぞれに着目し，ライフステージ

連がみられた要因は，中間決定要因（仕事関連のごとに異なる健康との関連を明らかにすることとストレス，婚姻状況，仕事と家庭の葛藤，社会的した。

なつながり等）が多かった。また，職位等の構造【方法】データベース PubMed を用い，検索式は的決定要因とは関連はみられないが，仕事と家庭

3 つのカテゴリーでの検索語の組み合わせ（1:「構の葛藤や仕事の裁量度等の中間決定要因とは関連

造的決定要因」，2:「中間決定要因」，3:「健康状態・がみられるとの報告も複数見受けられた。そこで，栄養状態・QOL」）とした。
「構造的決定要因」

今後，成人女性の効果的な健康づくり対策のためには，収入や学歴などの社会経済的状況に関するには，婚姻に伴う家庭内の役割負担感等の中間決

検索語を含めた。「中間決定要因」には，心理社

定要因が，構造的決定要因と健康・ウェルビーイ

会的要因，行動的要因などの検索語を含めた。「健ングとの間を媒介する関連構造であることを明ら

康状態・栄養状態・QOL」には，健康（全般），

かにする必要がある。

健康・栄養状態，加齢に伴う心身の状況，婦人科【結論】日本人女性の健康の社会的決定要因とし疾患 / 婦人科がんに関する検索語を含めた。検索ての構造的決定要因と中間決定要因に着目した研語の設定においては MeSH の上位語を採用した。

究について先行研究をレビューした結果，いずれ

さらに，対象国（日本），属性（女性），年齢（19のライフステージでもエンドポイントである健歳以上成人），言語（英語又は日本語），発行年

康・ウェルビーイングの指標は主観的な評価が多（2000/1/1 ～ 2016/8/31）をフィルターとして設かった。その関連要因は，成人期では仕事関連の定し，検索を行った。検索された 1，538 件の内，ストレスが，高齢期では社会的なつながりが最も表題，抄録，本文を精査し，基準を満たす 41 件

多く，ライフステージごとの特徴がみられた。

を採択した。

― 104 ―

（E-mail；skb161@eiyo.ac.jp）

（O-25）

若年女性におけるライフコースを通して影響する
健康知識・行動と関連する情報源
きた な

お

こ

○北奈央子 1）、根志繭子 2）、萩原加奈子 1）、米倉佑貴 1）、中山和弘 1）
1）聖路加国際大学大学院看護学研究科、2）全国健康保険協会千葉支部【緒言】女性は生涯、女性ホルモンの影響で心身情報を得ているかは正答率に関連なく、医療者、に変調があり、ライフコースを通した健康アプ

親、友人などの人から情報を得ている人で正答率ローチが重要とされている。日本だけでなく世界が高かった。健康知識、健康行動いずれも低かっでの女性活躍推進に伴い、ライフコースアプロー

たのは葉酸で、葉酸知識は、結婚している人、子チへの注目が集まっている。そこで本研究では、どもを望んでいる人で高く、結婚している人、子

若年女性において妊娠・出産、更年期以降までのどもがいる人で葉酸摂取の行動がとれていた。結

生涯の健康のため、早くから自身や次世代の健康婚している人、子どもを望んでいる・子どもがいに必要な知識を得ている情報源を明確にし、行動る人は、医療者、友人、パートナーなど人から情との関連を明らかにすることを目的とした。

報を得られていた。

【方法】2015 年に実施した 20-35 歳女性 600 名へ【考察】広く情報の普及にはマスメディアが役立っの Web 調査から有効回答 558 例を分析した。自ていたが、認知率の低い知識は、人を介した普及

身や次世代の健康に必要な知識を得ている情報源が必要であることが推察され、地道に医療者や専は、学校教育、親、友人、パートナー、医療者、門職から伝えていくことが大切であると考えられ

テレビ、ラジオ、新聞雑誌、マスメディアサイト、た。また、結婚、子どもを持つ等、自身の家族が動画配信サービス、インターネットラジオ、ソーできることで、周囲の人に相談し、情報を得て、シャルメディア、行政のサイト、企業のサイト、他、

健康知識、行動にもつながっていた。つまり、ラの 15 項目を複数回答とした。生殖可能年齢の女

イフステージが進むことで知識、行動が高まって性に推奨される健康知識は、自分自身の今から将いることが予想され、ライフコースを見通しての来につながる健康維持増進、そして次世代を生み

知識、行動は獲得できていないと考えられた。そ出す機能を持つという点から、米国疾病治療センのため、早くからライフコースを見通しての意識

ターの、プレコンセプションワーキンググループ

づけや情報の提供が必要であることが示唆されによって作成されている、一般女性向けの健康行

た。

動コンテンツ等を基に、食事、葉酸、運動、喫煙、【結論】自身や次世代の健康に必要な知識を得て飲酒、体重管理、暴力相談、心、望まない妊娠、いる情報源は、主にマスメディアであったが、特性感染症の 10 カテゴリ 72 項目をとした。健康行に認知率の低い知識は、医療者や周囲の人から情動は、健康知識を元に設定した。

報を得ている人で高く、それらの人は知識につな【結果】平均年齢は 27.5 ± 4.6 歳、活用しているがる行動もとれていた。

情報源の平均数は 2.8 ± 1.8 個であった。情報源としてよく活用されていたのは、テレビ 69.4%、
学校教育 57.5%、新聞雑誌 28.0% とマスメディア
が 多 か っ た。 人 か ら の 情 報 源 と し て は、 親
20.6%、医療者 18.3% と高く、パートナーは 5.4%と活用されていなかった。正答率の低い知識下位
10 項目では、テレビ、新聞雑誌、学校教育から― 105 ―

（E-mail；16DN006@slcn.ac.jp）

（O-26）

保健学習における ICT の活用に向けた現状と課題の把握(86)―学習指導要領および授業実践研究についての文献的検討―
保健学習における ICT の活用に向けた現状と課題の把握
さ とうしん た ろう
―学習指導要領および授業実践研究についての文献的検討―○佐藤慎太郎 1）、久保元芳 2）、吉本篤史 1）

さ と う しんたろう○佐藤慎太郎1），久保元芳 2），吉本篤史 1）1）
宇都宮大学大学院教育学研究科、2）
宇都宮大学教育学部
1）
2）
宇都宮大学大学院教育学研究科， 宇都宮大学教育学部【結果および考察】【結果および考察】

【緒言】
【緒言】
近年，教育の情報化が推進され，教科指導等
学習指導要領上の ICTICT
活用に関する記述
近年，教育の情報化が推進され，教科指導等にお 1. 1．学習指導要領上の活用に関する記述におけるICT（情報通信技術）活用の重要性が
学習指導要領解説におけるICT
活用に関する
ける ICT（情報通信技術）活用の重要性が指摘され学習指導要領解説における ICT活用に関する記述
指摘されている。健康・安全に関する様々な情
記述箇所数は，理科
45
箇所，社会科31 箇所，ている。健康・安全に関する様々な情報が溢れてい箇所数は，理科 45 箇所，社会科 31 箇所，
体育 11 箇所，
報が溢れている社会環境を踏まえると，
子ども
体育
11
箇所，保健
2
箇所であった。
る社会環境を踏まえると，子どもたちは ICT を活用
保健 2 箇所であった。
たちはICT を活用した保健学習により，健康に具体的な記述内容を整理すると，理科では，した保健学習により，健康に関わる情報を収集・選
具体的な記述内容を整理すると，理科では，小学関わる情報を収集・選択し，正しく判断する力
小学校および中学校において「学習内容の視覚択し，正しく判断する力を身に付けることが必要で校および中学校において「学習内容の視覚的理解」を身に付けることが必要であると考える。
また，的理解」の手段として，高校において「情報収あると考える。また，多様な学習内容を含む保健学の手段として，高校において「情報収集」や「実験・多様な学習内容を含む保健学習においては，集」や「実験・観察の効果的な実践」の手段と習においては，ICT を効果的に活用することにより，観察の効果的な実践」の手段として，ICT の活用に
ICT を効果的に活用することにより，子どもた
して，ICT の活用に関する記述が多くみられ，
子どもたちの多面的で深い学びを促すことが期待で関する記述が多くみられ，学習内容に応じた ICT のちの多面的で深い学びを促すことが期待でき
学習内容に応じたICT の活用の方針が示されてきる。しかしながら，保健学習における ICT 活用に活用の方針が示されていた。社会科では，「情報収集」る。しかしながら，保健学習における ICT 活用
いた。社会科では，「情報収集」の手段としてよる授業実践の状況は不十分のように思われる。本の手段としての記述が小中高を通して多くみられ，による授業実践の状況は不十分のように思わの記述が小中高を通して多くみられ，その中で研究では，その課題の所在を明らかにするため，保その中でもインターネットの活用に関する記述が目れる。本研究では，その課題の所在を明らかにもインターネットの活用に関する記述が目立健およびその周辺教科における ICT の活用に関する立った。体育では，中学校および高校において「運するため，保健およびその周辺教科におけるった。体育では，中学校および高校において「運文献調査を実施した。
動観察」や「情報収集」の手段としての記述がみら
ICT の活用に関する文献調査を実施した。
動観察」や「情報収集」の手段としての記述が【方法】
れた。保健では，中学校および高校の「内容の取扱い」
みられた。保健では，中学校および高校の「内【方法】
まず，平成 20，21 年改訂の小学校，中学校，高等等の部分においてのみ，「必要に応じてコンピュータ
容の取扱い」等の部分においてのみ，「必要にまず,平成 20，21 年改訂の小学校，中学校，
学校における理科，社会科，体育科および保健体育等を活用すること」や「課題学習等における情報通応じてコンピュータ等を活用すること」や「課高等学校における理科，社会科，体育科および科の学習指導要領解説を対象に，ICT の活用に関し
信ネットワーク等の活用」といった記述がみられた。
題学習等における情報通信ネットワーク等の保健体育科の学習指導要領解説を対象に，ICTて記述された箇所を抽出した。そして，記述内容を
2．ICT を活用した授業実践研究の動向
活用」といった記述がみられた。
の活用に関して記述された箇所を抽出した。そ
分析し，各教科に求められている ICT 活用の役割を
ICT を活用した授業実践研究のレビューを実施し
2. ICT を活用した授業実践研究の動向
して，記述内容を分析し,各教科に求められて整理した。
た結果，理科（31 本），社会科（14 本），体育（10 本）いる
ICT 活用の役割を整理した。
ICTを活用した授業実践研究のレビューを実次に，ICT を活用した授業実践研究の論文を収集に比して，保健（3 本）は少数であった。
次に,ICT を活用した授業実践研究の論文を施した結果，理科(31本)，社会科(14 本)，体
し，授業テーマ，活用した ICT の種類，ICT 活用の
ICTの活用のねらいとして，理科では，思考の可収集し,授業テーマ，活用した ICT の種類，ICT
育(10 本)に比して，保健(3 本)は少数であった。
ねらい等の観点から分析した。収集にあたっては，視化（8本），実験・観察での活用（12 本）が多くみ
活用のねらい等の観点から分析した。
収集にあICTの活用のねらいとして，理科では，思考
2000 年 1 月～
2016 年 10 月の期間に，各教科の教科 の可視化(8られた。社会科では，資料の提示（8たっては，
2000年1月～2016年10月の期間に，本)，実験・観察での活用 本）(12，体育では，
本)
教育に関わる著名な査読付きの学術雑誌に掲載され技のポイントの理解（8
本）が多かった。このように，各教科の教科教育に関わる著名な査読付きのが多くみられた。社会科では，資料の提示(8た論文を対象とした（表 1）。
理科，社会科，体育では，各教科の目標や特徴に応
学術雑誌に掲載された論文を対象とした(表1)。
本)，体育では，技のポイントの理解(8 本)が
表1
収集した論文数
じて ICT を活用した授業の提案やその効果について多かった。このように，理科，社会科，体育で
表 1 収集した論文数報告した研究の蓄積がみられた。保健では，3は，各教科の目標や特徴に応じて ICT を活用し 本い
教科
学術誌名 (出版)
収集した論文数計
ずれも「性」もしくは「エイズ」をテーマとしており，
理科教育学研究 (日本理科教育学会)
17
た授業の提案やその効果について報告した研
科学教育学研究 (日本科学教育学会)
13
それらの知識の習得をねらいとしていた。また，活理科
31
究の蓄積がみられた。保健では，3 本いずれも
日本教育工学会論文誌 (日本教育工学会)
1
日本教科教育学会誌 (日本教科教育学会)
0
用された
ICT
は，コンピュータおよび
CD-ROM に
「性」
もしくは
「エイズ」
をテーマとしており，
社会科研究 (全国社会科教育学会)
9
限定されていた。授業効果の評価デザインとして，それらの知識の習得をねらいとしていた。また，
社会系教科教育研究 (社会系教科教育学会)
0
社会科教育研究(日本社会科教育学会)
2
事前・事後・追跡テストを設定していたが，評価の活用された
ICT は，コンピュータおよび CD-ROM
社会科
14
新地理 (日本地理教育学会)
2
観点については知識のみであった。
公民教育研究 (日本公民教育学会)
0に限定されていた。
授業効果の評価デザインと
日本教育工学会論文誌 (日本教育工学会)
1【結語】
して，事前・事後・追跡テストを設定していた
日本教科教育学会誌 (日本教科教育学会)
0
体育学研究 (日本体育学会)
0
保健学習における ICT の活用の方針は明確化されが，評価の観点については知識のみであった。
スポーツ教育学研究 (日本スポーツ教育学会)
3ておらず，ICT を活用した授業の開発と検証も十分
【結語】
体育
10
体育科教育学研究 (日本体育科教育学会)
1
日本教育工学会論文誌 (日本教育工学会)
4
体育科には行われていないことが示された。
保健学習におけるICTの活用の方針は明確化
および
日本教科教育学会誌 (日本教科教育学会)
2
保健体育科
学校保健研究 (日本学校保健学会)
3（E-mail；shintarou0331_0617@yahoo.co.jp）
されておらず，ICTを活用した授業の開発と検
日本健康教育学会誌(日本健康教育学会)0
保健3
証も十分には行われていないことが示された。
日本教育工学会論文誌 (日本教育工学会)
0
日本教科教育学会誌 (日本教科教育学会)
0（E-mail；shintarou0331_0617@yahoo.co.jp）― 106 ―

（O-27）

児童生徒の健康教育を推進する専門家養成に必要な資質能力―教育職員免許法への位置づけー
かま た ひさ こ○鎌田尚子 1）、中村朋子 2）1）足利工業大学看護、2）茨城大学【目的・方法】中央教育審議会答申（平成 20 年

「いじめ防止対策推進法 - 平成 25 年法第 71 号」

1 月 17 日）は健康教育の課題に対し「子供の心の精神である基本的人権、青少年の情緒的心理発

身の健康を守り、安全・安心を確保する学校全体

達、社会的健康について総合して理解する力量にの取り組みを進める方策」を答申し、学校保健安

欠けることを証明した。教委・管理職がこれでは全法（大幅改正）の成立、教育課程、学習指導要①養護教諭の専門性を学校保健活動全体に生かす

領の改訂を進めた。提言された方策の上位は、①

環境整備が皆無。ア・イの連携する専門職との生養護教諭の専門性を学校保健活動全体に生かす環

命・人権・健康の専門的知識の共有や健康観の統境整備。ア、養護教諭を中核として、担任教諭等

合や総合に関して、養護教諭に、健康診断・救急及び医療機関など学校内外の関係者と連携・協力

処置の保健管理だけしか許さず、健康教育の統合

し、学校保健を重視した学校経営を担保する法制を、養護教諭の実践に任せて、指導法に優れた実度の整備。イ、養護教諭が学級担任や学校医等、績があるにもかかわらず、外部の医師や保健師、地域の関係機関等との連携を図り保健指導を適切

助産師を専門職として、自殺予防や性教育などにに行う体制の確立。②保健学習等、養護教諭の資招いている矛盾がある。保健学習の「兼職発令」

質能力の向上を図る、教員養成段階における教育は取り消すべきである。この矛盾と専門性の改善

及び現職研修の充実。③保健室来室者の増加等、のため文科省、養成機関、現職教員は一体となっ養護教諭の複数配置、退職養護教諭の活用等（略）。

て検討すべきである。複数配置こそ重要事項。

答申について文献研究、仮説・社会的要因から【結論・提案】①健康リテラシー教育を大学レベ

明治 38 年学校看護婦として初代のルにする。必修科目（2 単位）を置く。教職科目

広瀬ますの氏は、伝染病を克服し学校教育を進めの安全に健康を加えて「安全・健康」、養護教諭るため「まず、健康 !」を合言葉にして 112 年のの専門科目「健康教育 / 進め方」②健康科学を基

京町小学校に持続する健康の伝統を築いた。百年盤にする「医学」「保健科学」「社会科学」の専門の時代の風雪を乗り越えた「まず、健康 !」の子供、職とりわけ「養護教諭」の専門職教育は、多様な卒業生、保護者のヘルスプロモーションに学ぶ。

専門領域の生命・健康・人権・発育発達概念の共法制上、国民学校令（昭和 16 年）に「養護訓導（教通認識を共有し、専門職性の理解と協働の基盤学

諭）は、養護を掌る。」「訓導（教諭）は教育を掌

問智を災害などの現場実践からの合同学び Interる」の意義を考察し、養護教諭に求められる専門

Personal/ Professional Education の 養 成 段 階、性及び資質能力・力量、条件整備について提案し現職研修に必要である。③健康教育学会、NPOたい。

では、「健康」のコアを確立する必要がある。

論証する。

【考察】1）国民のリテラシー教育は高校 2 年の知識で機能するか。縦割り行政の法制度を統合する
健康リテラシーが不足。教育を受ける側（保護者）の健康リテラシーも偏重・不足。健康観の不備、
功利的ウエルネス、人権侵害に気づけない。平成
28 年の青森のいじめ自殺、横浜の教育責任者は― 107 ―

（E-mail ; chako856@ybb.ne.jp）

（O-28）(0081) 女子高校生の子宮頸がん予防行動に関する母親の認識と態度
女子高校生の子宮頸がん予防行動に関する母親の認識と態度
こばやし

ゆうこ

やしゆう こ○小林 優子こば（湘南医療大学）、朝倉隆司（東京学芸大学）○小林優子 1）、朝倉隆司 2）

ン接種の有無、今後の接種の意向、そのような【研究の背景と目的】近年、20～30
代での子
1）湘南医療大学、2）
東京学芸大学
宮頸がんの罹患率および死亡率は増加の傾向

行動や意思決定に至った経緯、子宮頸がんに関【研究の背景と目的】近年、20～ 30 代での子宮にある。子宮頸がんの主な原因が性交によるヒ決定に至った経緯、子宮頸がんに関する知識や情する知識や情報源、娘とのやりとり、副反反応

頸がんの罹患率および死亡率は増加の傾向にあ

トパピローマウイルス(HPV)感染であることが報源、娘とのやりとり、副反反応に対する考え、に対する考え、基本的属性などであった。面接る。子宮頸がんの主な原因が性交によるヒトパピ

基本的属性などであった。面接内容を逐語録にまローマウイルス（HPV）感染であることが明ら

とめ、テーマ分析の 6 つのフェーズに従って分析2)

かになり、HPV ワクチンは思春期に推奨される

した 2）。

がん予防のワクチンとして注目されるようになっ【結果】6 ケース（A ～ F）の背景および接種状た。しかし、子宮頸がん等ワクチン接種緊急促進

況は表 1 のとおりであった。接種していた 2 ケー

事業を経て、定期予防接種化された後、重篤な副スは子宮頸がん等ワクチン接種緊急促進事業の施反応の報告が相次ぎ、接種の積極的勧奨を控える

行期間に接種していた。残りの 4 ケースは接種しWHO や日本産科婦人科学会などからは接種を強よう勧告がなされた。一方でWHO や日本産科婦は接種していなかった。娘の子宮頸がん予防行ていなかった。娘の子宮頸がん予防行動であるワく推奨するという意見や声明が出されており、人科学会などからは接種を強く推奨するという意

動であるワクチン接種の意思決定に至るスト
クチン接種の意思決定に至るストーリーには、子厚労省研究班は非接種でも一定程度同様の症
見や声明が出されており、厚労省研究班は非接種

ーリーには、子宮頸がん罹患の重大性、一般的
宮頸がん罹患の重大性、一般的なワクチン接種に状を訴えていると報告している。女子高校生のでも一定程度同様の症状を訴えていると報告してなワクチン接種に対する態度、HPV
ワクチンの対する態度、HPV
ワクチンの効果の認識、副反ワクチン接種行動に影響する要因のひとつにいる。女子高校生のワクチン接種行動に影響する効果の認識、副反応の重大性、娘の性行動の気応の重大性、娘の性行動の気がかり、娘の意思の明らかになり、HPV ワクチンは思春期に推奨されるがん予防のワクチンとして注目されるようになった。しかし、子宮頸がん等ワクチン接種緊急促進事業を経て、定期予防接種化された
後、重篤な副反応の報告が相次ぎ、接種の積極的勧奨を控えるよう勧告がなされた。一方で

1）

内容を逐語録にまとめ、テーマ分析の 6 つのフェーズに従って分析した 。

【結果】6 ケース（A～F）の背景および接種状

況は表 1 のとおりであった。接種していた 2 ケースは子宮頸がん等ワクチン接種緊急促進事

業の施行期間に接種していた。残りの 4 ケース

要因のひとつに母親の認識と態度がある。本研
母親の認識と態度がある 。本研究の目的は、尊重、がんの家系かどうか、などのテーマが抽出がかり、娘の意思の尊重、がんの家系かどうか、究の目的は、このような背景のなかで、女子高校
このような背景のなかで、女子高校生の母親は、された。
などのテーマが抽出された。

生の母親は、自分の娘の子宮頸がん予防やその意
自分の娘の子宮頸がん予防やその意思決定に

文献
文献

思決定に関してどのような認識と態度を持ってい
関してどのような認識と態度を持っているの1）
小林優子：女子高校生の子宮頸がん予防に関
1)小林優子：女子高校生の子宮頸がん予防に関るのかを探索的に明らかにすることである。
かを探索的に明らかにすることである。

する心理社会的要因，風間書房，2017
する心理社会的要因，風間書房，2017

1)【方法】2016 年 11 月～2017 年 2 月に、女子

2）Braun，V. and Clarke，V.：Using thematic

高校生を持つ母親6 名に半構造化面接を行った。

analysis in psychology. Qualitative

協力者のリクルートはスノーボールサンプリ

Research in Psychology.3(2).77-101.2006

ング法であった。主な調査内容は、HPV ワクチ（E-mail；yuko.kobayashi@sums.ac.jp）【方法】2016 年 11 月～ 2017 年 2 月に、女子高校生を持つ母親 6 名に半構造化面接を行った。協力者のリクルートはスノーボールサンプリング法であった。主な調査内容は、HPV ワクチン接種の有無、今後の接種の意向、そのような行動や意思― 108 ―

2)Braun,V. and Clarke,V.：Using thematic

analysis in psychology. Qualitative Researchin Psychology.3（2）.77-101.2006（E-mail；yuko.kobayashi@sums.ac.jp）

（O-29）

大学生の「性の健康」とその学習への意識の現状および支援の方向
やまざきあけ み○山﨑明美
信州大学医学部保健学科【緒言】

生活、法律・社会サービス、性行動とライフ / キャ「性の健康」は人生の根幹に深く関わるが、学

リア・プランの各々について、回答者の約 7 割が習機会が大学生に十分に提供されているとは言い知りたいと回答した。特に、性交での危険を知り難い。そこで、性関連の事象が現実的になる大学

たいは 92.9% だった。また交際相手からの、スマ生を対象に、包括的「性の健康」支援の健康教育

ホチェックは 10.3%、友人関係への干渉 10.7%、

プログラムの構築を目指し、「セクシュリティ」「性

精神的苦痛は 12.1%、性行為の強要 3.8%、身体的行動」「性の健康学習」等の実情の把握を目的と暴力は 1.4% などであった。

して調査を実施したので、ここに報告する。

【考察】

【方法】

本結果は、Ｓ大学の調査対象学部生の約 1 割の（1）対象：Ｓ大学の 4 学部の 2・3 年生（うち、学生の回答であるため、全体の傾向とは言えない。

一学部は 3 年生のみ）。（2）調査方法：無記名自回収率からも、回答者は性に関する事柄に関心が

記式質問紙調査。新学期ガイダンス等の全員の学高い集団とも考えられる。今後は、学生の生の声

生が集まる機会に、調査の趣旨や倫理規定等を説を収集し、全体集団とターゲット集団、個別への明し、封筒に入れた調査説明・協力依頼書、調査アプローチを整理した「性の健康」の学びや対応

票を一斉配布。回答は、各学部の鍵のかかる提出の体制整備が必要と考える。

ボックスに提出・回収。（3）調査期間：2016 年 4【結論】

月 4 日～ 6 月 10 日。（4）倫理的配慮：信州大学

学生は大学生になり、改めて現実的に性に関す

医学部倫理審査委員会の承認を得て調査を実施しる知識を学びたい意思が認められた。それらの基た（申請番号：2015-724

承認日：2015 年 10 月

礎的な知識提供や行動への支援ニーズのほか、少6 日）。各学部に調査の趣旨を書面と口頭で説明数だが、悩みや相談を要望している学生が認めらし協力依頼の機会を設けた。学生には調査用紙のれた。

配布時に、倫理的配慮の説明を行い、回答の記入と提出・回収をもって調査への同意とすることを
伝えた。

【結果】
4 学部の 2・3 年生への配布総数 1437 名、有効
回 答 数 290 名、 回 収 率 20.2%。 男 子 学 生 131 名（45.2%）、女子学生 158 名（54.5%）、その他 1 名（0.3%）。2 年 生 141 名（48.6%）、3 年 生 149 名（51.4%）。「自身の自認する性的指向」は、ヘテロ
セクシャル 239 名（82.4%）、ゲイセクシャル 2 名（0.7%）、バイセクシャル 10 名（3.5%）、決められない 5 名（1.6%）、わからない 19 名（6.6%）、その他 2 名（0.7%）、回答なし 13 名（4.5%）だった。
性の健康学習で学びたいのは、性感染症、緊急
避妊、予防接種、医療機関情報、家族計画、結婚― 109 ―

（E-mail；akyamaza@shinshu-u.ac.jp）

（O-30）スヌーピーの登場人物に当てはめた
0098
0098

スヌーピーの登場人物に当てはめた
スヌーピーの登場人物に当てはめた
アサーションスキルトレーニングの教材開発
つるおか さ き
アサーションスキルトレーニングの教材開発
アサーションスキルトレーニングの教材開発○鶴岡咲希 1）、星井道代 2）

つるおか
つるおか ささ きき1）帝京大学教育学部卒業生、2）
帝京大学○帝京大学教育学部卒業生 鶴鶴岡岡咲咲希
希、帝京大学、帝京大学 星井道代
星井道代
○帝京大学教育学部卒業生【はじめに】【はじめに】【はじめに】
インターネットの普及とともに、携帯電話も進インターネットの普及とともに、携帯電話
インターネットの普及とともに、携帯電話

【結果】
【結果】
【結果】
「お金を貸して欲しい」といわれた場合、「貸す」「お金を貸して欲しい」といわれた場合、「お金を貸して欲しい」といわれた場合、化を遂げ、煩わしい人間関係を排除することが可も進化を遂げ、煩わしい人間関係を排除するも進化を遂げ、煩わしい人間関係を排除する能になり、私たちは私たちはIT 化により、コミュニケーことが可能になり、ITことが可能になり、私たちはIT 化により、化により、ココ

9 名、「貸さない」47名であった。n=56
「貸す」
99 名、
「貸さない」
47「貸す」
名、「貸さない」
47 名であった。
名であった。n=56
n=56

ションを高める機会（時間）が減少している。特ミュニケーションを高める機会(時間)が減少
ミュニケーションを高める機会(時間)が減少に新卒者においては、コミュニケーション能力のしている。特に新卒者においては、コミュニしている。特に新卒者においては、コミュニ

低下は離職率につながる問題と言われていてコケーション能力の低下は離職率につながる問
ケーション能力の低下は離職率につながる問
ミュニケーション能力の育成に力を入れている企題と言われていてコミュニケーション能力の題と言われていてコミュニケーション能力の業は近年多く、各企業は「アサーションスキルト
育成に力を入れている企業は近年多く、各企育成に力を入れている企業は近年多く、各企
レーニング」を活用した研修や取り組みが増えて業は「アサーションスキルトレーニング」を
業は「アサーションスキルトレーニング」をいる。
活用した研修や取り組みが増えている。
活用した研修や取り組みが増えている。
「アサーション」とは、相手の意見や気持ちも「アサーション」とは、相手の意見や気持「アサーション」とは、相手の意見や気持

アサーションの3 つのタイプ別分類
アサーションの33 つのタイプ別分類
アサーションのつのタイプ別分類
アサーティブアサーティブ

尊重する心配りを重要としている自己表現の一つちも尊重する心配りを重要としている自己表
ちも尊重する心配りを重要としている自己表である。その考え方とトレーニング方法は 1950
現の一つである。その考え方とトレーニング
現の一つである。その考え方とトレーニング







年代のアメリカで心理療法として開発され、その
方法は
1950
方法は
1950 年代のアメリカで心理療法とし年代のアメリカで心理療法とし後対人関係に悩む人のためのカウンセリングに取て開発され、その後対人関係に悩む人のためて開発され、その後対人関係に悩む人のためり入れられた。同じ頃のカウンセリングに取り入れられた。同じ頃のカウンセリングに取り入れられた。同じ頃にスヌーピーもアメリカで始まり、カウンセリンにスヌーピーもアメリカで始まり、カウンセにスヌーピーもアメリカで始まり、カウンセ

ノン・アサーティブ
ノン・アサーティブ

アグレッシブ
アグレッシブグにも活用されているが、出てくるキャラクター
リングにも活用されているが、出てくるキャ
リングにも活用されているが、出てくるキャそれぞれがアサーションの 3 つの行動パターンにラクターそれぞれがアサーションの
33 つの行
ラクターそれぞれがアサーションの
つの行






貸す理由：お金以上のことをしてくれていると思うし、困っ
貸す理由：お金以上のことをしてくれていると思うし、困ったときに自分も助けられていると思うから、助け合いも含めたときに自分も助けられていると思うから、助け合いも含めてお金を貸す。
てお金を貸す。
先輩への話し方：「何に使うか教えてください。自分もお世話
先輩への話し方：「何に使うか教えてください。自分もお世話になったので、自分も先輩の後に立てるのなら貸したいと思になったので、自分も先輩の後に立てるのなら貸したいと思
います」
います」
貸す理由：長年お世話になっていて、1 万円ならあげようと思貸す理由：長年お世話になっていて、1 万円ならあげようと思えるぐらいの人であるから。
えるぐらいの人であるから。
先輩への話し方：「いつもお世話になっているから、こういう先輩への話し方：「いつもお世話になっているから、こういう時に私を頼ってくれて嬉しいです。お金、返せるときにまた時に私を頼ってくれて嬉しいです。お金、返せるときにまた連絡ください。
」
連絡ください。
」
人間関係や金銭面のトラブルに繋がるから貸さない人間関係や金銭面のトラブルに繋がるから貸さない
貸したくないけれど付き合いで貸す
貸したくないけれど付き合いで貸す

貸さずに面倒なことになるのなら仕方なく貸す
貸さずに面倒なことになるのなら仕方なく貸す






先輩よりもお金が大事だから貸せない先輩よりもお金が大事だから貸せない
金欠だから貸せない
金欠だから貸せない

【まとめ】
【まとめ】
分類されやすいのではと考えた。
本研究では、自分の気持ちを適切に表現し動パターンに分類されやすいのではと考えた。
本研究では、自分の気持ちを適切に表現し動パターンに分類されやすいのではと考えた。 【まとめ】
そこで、本研究では、自分の性格や行動パター
本研究では、自分の気持ちを適切に表現し伝え伝えるだけではなく、相手の意見や考え方をそこで、本研究では、自分の性格や行動パ伝えるだけではなく、相手の意見や考え方をそこで、本研究では、自分の性格や行動パンを知ってもらい、スヌーピーのキャラクターにターンを知ってもらい、スヌーピーのキャラ
ターンを知ってもらい、スヌーピーのキャラ
当てはめ、コミュニケーション能力を高めるには、クターに当てはめ、コミュニケーション能力
クターに当てはめ、コミュニケーション能力

どう改善していけばいいかを把握することを目的
を高めるには、どう改善していけばいいかをを高めるには、どう改善していけばいいかをに教材開発を行った。
把握することを目的に教材開発を行った。
把握することを目的に教材開発を行った。
【研究方法】【研究方法】【研究方法】
調査対象者 ;T 大学生
大学生 56
調査対象者;T
56
名
調査対象者;T
大学生
56名
名
調査方法
;
自記式質問紙調査法
調査方法;自記式質問紙調査法
調査方法;自記式質問紙調査法

るだけではなく、相手の意見や考え方を聞き、そ聞き、そのうえでお互いに納得のいくような聞き、そのうえでお互いに納得のいくようなのうえでお互いに納得のいくような結論を出して結論を出していこうとする姿勢がみられた。
結論を出していこうとする姿勢がみられた。
いこうとする姿勢がみられた。
どちらを選択してもお互いに納得いくようなどちらを選択してもお互いに納得いくようなどちらを選択してもお互いに納得いくような結論結論を出す姿勢をとることはできることがわ
結論を出す姿勢をとることはできることがわを出す姿勢をとることはできることがわかった。
かった。また、作成した教材もさらに理解をかった。また、作成した教材もさらに理解をまた、作成した教材もさらに理解を深めるため漫深めるため漫画『ピーナッツ』を活用すべき深めるため漫画『ピーナッツ』を活用すべき画『ピーナッツ』を活用すべきと考えられた。今と考えられた。今後作成したワークシートかと考えられた。今後作成したワークシートか後作成したワークシートからそれぞれのコミュニらそれぞれのコミュニケーションスキルにおらそれぞれのコミュニケーションスキルにお調査時期 ; 平成 28～ 12 月
調査時期;平成
28
年
11～12
月
調査時期;平成
28 年
年11
11～12
月
ケーションスキルにおいて、どのような変化が感
調査内容は、①３つの設定で置かれた状況に対し、 いて、どのような変化が感じられたか、また
調査内容は、①３つの設定で置かれた状況にいて、どのような変化が感じられたか、また
調査内容は、①３つの設定で置かれた状況にじられたか、また参考になったかについても調査（行動・理由・話し方）どう対応するか。
参考になったかについても調査していきたい。
対し、(行動・理由・話し方)どう対応するか。
(行動・理由・話し方)どう対応するか。
参考になったかについても調査していきたい。
対し、②３つのアサーションのタイプに関した設問②３つのアサーションのタイプに関した設問②３つのアサーションのタイプに関した設問③①・②の結果をもとに教材を開発した。
③①・②の結果をもとに教材を開発した。
③①・②の結果をもとに教材を開発した。

していきたい。
E-mail；735saki.tsu@gmail.com― 110 ―

E-mail；735saki.tsu@gmail.com（E-mail；735saki.tsu@gmail.com）

（O-31）

教科における食に関する指導の実践と課題―国語科および家庭科における授業実践から―
きく ち あや○菊地絢
鹿沼市立菊沢東小学校【目的】1989（平成元）年の学習指導要領改訂に生活を比較させた。

より、学校給食が特別活動（学級活動）に位置付【実践評価】実践①から、児童の食に関する経験

けられ、教科等の学習と関連させた “ 生きた教材 ”が少ない実態が明らかになった。どの児童も紙芝としての活用が求められるようになった。先行研

居に興味を示していたことから、小学校 1 年生に究調査から、学校給食は学級活動以外の各教科等

対して紙芝居を教材に取り入れることは有効であと関連した授業展開が可能であることが明らかにると示唆された。実践②では、社会科の教科書をなっている。本実践では、国語科および家庭科に取り出して、教科横断的な視点から考える児童もおいて食に関する指導の実践を行い、課題を考察見られた。児童からは「日本人は和食よりも洋食する。

を好きになっているのではないか」といった気付【実践内容①】

きが見られ、「今後お米を食べていきたい」とい〔日時〕2014 年 7 月 16 日

第 3 時間目（20 分）〔実践校〕宇都宮市内 F 小学校

た。
【今後の課題】実践①のように、教材を扱う時期〔対象〕1 年生 35 名と野菜の旬の時期が異なる場合は、実生活と関連〔単元〕国語「おおきなかぶ」

させにくいといった課題が見られる。食育の視点〔使用教科書〕東京書籍
本授業の導入では、“ かぶ ” を知っているか、児童に問いかけた。展開では “ かぶクイズ ” と題して、旬や産地を当てるクイズをした。また、葉と根の栄養価が異なることを説明し、旬の野菜を食べることの大切さなどを伝えた。最後に、夏野菜と関連付けて紙芝居「げんきなかぼちゃ」（童心社）を読んだ。

を取り入れる際も、教科としての目標と食に関する指導としての目標を両立させる必要がある。また、各教科が持つ特徴を生かした授業展開をする必要がある。例えば、家庭科では児童が様々な食文化やライフスタイルを選択できるような思考力を高めていくことができる。家族間で伝統的な食文化等を継承することが難しくなる中、学校教育においてどのように扱うか、今後ますます重要な【実践内容②】〔日時〕2015 年 10 月 5 日

う感想から、自己の食生活を振り返る機会になっ課題になっていくと思われる。

第 3 時間目（E-mail；e-kikutou@school.kanuma.ed.jp）〔実践校〕宇都宮市立 K 小学校〔対象〕5 年生 22 名
〔題材〕家庭科「ごはんとみそしる」〔使用教科書〕開隆堂
本授業では、お米や和食を食べることのよさを理解させることを目的として、何故日本人はお米を食べるのか、お米の歴史や栄養にふれる授業展開とした。また、海外での和食ブームと自分の食― 111 ―

（O-32）

管理栄養士養成の栄養教育論実習における「食育かるた」の作成方法とその活用による食育推進について
き とうひろ こ○木藤宏子、北夕起子
北海道文教大学【目的】管理栄養士養成課程「栄養教育論実習」

や児童館，町内会の青少年育成に活用されている．

の授業で対象者に合わせた手づくり栄養教育教材【活動評価】１．かるたの作成

として，小学生中学年を対象に低学年・高学年でを整え，選ぶ中で，グループダイナミクスが働き，も活用できる「食育かるた」を作成した．限られ学習効果が上がった．2）読み札の文字を選ぶ時，た実習時間の中で１クラス１セットを作成する作

対象学年の発達段階をよく理解しなくてはいけな

成方法と教育効果，「食育かるた」の活用方法にいことに気づいた．3）１クラスで１組を作成す

ついて報告し，学校教育の場での作成・活用につるために人物のキャラクターの共有をしっかりといて検討する．

すると，かるたに統一感が出て多人数の作成に見

1）読み札の言葉

平成 25 年 11 月

えない仕上がりになった．4）色付けで効果的な～ 12 月大学２年生後期の「栄養教育論実習」1.5

作成用具の確認ができた．5）限られた時間で，回分（１回 180 分）を使い，１クラス学生数平均

手づくり教材を作成する方法を学ぶ機会になっ

42 人，学習形態はグループワークを取り入れてた．

作成．大学が位置する恵庭市の第２次食育推進計

２．「食育かるた」の活用画に基づき，かるた作成の目標設定をし，クラス解できて楽しめることが分かり，高学年では，読のかるたに登場する人物（家族や友達）のキャラ

み札の読み方を工夫することで，想像して取るな

クターを作成，44 音（文字）をグループごとにど工夫して活用すると発達段階にあった楽しみ方

分け，読み札を各音（文字）２つ以上作成し，絵ができることが分かった．2）登場人物が覚えや札の下書きと共にホワイトボードに貼り出し，全すく人気があり，そのことから内容も伝わり易体で内容の重複を検討し，読み札を決定し，絵札かった．3）既製品の白かるた大と小を使用したが，はクラスで作成した人物キャラクターを使って作共に活用の良さがあることがわかった．4）地域

成する．絵札・読み札の裏には，恵庭市食育推進の特産物や食育推進が分かる内容になっているとのキャラクターを貼り，食育推進を意識するもの

ころが評価され，地域に根差したオリジナルな食にした．４クラスで大小各２組，計４組のかるた

育教材として喜ばれた．

を作成した．

【今後の課題】この作成方法を活用して，小学生【活動内容】１．かるたの作成

1）低学年でもよく理

平成 26 年 2 月恵庭市

自ら作成する方向を担任と栄養教諭の連携で，国立松恵小学校において，かるたの改善点を調べる

語や道徳，体育，家庭科等の教科目の授業等で検ことを目的に対象の中学年の他，低学年・高学年討できないかと考えている．

２．
「食育かるた」の活用にもかるたを実施する．実施には恵庭市アシスタ
ントティーチャー事業で活動していた本学栄養教諭課程履修者３年生８名が実施者となった．児童がかるたをする様子は新聞社の取材も入り，食育推進の活動として紹介された．実施後，活用できるものと評価し，恵庭市に食育教材として提供し，食育推進の窓口の保健センター管理の下，小学校― 112 ―

（E-mail；kitou@do-bunkyodai.ac.jp）

（O-33）

栄養教育プログラム「栄養素のはたらきと食品の関係を学ぼう」の開発と実行可能性の検討
こ じまゆい○小島唯 1）、赤松利恵 2）1）新潟県立大学、2）お茶の水女子大学【目的】赤黄緑の 3 色食品群を用いた栄養教育は，【活動評価】児童質問紙調査より，栄養素の働き

内容が簡潔であり，学校給食を活用した教育で用と食品に関する問いで，「食品には複数の栄養素

いられやすい．しかし，3 色食品群には活用の手の働きを含んでいるものがあるか」の問いの正答引や分類の基準が示されていない課題がある．

率 は， 介 入 群 で 事 前 74.1 ％， 事 後 98.3 ％（p ＜我々はこれまで，学校給食における食品の寄与率

0.001），「どの食品も赤黄緑の 1 つの群に分類でと 3 色食品群に基づいた食品分類，小学校におけきるか」の問いでは，介入群の事前 22.4％，事後

る 3 色食品群の活用の現状を検討した．そこで，

44.1％であり（p ＝ 0.007），どちらも事後で有意

本研究では，これらの結果を取り入れた栄養教育に上昇した．「食品にはすべての栄養素が多く含プログラム及び教材を開発し，その実施可能性をまれるか」の問いでは，介入群の事前 55.2％，事検討した．

後 59.3％であり，正答率に変化はみられなかった【活動内容】開発した栄養教育プログラムは，小（p ＝ 0.581）．対照群ではいずれの問いも事前事

学 5 年生対象とし，給食時間の 5 分間／回× 5 コ

後の正答率に差はみられなかった．開発したプロマで構成された指導案，教材として，黒板掲示用

グラムを用いて，食品は複数の栄養素を含むことの食品群の全体図，全体図に貼る食品カード，指は学習可能であるが，それぞれの食品に含まれる導者用の解説書で構成される．本プログラムのね

栄養素が多い，少ないという量の概念に対する理

らいは，ふだんの学校給食の提供量を考慮した食解は，児童にとって難しかったことが示唆された．

品分類と，食品にはさまざまな栄養素が含まれる【今後の課題】①食品のふだん食べる量を考慮しことを学ぶ点である．実行可能性の検討は，東京

た分類と，食品に含まれる栄養素の量に対する理都公立小学校 2 校の 5 年生 129 人を対象とした．

解を促す教育方法の検討，②対象者を増やした教2016 年 6 ～ 7 月，児童をクラスで介入群（65 人）

育プログラムの教育効果の検討をする必要があと対照群（64 人）に分け，各校の学校栄養士がる．

介入群にプログラムを実施した．両群への事前事（E-mail；y_kojima@unii.ac.jp）

後の質問紙調査から，介入群，対照群別に，知識の変化を McNemar 検定を用いて検討した．

図2 教材例（食品カード裏面）

図1 教材例（食品群の全体図）― 113 ―

（O-34）

住民主体型健康づくりシステムと野菜摂取量
あにや ふみ か○安仁屋文香 1）、等々力英美 2）、崎間敦 3）、小浜敬子 1）、神谷義人 1）、
白井こころ 4）、高倉実 5）、金城昇 6）、大屋祐輔 1）
1）琉球大学大学院医学研究科循環器・腎臓・神経内科学講座、
2）琉球大学地域連携推進機構、3）琉球大学保健管理センター、
4）琉球大学法文学部人間科学科、5）琉球大学医学部保健学科疫学・健康教育学分野、
6）琉球大学教育学部保健体育専修【緒言】近年、多様な社会環境が人々の健康を左54.01 ± 15.00 歳 vs. 58.63 ± 13.82 歳、p<0.001）、

右する社会的決定要因となることが明らかとなっ

Body mass index（BMI）も低かった（A 群 vs.

ており、「人と人とのつながり」がもたらす健康

B 群：23.75 ± 3.56kg/m2 vs. 25.02 ± 4.03kg/

への影響が報告されている。住民組織はその核とm2、p<0.001）。総野菜摂取量には有意な差が見も言われ、コミュニティ・エンパワメントによるら れ な か っ た（A 群 vs. B 群：171.66 ± 93.87

健康なまちづくりが期待されている。本研究では、

g/1000kcal vs. 167.22「住民主体の健康づくり」が食生活にどのようなp=0.359）。A 群と B 群の総野菜摂取量の変化を影響を及ぼすか、我が国で摂取量の減少が懸念さ比較したところ、A 群はベースライン調査（B）

れている野菜との関連を検討した。

から１年後調査（F1）にかけて総野菜摂取量が【方法】対象は、健康づくり支援事業（健康行動

有 意 に 増 加 し た が（B vs. F1：171.66 ± 93.87

実践モデル実証事業：琉球大学ゆい健康プロジェ

g/1000kcal vs. 178.91

クト）の調査研究参加者である。食事調査票の回

p=0.029）、B 群では有意な差がみられなかった（B

答に不備がない、成人の地域住民 1482 名が解析

vs. F1：167.22 ± 92.21 g/1000kcal vs. 161.24 ±対象となった。本プロジェクトでは対象者に食事

97.63 g/1000kcal、p=0.067）。総野菜摂取量の変調査を行い（ベースライン調査）、栄養価計算後化を従属変数とした重回帰分析の結果、ベースラの結果を記載した個人結果票の返却と野菜の調理

イン調査時の総野菜摂取量（標準偏回帰係数、以法を掲載したレシピ本の配布といった情報介入を

下 β：-0.471、p<0.001）、 性 別（ β：0.115、

行った。そして１年後に再度食事調査を行い（1

p<0.001）、健康づくりシステムの有無（β：0.105、

年後調査）、住民主体型の健康づくりが既にシス

p<0.001）、年齢（β：0.068、p=0.006）が有意因テム化されている地域を A 群、それ以外の地域

子として抽出された。BMI に有意な影響はみらを B 群として総野菜摂取量の変化を比較した。

れなかった（p=0.589）。

調査票には簡易型自記式食事歴法質問票（BDHQ）【結論】住民主体型の健康づくりが既にシステムを用い、算出された食品の摂取量はエネルギー調

化されている地域では情報介入後に総野菜摂取量整を行った。

が増加した。住民主体の健康づくりシステムの活【結果】ベースライン調査では、住民主体型の健用により、情報介入において総野菜摂取量の増加

康づくりシステムがある地域（A 群、n=698）は、が期待できることが示唆された。

それ以外の地域（B 群、n=784）よりも男性の参
加 者 の 割 合 が 高 く（A 群 vs. B 群：43.1% vs.
37.1%、p=0.019）、 年 齢 が 低 く（A 群 vs. B 群：

― 114 ―

± 92.21 g/1000kcal、± 97.54 g/1000kcal、（E-mail；h133211@med.u-ryukyu.ac.jp）

（O-35）

栄養学専攻女子大学生における 24 時間蓄尿による
食塩摂取量と食行動との関連
こ いわ い かおり○小岩井馨 1）、武見ゆかり 2）、上西一弘 2）、伊藤早苗 2）、石田裕美 2）1）女子栄養大学大学院博士後期課程、2）女子栄養大学【緒言】食塩の過剰摂取は，高血圧や循環器疾患の重ね食べが週 5 回以上の者（13．0 ± 1．8 g）のリスクである。国民の平均食塩摂取量は食事摂が週 3-4 回（6．6 ± 0．6 g）/ ほとんどない者（7．

取基準（2015 年版）の目標量を超えており，喫5 ± 0．2 g）より，外食が週 2 回以上の者（8．1

緊の対策が必要とされる。効果的な減塩対策のた± 0．3 g）が週 1 回以下の者（6．6 ± 0．3 g）

めには，食塩摂取供給源の食物とその食べ方，すより，有意に多かった（各々 p=0．004，0．003，

なわち食行動を明らかにする必要がある。食塩摂<0．001）。

取量と食行動の関連で，新潟県の地域住民（20-79【考察】24 時間蓄尿により推定した食塩摂取量と歳）を対象とした Horikawa et al.（2017）の先

食事の総量，主食の食べ方，外食の頻度に有意な行研究があり，随時尿を用いて食塩摂取量を推定

関 連 が 見 ら れ た。 こ の 3 項 目 は，Horikawa et

している。本研究は，この先行研究を参考に，24

al.（2017）の報告と一致していた。本研究の対象

時間蓄尿により食塩摂取量を把握し，先行研究と者は，同世代の女性より食塩摂取量が少ない集団

同様に，食行動との関連を明らかにすることを目であった。栄養学を専攻しており，知識があり意的とした。

識も高い集団であるといえる。しかし，知識があ【方法】栄養学を専攻する女子大学生（18 歳～ 29

り意識が高くても，先行研究同様，食塩摂取量と歳）220 名を対象に，24 時間蓄尿と質問紙調査（属

食事の総量，主食の食べ方，外食の頻度に有意な性，食行動）を行なった。食行動は全 10 問で，関連が見られたことから，これら 3 つの食行動は

食事は腹いっぱいまで食べるか，主食の重ね食べ減塩対策を進める上で，重要な食行動と示唆されの頻度，丼・カレー・めん類の頻度，1 日の煮物

た。

の頻度，1 日の漬け物の種類数，めん類の汁を飲【結論】栄養学専攻女子大学生において，食塩摂

むか，濃い味付けを好んで食べるか，減塩のため取量と食事の総量，主食の食べ方，外食の頻度がに工夫をしているか，外食の利用頻度，惣菜や弁

関連しており，減塩対策において重要な食行動と当の利用頻度とした。対象者が蓄尿を完全に行示唆された。

なったかを，Knuiman et al.（1986）の方法を用いて評価し，不完全な者 4 名を除外し，216 名を解析対象とした。従属変数を食塩摂取量，独立変数を食行動とし，調整変数に年齢，BMI（平均±
標準偏差：20．9 ± 2．2 kg/m2）を投入した共分散分析を行なった。
【結果】食塩摂取量の平均±標準偏差は，7．4 ± 3．
1 g であった。108 名（50．0 %）が日本人女性の食塩目標量 7g を超えていた。食行動別の食塩摂取量（調整平均±標準誤差）は，食事をいつも腹いっぱいまで食べる者（8．1 ± 0．3g）が時々・
ほとんどしない者（6．9 ± 0．3 g）より，主食― 115 ―

（E-mail；kkb161@eiyo.ac.jp）

（O-36）

典型的なＸ連鎖劣性遺伝性疾患である血友病の保因者や血友病家系女性に向けたライフステージ支援（第三報）～支援実績と課題
くちい とし や○久地井寿哉、柿沼章子、岩野友里、大平勝美
社会福祉法人はばたき福祉事業団【目的】薬害ＨＩＶ裁判和解に基づく、国の責務

準備性ステージ（stage0 ～ 3）であったが、支援としての薬害ＨＩＶ感染被害者・家族への救済事

介入後 11 名が意思決定後のステージ（stage4 ～ 7）

業をふまえ、典型的なＸ連鎖劣性遺伝性疾患であに移行した（奏功率 85.7％）。当事者ニーズの抽出・る血友病の保因者や血友病家系女性への総合的な

系統的な整理から支援機序を整理した。

支援アプローチとしての準備性支援とその後の人支援機序は、以下の通りである。当事者ニーズ

生設計・支援を支える相談法を開発すること。本の把握は、結婚や挙児など血友病の保因者や血友報告では、支援実績として、アウトリーチと支援、病家系女性のライフステージによる相談機会が契その後の結果からなる支援プロセスについてまと機となり、個別性の高い問題の相談と秘密の開示

め、今後の課題を明らかにする。

が行われる。本研究で開発した支援法である相談【活動（事業）内容】準備性 e- ラーニング教材を支援（キャリアーキャリアーカウンセリング）で実際の支援の場で活用した。（なお、当該支援ツー

は、問題の整理と、必要に応じ医療・法律・遺伝

ルはインターネットを通じた相談・支援機会創出等の専門家に紹介、一連の支援により、家族相談として有効であり、保因者等の新規支援事例につ支援（ファミリーカウンセリング）を行うなどのながっている。一、二報により既に報告）。継続

新たな支援展開が可能となった。

的な相談支援対応を行い、その後の対応の妥当性【今後の課題】血友病家系女性・保因者は遺伝性・について血友病専門医師、女性医師、遺伝カウン

家族性・社会性の問題を重複して抱えており、相セラー、看護師、弁護士等に諮問した。適切な相談者と、支援を必要とする者が異なる、もしくは談先の選定、家族内支援対象者の追加、実際に遺複数に及ぶ場合も少なくない。ライフデザインの

伝検査につなげる等、個別の当事者ニーズに対応ための個別支援に加え、偶発的、二次的な相談機するための支援展開の充実を図った。

会と継続的な当事者・家族サポートが必要である。

【活動（事業）評価】支援期間：2015 年 4 月 1 日

支援実践を通じ、当事者性を高める支援に成功し、～ 2016 年 10 月 31 日。アウトリーチ件数：専門

実際の意思決定につながっているが、次の段階と家相談員による、遺伝に関する相談件数 57 件、して、中立的な情報資源と多職種協働による継続

手紙 8 件、ＷＥＢ 1245 アクセス。そのうち、13

的な相談・検査・支援窓口、それを支える公平な人（うち 3 人はＷＥＢ経由）の準備性支援を実施

支援体制が必要である。今後、社会性を高める支した。その結果 13 人中、2 人は自己解決・支援

援と、継続的な社会資源についても十分に確保・継続、残りの 11 人にキャリアーキャリアカウン

開発する必要がある。

セリングを実施、そのうち 9 人を適切な相談先に紹介し、現在も支援継続となった。紹介先の内訳
は弁護士 1 件、遺伝カウンセラー 5 件、血友病専
門医 3 件、血友病看護師 2 件。以上により、相談者 13 名は、支援開始段階では相談者 13 名全員が

― 116 ―

（E-mail；toshiya-k@habtaki.gr.jp）

（O-37）

リアルタイムドックでの“いきいき指導”活動報告～人間ドックの結果を健康管理に役立てる個別アプローチの積み重ねを通して～すわ りょう こ○諏訪良子
一般財団法人芙蓉協会

聖隷沼津健康診断センター【目的】
当センターでは２００７年度より通称「リアルタイムドック」を行っている。「リアルタイムドッ
ク」方式では、各検査の受診を終えるごとに、結果が順次システムに集約され、医師からの結果説明を受けて『人間ドック結果報告書』としてお持ち帰りいただくことが可能である。リアルタイム
ドックの特性を生かして、人間ドックを ‘ 健康を振り返る機会としてご活用いただく ’ ことを目的に、医師による結果説明の後に、“ いきいき指導 ”というネーミングで、看護職・管理栄養士（以下「いきいきスタッフ」）による個別の保健指導を行っている。１０年間実施してきた経験を振り返り、今後の保健指導の在り方を検討するため報告する。

【活動内容】“ いきいき指導 ” の目的は次の３つである。
1.

医師が結果説明したことに対し、質問でき【活動（事業）評価】

なかったことや疑問に思ったことを解消し「いきいきスタッフ」12 名からヒアリングをていただくこと行った。健康をさらに向上させたいという姿勢や、

受診や再検査の必要がある場合、速やかに健康不安を抱えている受診者にとっては、新しい受診につなげられるよう支援すること情報を得ることや、不安を解消する場として活用

健 診結果や生活状況を振り返ってもらい、していただいている。また今までの健診で健康問

自らの健康目標を立案してもらうこと

題を指摘されていても、個別指導を受ける機会が受診者は１日平均５０名程度で、静岡県東部地

なく理解が十分でないために健康行動に結びつい区全域から来所される。地域産業の特色から大企ていない場合は、個別性のあるアドバイスを受け業だけでなく中小企業や農林水産業、サービス業

ることができ改善へのきっかけとなっているようの方や定年退職後の方も利用される。「いきいきである。

スタッフ」は５名配置で対応し、１人にかかる指【今後の課題】

2.
3.

導時間は平均７～１０分間で再検査の予約等が含まれると３０分位かかる。

“ いきいき指導 ” の効果の検証と、依頼元の要望を含めた受診者ニーズをセグメント化して活動
内容を検討していく必要があると思われる。
（E-mail；nmk-s-kanri@sis.seirei.or.jp）― 117 ―

（O-38）

産業保健領域で実習を受ける看護学生が興味・関心を高めるための実習プログラム
しら た

ち

か

こ

○白田千佳子協会けんぽ千葉支部【目的】協会けんぽ千葉支部では、平成 24 年度かるようにした。なお、実習で一番盛り上がったのら看護学生が産業保健を学ぶための実習を受け入は言葉あてゲームである。保健師には高いコミュれている。これまで看護大学 2 年生、専門学校 4

ニケーションスキルが求められる。そこで、コミュ年生の実習を実施してきたが、今年度からは大学

ニケーションが難しくも面白い、ということを体院修士課程 2 年生への実習も予定している。看護験してもらうべく言葉あてゲームを企画した。
「伝

学生の進路としては看護師が大半を占めている

えたつもり」になっているが「伝わっていない」

が、将来の選択肢として産業保健、できれば協会ことがあることを実感してもらい、ゲームの後にけんぽにおける保健師を考えてもらえるような実「発信≠受信≠理解≠行動」であることを説明す

習を目指している。一番大切にしていることは、るようにしたものである。

私たち保健師が仕事をしている姿をなるべく間近【評価と今後の展望】実習後のアンケートでは、で見てもらい、学生に、やりがいのある仕事と感学生全員から、保健師という仕事への関心が「高じ取ってもらうことである。実習プログラムを楽まった」との回答を得ており、フリーコメントかしんで企画することで、学生に保健師として働くらも実習プログラムに満足している様子がうかが魅力を伝えたい。昨年からは学生実習を「学生がえる。しかしながら、現時点で学生が協会けんぽ

保健師という仕事への興味・関心を高める機会」

で働いてみたいと思ったかまでは確認できていなとするだけでなく、「同僚や上司に保健師の仕事い。「学生によし」「保健師によし」「協会けんぽへの理解を深めてもらう機会」、「私たち保健師のによし」の三方よしになるよう、それぞれのニー

研修企画スキルを磨く機会」とすることを念頭にズをくみ取りつつ、より有意義な実習を実施して置いて、実習プログラムを考案している。

いきたい。

【活動内容】「医療保険者とは」「協会けんぽとは」「そこで働く保健師とは」について説明するだけ
でなく、体験学習を取り入れることで学生の興味・関心を高めるよう工夫している。可能な限り、事
業所訪問に同行してもらい保健指導（面談）を見学してもらっているが、人数が多く調整が難しい
場合は電話支援の現場を見てもらっている。また、座学であっても、知識の習得に終始することなく“ ここでしか聞けない話 ” を用意し、授業では学べないことを体験できるような内容としている。
さらに、昨年からは、チームで仕事をしている様子がわかるようなコーナーを設けた。「私の仕事紹介」と称し、保健グループの職員（保健師以外）にも、自分の担当する業務内容について学生に語ってもらうことで、多職種連携への理解が深ま― 118 ―

（E-mail；chikako.s.760811@gmail.com）

（O-39）【健康デザイン概論】
民間企業コミュニケーション専門家と公衆衛生専門家による協働講座が目指すもの
かい だ のぶやす○戒田信賢
株式会社電通行動変容を実現するコミュニケーションデザイ

【目的】「“ 健康 ” のより良いアウトカムを導き出すため

ン及びプロジェクトデザインの全体像を中心にに、健康領域の研究者や実務家に対して、“ コミュ

解説した。

ニケーションを専門とする企業人 ” が持つ課題解【考察・課題】

決の思考方法やアプローチ手法にできることはな『医療はコミュニケーションの集積である』といか」。

研究者や臨床家そして行政官・NPO ないう前提に立つと、“ 課題解決の成否 ” はその「コど多くの実務家が、対象となる患者や市民を健康

ミュニケーションの実効性・質」に大きく依拠すに誘うために、各々のアプローチで研究・治療やる。そしてその “ コミュニケーションの実効性・介入・施策等の実務に日々尽力している。その実

質 ” は、対象者との期待するアウトカムの共有を

効性を一歩前に進めるために出来ることはない起点とした「コミュニケーションデザインの設計か。その課題認識に基づき、民間企業のデザイン/ 企画の質に大きく依拠する。本活動では、専門

思考やコミュニケーションアプローチの “ 健康保会社のもつフレームワーク的発想、着想のポイン

健医療分野 ” への応用活用の可能性の模索を目的

ト、プロジェクトプランニングプロセス等についとし、健康関連の研究者・臨床家を中心とした実て、参加者から高い関心と理解が得られた。具体

務家向けのセミナープログラムを設計しトライア的な参加者の実務においても、専門会社のコミュ

ル講座を実施した。

ニケーションアプローチは一定の有用性があるも【活動内容】のと評価された。

国立大学医学部公衆衛生大学院の教授、戒田お

今後の活動では、以下を課題として掲げ、よび企業のコミュニケーション専門家とともに下実務家および関連する研究者との協働によりコン記のプログラムを設計。同大学院の構成員を中心

テンツの質向上を継続していく。。

に、機縁法にて参加者を募集。計 30 名の参加者（研◆実務シーンを想定したコミュニケーションデザ

究者、学生、臨床家、企業従事者等）を対象に 3

インモデルの設計、及びセミナープログラムの時間のセミナーを開催した。

コンテンツ拡張≪プログラム≫「対象者インサイト分析」
「プロジェクトデザイ◆健康関連の研究・実務に対するン」等◆本プログラムにより健康実務家の意識変容・行

コミュニケーションデザイン的考察

動変容に関する調査研究◆「コミュニケーションデザイン論」（E-mail；nobuyasu.kaida@gmail.com）

広告的手法の事例 / アプローチ解説◆「健康デザイン論」
上記アプローチの応用活用手法の解説◆体験型ワークセッション
プログラムでは、「ターゲットのインサイト分
析」「アウトカムの協働設定」「課題設定」「認知・理解」「行動変容」を論点とし、ターゲットの― 119 ―

（O-40）

幼児期の偏食に関連する食環境について―大学生への質問紙調査より―
や

ぎ

ち

か

こ

○八木千佳子 1）、星井道代 2）
1）帝京大学教育学部卒業生、2）帝京大学教育学部【緒言】

介類」「きのこ類」の順であった。偏食の理由と子どもの生涯にわたる健康や心身の発達において、食事は非常に重要である。食物の好き嫌いはして、「味（苦味含む）」「食感」「におい」が上位を占めた。

多くの人に見られる傾向だが、成長に必要なたん②環境との関連：子ども同士や一人で食事をぱく質や体の調子を整えるビタミンなどを含む食とっていた学生は、大人と一緒に食事をとってい材を嫌うことは、身体の成長・発達や健康の維持・た学生よりも偏食が多いこと、また大人と食事を増進にとってマイナスの要因になる。そして、近とっていた人のほうが「食事が楽しい」と感じて

年では食育という点にも注目されている。食育基いることが示された。

本法や第 2 次食育基本計画の中では、「食に関す③克服状況：幼児期に偏食が「ある」・「少しある興味を深めること」「家庭における共食を通じる」と回答した学生のうち 50 名（62%）が現在た子供への食育」ということが述べられている。

は偏食を克服したと回答した。理由は、「味覚のまた、幼稚園教育要領の中でも「望ましい食事の変化」が最も多く、次いで「我慢して食べた」「周あり方」として共食が推奨されている。本研究で囲の影響」の順であった。

は、大学生への幼児期の偏食や食事形態について【考察】の質問紙調査を行い幼児期の偏食の実態を把握

偏食の要因として五感の中で、視覚・味覚・嗅し、共食と偏食、食事の楽しさとの関連があるの

覚の 3 つの要素が偏食に関連することが示され、かを探ることを目的とした。

これらの 3 つの要素を克服することが偏食の克服【方法】につながることが推察された。さらに、子どもの①調査対象・方法：T 大学の学生 140 名に「幼みや子ども一人での食事では、食べたい物のみを児期の偏食、食事形態等について」無記名自記式

好んで食べてしまうため偏食が多いのではないか

質問紙を配布し回収した。

と推察する。幼児自身以外の問題として、調理者②質問項目：1 幼児期～児童期の家族形態、2である保護者サイドの要因も偏食に影響を及ぼす

幼児期～児童期の食事形態、3 食事の楽しさ、4のではないかと推測される。

幼児期～児童期の好き嫌いの 4 項目に加え、幼児【結論】期に嫌いだった食べ物や、克服方法についての記述を求めた。

偏食は多くの人に見られる傾向だが、偏食を克服するには五感の中の視覚・味覚・嗅覚に働きか③倫理的配慮：研究の趣旨と調査への参加は自けること、孤食ではなく「共食」が良い影響を及由で、個人が特定されない形で集計を行うこと、ぼすことが示された。本研究では、調理者の問題

調査用紙の提出をもって同意とみなすことを書面については調査を行っていないため、今後この内で説明した。

容も調査項目に入れ関連を明らかにする必要があ

【結果】

る。

①偏食の実態：幼児期に偏食が「ある」・「少しある」と回答した学生は 80 名（58%）であり、偏食をする食材は「野菜」が最も多く、次いで「魚― 120 ―

（E-mail；chikako0311@gmail.com）

（O-41）

沖縄県在住の小学生における清涼飲料水の摂取と栄養状況の関連
こ はまけい こ○小浜敬子 1）、等々力英美 2）、崎間敦 3）、安仁屋文香 1）、神谷義人 1）、
白井こころ 4）、高倉実 5）、金城昇 6）、大屋祐輔 1）
1）琉球大学大学院医学研究科循環器・腎臓・神経内科学講座、
2）琉球大学地域連携推進機構、3）琉球大学保健管理センター、
4）琉球大学法文学部人間科学科、5）琉球大学医学部保健学科疫学・健康教育学分野、
6）琉球大学教育学部保健体育専修【諸言】清涼飲料水を含むおやつの摂取は、小学

非毎日摂取群は 8,964 人（88.5%）であった。

生を対象とした食生活学習教材（文部科学省）に

1．栄養素摂取量との関連

記載されており、適切な摂取が望まれる。今回、毎日摂取群は、非毎日摂取群に比べ、炭水化物

沖縄県在住の小学生の清涼飲料水の摂取状況を明の摂取量が有意に高く、たんぱく質、脂質、ビミ

らかにするとともに、清涼飲料水の摂取と栄養状

タン C、ビタミン B1，ビミタン B2、ナトリウム、況の関連について検討することとした。

カリウム、カルシウム、食物繊維、食塩相当量の【方法】健康づくり支援事業（琉球大学ゆい健康

摂取量が有意に低かった。

プロジェクト）に参加しているモデル小学校の在

2．食品群別摂取量との関連

校 児 童 の う ち、 簡 易 型 自 記 式 食 事 歴 法 質 問 票

毎日摂取群は非毎日摂取群に比べて、菓子類お（BDHQ） の 質 問 項 目、「 コ ー ラ・ ジ ュ ー ス、

よび嗜好飲料類の摂取量が有意に高かった。穀類、100% 以外のジュース（スポーツドリンクを含む）：

いも類、砂糖・甘味料類、豆類、野菜類、肉類、以下清涼飲料水」に回答があった 10,131 名を解

魚介類、卵類、乳類、油脂類、調味料・香辛料類

析対象とした。清涼飲料水の摂取頻度を毎日 1 杯の摂取が有意に低かった。

以上と回答した者（以下：毎日摂取群）、週に 6【結論】今回、沖縄県在住の小学生における清涼

回以下と回答した者（以下：非毎日摂取群）の 2

飲料水の摂取と栄養状況の関連を検討した。その群に分類し、栄養状況（栄養素摂取量、食品群別

結果、毎日摂取群は非毎日摂取群に比べ、炭水化

摂取量）を比較した。栄養素摂取量の項目は、た物を除く栄養素の各摂取量が有意に低かった。まんぱく質、脂質、炭水化物、ビタミン C、ビタミ

た、菓子類や嗜好飲料類の摂取量が高く、その他

ン B1、ビタミン B2、ナトリウム、カリウム、カの食品群の摂取量が低かったことから、食事バラ

ルシウム、食物繊維および食塩相当量を用いた。

ンスが偏っていることが示唆された。小学生への食品群別摂取量は穀類、いも類、砂糖・甘味料類、清涼飲料水に関する栄養教育の際は、適正な摂取

豆類、野菜類、果実類、肉類、魚介類、卵類、乳を奨めると共に食事バランスについての内容も同類、油脂類、調味料・香辛料類、菓子類、嗜好飲時に実施する必要がある。

料類の項目を比較した。栄養素摂取量および食品
群別摂取量については 1000kcal 当たりの重量にエネルギー調整した。
【結果】対象者は男子児童が 5,002 人（49.4%）、5,129人（50.6%）だった。
清涼飲料水の毎日摂取群は 1,167 人（11.5%）、― 121 ―

（E-mail；h133202@med.u-ryukyu.ac.jp）

（O-42）

中・高校生の地震災害行動に関わる関連要因の検討
やま だ こうへい○山田浩平 1）、大津一義 2）
1）愛知教育大学、2）日本ウェルネススポーツ大学であると考えられる。

【緒言】
学校で行われる避難訓練では、児童生徒が教室

この知識以外の③災害と防災に対する態度、④にいる時間帯に地震が発生するという前提で行わ

災害予防行動、防護動機理論に関する⑤〜⑧の質れ、教師に言われたことを守ることが多い。東海

問項目では校種間で有意差は見られなかった。一地区では近い将来、東海地震が発生すると予測さ方、学校別にこれらの質問項目の結果を比較するれており、いつどんな場所で地震が発生しても自と、中・高校生ともに海に近い C，F 学校は③災

ら安全行動をとる力を育成する必要がある。本研

害と防災に対する態度、⑤地震災害のリスク認知、

究では渡邉の小学生を対象とした研究を参考に、⑥避難行動の自己効力感、⑦反応効果、⑧防災の愛知県内の中・高校生に対して、防護動機理論に意図が他の学校に比べて有意に高かった。これは基づいた地震災害行動の関連要因を探ることを目

海に近い学校は地震災害に対する関心が高く、こ的とする。

のような結果が得られたと考えられる。

【方法】

2．防護動機理論に基づく防災の意図と他の要因との関わり

2016 年 10 月に、愛知県内の公立 A，B，C 高等学校に通う高校 1 〜 3 年生 514 人、公立 D，E，

防災の意図と他の要因との関わりを見るために

F 中学校に通う中学 1 〜 3 年生 451 人を対象に学

重回帰分析を行ったところ、中・高校生ともに災級活動の時間を使い、自作の無記名自記式の質問

害と防災に対する態度、地震災害のリスク認知、紙調査を行った。A，D 学校は海岸から約 20㎞、B，

避難行動の自己効力感、反応効果が防災の意図とE 学校は海岸から約 10㎞、C，F 学校は海岸から関わりがみられた（F=3.89 〜 23.15）。このよう

約 1㎞に位置している。

に自分の身にどのような危険が及ぶのかを自覚す

調査項目は、①地震災害の知識、②避難行動のることや、避難行動に効果があると思うこと、避知識、③災害と防災に対する態度、④災害予防行

難行動をとる自信などが行動意図につながるので動、 防 護 動 機 理 論（Protection Motivation

はないかと考えられる。

Theory）に基づき、⑤地震災害のリスク認知、【結論】
災害と防災に対する態度や災害のリスク認知、⑥避難行動の自己効力感、⑦反応効果（避難行動の効果）、⑧防災の意図（防護動機）である。

避難行動の自己効力感、反応効果が防災の意図を【結果及び考察】

高める要因となる可能性が示唆された。

1．各調査項目の調査結果【参考文献】

ハザードパップの認知等の①地震災害の知識

渡邉正樹 : 小学校高学年における地震災害のリス

は、中学生の正解率が 5 割程度であったのに対し、

ク認知と防災行動，日本健康教育学会誌 p110，

高校生では 7 割と有意に高かった。これに対し、

2014

教室で揺れが起こったときの対処等の学校における②避難行動の知識は中・高校生共に 9 割以上の正解率であった。しかし、下校時や自宅等の学校外での避難行動の知識は中・高校生ともに 6 割程度であった。そのため学校内の防災行動だけではなく、様々な場合を想定した実践的な訓練が必要― 122 ―

（E-mail；koyamada@auecc.aichi-edu.ac.jp）

（O-43）

身体組成・食事・身体活動量評価を用いた食育の実施
一定期間経過後の効果検証
お ざわさと こ○小澤智子 1）、深山知子 2）、久米川功壮 2）、麻見直美 3）1）タニタ体重科学研究所／筑波大学大学院人間総合科学研究科、
2）タニタ体重科学研究所、3）筑波大学大学院人間総合科学研究科【緒言】食育の重要性が広く認識されるようにな

は、本研究の介入内容では一定期間経過後も維持

り、平成 26 年度より文部科学省により小中学校

させることは難しかったことが示唆された。

対象の『スーパー食育スクール』事業（文部科学【結論】ICT を用いた身体組成・食事・身体活動

省，2014）が実施されるなど、学校現場において量の評価とフィードバックおよびその結果をもとも食育活動が進められている。学校を中心としたにした本研究の食育を実施することで、食事バラ

食事・身体活動量介入の先行研究では、介入一定

ンス改善効果を長期に渡って維持することができ期間経過後の有効性は十分に評価されていない。

る可能性が示唆された。

そこで本研究では小学生において身体組成・食事・【参考文献】

身体活動量の評価とその結果をもとにした食育の文部科学省ホームページ内

食事バランス、身体活動量改善への一定期間経過

http://www.mext.go.jp/a_menu/sports/

後の有効性を評価することを目的とした。

syokuiku/1353368.htm【方法】同市内の小学校 3 校 4-6 年生 101 名のうち、1 校の児童（男子：19 名

女子：18 名）は介入群として過去 2 年間の間に ICT を用いた身体組
成・食事バランスチェック・身体活動量の評価と、その結果をもとにした食育介入が実施された。この介入をされていない 2 校の児童（男子：45 名
女子：43 名）をコントロール群とした。介入終了 9 ヶ月後に、両群で食事バランス・身体活動量評価を実施し、結果を比較した。
【結果】食事バランス評価の指標とした食事得点
は主食・主菜・副菜・果物・牛乳乳製品で介入群が有意に高かった（p<0.001-0.01）。また、間食の摂取については、介入群はコントロール群よりも、スナック・洋菓子（菓子パン）・アイス・ジュー
スの摂取回数が有意に少なかった。身体活動量においては、女子において走数が有意に多かった（p<0.05）が、男子においては有意な差はみられなかった。
【考察】食事得点の結果から、介入による食事バ
ランスの改善が一定期間経過後も維持されたことが示唆された。しかし、身体活動量を高める効果― 123 ―

（E-mail；satoko.ozawa@tanita.co.jp）

（O-44）

中学生における体格とおやつの頻度・種類・量
やながわ ゆうこ○柳川由布子 1）、赤松利恵 2）
1）お茶の水女子大学大学院、2）お茶の水女子大学【緒言】数多くの先行研究によると，おやつを食

おやつの頻度について「ほとんど食べない」と答べていない子どもは肥満傾向であると報告されてえた者は肥満傾向児に多く，「ほとんど毎日食べいる．しかしおやつの具体的な内容を調べた研究る」と答えた者は痩身傾向児に多かったは少ない．本研究は体格によって，おやつの頻度・（p=0.021）．おやつの種類は体格によらず，ジュー

種類・量に違いがあるのかを検討した．

ス類，アイスが最も割合が高く，次いで痩身傾向・【方法】2016 年 12 月に，福島県公立中学校 4 校

標準児ではスナック菓子（ポテトチップスなど），に通う 1 ～ 2 年生 631 人を対象に自己記入式質問

肥満傾向児では牛乳を飲んでいた．おやつの種類

紙による調査を行った．体格は，文部科学省の平の平均値は 11 個中，痩身傾向児で 4.96 個，標準

成 28 年度学校保健統計調査に用いられた指標で児で 4.43 個，肥満傾向児で 3.82 個だったが，有ある，性別・年齢別・身長別に求めた標準体重か

意な差はなかった（p=0.078）．また，おやつの量ら求められる肥満度＝〔実測体重（キログラム）

では、牛乳において「給食で飲むくらいの量以上－身長別標準体重（キログラム）〕/ 身長別標準（200kcal 以上）」を選択した者が痩身傾向児で多体重（キログラム）× 100（パーセント）を求め，かった（p=0.046）が，その他の食品では体格に20% 以上を肥満傾向，20% 未満から -20% 未満をよる違いがみられなかった．各おやつの種類と一

標準，-20% 以下を痩身傾向とした．おやつの頻回量を乗じ点数（22 点満点）化した結果，体格度は「あなたは，家に帰ってから寝るまでの間に，で有意な差はみられなかったものの（p=0.111），

おやつを食べますか．おやつとは，『朝，昼，夕各体格での平均値は痩身傾向児で 6.73 点，標準

食の時以外に食べたものすべて』をいいます．」

児で 5.96 点，肥満傾向児で 5.09 点と肥満度が上とたずね，「ほとんど毎日食べる」から「ほとんがるにつれて減少傾向だった．

ど食べない」の 4 件法で回答させた．おやつの種【考察・結論】本研究では，中学生の体格によっ類は「あなたはふだん，次の食品をおやつ（朝，昼，ておやつの頻度，種類，量が異なるかを調べた．

夕食の時以外に食べたものすべて）として食べま

その結果，肥満傾向児はおやつの頻度・種類・量すか」とたずね，「食べる」と答えた者には一回ともに少なかった．おやつを食べていることは 1に食べる量も答えさせた．例示した食品は，現地日の総摂取エネルギー量を増加させて，体重増加の栄養教諭の助言を参考に，スナック菓子（ポテにつながると考えられるが，本研究では逆の傾向

トチップスなど），ビスケットやクッキー，あめがみられた．今後は肥満傾向児の 3 食の食事の頻やガム，チョコレート（板チョコ），おせんべい，

度や量，その他の生活習慣，おやつに対する意識

アイス，ジュース類，牛乳，菓子パン，おにぎり，など，詳細な調査が必要である．

カップめんの 11 種類とした．解析では体格を従属変数とし，おやつの頻度と体格はχ 2 検定，おやつの種類，おやつの量と体格は一元配置分散分析を用いた．
【結果】解析対象者は 603 人（有効回答率 95.6%）で，
男子 314 人（52.1%），女子 286 人（47.4%），肥満
度 が 20% 以 上 の 肥 満 傾 向 児 は 66 人（11.0%），-20% 以下の痩身傾向児は 26 人（4.3%）だった．
― 124 ―

（E-mail；g1640543@edu.cc.ocha.ac.jp）

（O-45）

コンサルティングファームにおける健康支援のあり方
なか さ おり○中沙織、三上京子
アビームコンサルティング株式会社【目的】コンサルティングファームである弊社は、り入れていることである。そして、社員自らが自クライアントへのサービス業務をプロジェクト

身の体調にあうケア方法を見つけられるように促

チーム単位でオンサイトにより行う。プロジェクしている。

ト発足時に各部署からメンバーが招集されチーム【活動評価と考察】研修評価として行っているアを結成する。社員はクライアント先でチームメン

ンケートでは、共通の質問として「今後の生活のバーと協力しながら自身の能力を最大限発揮しな

中で実施出来そうか」という項目に対して約 8 割ければならない。そのため、社員一人一人が「心以上が「必ず実施する・実施する」と回答した。

身ともにベストな体調を維持する能力」＝「セル

これらの結果には、次の 5 つの要因が影響したと

フケア能力」を習得し、積極的に自身の体調を把考える。①研修開始時に研修の目的を明確にして握しコントロールすることが求められる。今回は伝える。②最新の知識を取り入れコンサルタント

社員が個人・チームとして最大限のパフォーマンの知識欲を満たすような説明の工夫（根拠を明確スを発揮するための支援をめざし実践している活にした専門的な説明）をする。③すぐに実践でき動内容を報告する。

る内容を取り入れる。④受講者の感想を載せた【活動内容】2015 年度から健康増進活動を積極的

ニューズレターを全社員に配信する。⑤研修の参に行っている。初めに社員の健康情報を分析し必加登録に社内研修システムを活用する。これらの要なアプローチ方法を検討した。その際、弊社の活動により、現在ではセミナー案内開始後、数時業務体制や社員の特徴を考慮し、研修のテーマは間～数日で即定員となり人気の研修となっていパフォーマンス（フィジカル・メンタル）を左右る。

しやすい「食事・運動・睡眠」の 3 つとした。ま

【今後の課題】今後は、研修を受けた社員の追跡

た、CEO に社員の健康情報の分析内容と必要な調査、健診や問診結果の変動確認、無関心層への支援を直接報告し、CEO のセルフケアに関するアプローチが課題となる。また 2017 年度からは

考え方、経験談のインタビューを掲載し全社員に健診時の問診表にヘルスリテラシーや自身の健康配信した。

状態についてのオリジナル項目を追加したことか

研修は、食品・寝具メーカーとのコラボ研修、会議室での運動研修等があり、1 ～ 2 回 /2 ～ 3 ヶら、これらの評価と経年変化を確認していく予定である。

月実施、各 30 ～ 60 名が参加。その他にもアンガー
マネジメント研修等を管理職、非管理職に対して実施ししており、現在までに 395 名が参加している。実施する際は、必ず健康支援室の活動目標を明確に伝え、開催テーマの根拠となっている弊社
社員の特徴についての説明を毎回行った。終了後はアンケートによる研修内容の評価、ニューズレ
ターにて講義の内容や受講者の様子を全社員に配信した。
弊社の特徴としては「健康づくりは楽しいしい」と感じてもらうこと、すぐに実践できる内容を取― 125 ―

（E-mail；snaka@abeam.com）

（O-46）

従業員のニーズを踏まえたアサーションスキルのe ラーニングの実施
かなもりさとる○金森悟
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社

東京医科大学公衆衛生学分野【背景・目的】情報・通信業の A 社（労働者数約

うことは、1 スライドあたり 15 秒前後の閲覧に8,000 名）において、メンタルヘルスのセルフケなるため、読み飛ばされたわけではないことが示アに関してストレスチェック時（2016 年 6 ～ 7 月）

唆された。

にニーズ調査を行ったところ、アサーションに関質問調査の回答者は 7,882 名中 6,215 名（78.9％）

するスキルを学びたいという声が 43.6％と最も多であった。e ラーニングに対する満足度は 86.9％

かった。A 社は労働者数が多く、事業場も各地（「満足」が 28.1％、「やや満足」が 58.8％）であっに分散していることから、場所や時間の制約が少た。学んだことを業務で活用する意向は 91.4％

ない e ラーニングによるアサーションスキルの向（「かなりそう思う」が 30.9％、「ややそう思う」

上を目的とした活動を実施した。

が 60.5％）であった。

【活動内容】e ラーニングの対象は、A 社の労働

メンタルヘルスのセルフケアの学習で健康支援者 7,882 名とし、受講期間は 2017 年 1 月 6 日～ 3室に期待することに関する自由記述には 749 名

月 31 日（約 3 か月間）とした。e ラーニングの（回答者の 9.5％）から回答があった。そのうち、内容はアサーションに関する文献 1，2）を参考に、

特に多かった内容として、「研修内容が良かった」、

スライドをパワーポイントで 21 枚作成した。e「アサーションについてさらに学びたい」、「今後ラーニングの作成は、A 社の健康支援室のスタッの e ラーニングについての提案」などがあげられ

フ（産業医や産業看護職ら）が行い、設定・配信た。

には社内のイントラネットで使用されているシス

これらの結果から、社内のニーズ調査をもとにテムを利用した。受講は強制ではなく任意とし、実施したアサーションスキルの e ラーニングは、受講期間中である 3 月 10 日時点で未受講であっある程度、労働者のニーズに合った取り組みとすた者には、受講を促すメールを 1 回送信した。

ることができたと考えられる。

【評価方法】e ラーニングの評価項目は、受講者数、【今後の課題】今回の e ラーニングの目的である受講時間、e ラーニング受講直後の質問調査とし「アサーションスキルの向上」については、現段た。質問調査の項目は、e ラーニングの満足度、階では評価できていない。今後の調査にて明らか学んだことの業務での活用意向、メンタルヘルスにしていくとともに、その結果を活かして更なるのセルフケアの学習で健康支援室に期待すること

PDCA サイクルを回していくことが望まれる。

（自由記述）とした。分析は、量的データには記【文献】

述的分析を行い、自由記述は似たような内容の記

1）島津明人．職場のストレスマネジメント．東京：
誠信書房；2014．

述をまとめた。
【活動評価】e ラーニングの受講者は 7,882 名中2）平木典子．よくわかるアサーション 自分の気6,292 名（79.8％）であった。受講時間の平均は 6持ちの伝え方．東京：主婦の友社；2012．

分 23 秒、中央値は 4 分 39 秒分であった。これまで健康支援室で行ってきた e ラーニングの受講率
は 4 ～ 8 割ほどであり、比較的高い方であった。
21 枚のスライドを 5 ～ 6 分程度で閲覧したとい― 126 ―

（E-mail；satoru_kanamori@hotmail.com）

（O-47）

事業所における約 20 年間にわたるヘルスプロモーションの実践経過と評価
た ざわ みかよ○田澤美香代 1）、福田洋 2）1）ライオン株式会社

健康サポート室、2）順天堂大学総合診療科【目的】従業員の自律的な健康管理を支援するた会の下部組織である健康づくり推進委員会にて遂めに、現場の多様な状況に合わせた効果的で効率行された。事務局は健康管理部門が担った。推進的な保健活動を探るため事業所の全従業員を対象

委員会ではチームを編成し職場の状況に見合ったとした健康づくりに関するニーズ調査を実施し方策を協議することによって参画を促した。会議

た。総合的なアセスメントにより導き出された方体は月に１度、60 分とし PDCA サイクルによる

針や具体的施策の概要を記述し、従業員の生活習活動管理を基本とした。更に全体朝礼の場におい慣や意識の変化など複数の視点から評価を試みるてもニーズ調査結果や健康づくり活動状況報告をことによって職域におけるヘルスプロモーションおこなった。

について検討することを目的とした。

【活動評価】ヘルスリテラシーに関する指標およ【活動経過】1998 年、事業所安全衛生委員会の審び生活習慣の経年変化から包括的評価を試みた。

議事項として健康づくりに関するビジョンと意義

健康診断結果の理解や活用、健康行動の変化におを示しニーズ調査の実施について承認を得、当該いて上昇がみられた。ニーズ調査に基づき組織的地区従業員 850 名に対し第 1 回ニーズ調査を実施な枠組みで個別支援と環境調整の側面から経年的した。調査票は厚生労働省の THP（トータルヘに展開された一連の活動は従業員の自律的な健康

ルスプロモーションプラン）の推進項目に加え、づくりを支え職域のヘルスプロモーション活動とこれまで事業所で推進された保健医療活動や将来して効果が得られたのではないかと考える。

へのニーズも含め調査項目を広範囲から構成し【今後の課題】

た。調査は各委員が責任者となり自職場での説明

健康づくり活動の評価については多要因が複雑にの実施、回収を担当した。その後 2003 年、2007

影響しているが、健康関連指標の縦断分析や多変

年に 3 回の調査をおこなった。回収率はいずれも

量解析、質的な評価も含め検討するとともに、個90％を超えた。

人や組織がより納得できる方法を探り

調査結果の概略は、1998 年初回調査において栄多面的に評価を蓄積することが重要である。また、養に関するニーズが高く 2003 年、2007 年も上位異なる職域で共通の指標を用いて比較を行うことであった。休養、こころの健康は 2003 年 2007 年により活動の質的な向上につながりうる可能性がにニーズが高まった。また、より個別的な対応をある。職域ヘルスプロモーションを推進するため望む割合が高まった。事業所に望む保健活動ではの枠組みや評価デザインについて今後も検討をす1998 年は充実した健康診断の実施や不調時の応すめる必要がある。

急対応、医療サポート等、2 次、3 次予防へのニーズが高かった。2003 年から 2007 年にかけてニー
ズの上昇がみられた項目は健康診断の充実、健康
情報発信、家族の健康支援であった。
これらの調査結果より当該地区の健康づくり計画「平井地区健康戦略 21」を策定し、事業所各部所
横断的な組織である「平井地区健康戦略 21」策定委員会を立ち上げ、各施策展開は安全衛生委員― 127 ―

（E-mail；m-tazawa@lion.co.jp）

（O-48）

小学生を対象に継続的に取り組んだ「食育体験学習」の実践報告
おぎ ね ふみ え○荻根文江 1）、赤羽敦子 1）、倉持昌弘 1）、荻津真理子 2）、北林蒔子 2）1）地域育成ネットワーク

はらぺこむ、2）杏林大学【目的】小学生を対象に、食事を作る楽しさや命

身体の健康についてのつながり、興味や関心をもの大切さを五感で体験し、皆で協力して作って食てる取り組みを実施した。

べる「自分たちで作るお昼ご飯」をテーマに、食◆ 4 年生：大学の研究者と協力して実施となった。

育プログラム作成し、継続的な体験学習を実施し魚離れを防止するためには、魚嫌いの克服と、骨た。
食事は準備から調理の作業工程を考えるなど、のついた魚の食べ方を学ぶ必要があることがわ

子どもの生活力を向上させ、自立を促す手段と考かった。

え、同じ対象に対して 1 年生から 6 年生までの継◆ 5 年生：魚の食べ方を学ぶことを事前学習で実続実施となる予定で取り組み中である。食育プロ

施し、食育体験学習を実施した。

グラムの計画、取り組み中に明らかになってきた【事業評価】

課題や今後の取り組みについての実践報告をす①食育体験前後の質問票調査を行った。

る。

② 4 年生から当日の食事の残量のチェック（食後【事業内容】の写真撮影）を実施し、分析した。

◆対象：平成 24 年度 1 年生 37 名を対象に継続的③ 4 年生から対象比較として他学年、他校の食育に食育体験学習を実施（1、2、4、5 年時の計４回）

体験をしていない児童の質問票調査を行った。

◆場所：小学校の家庭科室【今後の課題】6 年生では初年度実施した、作っ◆事前学習と食育体験学習（事前学習により、食た料理を保護者と一緒に食べるということを実施

材や調理への意欲の向上、不安解消を図る）

する予定である。小学生が自ら作った食事を大切◆献立：ご飯、みそ汁、野菜、魚を中心の献立

な人へ食べてもらう事により、喜びや感謝の気持◆連携機関：学校、行政、専門職種、大学研究者

ちが育まれると考える。また、6 年間の食育体験◆計画：補助金と事業計画のマッチングを行った

学習の継続実施により、小学生の野菜嫌い、魚離ことによって、行政との取り組みが可能になった。

れが改善できるような効果的な食育の実践につい行政の事業として可能になったことによって、公て検討し、食育の効果を向上できる食育プログラ

立の学校への協力依頼が可能となった。

ムの作成を目指したい。

◆ 1 年生：作り方を覚えさせるのではなく、食事を作る楽しさや食材に触れること、大切な人に食べてもらうという体験をさせるという目的で、自分たちが作った食事を保護者と一緒に食べるという体験とした。また、実施前の調査で、苦手な食材が野菜であること、魚離れの現状が明らかになった。
◆ 2 年生：出汁の種類についての味比べや大豆をテーマに、加工食品について学び、豆腐、みそ、醤油など食材についてより深く学ぶ。食べることの大切さを理解してもらえるように歯科衛生士による咀嚼や唾液についての講話を実施、食べ物と― 128 ―

（E-mail；harapecom.jp@gamil.com）

（O-49）

小学生を対象とした食育体験学習の効果
きたばやしまき こ○北林蒔子 1）、荻津真理子 1）、荻根文江 2）、倉持昌弘 2）、赤羽敦子 2）
1）育成ネットワーク

はらぺこむ、2）杏林大学【緒言】小学生を対象とした学校給食の残食率に【考察】食育体験学習の実施により、家庭でご飯関する調査では、野菜料理が敬遠される傾向にの準備や調理の手伝いをする者が増えることが示あったと報告されている。給食を残す原因の１位された。食育の実施により調理が身近になると考は嫌いなものがあるという理由であり、嫌いな食えられた。

品の上位７位までが野菜であるという報告があ魚離れが言われているが、魚が食卓に出ることる。また、水産庁によって、「魚離れ」が進んでが少なくなることで魚の食べ方を知らないこといることが報告され、子どもが魚を好まないといが、魚を苦手と思うことにつながる可能性が示唆うことも言われている。本研究では、小学生を対された。

象に、野菜嫌いと魚離れをテーマとし、食の自立【結論】今後、この食育体験学習を継続することを目指して食育体験学習を実施し、食育の実践ににより、野菜嫌いや魚離れをなくすような食育のついて検討するとともに食育の効果の評価を行っ

実践につなげるよう検討を行い、食育の効果をあた。

げたいと考える。

【方法】茨城県公立 A 小学校の 4 年生を対象に、食育体験学習を行った。食育体験学習の内容は、
いわしの梅干煮をメインとした和食の献立の調理実習および事前学習である。事前学習の内容は、魚のおろし方、魚の栄養、野菜の栄養についての学習を行った。調理実習後には、残食状況を写真撮影した。また、食育体験学習の後に自記式質問紙による調査を行った。比較対象として、A 小
学校の 5 年生 30 名、6 年生 43 名と、同様な環境にある B 小学校の 4 年生 37 名、5 年生 41 名、6年生 48 名に対しても調査を実施した。
【結果】質問紙調査では「ご飯の準備や調理のお手伝いをする」と答えた児童は、A 小学校の４
年生は 28 名（90．3％）、B 小学校の 4 年生は 14
名（46．7％）と、A 小学校の４年生に有意に高い結果が得られた。また、同じ質問において A
小学校 4 年生と A 小学校 5・6 年生で比較すると、4 年生で 28 名（90．3%）、5・6 年生で 40 名（66．
7％）と、食育体験学習を行った 4 年生の方が有意に高い結果が得られた。なお、A 小学校と B小学校の 5・6 年生間には有意差がなかった。また、魚を残した者は残さなかった者と比較して、有意に魚を食べるのが難しいと答えた者の割合が高かった。
― 129 ―

（E-mail；k-makiko@ks.kyorin-u.ac.jp）

（O-50）

中学生の携帯電話，スマートフォン等の利用時間と家庭における食習慣と食態度の関連さかもとたつあき○坂本達昭 1）、早見（千須和）直美 2）、細田耕平 3）1）熊本県立大学環境共生学部、2）大阪市立大学大学院生活科学研究科、
3）新潟県立大学人間生活学部【緒言】平成 27 年度の内閣府の調査によると中学た。解析では携帯・スマホ等の利用時間別に「A生の 89.9％は，携帯電話，スマートフォン，携帯群：1 時間未満（携帯・スマホ等を持っていない

ゲーム機，携帯音楽プレイヤー，パソコン，タブを含む）」，「B 群：1 時間以上 3 時間未満」，「C 群：

レットパソコン等のいずれかの機器でインター

3 時間以上」の 3 群に分けた。3 群間の差の検定

ネットを利用している。そのうちの 46.1％は，平は Kruskal-Wallis 検定の後，多重比較を行った。

日 1 日あたり 2 時間以上インターネットを利用しなお，全ての解析は男女別に行った。

ている。先行研究によると，携帯電話やスマート【結果】有効回答は 760 名であり，携帯・スマホ

フォン等（以下，携帯・スマホ等とする）の利用

等の利用時間別の各群の人数は A 群：男子 116 名，

時間が長い者ほど，睡眠時間が短く，学校への登女子 92 名，B 群：男子 180 名，女子 203 名，C 群：

校意欲が低く，家族や友人等の関係性が好ましく

男子 76 名，女子 93 名だった。3 群間で有意な差ないこと等が報告されている。本研究では，中学がみられた食習慣は，朝食摂取頻度，食事中の携生の 1 日の携帯・スマホ等の利用時間と食態度お帯・スマホ等の利用頻度であった。共食への態度

よび食習慣との関連について検討し，携帯・スマおよび共食への意思は，男女共に有意な群間差がホ等の使用時間が長い中学生の食習慣，食態度のみられた。また，その他の項目として家の食事の特徴を明らかにすることを目的とした。

楽しさ，主観的健康観に有意な群間差が認められ【方法】2016 年 9 ～ 10 月に福井県内の中学校 2た。いずれの項目も，携帯・スマホ等の利用時間

年生 762 名を対象とし，質問紙調査を実施した。

が長い C 群は，その他の群と比較して，好まし

調査項目は，基本属性，携帯・スマホ等の 1 日のくない傾向が認められた。

利用時間，食習慣，食態度，家庭での食事の楽し【考察・結論】本研究は，横断研究であることから，さ，主観的健康観とした。1 日の携帯・スマホ等

携帯・スマホ等の利用時間と食習慣，食態度等との利用時間は，「普段（月曜日から金曜日），1 日の因果関係については明らかにはできないが，携当たりどれぐらいの時間，携帯電話，スマートフォ

帯・スマホ等の利用時間が長い（C 群：3 時間以上）

ン，携帯音楽プレイヤー，携帯ゲーム機，タブレッ

中学生は，利用時間が短い者に比べて食習慣，食トパソコン等を利用しますか」とたずね，「4 時態度，主観的健康観が望ましくない傾向にあるこ間以上」，「3 ～ 4 時 間 」，「2 ～ 3 時 間 」，「1 ～ 2とが明らかになった。

時間」，「1 時間より少ない」，「全くしない」，「携帯・

本研究は，科研費 16K16297 の助成を受けて行っスマホ等を持っていない」の 7 択で回答を求めた。

た。

食習慣は，①朝食・夕食の摂取頻度，②朝食・夕食の共食頻度，③食事中の携帯・スマホ等の利用頻度とした。食態度は，①共食への態度（家族と一緒に食事をすることが重要だと思うか），②共
食への意図（家族と一緒に食事をしたいか）とし― 130 ―

（E-mail；sakamoto3@pu-kumamoto.ac.jp）

（O-51）

PDCA サイクルを取り入れた中学生集団に対する食育プログラムのこころみ－取り組みに関する実行可能性の検証－
こじ ま あさ こ○小島麻子 1）、中西由季子 2）
1）我孫子市健康福祉部、2）人間総合科学大学【目的】現在の教育現場における評価は学習教育

習慣が形成される過程や到達度が客観的に判断で課程上の観点別の評価のみで，食育活動の評価方

きる．さらに保護者や他の職員にも食育の効果を法は確立されていない．一方，中学生において特明確に伝えることができ，学校全体の食育の向上に摂ることが望ましいとされる鉄やカルシウムが期待できた．学校における PDCA サイクルを

は，いずれも摂取が不足している．そこで本研究取り入れた食育プログラムの実施可能性及び有効では鉄及びカルシウムを食育活動のテーマの 1 つ性が例示できたのかもしれない．

として取り上げ，学校における食育の評価に視点【今後の課題】学校によって食育担当者の有無，を置き，健康教育・ヘルスプロモーションの概念

学校規模，生徒児童の実態が様々であり，全てのに基づく「望ましい食習慣の形成を目指した学校

学校において PDCA サイクルを取り入れて食育における食育の評価」として PDCA サイクルを活動を行うことが可能であるのか，実践モデルの取り入れた食育プログラムを設計・試行し，その蓄積が求められる．また，子どもたちの生涯にわ

実施可能性を中心に検討し，有効性が期待できるたる生活の質の向上を目指し，「望ましい食習慣

食育プログラムを例示することを目的とした．

の形成を目指した学校における食育の評価」を普【活動内容】千葉県 F 中学校に在籍する全校生徒及させる手段，またその交差妥当性及び再現性のを対象者とし，2015 年度及び 2016 年度，実践モ検討を今後の課題としたい．

デルとして日本健康教育学会の栄養教育研究会が提案する「望ましい食習慣の形成を目指した学校
における食育の評価」の方法に従い，学校における食育の評価に視点を置き PDCA サイクルを取り入れた食育プログラムを実施した．P（計画）
では食育の目標から到達目標の置き換え，各到達目標に対する評価指標の設定，実態把握，数値目
標の設定を行い，食育計画を立てた．D（実践）では食育計画に従い鉄やカルシウムの授業や給食
時間中に食育指導を行った．C（評価）は経過評価，
影響・結果評価，企画評価を行った．
【活動評価】ヘルスプロモーションの概念に基づ
き PDCA サイクルを取り入れ，食育の目標ならびに全体計画や年間計画を立てることで，一貫した食育て行うことができた．また，鉄やカルシウ
ムについて，多く含む 5 種類の食材を正しく選択できる生徒は，食育実施前と比較して食育実施後では増加した．
「評価」を行うことで食育の効果を表すことが可能となり，生徒たちの望ましい食― 131 ―

（E-mail；fp7a7d@bma.biglobe.ne.jp）

（O-52）

男性による男性向け料理教室の
食生活改善への可能性の検討
よしむら きよみ○吉村喜代美 1）、赤松利恵 2）
1）放送大学大学院、2）お茶の水女子大学【目的】男性向けの料理教室が参加者の食生活に性講師役については，両方の問いとも，「良い」「ど変化（料理への興味の増加，食べ物や健康への関

ちらかと言えば良い」を合わせて 100%（16 名）

心の高まり）をもたらすことが報告されている．

であった．また，再度の開催について，「参加し今回は，料理教室参加者だけでなく，同世代の一たい」「どちらかと言えば参加したい」を合わせ般男性が講師役を務めることにより，参加者およて 100%（16 名）であった．
受講者の自由記述と会食時発言で，「同性ならび講師役の双方の食生活改善につながる可能性を探ることを目的に調査を実施した．

ではの共感」があげられた．また，講師に対して，【活動内容】2017 年 1 月 24 日，H 市福祉会館にて，「同レベル故のメリット」もあげられ，教室の好70 歳代男性を中心とする料理俱楽部会員（12 名）印象が伺われた．さらに，“ きょうの経験で少しによる同世代男性向け料理教室を開催した．当日

自信がついた ” などの「今後の料理への意欲」ものメニューは，講師役を務める料理俱楽部会員が，聞かれた．

これまで 5 年余りの活動メニューの中から，簡便

一方，講師役を務めた俱楽部会員からは，事前で，10 品目が摂取できる栄養バランスのとれたは “ 手順通りにできるのか ” などの「開催前の不献立を選んだ．参加者は，地域の広報誌を利用し安」が聞かれたが，事後では，“ 思っていたよりて募集し，平均年齢 68 歳の 61 歳～ 83 歳男性 16

も楽しくやれた ” など「無事に終了しての思い」

名が料理教室に参加した．

が聞かれ，“ 十知っていて、一教えられるという活動の評価は，講師役となった会員の事前（6ことで、これからもいろいろ勉強したい ” など，名）事後（4 名）インタビューと会食時の発言（8「教える立場による意識の変化」がみられた．

名），
および，参加者に対して行った質問紙調査（16【今後の課題】男性による男性向けの料理教室は，

名）と会食時の発言（16 名）を用いた．インタ

今回が初めての試みであった．参加者，講師役双ビューおよび会食時発言のすべては IC レコー

方に料理への興味，意欲の増加が伺われた．

ダーで録音し，逐語録を作成し，カテゴリ化した．

実施後に，いくつかの改善点もあげられたこと

質問紙調査は記述統計にてまとめ，自由記述はカから，今後は内容をさらに充実させ，活動の継続

テゴリにまとめた．

のより，地域の高齢男性の食意識向上，料理教室【活動評価】参加者の過去の料理教室参加歴は，を媒体とする人的交流の場の広がりに貢献してい無しが 8 名（50%），有りの内 3 回以下が 5 名（30%），

くことを目標としたい．

4 回以上が 3 名（20%）であった．日頃の料理頻
度は，全くしない 4 名（25%）を含め，70%（11 名）
が 1 ヶ月に 1，2 回以下であった．日頃の主な料理担当者は，同居している配偶者が 100%（16 名）であった．参加動機（複数回答）で，今後必要だと思った，料理に興味があった，男性による料理
教 室 に 興 味 が あ っ た が 各 々 15，14，13 名 で，80% を超えていた．当日の料理内容および，男― 132 ―

（E-mail; k.yoshimura.r0701@gmail.com）

（O-53）「家庭における子どもの食行動尺度」基準関連妥当性の検討
よし い

え み

○吉井瑛美 1）、福岡景奈 2）、赤松利恵 3）
1）お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科、2）前お茶の水女子大学、
3）お茶の水女子大学基幹研究院自然科学系【緒言】先行研究では，「食に関するコミュニケー

学年間に有意な差はみられなかった（p = 0.46）．

ション」「食に対する態度」「食事のスキル」「食基準関連妥当性の検討において，好き嫌いをたず

事の準備・片づけ」「食事の食べ方」の 5 因子 20

ねた項目で，尺度の合計得点の中央値（25-75 パー

項目からなる「家庭における子どもの食行動」尺

センタイル値）は，苦手な食べ物が「まったくな度が作成された．本研究では，「家庭における子い 」 で 65.5（60.8-73.0） 点，「 少 し あ る 」 で 59.0

どもの食行動」尺度の基準関連妥当性を検討する（55.0-66.0）点，「いくつかある」で 54.0（50.3-63.0）

ことを目的とした．

点，「とても多い」で 48.0（44.0-58.0）点であり，【方法】2014 年 10 月～ 11 月，都内の小学校 2 校

好き嫌いが少ない者ほど得点が高かった（p <に通う児童（3・5 年生）の保護者 434 名を対象

0.001）．同様に，食べ残しをしない者，食欲があに自記式質問紙調査を実施した．本研究では，基る者は尺度の得点が高かった．また，排便習慣で準関連妥当性を検討するために，好き嫌い，食べは，「毎日ほとんど同じころに出る」と回答した

残し，食欲，排便習慣，体格を外的基準として用者の尺度の合計得点の中央値（25-75 パーセンタ

いた．体格以外の 4 項目は，保護者質問紙調査でイル値）は，61.0（55.0 - 67.0）点であり，「毎日たずね，体格は学校で実施された健康診断の身長出るが同じころではない」58.0（51.0-65.0）点，「毎と体重のデータからローレル指数を算出した．こ日出ない」57.0（52.0-62.75）点よりも有意に高く，れらの外的基準を回答分布により群分けし，各群

排便習慣が良い者の方が，得点が高かった．一方，で尺度の合計得点に差があるかを検討した．解析

体格では，尺度の合計得点との間に関連はみられには，Kruskal-Wallis 検定，Bonfferoni の多重比なかった（p = 0.38）．

較検定を用いた．

同様に下位尺度ごとの得点と，外的基準の関連を【結果】保護者 413 人（有効回答率：94.5%）を解調べたが，尺度全体と同様の結果が得られた．

析対象者とした．回答者は，母親が 394 人（96.1％）【考察・結論】好き嫌いが少ない者，食べ残しをと最も多く，父親が 11 人（2.7%），祖父母が 5 人

しない者，食欲のある者，排便習慣の良い者ほど（1.2%）であった．年齢は，40 ～ 49 歳の 286 人「家庭における子どもの食行動」尺度の得点が高（70.6%）が最も多かった．児童は，3 年生 198 人

く，尺度の基準関連妥当性が確認された．今後は，（47.9%），5 年 生 215 人（52.1%） で あ り， 男 児「家庭における子どもの食行動」尺度が，食育を199 人（48.2%），女児 214 人（51.8%）であった．

行う際の児童のアセスメントや評価に用いられる

20 項目 5 因子からなる尺度の合計得点（20 ～ 80

ことが期待される．

点 ） の 中 央 値（25-75 パ ー セ ン タ イ ル 値 ） は，59.0（53.0-65.5）点であった．児童の属性による得点の比較では，合計得点の中央値（25-75 パー
センタイル値）は，男児 59.0（52.0-65.0）点，女児 59.0（54.0-66.0）点であり，性別間に有意な差はみられなかった（p = 0.13）．また，3 年生 58.5
（52.0-66.0）点，5 年生 59.0（53.0-65.0）点であり，― 133 ―

（E-mail；g1740540@edu.cc.ocha.ac.jp）

（O-54）

志摩市運動推進リーダーの育成支援の成果と課題
たな か まさ こ○田中昌子 1）、鈴木加奈子 1）、江川賢一 2）1）志摩市役所健康推進課、2）早稲田大学スポーツ産業研究所
平均年齢：72 歳）があり、健康推進課等からオ【目的】
志摩市では運動実践を通じ健康づくりを行うボ

リジナル体操の普及啓発の依頼があった時や各種

ランティアである『運動推進リーダー』を育成し検診の周知があった時には、グループ内で声をかている。本研究は平成 28 年度の取組みを振り返

けあい、積極的な参加があった。グループ活動へ

り、今後のリーダー育成及び活動支援の課題を検の、参加目的は運動による体力の維持・向上と共討することを目的とした。

通しており、仲間の存在が、継続したグループ活【事業内容】

動への参加につながっていると考えられる。

リーダー育成及び活動支援として、４つの事業【今後の課題】
研修では、運動の必要性が理解でき、地区でもを行った。
①継続研修を、安全で効果的な道具を使用した

利用したいという意見が聞かれたが、研修で経験運動の再確認や活動の振り返りを目的として、講したことを身近な人へ発信するという役割を意識

義及び実技中心に開催した。②運動推進連絡会議

した活動に結びつけられていない点が課題と考えを開催し、リーダー達と活動の振り返り等、意見られた。

交換を中心に実施した。③運動自主活動グループ

したがって、会議で健康づくりの取組みを共有

活動支援として、体力測定や健康チェックを行っするだけでなく、地域全体へ運動実践の効果や検た。④普及啓発活動の協働として、オリジナル体診利用など健康づくりの大切さを発信できる人材

操の出前教室等を行った。今回①研修及び②会議が必要である。
このような人材育成のためには、リーダーと行を中心に評価を行った。

政が協働して地域全体と身近な地区における運動【事業評価】①研修アンケート結果：「筋肉への効果を意識推進の目標を共有し、周知啓発するため効果的なすることができた」は 80.3％であり、「対象に合方法を検討し、継続して地区活動を支援する必要

わせた運動の大切さを理解することができた」が性が考えられた。

78.7％、「健康づくりにおける運動の必要性について理解することができた」が 83.6％であった。
感想の中には、「より効果的なボールの使い方を知れて良かった。習ったことを自分の会でも利用したい。」などがあった。
②会議での意見交換等：「運動のレパートリーを増やしたい。自分達の年齢に合わせて適した強度の運動を継続していきたい。第三者からみてもらい、助言が欲しい。」等の意見があり、研修内
容やグループ活動支援へ反映させた。グループ継
続登録アンケート結果（複数回答可）から、グループへの参加目的は「体力の維持・向上」83.0％、「友人がいる」55.2％であった。グループ活動まとめ
では、14 グループの参加（市内グループ数：17、― 134 ―

（E-mail；tanaka-masako@city.shima.mie.jp）

（O-55）

動機づけ面接法を活用した禁煙支援のための体験型ワークショップの評価
せ ざいいずみ○瀬在泉 1，2）、平野公康 2）、松尾邦功 2）1）防衛医科大学校医学教育部看護学科、
2）国立がん研究センターがん対策情報センターたばこ政策支援部【目的】本事業は国立がん研究センター研究開発

ほしいとの意見も複数みられた。開催手順につい費による「喫煙率低減を目指した新たな多面的介ては全員が「満足」もしくは「やや満足」と回答

入アプローチの開発と評価に関する研究」のうち、した。

次世代や親世代への健康教育や地域への情報提供②アウトカム評価の一環として実施したものである。地域における参加者の質問紙調査において、MI の関心度、MI

禁煙支援のための基本的なコミュニケーションスの禁煙支援の役立ち度は、研修会前に比較し研修

キル習得を目的として実施した「禁煙支援に活か

会後が有意に高かった。実際の MI スキル向上のす動機付け面接法（Motivational Interviewing、

目安となる援助反応質問紙得点は、研修会前（2.65

以下 MI）研修会」について、プロセス評価、及± 0.75 点）に比較し研修会後（3.31 ± 0.47 点）

びアウトカム評価を行ったので報告する。

が有意に高かった。

【事業内容】東京都調布市で地域のタバコ対策を③ CTN メンバーからの自由意見（抜粋）

推進する「ちょうふタバコ対策ネットワーク」（以・禁煙支援のためのスキル習得には有意義

下 CTN）と共催し、平成 28 年 10 月 16 日（日）に、・調布市民にもっと参加してもらいたかった

体験型ワークショップ形式の研修会（6 時間）を・スキルを学んでもそれを継続したり実際に使え

企画、講師 2 名とファシリテーター 5 名で実施しるようフォローアップが必要ではた。受講対象者は、CTN メンバー、その他の調・国立がん研究センターと CTN が交流するきっ

布市在住・在勤者を優先とし、定員に満たない場

かけとなった合にそれ以外の者も参加可とした。

【今後の課題】今回の研修会は参加者及び CTN【事業評価】参加者は調布市在住・在勤者 19 名、には比較的肯定的に受け止められたと考える。まその他 13 名の合計 34 名。職業としては、保健医

た、禁煙支援のための基本的なコミュニケーショ

療従事者 22 名、福祉教育行政従事者 7 名、そのンスキル習得の機会としては一定の効果が得られ他であった。事業評価として、①プロセス評価（講たと考えるが、継続学習や禁煙支援における MI

師、資料、ファシリテーション、開催手順等につの効果を実感できる内容の工夫も必要と考える。

いて）、②アウトカム評価（参加者の禁煙支援ス（E-mail；sezai@ndmc.ac.jp）

キル、禁煙支援や MI の関心度、重要度、自信度
等について）を、研修会前後での比較で評価した。
更に、研修会後の CTN メンバーの自由意見も評価の参考とした。
①プロセス評価
参加者への質問紙調査において、研修会の内容（講師の話・資料・ファシリテーション・演習）の項
目において 90％以上の者が「満足」もしくは「やや満足」と回答した。演習を多く取り入れた内容であったため、参加者のペースに合わせて進めて― 135 ―