基本設計段階における空気調和設備の概算手法
令和5年度 公共建築月間記念行事 研究発表会
2023年11月 9日
一般財団法人 建築コスト管理システム研究所
〇山﨑雄司

小池光宏
1

目 次
キーワード

１．概要

予定価格対応、基本設計審査段階、熱源方式

２．機器

主要機器、見積価格等、関連機器、機器据付等、 α、 β

３．配管

配管・保温等、弁等、指標複合単価、中央熱源比率、 K、換算延面積、 γ

４．ダクト

ダクト・保温等、ダンパー等、 δ、ε５．検証及び考察 本手法対象外新設機器、機器概算価格比率、本手法対象外配管
2

１．概要

研究の目的
本研究は、冷温水管を用いた空気調和設備工事の基本設計審査段階において、設計担当者が簡便に地域、年度の要素を反映し、かつ、予算調整などによる仕様変更などにも迅速に対応できる概算手法の提案を目的としています。

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１．概要

本概算手法の想定時期
図１ 機械設備における主な概算の段階
コスト配分表作成段階

基本設計着手段階

基本設計審査段階

実施設計審査段階

工事契約用積算段階

基本設計審査段階の基本設計書には、設備概要書、系統図、主な機器表などの情報があり、主要機器、ダクト・配管については次に示す状況であることを想定しています。
① 主要機器は、形式・定格出力などがほぼ決まっている。
② ダクト・配管は、概略ルート及び主要部分のサイズがほぼ決まっている。
この時期は、予算に関わる大きな設計の修正が出来る最終段階であると思われます。

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１．概要

表１ 熱源の方式の割合（抜粋）※１ 対象となる建物は、平成25年から平成29年完成の木造を除く庁舎（抜粋）※２ 中央熱源方式に用いられているパッケージ形空調機は、配管・ダクト算出時に局所空調として扱います※３ 本研究は、機器の冷房能力の記載及び設計変更のデータがある内訳書を用いています。

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１．概要

図２ 機械設備工事の構成割合（例）（科目別）

空気調和設備の構成割合 （中科目別）

45%

30%

23%

1%

図１ 機械設備工事の構成比率
0%

10%
機器設備

20%

30%
ダクト設備

40%

50%

配管設備

60%

70%

80%

90%

100%

総合調整

空調システム概要 ： 吸収冷温水機2基 、マルチパッケージ有 、ファンコイルユニット有

6

２．機器

機器本体価格の特徴と本研究における見積り収集機器
1.

機器の内訳書価格は、定格出力以外にも効率、騒音値等多くの項目が関連します。

2. 機器の内訳書価格は、一般に、複数の製造者より見積りを収集し、最安価の見積価格等を基に実勢価格帯、類似の取引価格、数量の多寡及び施工条件等を勘案した率を乗じて決定しています。
3．本研究で収集した機器は、中央熱源方式の場合に使用されることが多い機器を公共建築協会
より出版されております「設備機材等評価名簿」に掲載されている製造者より価格の他、製造者の形番、寸法、質量などを収集し、傾向の分析を行いました。
今回収集した機器は、「吸収冷温水機」、「チリングユニット」、「空冷ヒートポンプチラー」、「マルチパッケージ形空気調和機」、「冷却塔」、「空気調和機」、「空気清浄装置」、「ファンコイルユニット」、「ポンプ」及び「送風機」の１０種類です。

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２．機器

図３ 機器本体の価格割合（例）
局所機器

各階機器

中央熱源機器8

２．機器

本研究における機器設備の算出手法の提案
１．「機器設備」は「機器（本体）」、「機器据付費等造語」に区分して算出する。
２．機器（本体）
１）機器価格の算出は、「主要機器」と「関連機器等」に区分する。
２）主要機器の価格は、予め複数社より見積価格等（カタログ価格を含む。）を収集し、機種、能力ごとに「最安値」、「平均値」、「中央値」、「最高値」、「データ数」をまとめる。
３）新設機器の価格は、上記最安値及び算出式（以降で提案）を用いて算出する。
４） 「関連機器等」は主要機器との価格割合または過去の実績値等を用いて算出する。
３．機器据付費等「搬入据付費」、「機器用基礎」及び「総合調整費」などとし、新設地域の単価にて算出する。
※ 右上に「造語」と記載された用語は、本研究にて定義したものです。（以下同様）

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２．機器

機器本体価格の算出式
１．実勢等率を用いた算出
新設機器の概算価格 ＝ 機器の見積価格等 × α【式 1】

α ： 実勢等率造語
実勢等率は、新設機器の実勢価格と収集した見積価格等の間における発注年度、地域、数量の多寡、施工条件及び付加仕様等による価格の変動を考慮した係数
２．既発注工事の内訳書価格を用いた算出
新設機器の概算価格 ＝ 既発注の機器の内訳書価格 ×（新設機器の見積価格等/既発注機器の見積価格等） × β【式 2】

β ： 機器価格変動率造語
機器価格変動率は、新設機器と既発注機器の発注年度、地域、数量の多寡、施工条件
及び付加仕様等による価格の変動を考慮した係数
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２．機器

図４ 吸収冷温水機の見積標準書式（抜粋）
機器名称

吸収冷温水機(/※■印が付いたものを適用、□印のものは適用しないものとする。
冷 凍 能 力加 熱 能 力
記
号
形 式
kW
kW
□単体形
1
□組合せ形
□単体形
2
□組合せ形
冷 却 水 入 冷 却 水 量 損 失 水 頭 kPa
L/min 冷 水 冷 却水記 号 口温 度℃

電 源 容 量
相
Ｖ
kVA

燃

会 社 名

)

冷 水 温 度 ℃
出 口
入 口

料

1

□都市ｶﾞｽ □灯油□A重油(1種1号)

2□都市ｶﾞｽ □灯油□A重油(1種1号)

1.特記事項温 水 温 度 ℃ 冷温 水量
L/min
入 口
出 口

燃 料 消 費 量
制 御 方 式 台数
冷 凍 ， 加 熱,
m3N/h □ｵﾝｵﾌ □比例,L/h □ﾊｲﾛｰ,
m3N/h □ｵﾝｵﾌ □比例L/h □ﾊｲﾛｰ,

は、今回条件を変えて見積書依頼した項目を示す。

1 ) 公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)(平成年版)( □適用 □適用外)とする。
2 ) 電源周波数は( □50Hz □60Hz)とする。
3 ) 都市ガスの発熱量はMJ/m3Nとし、種類は、供給圧力はkPaとする。
4 ) 本機は二重効用とし、高温再生器は( □煙管式又は液管式 □煙管式 □液管式)とする。
14 ) グリーン購入法の区分に該当する機種は、グリーン購入法の判断基準を満たすものとする。
成績係数(COP)は、以上とする。
15 ) 運転時間計は（□要 □不要)、運転時間表示用端子は( □要 □不要)とする。
冷温水出入口温度表示用端子は( □要 □不要)、燃料消費量表示用端子は( □要 □不要)とする。
16 ) 変流量対応と( □する( □冷温水 □冷却水 ) □しない)。
17 ) 排熱熱交換器は（ □要 □不要）、排熱投入型再生器は( □要 □不要)とする。

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２．機器

表２ 吸収冷温水機

高効率（ガス焚き）の見積価格等（抜粋）

新設機器
既発注機器

※ 主要な機器は、最安値以外に、平均値、中央値、最高値、データ数の掲載を行います。

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２．機器

算出式を用いた価格の算出例（表２ 吸収冷温水機）【式 2】 既発注工事の内訳書価格を用いた算出
【条件】

新設機器

：冷凍能力 281KＷ

既発注機器 ：冷凍能力 352KＷ 内訳書価格 15,500（千円/基）

ここでは、 機器価格変動率（β）＝1.0 とします
【概算計算】
新設機器の概算価格 ＝ 既発注機器の内訳書価格×（新設機器の見積価格等/既発注機器の見積価格等）× β【式２】＝ 15,500（千円/基）×（ 23,540（千円/基）/28,250（千円/基） ）× 1.0≒ 12,900（千円/基）
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２．機器

表３ 空気熱源ヒートポンプユニットの見積価格等※ 空気熱源ヒートポンプユニットには、オプションで冷温水ポンプを内蔵した機種もあります。

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２．機器

表４ 冷却塔の見積価格等（最安値）※ 矢印は低騒音の冷却塔を超低騒音の冷却塔に変更する場合を示します。

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２．機器

表５

空気調和機の見積価格等（最安値）※ 空気調和機には、ユニット形とコンパクト形があります。

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２．機器

表６ マルチパッケージ形空気調和機の見積価格等（最安値）※ マルチパッケージ形空調機の屋内機は、同一能力に対し多くの形式が用意されています。

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２．機器

表７ マルチパッケージ形空気調和機の屋内機のデータ数※ 同一のシリーズの機器を使用しなければならない場合に、データ数が少ない形式の屋内機を使用する場合は、最安値の価格帯の機器を使用できないことがあるので、注意が必要です。

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２．機器

主要機器と関連機器
表８ 熱源機器及び機器据付等の価格割合（例）

図５ 熱源機器及び機器据付等の累積価格（例）
累積価格（％）

機器別価格（％）
97

100
90

80

80
70
60
50

64

83

87

89

99

91

100

100
90
80
70

熱源機器設備の合計を100％とした割合
累積価格割合

60
50

40

40

30

30

20

20

10

10

0

0

※ 6000形の地方合同庁舎の例※ 価格に占める割合が低い関連機器等は、主要機器に対する割合や過去の事例によることも可能です。

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２．機器

本研究における機器据付費等の算出手法の提案
１．「機器据付費等造語」とは、「搬入据付費」、「機器用基礎」、「総合調整費」などの合計を言います。
２．機器据付費等の算出に用いる数量は、収集した製造者の機器仕様に基づくものとし、単価は新設地域・年度のものとします。
３．主機械室に設置されている機器の総合調整費は、建物延面積を基準に求められるため、主要熱源機器の機器据付費等に含めて計上します。

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２．機器

図６ 吸収冷温水機の冷凍能力ごとの機器据付費等（例）※１ 機器の寸法及び質量は、本研究の見積機器の数値によります。
※２ 算出に用いた単価は、2021年度・東京単価としています。
※３ 総合調整費は、1基あたり延面積5,000㎡相当（８人工）を加算しています。

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３．配管

配管設備の算出手法の提案

１．配管設備を「配管・保温等造語」と「弁等造語 」に区分して算出する。
１）「配管・保温等」は、「配管」、「保温・塗装」、「合成樹脂製支持受け」、「スリーブ」、「形鋼振れ止め支持」、「総合調整」などの和とします。
２）「弁等」は、「弁類」、「弁装置」、「継手・排水金物」、「貫通処理」、 「土工事」、「計器類」などの和とします。

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３．配管

配管・保温等工事費の算出手法の提案
２．「配管・保温等工事費」の算出は、次によります。
1） 配管・保温等換算長さ造語（ｍ） ＝ 配管・保温等工事費※1（円） / 指標複合単価造語※2（円/ｍ） 【式 3】※1 配管・保温等工事費は、用途・管種別の内訳書価格（実績値）※2 指標複合単価とは、用途・管種別に代表となる呼び径の配管の複合単価（その内訳書で用いられている単価）2） 価格の要素を含まない状態で統計処理を行い、図表を作成

3） 配管・保温等工事費（円） ＝ 配管・保温等換算長さ（ｍ） × 指標複合単価※3 （円/ｍ） ×γ※4 【式 4】※3 新設する工事の時期、地域の指標複合単価※4 γ：換算長さ補正係数造語 建物用途、形状、断熱等のグレード、設計温湿度条件等を補正する係数

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３．配管

図７ 配管の種類別価格割合（例）※ 本表の配管の価格には保温等を含みません。（管の複合単価のみ）

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３．配管

表９ 冷温水管の配管換算長さ （例）（指標複合単価）※１ 管の価格は、２０２１年、東京の単価に換算しています。
※２ 着色した呼び径の配管は、モデル形ごとの管価格が大きい管の価格を示しています。
※３ 配管換算長さ造語（ｍ）＝Σ配管の合計額（円） / 指標複合単価（呼び径５０）（円/ｍ）

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５．配管

図８ 冷温水管の「配管・保温等の価格（計算値）」
配管・保温等※ 屋内一般配管、天井内（ＧＷｱﾙﾐｶﾞﾗｽ化粧筒）の場合の計算値です。

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３．配管

表１０ 冷温水管の内訳書書式と配管・保温等換算長さの関係

冷温水管の配管・保温等の価格※

Σ配管・保温等の価格（円） / 指標複合単価（円/ｍ）＝ 配管・保温等換算長さ（ｍ）

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３．配管

表１１ 冷温水管の指標複合単価の換算（例）※１ 単価表が無い過去のデータを使用する場合に用いる。
※２ 色の濃さは、換算に使用する場合の優先度を示す。

図表作成時の指標複合単価は、内訳書に掲載の単価（屋内一般・５０A）を使用します。
内訳書に指標複合単価（５０A）が使用されていない場合は、使用した年度、地域の単価表の指標複合単価（５０A）を用います。
内訳書にも単価表にも指標複合単価が無い場合は、上記の表を用いて換算し、指標複合単価
相当額を算出します。
【計算例】 内訳書の単価が、機械室・便所 ４０A が ７,８００ （円/ｍ） の場合
指標複合単価相当額 ： ７,８００ ÷ ０.９２ ≒ ８,４８０ （円/ｍ）

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３．配管

表１２ 冷温水管の地域別、年度別の指標複合単価※ 配管・保温等の価格を、上記の地域・年度ごとの指標複合単価で除します。
これにより、金額の要素を含まない状態で図表を作成し、概算時には新設する地域・年度の単価を乗じて配管・保温等の価格を算出します。
※ 指標複合価格は、配管用炭素鋼鋼管（白） 屋内一般（５０A）としています。
本表は管単価は両調査会価格の平均値、その他の率は令和３年基準の中間値とした計算値です。

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３．配管

補正延面積の提案

３．冷温水管の配管・保温等換算長さを実績値から求める指標として用いる延面積には、局所熱源
機器の影響を排除するため中央熱源比率造語 、補正延面積造語を用います。
1） 中央熱源比率（％） ＝ 中央熱源の冷房能力（ＫＷ）/（中央熱源の冷房能力（ＫＷ）＋局所熱源の冷房能力※1（ＫＷ）×K ※２ ）【式 5】

※1 局所熱源は、中央熱源と２重化した熱源は除きます。（原則）※2 Ｋは、中央熱源に対する局所熱源の寄与の割合を示します。
2） 補正延面積（㎡） ＝ 延面積（㎡） × 中央熱源比率（％）

【式 6】４. 冷却水管は、通常、計測長さ（ｍ）×合成単価（円/ｍ）により求めます。
配管・保温等換算長さにより求める場合は、指標として用いる補正延面積【式 6】に、さらに、空気を冷熱源とする熱源機器に対応するため水冷熱源比率造語を乗じたものとします。
水冷熱源比率（％） ＝ 水冷熱源機器容量（ＫＷ）／（水冷熱源機器容量（ＫＷ）＋空気冷熱源機器容量（ＫＷ））

【式 7】

30

３．配管

図９ 中央熱源比率 （K=1の場合）※ 中央熱源比率 ＝ 中央熱源の冷房能力（ｋＷ）/（中央熱源の冷房能力（ｋＷ）＋（局所熱源の冷房能力（ｋＷ）× K ））【式 5】

施設により、局所熱源の導入の割合に大きな差が有ることが読み取れます。

31

３．配管

図１０ 冷温水管の配管・保温等換算長さ と Kの値※１ 配管・保温等には、下記の内訳書価格の実績値を
含みます。
・配管
・保温・塗装・合成樹脂製支持受け
・スリーブ
・形鋼振れ止め支持※２ 指標複合単価は、屋内一般、
呼び径５０ とします。

※３ 補正延面積（㎡） ＝ 延面積（㎡）× 中央熱源比率（％）
中央熱源比率（％） ＝ 中央熱源の冷房能力（ｋＷ） / （中央熱源の冷房能力（ｋＷ）＋（局所熱源の冷房能力（ｋＷ）×Ｋ ） ）

32

３．配管

図１１ Ｒ2（決定係数）ごとの局所熱源の乗率 （ Ｋ ）の提案

Ｋの値を変化させた時に、Ｒ２の値が極大となる時のＫの値を最適値と仮定します。
ここでは、冷温水管、長方形ダクトの局所熱源の乗率（Ｋ）は、両方の中間値の０.２５ドレン管、スパイラルダクトの局所熱源の乗率（Ｋ）は、０.０ とします。

33

３．配管

図１２ 冷温水管の配管・保温等換算長さ※１ 配管・保温等には、下記の内訳書
価格の実績値を含みます。
・配管
・保温・塗装・合成樹脂製支持受け
・スリーブ
・形鋼振れ止め支持※２ 指標複合単価は、屋内一般、
呼び径５０ とします。
※３ 補正延面積（㎡）＝
延面積（㎡）× 中央熱源比率（％）

34

３．配管

冷温水管の配管・保温等の価格の計算例【条件】
事務庁舎 補正延面積 １０,０００㎡ （延面積 １２,５００㎡×中央熱源比率 ８０％）
FCU併用方式
年度：２０２１年度

地域：東京

換算長さ補正係数 γ＝１.0 とします
【算出】
配管・保温等換算長さ （図１２より）

４,３２８ (ｍ)指標複合単価 （表１1より）

８,４４０ (円/ｍ)【式4】に代入し４, ３２８ (ｍ) × ８,４４０ (円/ｍ) × 1.0 ≒ ３６,５３０,０００ (円)
35

３．配管

図１３ 冷却水管の配管・保温等換算長さ※１ 配管・保温等換算長さには、下記の実績値を含みます。
・配管
・塗装
・スリーブ
※２ 指標複合単価は、
屋内一般 呼び径100とします。
※３ 水冷熱源比率造語 ＝ 水冷熱源機器容量（ｋＷ）／（水冷熱源機器容量（ｋＷ）＋
空気冷熱源機器容量（ｋＷ））※４ 管の呼び径及び延長が決まっている場合は、下記算出式によります。
冷却水の配管・保温等の価格＝冷却水管計測長さ（ｍ） ×
使用する呼び径の配管・保温等の価格（円/ｍ）

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３．配管

図１４ ドレン管の配管・保温等換算長さ※１ 配管・保温等換算長さには、下記の実績値を含みます。
・配管・保温・塗装・スリーブ※２ 指標複合単価は、
屋内一般 呼び径３２とします。
※３ X軸は、延面積です。

37

３．配管

弁等の算出手法の提案
５. 「弁等」は、各用途（冷温水管、冷却水管、ドレン管など）の「配管・保温等」の価格の和より求めます。
1） 弁等価格比率造語＝ Σ弁等工事費※4（円） / Σ配管・保温等工事費※5（円）【式 8】※4 Σ弁等工事費は、冷媒管を除くすべての用途の配管の弁等の工事費の合計※5 Σ配管・保温等工事費は、冷媒管を除くすべての用途の配管の配管・保温等の工事費の合計
2） 統計処理を行い、図表を作成
3） 弁等工事費（円） ＝ Σ配管・保温等工事費（円） × 弁等価格比率

【式 9】

38

３．配管

図１５ 弁等価格率※１ 弁等価格率造語 ＝
Σ弁等価格/Σ配管・保温等価格※２ 弁等価格は、下記項目及び類似のものの価格の和とします。
・弁類
・弁装置
・排水金物
・貫通処理
・土工事
・計器類
※３ 配管・保温等価格は、次の種類の配管等の価格の和とします。
・冷温水管
・冷却水管
・ドレン管
・空調用給水管
・蒸気管（冷媒管は含みません）

39

３．配管

図１６ 冷温水管の管種変更
配管用炭素鋼鋼管 を 圧力配管用炭素鋼鋼管 に変更する場合の例※ 配管換算長さ造語＝ 配管のみの価格 ／ 指標複合単価（保温等の価格を含みません）

40

３．配管

配管の管種変更の計算例【条件】
補正延面積 １０,０００㎡
指標複合単価FCU併用方式

冷温水管

当初

配管用炭素鋼鋼管（白）複合単価

呼び径５０ 屋内一般 ： ８,４４０(円/ｍ)

変更

圧力配管用炭素鋼鋼管

複合単価

呼び径５０ 屋内一般 ： ９,６１０(円/ｍ)【算出】
配管換算長さ（図１６より） ２,５７３(ｍ)（参考：保温等を含まない配管のみの図）

配管用炭素鋼鋼管（白）２,５７３ (ｍ) × ８,４４０ (円/ｍ) ≒ ２１,７００,０００ (円)

圧力配管用炭素鋼鋼管

２,５７３ (ｍ) × ９,６１０ (円/ｍ) ≒ ２４,７００,０００ (円)
増額 ３,０００,０００ (円)41４．ダクト

ダクト設備の算出手法の提案
１．ダクト設備を「ダクト・保温等造語 」と「ダンパー等造語 」に区分して算出します。

１）「ダクト・保温等」は、「ダクト」、「保温・塗装」、「形鋼振れ止め支持」、「チャンバー」、「総合調整費」などの和とします。
２）「ダンパー等」は、「制気口」、「CAV・VAV」、「ダンパー」、「計器類」などの和とします。

２．「ダクト・保温等」の算出は、「長方形ダクト」と「スパイラルダクト」に区分します。

42

４．ダクト長方形ダクトの算出手法の提案
３ 長方形ダクトのダクト・保温等の算出は、次によります。
1） ダクト・保温等換算面積（㎡） ＝ ダクト・保温等工事費※1（円） / 指標複合単価※2（円/㎡）【式 10】※1 ダクト・保温等工事費は、内訳書価格（チャンバーを含む）（実績値）※2 指標複合単価は、代表となる板厚の複合単価（その内訳書で用いられている単価） （板厚0.5㎜）２） 価格の要素を含まない状態で統計処理を行い、図表を作成
３） ダクト・保温等工事費（円） ＝ ダクト・保温等換算面積（㎡） × 指標複合単価※3 （円/㎡） × δ※4 【式 11】※3 新設する工事の時期、地域の指標複合単価（板厚0.5㎜）※4 δ：換算面積補正係数造語 建物用途、形状、断熱等のグレード、設計温湿度条件等を補正する係数
４) 長方形ダクトのダクト・保温等換算面積（長さ）を実績値から求める指標は、局所熱源機器の影響を排除した補正延面積とします。

43

４．ダクトスパイラルダクトの算出手法の提案
４ スパイラルダクトのダクト・保温等の算出は、次によります。
1） ダクト・保温等換算長さ（ｍ） ＝ ダクト・保温等工事費※1（円） / 指標複合単価※2（円/ｍ） 【式 12】※1 ダクト・保温等工事費は、内訳書価格（実績値）※2 指標複合単価は、代表となる口径の複合単価（その内訳書で用いられている単価） （口径100）2） 価格の要素を含まない状態で統計処理を行い、図表を作成
3） ダクト・保温等工事費（円） ＝ ダクト・保温等換算長さ（ｍ）
× 指標複合単価（円/ｍ） ※3 × ε※4【式 13】※3 新設する工事の時期、地域の指標複合単価（口径100）※4 ε：換算長さ補正係数造語 建物用途、形状、断熱等のグレード、設計温湿度条件等を補正する係数
４) スパイラルダクトのダクト・保温等換算長さを実績値から求める指標は、延面積とします。

44

４．ダクト

図１７ 長方形ダクトとスパイラルダクトの構成割合

スパイラルダクトチャンバー類

長方形ダクト※ チャンバー類の価格は、長方形ダクトの価格に含めます。

45

４．ダクト

表１３ 長方形ダクトの内訳書書式とダクト・保温等換算面積の関係

長方形ダクトのダクト・保温等の価格※ 長方形ダクトのダクト・保温等換算面積（㎡）= Σダクト・保温等の価格 / 指標複合単価（円/㎡）46

４．ダクト

図１８ 長方形ダクトのダクト・保温等換算面積※１ ダクト・保温等換算面積には、下記の内訳書価格（実績値）を
含みます。
・ダクト
・形鋼振れ止め支持・保温・塗装・総合調整費※２ 指標複合単価は、板厚0.5㎜です。

47

４．ダクト

図１９ スパイラルダクトのダクト・保温等換算長さ※１ ダクト・保温等換算長さには、下記の内訳書価格（実績値）を含みます。
・ダクト
・形鋼振れ止め支持・保温・塗装・総合調整費※２ 指標複合単価は、口径100です。

48

４．ダクトダクト・保温等の計算例【条件】

事務庁舎 補正延面積 １０,０００㎡ （延面積 １２,５００㎡×中央熱源比率 ８０％）
FCU併用（VAV有り）方式 年度：２０２１年度

地域：東京

指標複合単価長方形ダクト（共板フランジ工法、インサート有） 板厚 ０.５㎜ ： ５,８４０ (円/㎡)
スパイラルダクト（インサート有）

口径 １００㎜ ： ３,３４０ (円/ｍ)

換算面積補正係数 δ ＝１.0 、換算長さ補正係数 ε＝1.0 とします。
【算出】
長方形ダクト【式11】に ダクト・保温等換算面積（図 18 補正延面積より） ８,６４４ (㎡) を代入し、

８,６４４ (㎡) × ５,８４０ (円/㎡) × １.０ ≒ ５０,５００,０００ (円)スパイラルダクト 【式13】に ダクト・保温等換算長さ（図 19 延面積より）７,３５０ (ｍ) を代入し、
７,３５０ (ｍ) × ３,３４０ (円/ｍ) × １.0 ≒ ２４,５００,０００ (円)計

７５,０００,０００ (円)49４．ダクトダンパー等の算出手法の提案
４．「ダンパー等」は、長方形ダクトとスパイラルダクトの「ダクト・保温等」の価格の和より求めます。
1） ダンパー等価格比率 ＝ Σダンパー等工事費※4（円） / Σダクト・保温等工事費※5（円） 【式 14】※4 Σダンパー等工事費は、ダンパー等の工事費の和※5 Σダクト・保温等工事費は、長方形ダクトとスパイラルダクトの工事費の和
2） 統計処理を行い、図表を作成
3） ダンパー等工事費（円） ＝ 長方形ダクトとスパイラルダクトのダクト・保温等の工事費（円）× ダンパー等価格比率【式 15】

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４．ダクト

図２０ ダンパー等価格率※１ ダンパー等価格率 ＝∑ダンパー等価格 ／ ∑ダクト・保温等価格※２ ダンパー等は、下記の内訳書価格（実績値）
・制気口
・VAV、CAV・ダンパー
・計器類※３ ダクト・保温等価格は、長方形ダクト及びスパイラルダクトの下記の内訳書価格
（実績値）
・ダクト
・形鋼振れ止め支持・チャンバー（長方形ダクトに含みます）
・保温塗装
・総合調整

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５．検証及び考察

機器設備の本概算手法の検証
１．検証の対象物件は、図表作成に用いたものと異なる工事で、設計変更を含めた内訳書がある工事としています。
２．検証の範囲は、機器設備（全体）＋総合調整費（機器設備分）とします。
既発注工事の内訳書価格を用いた算出 【式 2】 を用います。
ここで、 β＝1.0 とします。
３．本概算手法にて提案していない機器本体及び機器据付費等は、当該工事の内訳書価格を再使用しています。

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５．検証及び考察

表１４ 検証対象施設

新設施設 A
既発注施設１

新設施設 B

既発注施設３
既発注施設２※ 機器の検証は、新設施設 A (施設ナンバー1)の施設の概算を施設ナンバー 4 と 15 を、新設施設 B (施設ナンバー8)の施設の概算を施設ナンバー 14 を用いて行います53

５．検証及び考察

表１５ 機器設備の検証

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５．検証及び考察

表１６ 機器（本体のみ）の検証※1※2

機器本体概算価格比率造語 ＝ 新設機器本体概算価格 / 機器本体内訳書価格
緑色のセルは、概算価格が高めになった機器を示し、茶色のセルは、概算価格が安めになった機器を示します。

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５．検証及び考察

機器設備の検証結果及び考察

１．本検証においては、一律に機器価格変動率（β）＝1.0 としました。
これにより、内訳書価格と概算価格の比率及び機器本体概算価格比率には、若干の差が生じましたが概ね良好でした。
２．機器の概算にあたって既発注機器の選択は重要であり、必要に応じ複数のデータにて確認することも大切です。また、機器価格変動率（β）を利用し、補正することも大切だと思われます。
３．機器本体と機器据付費等を区分したことにより、能力ごとの機器価格が明確になり、オプション仕様の対応にもメリットがあると思われます。
４．一般的に機器の見積りを、基本設計審査段階で複数社に依頼することは困難であり、これを回避できることは、業務量の低減の面からもメリットがあると思われます。
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５．検証及び考察

配管設備及びダクト設備の本概算手法の検証
１．検証の対象物件は、図表作成に用いたものと異なる工事で、設計変更を含めた
内訳書があり、局所熱源の冷房能力が読み取れる工事としています。
なお、図表作成に用いたものから平均で約７年後のデータを対象としています。
２．検証の範囲は、配管設備は配管設備（全体）＋総合調整費（配管設備分）、ダクト設備はダクト設備（全体）＋総合調整費（ダクト設備分）とし、算出は近似式を用います。
ここで、 γ＝1.0、δ＝1.0、ε＝1.0 としています。
３．配管設備において、本概算手法を提案していない用途の配管は、当該工事の内訳書価格を再使用しています。

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５．検証及び考察

表１７ 配管設備の検証

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５．検証及び考察

表１８ ダクト設備の検証

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５．検証及び考察

表１９ 配管設備＋ダクト設備の検証

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５．検証及び考察

配管設備及びダクト設備の検証結果及び考察
1. 配管設備、ダクト設備共に検証結果としてはばらつきが有りましたが、配管設備とダクト設備を合体した値では、そのばらつきは若干解消されました。
これは、熱の搬送を水を主とするか空気を主とするかのシステムの違いにより生じた価格差が、相殺された結果と思われます。
2. ダクト設備にて極端に概算価格が高めに算出されたNo.8の施設は、宿舎であり、パッケージ
形空気調和機を使用し、外気導入は全熱交換ユニット（換気設備）を使用しておりました。
このように、事務庁舎以外の用途の場合には、特に係数の値等に留意する必要が有ります。
3. 中央熱源比率を導入したことにより、近年増えている局所空調の影響を排除できました。
これにより、より多くの施設を算出の対象とすることができました。
ただし、局所熱源は中央熱源と２重化した熱源を除くことを原則としていますが、内訳書データ
のみでは区別できないため、K値が低い値になった可能性が有ります。
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５．検証及び考察

配管設備及びダクト設備の検証結果及び考察
4. ドレン管のK値が“０”となったのは、局所熱源のパッケージ形空気調和機にもドレン管が必要であることから、ドレン管が減少しなかったことによると思われます。
5. スパイラルダクトのK値が“０”となったのは、局所熱源の場合に使用されることが多い全熱交換ユニットに用いられることが多く、スパイラルダクトが減少しなかったことによると思われます。
なお、現在の内訳書標準書式では、全熱交換ユニット及びそれに伴うスパイラルダクトは、換気設備となっています。
6. 年度及び地域による価格変動は、指標複合単価を導入し、数量を長さのみとしたことにより吸収され、使用に耐える程度に向上したと思われます。
7. 冷温水管の仕様変更の計算例を示しましたが、他の配管、ダクト、保温の仕様変更なども同様に考えられると思います。
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５．検証及び考察

配管設備及びダクト設備検証結果及び考察
8. 図表の作成は、手間と時間が必要ですが、図表を用いた概算の作業は、簡便なものとなったと思われます。
9. 本検証においては、配管長さ補正係数（γ）等の係数を 一律に1.0 としました。
この状態では、延面積が同一の建物であれば、配管及びダクトの数量が同一となります。
実際のデータでは、次のような項目の差により結果に差が生じている可能性があります。
・ 地域（設計温湿度条件）については、北海道から沖縄等の地域差
・ 建物の形状については、階数や縦横比による差・ 用途については、外来の多少、倉庫等の非空調面積割合の差・ 断熱等のグレードについては、窓面積率及び断熱材の厚さの差・ 設備システムについては、機器の分散配置状況、搬送温度差等の差
これらを理解した上で、概算担当者が適切な補正を行うことより、より良い手法となり、有効に使用されることを希望いたします。

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ご清聴ありがとうございました。

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