連 載建築コストをめぐる話題［35］情報システムと建築物が競合する時代―箱、場、リモートの三つの状態と建築産業―
早稲田大学理工学術院創造理工学部建築学科1

講師（専任）

石田航星

る。ただ、実は大学の講義では、2019年以前からはじめにオンライン授業やWeb会議が既に使われてきた。

大学に限らず、民間企業においてもZoomを始

また、建築学会を始めとした学術団体でも、WebめとしたWeb会議システムの活用が広がるとと会議やシンポジウムの配信動画の作成はかなり以もに、個人個人でもオンライン帰省やオンライン前から実施されてきている。ただ、筆者を含む多飲み会を実施する例が増えている。以前であれ

くの大学教員は2019年以前においては、これらのば、このようなPC画面を通じた交流に拒否感を技術を使ったことはあっても、講義やシンポジウ持つ人も多かったと感じるが、気がつけば、これム、学術発表の開催は多くの人が同一会場に同時らのコミュニケーション手法がすっかり受け入れに集まる方法のみを選択し、オンラインで会場のられたことは疑いようのない事実である。

状況を配信するどころか、会場の状況を動画で記

本稿ではこのような状況を踏まえ、リモート録することも行わないことが一般的であった。まワークやオンデマンド動画を始めとした、場所やた、講義を動画として記録し、学生が閲覧できる時間を超えてコミュニケーションをとるための情ように公開されることは一部に留まっていた。こ

報技術の普及が、建築物への需要にどのような影れが、2020年４月より始まった全面的なオンライ響を与えるのかについて考察することを目的としン講義の開始により、講義も学術発表も共同研究ている。特に建築物への投資によって実現されての打合せであってもWeb会議システムが活用さきた経済行為が、情報技術の普及により場所や時れ、その場の状況を動画で記録し、アーカイブさ間の制約を受けずに実施できるようになることれることが当然の状況へと変化している。そしてで、建築物のライバルとして情報技術が登場した

これは大学に限ったことではなく、オンライン講ことへの影響について考察を行いたい。

義にしてもWeb会議にしても、気がつくと既になお、筆者の立場を最初に述べておくと、2020世の中に受け入れられていると感じる。

年11月時点では、感染症へのリスクがない状況でこのような、日本人のコミュニケーションに関あれば、教育や共同研究を対面で実施する方が好する大きな変化を経て、例えば大学の講義の方法ましいと考えている。

は、2020年11月時点で以下の４方式が併用される

2

リモートワークの普及に伴う意識改変

2.1

大学における講義方式の変化ようになっている。筆者の担当科目も以下の４方式が混在している状況である。
⑴

オンデマンド方式：事前に講義内容を収録

新型コロナウイルスへの対応として、多くの大し た 動 画 を 編 集 し、 受 講 者 が イ ン タ ー

学 で オ ン ラ イ ン 授 業 が 実 施 さ れ、 企 業 で も リ

ネットを通じて動画を閲覧することで実施

モートワークやWeb会議が広く使われてきていする講義の方式を指す。受講者は非同期で40

建築コスト研究No.1112021.1

建築コストをめぐる話題［35］

2.2 日本社会におけるリモートワークの普及状況

動画を閲覧する。
⑵⑶⑷

同時双方向方式：Web会議システムなど

前節では大学における状況を筆者の体験を通じを 活 用 し、 教 員 と 学 生 が 同 時 刻 に イ ンて述べたが、次に日本社会全体で見たときにリターネットを通じて講義を行う方式を指モートワークが受け入れられるのかを考察したい。

す。学生と教員は共に講義の途中で質問を筆者らは2020年５月と2020年７月の２回、楽天チャットやビデオ通話で行うことができ、インサイト社を通じて、Webアンケートを実施双方向性が存在する講義の方式である。

した。対象者は、同社に登録した東京、神奈川、対面方式：教室などの会場に教員と学生が千葉、埼玉に住む会員のうち、2020年５月の時点同じ時間に集まって、講義を行う方式を指でリモートワークを実施している1,200人であっす。

た。また、2020年５月のアンケートの回答者を対

ハイフレックス方式：Hybrid-Flexibleの象に2020年７月にも同様のアンケートを実施し、略で、日本国内では「ハイブリット授業」

800名の回答を得た。の呼称も使われる。対面、同時双方向方

このアンケートでは回答者に対して2019年時点

式、オンデマンド方式を同時併用する講義

でのリモートワーク実施状況と2020年５月時点との方法を指す。

2020年７月時点での実施状況をそれぞれ質問している。なお、2020年５月時点でリモートワークをなお、いずれの方式で講義を実施したとして実施している人のみを対象としているので、日本も、講義内容が動画として記録され、学生が復習社会全体のリモートワークの普及率を示している

用に後で視聴できるようにすることが一般化してわけではない。

いる。このように大学における講義は複雑化して図１にアンケートの結果を示す。図１を見る限

きているが、これは10年来、大学で導入されてきり、2020年５月時点で業務の一部がリモートワー

1たアクティブ・ラーニング を一歩進める動きでクで行われていた回答者の半数以上は、2019年時ある。これまで、アクティブ・ラーニングを始め点ではリモートワークの経験がない。一方で2020とした学生の自主的な深い学びを促すために、授年５月時点では、１週間当たりのリモートワーク業の実施方法の変更に加え、ラーニング・コモンの導入日数が3.38日／週だったものが、緊急事態ズ（Learning commons）を始めとした、学生同士が自主学習だけでなくディスカッションを行える場所を大学構内に整備する動きが盛んに行われている。このような施設整備に加え、オンライン授業に対応する情報システムの整備が大学にとって必須になったと言える。

1

平成24年８月28日の文部科学省中央教育審議会第82回総会において「新たな未来を築くための大学教育の質的転換に向けて～生涯学び続け、主体的に考える力を育成する大学へ～（答申）」１）が取りまとめられている。この資料の中でアクティブ・ラーニングは「教員による一方向的な講義形式の教育とは異なり、能動的な参加を取り入れた教授・学習法の総称」と説明されている。なお、最近ではアクティブ・ラーニングに代わり「主体的・対話的で深い学び」という用語が使われることもある。

図１

テレワークの実施状況

建築コスト研究No.1112021.1

41

建築コストをめぐる話題［35］

宣言が解除されてしばらく時間がたった2020年７び、教員と学生間や学生同士の交流を重視した学月時点でも1.91日／週であり、2019年の実施日数び方に変化してきている。このようなアクティよりも１日／週ほど増加しており、ある程度リブ・ラーニングの講義方法を実践するためには、モートワークが継続している状況が確認できる。

講義室に加えて授業外でも学生同士が文献調査や議論を行える空間を大学構内に用意することが一

2.3

Study with meという現象般化した。

突然ではあるが、最近の大学１年生前後の学生筆者が勤務するキャンパスでも、教室以外に学と話していて不思議に感じた現象がある。それ生が滞在できる空間が多数用意された。そしてこは、YouTube上で他人が勉強している動画を流のような空間では、学生が自由に使えるホワイトしながら勉強をしている学生がいる点である。他

ボードや、レイアウト変更が容易に行える机やイ人がただ勉強している動画を閲覧する行為をス、気軽に閲覧できる新聞や専門誌が設置され、“Study with me”などと呼ぶようである。動画PCを使った共同作業を行いやすいように電源やサイトに投稿された時点では、いわゆるYouTuberWi-Fiが整備されることが一般的となった。これは既に勉強をしていないはずであるが、視聴者のら一連の活動は、大学キャンパスに講義を行う装側でStudy with me動画を流すことで、勉強をし置としての役割から、学生同士が大学が用意したている雰囲気をつくる舞台装置として用いられてカリキュラムの内容を超えて、新たな知性を創造いるようである。オンデマンド授業のように特定する「場」を提供することを重視する方向に変化の分野の知識をインプットするための教育動画としたと言える。

して、事前収録した動画を利用することを想定しただ、2020年４月から教員も学生も場所を選ばているが、利用者の側では、自宅内部で勉強をすずに講義を行い受講するスタイルが広く行われたる場を生成する道具として利用しており、プライことで、キャンパス内に「場」をつくる以外の学ベートな自宅の個室にラーニング・コモンズのよ習スタイルが登場したことを痛感している。どのうな空間をつくり出すような新たな利用方法の萌ような講義スタイルであっても、講義内容は動画芽が見受けられる。

として記録され、学生は事後的に確認できるようになり、同じ場所に集まり、同じ時間に講義をす

3

箱から場へ、場からリモートへ

3.1

リモートという概念が広がる意味の再考

ンターネット回線が広く普及し、ノートPCやタ

前章で述べた現象を踏まえ、建築空間に求めらブレット端末があれば、場所を選ばずに双方向通れる役割の変化を本章では整理する。大学での講信やオンデマンド動画の閲覧が可能になってい義のあり方を例に、建築空間の使われ方の変化をる。これは、大学構内に主体的・対話的な深い学説明する。

びを実現するための「場」を用意していた状況とる以外の選択肢が示されている。世界中で高速イ私立大学を中心に実施してきた、大教室に多く明らかに異なる状況である。今、我々は突如としの学生を集めて実施する授業形態では、「箱」とて場所だけでなく時間の制約も受けない選択肢をしての建築を必要としていた。そのため、多くの与えられた「リモートの時代」に突入していると大学において、定型的な講義室を大量に用意し、言える。この状況を好ましく思っていない筆者の教員が時間割に従って講義を行う方法が広く実施ような者も多く存在していると感じるが、重要なされてきた。

選択肢になっていることは疑いようがない事実でこれが、ある時期から、複雑化する社会に対応ある。以上をまとめると、我々は以下の三つの時する人材の育成を目指し、学生自身が主体的に学代変化を同時に体験している状況だと考える。

42

建築コスト研究No.1112021.1

建築コストをめぐる話題［35］

⑴

⑵

⑶

箱の時代：巨大な教室を用意し、教員が、り、建築物を始めとした不動産投資は、必ずしも多くの学生に知識を教えていく方法をと主要な話題ではなくなる可能性を秘めている。

る。

Web会議用の個室はリモートワークでは重要で場の時代：自律的な深い学びを行う積極性あるが、Web会議を実施する会場を勤務先のオを学生に身につけさせることを目指し、大フィスに限定する必要がないため、事業者は自社学内で教員と学生同士が学び合う雰囲気のオフィスへの投資以外の手段を検討することがである場をつくり出すことを目指す。

きるようになっている。また、Web会議を円滑

リモートの時代：教育コンテンツが動画とに行うには動画や音声が乱れないインターネットしてアーカイブされ、デジタル機器を通じ回線と処理能力を持ったPC、Web会議システムて、リアルタイムで授業を受けるだけでなを利用できる人材育成などの優先順位がより高く、収録動画を後で閲覧でき、復習が行えく、自費でオフィス整備をする順位を低下させるることを目指す。また、対面だけでなく遠一因になると考えられる。

隔地の学生ともWeb会議システムを通じこのような三つの状況の変化と建築物と情報技て、交流を伴う体験型講義も含む。更に術の役割を表１に整理する。なお、本稿は「箱」

Study with meと呼ばれる動画に代表され「場」「リモート」のどの方法が優れているかを議るように、任意の時間、空間に「場」をつ論することを目的とはしていない。

くり出す仕組みとしての利用も想定され表１る。
3.2 リモートが広がった時代における建築物の役割
前節では大学を例に説明したが、箱の産業から場の産業への転換が求められていたのは建築産業も同じである。大量の定型化された建築物を供給するようなビジネスモデルではなく、建築物内部でどのような営みが行われるかを想定し、建築内部で提供されるサービスや施設の運用に関する助言や支援をすることが求められるようになって久大学における建築物の役割の変化

時
代

箱場

リモート

建
築物

大教室
ゼミ室

ゼミ室
ラーニング・
コモンズ

自宅（あるいはどこでもよい）

情報技術

必須ではないWi-Fi
ディスプレイスマートフォン
Web会議システム
動画閲覧サービス時
間軸

時間割通りに通う

校舎が空いている時間に通う

方法によるが、いつでも体験することも可能

4 不 動産投資と無形固定資産が同時に評価される時代の到来

しい。また、施設管理においても、定型的業務にこれからの日本社会においてリモートワークの加えて、建築物の運用の最適化や建築内部でのような働き方がどれくらい普及するかは分からなサービスの向上を業務に加えることが求められる

いが、オフィス・ワーカーが１週間当たり１日程ようになり、「ファシリティ・マネジメント」と度、自宅やシェア・オフィスでの勤務を選択した

いう横文字で業務が定義し直されていることも重場合、これまで使っていたオフィスの利用率が要な示唆である。

20％低下することを意味している。同時に毎日、このような箱から場への転換と同じような変化

同一の職場に出勤するからこそ、労働者一人ひとが、リモートワークやWeb会議の普及に伴って、りに専用の事務机を用意する必要性があったわけ

今、起きようとしているのではないかと筆者は感であるが、この前提が崩れたときに、この仕組みじている。そして、「リモート」という選択肢での必然性が低下していく。また、行政手続きを始

は、情報技術をどのように活用するかが重要であめとした窓口を通じた各種サービスの提供につい建築コスト研究No.1112021.1

43

建築コストをめぐる話題［35］ても、Webサービスを通じた手続きが感染症対目的を実現する手段として建築物への投資と情報策のために広がりを見せ、利用者にとって望ましシステムへの投資が同じ土俵で評価されるようにいサービスの提供方法として、情報システムの重なると考えられる。ただ、このような変化は、こ要度がこれまで以上に上昇していくと考えられれまでも小売業において実店舗としての営業とる。

Webサイトからの販売の二つの選択肢がある中このような情報システムと建築設備の評価が同で、インターネットを通じた通信販売が実店舗で時に行われる状況は、実は2019年以前から少しずの販売を凌駕する勢いで広がり続けていることとつ広がっていた。図２に示すグラフはホテル運営同様の現象が、ほぼすべての業種で起こりつつあ会 社 を 対 象 と し て2019年 ８ 月 に 実 施 し た ア ンることを示している。そして、このような変化にケート調査で、保有するホテルに対して、建物な対応する形で、多くの経済活動で必要とされてきどの整備状況を調査したものである。この調査でた建築物のあり方に大きな変化を求めていると言注目すべき点は、最も導入率が高く、重視されてえる。

いる設備がWi-Fiである点である。ホテルの魅力

このような時代を迎えるにあたり、建築物が提を担保するための手段として、建築設備や耐震改供する価値に依拠して存続してきた建築産業で修、リニューアル工事などと並び、Wi-Fiやモバ

は、情報システムというライバルと比較されながイル決済など情報技術に関連する項目が重視されら、建築物への投資の必要性を訴える提案力を身ていることが確認できる。

につけることが求められる時代が到来したと言えこの調査は新型コロナウイルスが蔓延する前のる。

調査であるが、既に施設の運営において建築物な例えば、ある企業が労働者の生産性を高めるた

どの不動産投資と並んで、情報システムなどの無めのワーク・プレイスのデザインを考えたときに、形固定資産への投資が重視されていた。新型コロ「創造性の高い業務を行える建築空間」と「情報ナ ウ イ ル ス へ の 対 策 の 一 環 と し て、 リ モ ー ト

技術を活用したリモートワーク」の２通りの選択

ワークなどを経験した日本社会では、今後、ある肢が存在する。そして、これを具体化する手段とし て、 こ れ ま で よ く 実 施 さ れ て き た「オフィスの集約化」以外に情報システムへの投資を中心とした「テレワーク向け業務管理システム」の導入や、テレワ ー ク を 前 提 と し な が ら「 分 散 型 オフィスやシェア・オフィス」の導入もセットで行う、情報システムと建築物への投資を同時に行うような手段も考えられ る。 こ の よ う な 手 段 の 多 様 化 が 起
こったときに、図３に示すように発注者にとって必要となるコスト情報は、建築物のコストと情報システムのコストを同時に収集し、それぞれの仕組みを導入した場合の複合的な便益を評価する方法となる。

図２

44

ホテルの設備に関する施策の実施状況（参考文献２）

建築コスト研究No.1112021.1

そして、このような企業や行政の事業建築コストをめぐる話題［35］得られる便益得られる便益

得られる便益建築物のコスト

建築物のコスト

情報システムのコスト

情報システムのコスト

情報システムのコスト

テレワーク向け
業務管理システム

分散型オフィス
シェア・オフィスオフィスの集約化

評価手段

情報技術を活用したリモートワーク

創造性の高い業務を行える建築空間

目
的

生産性の高い執務空間とは何か？

図３

情報システムと建築物のコストと便益を同時に評価する状況の例（筆者作成）

構想レベルの助言を行うことができる産業が、建におけるデジタル・トランスフォーメーションを築物への要求条件を決定できる権限を有するよう実現する際に重要なポイントになると考えられになる可能性がある。

る。

5 デ ジタル・トランスフォーメーションと建設産業の将来

これまでの10年は建築物そのものや建築物が有す る 情 報 の デ ジ タ ル 化 が 大 き く 進 み、BIMやBEMS、３次元レーザースキャナなどにより概ね前章で述べたように、建築物への投資を行う発達成されつつあることは明らかである。更に、建注者に助言を行う際に、建築産業内部で有する知設産業に限らず、多くの産業において情報技術が見だけでは解決できない需要がいよいよ増えてい浸透し、各種情報がデジタル化された現在社会にくと考えられる。これまでの建築物の利用方法はおいて、ビジネス・プロセスの見直しが生じるこ「同じ時間」に「同じ場所」に集まることで、そとは避けられないと考えられる。この際、建築コの魅力や効果、サービス提供が実現される方法論

ストと呼ばれる領域が対象とすべき範囲も再定義が中心だったと考えられるが、リモートワークやされることが求められるであろう。その一方で、オンライン授業が日本社会で受け入れられたこと全面的なオンライン授業を体験した一教員としで、時間と場所の制約を受けない仕組みを導入すて、建築物があることで提供できる付加価値は、る選択肢が存在することが明らかになってし新しい時代においても必ず存在するとも強く感じまったと言える。ている。建築学と情報技術が融合した2030年代の一方で、建物内部で提供されてきたサービスや建設産業の姿について考察を続けていきたい。

労働環境の質を向上させるときに情報システムが重要な役割を果たすようになることと同様に、情報産業で提供されてきたサービスの質の向上を目指す際にも建築物の助けが必要になる場面が存在するため、建築産業と情報産業の明快な垣根がなくなり、双方が協力し合いながら新しい産業へと進化していく可能性も秘めている。このような産業の垣根を越えて、新しい価値を創造し、ビジネスとして定着させていく一連の動きは、建設産業（参考文献）
１）中央教育審議会「新たな未来を築くための大学教育の質的転換に向けて～生涯学び続け、主体的に考える力を育成する大学へ～（答申）」p37，2012. ８２）神田優駿、小松幸夫、石原健司、石田航星「宿泊施設の改修及び設備導入の実施状況に関する実態調査」『日本建築学会学術講演梗概集』建築社会システム、pp.307-308，2020. ９

建築コスト研究No.1112021.145