Advances in Cancer Treatment

がん治療のあゆみ
2009/第29回一般研究助成

29

財団法人 がん集学的治療研究財団

Translational Research を駆使して Make a Difference !
理事長

佐

治

重

豊

「がん治療のあゆみ」を刊行して３０年近くになった。当財団は，胃癌手術後化学療法研究会（胃手化）からスタートし，１
９
８
０年に当時の厚生省医政局所管の財団法人として設立され，翌年，特定公益増進法人として認可された。以来，１）
市販後自主的臨床試験，２）
一般研究助
成，３）
施設データマネージャー養成（２００
８年度より日本癌治療学会による学会認定制度へ移行），４）
第３次対がん１
０か年総合戦略でのがん臨床研究推進事業，即ち，①外国人研究者招へい，②外国への日本人研究者派遣，③若手研究者育成活用，④研究支援者活用の４部門，さらに５）インターネットを活用した専門医の育成等事業（厚生労働省委託事業，E-learning）等を行ってきた。この間，全国から２２０名余の先生方（名誉教授，教授，院長，部長，医長先生等）に役員・評議員・委員として参画頂き，ご指導，ご鞭撻を賜り今日の発展をみている。特に臨床試験では，がん対策基本法の制定以降，参加施設の啓蒙が行き届き，例えば JFMC37-0801（Stage!結腸癌治癒切除例に対する術後補助化学療法としてのカペシタビンの至適投与期間に関するランダム化第!相比較臨床試験）では，２年間で１２００例を集積予定であったが，８か月
早く１３０
０例以上を集積し，登録を終了できるまでに環境整備が整った。お陰で，事務局は派遣社員を含め総勢１８名の陣容で対応しているが，多忙さに連日うれしい悲鳴をあげている。
ところで，一般研究助成者の成果は，翌年の研究発表会で報告頂いているが，昨年頃からレベルが若干低下傾向にあるのではと危惧している。要因として，卒後臨床研修医制度の導入と専門医志向の重視により大学離れが進み，研究に対する若手医師の情熱が低下しているのではと推察している。しかし，「次世代型がん治療」は，外科療法，化学療法，放射線療法にバイ
オセラピィやワクチン療法，遺伝子治療，再生医療などが加わり，標準治療から個別化治療へ移行している。既に，化学療法分野では分子標的治療剤が登場し，基礎知識なしでは対応困難な時代に突入している。特に，癌治療は Translational Research（TR）や from bench to bed が最も馴染み易い領域で，それゆえ，Academic Doctor や Academic University の養成が，最重要課題と考えている。残念ながら日本では，最近の大学離れにより Research mind が低下し，Academic doctor が激減していると危惧される。将来，一般臨床で Bio-molecular や Bio-science
的な発想が要求されても，対応困難になると危惧している。
日本経済は，既に先進２２か国の中で２１番目と評価が低く，間もなく falling behind と噂されている。医学分野では，少なくともアジアのオピニオンリーダー的存在と自負してきたが，これも近い将来，研究面で falling behind になる可能性が危惧されている。この意味で１
０
０年に一
０万
度の経済不況の折ではあるが，当財団では，研究助成の重要性を認識し，毎年８件，各１０円と小額の助成金ではあるが継続してきた。それゆえ，本日贈呈させて頂いた先生方には，特に，この意味を十分ご理解頂き，日々研鑽頂いた結果を１年後のこの席で，ご報告頂けるもの

と期待している。なお，各研究内容は，参加選考委員の先生方に，厳正に評価頂き，採点の上，札幌がんセミナー或いは広島がんセミナーでの演者に推薦している。採否は各セミナーの主題にもよるが，昨年は２月８日の札幌がんセミナーで，鹿児島大学消化器外科の新地洋之先生に「手術不能膵癌に対する TS-1 併用化学放射線療法」を，１１月１日の広島がんセミナーで，飯塚病院呼吸器外科の大崎敏弘先生に「肺癌における骨髄およびリンパ節微小転移の意義─がん
集学的治療研究財団特定研究２
４の結果から─」を発表頂き，Incentive の面からも役立っていると理解している。さらに，当財団では一般研究での TR 部分を如何に臨床試験に反映できる
かに重点をおき，持って「患者に優しい癌薬物療法」への展開を目途に，新規課題を模索している。そうして，がん治療分野での Make a difference と Rethink about cancer therapy を corevalue として５か年計画（ホームページ参照）を，Step by step に展開・発展するため職員一同努力している。
本日，お届けした冊子は，平成２０年度一般研究助成者の研究成果をまとめたものであるが，勤務医不足と過重労働の中で執筆頂いた研究助成者の皆様の努力の賜で，心から敬意を表し，お礼を述べたい。また，２
１年度の贈呈式には，大変ご多忙のなかご臨席頂き，ご祝詞を賜った
厚生労働省大臣官房参事官の塚原太郎先生，並びに遠路新潟から上京頂きました元新潟大学学長の武藤輝一先生には，改めて心からお礼を申し上げます。最後に，ご多忙の中発表頂きました各演者，座長をお引き受け頂きました委員の先生方，並びに財団関連の役員の先生方にも，心からお礼を申し上げます。そうして，この一般研究助成事業が悩めるがん患者さんの幸せに貢献できますよう，職員一同粉骨努力する所存ですので，今後とも益々のご支援，ご指導の程を宜しくお願いします。
平成２２年３月吉日選考経過報告
一般研究助成選考委員会

委員長

富

永

祐

民

財団法人がん集学的治療研究財団は，がんの集学的治療の発展に貢献する臨床の優れた研究を促進するために，毎年，臨床試験として実施可能な臨床的研究，とくに「患者に優しい癌薬物療法」についての治療法の開発に対する研究を一般研究助成として公募し，助成を行ってきた。
今回ここに収録された論文は，平成２０年度に採択された８課題の研究の成果であって，いず
れもがん集学的治療に向かって重要な貢献を期待し得るもので，今後この助成が契機となってこれらの研究の一層の進展を心から祈るものである。
平成２０年度におけるこの研究助成は，患者に優しい癌薬物療法についての治療法の開発研究に範囲を絞り，応募は４０課題であった。
平成２
０年１
０月１
６日に一般研究助成選考委員会を開催，慎重かつ厳正な審査の結果，８課題が採択された。
本財団は集学的な研究を目的としているので，今後これらの研究から臨床試験に結びつく研究に発展することを期待したい。
終りに臨み，ご多忙の中，選考のため多大の労を賜った選考委員の皆様に厚くお礼申し上げ
るとともに，ここに立派な成果をあげられた８名の研究者の皆様に対して，心からの感謝を捧げ，今後ますますのご研究の進展を希望する。

が ん 治 療 の あ ゆ み 目次
Translational Research を駆使して Make a Difference！…………理事長

佐

治

重

豊

選考経過報告 ………………………一般研究助成選考委員会・委員長

富

永

祐

民

●高齢者未治療進行非小細胞肺癌に対する ……………………………… 出 水 み い る ……１
隔週ゲムシタビン＋カルボプラチン併用療法後の九州大学病院ゲムシタビン維持療法に関する無作為化比較臨床第Ⅱ相試験●悪性脳腫瘍に対するヒト脳腫瘍由来血管内皮細胞ワクチン治療 …… 高

野

晋

吾 ……７

筑波大学大学院●がん集学的治療体制の整備と拡充に関する研究 ……………………… !
─生命倫理・社会医学の視点から─

●膵癌化学療法における治療効果向上をめざして ……………………… 中─トランスレーショナル・リサーチの結果に基づいた

田敬

義 ……１３岐阜大学大学院森正

二 ……２１

大阪医療センター

塩酸ゲムシタビン併用化学療法の臨床試験─

●初発肝細胞癌に対する肝切除とラジオ波焼灼療法の ………………… 長
有効性に関する無作為化比較試験

研究経過報告書執筆要項
一般研究助成者一覧（発刊年度）

豊 ……３９部

田

五郎 ……４７東京都立駒込病院●食道癌に対する樹状細胞局所注入を用いた …………………………… 宮術前免疫化学療法の確立

潔 ……２９慶應義塾大学薬学部●切除可能な局所進行膵癌に対する術前化学放射線療法の …………… 本
第Ⅰ／Ⅱ相臨床試験

川東京大学大学院●多発性骨髄腫患者の層別化によるサリドマイドを用いた …………… 服
自家造血幹細胞移植後の維持・強化療法

谷

田

博

大阪大学大学院

志 ……５５

が ん 治 療 の あ ゆ み

1

高齢者未治療進行非小細胞肺癌に対する隔週ゲムシタビン＋カルボプラチン併用療法後のゲムシタビン維持療法に関する無作為化比較臨床第Ⅱ相試験
出水

要旨

みいる＊

高齢者進行非小細胞肺癌に対する標準的化学療法はドセタキセルやビノレルビンなどの新規抗癌剤単剤療法である。しかし最近では全身状態が良好な高齢者に対しては若年者同様プラチナ製剤を用いた２剤併用療法の有効性が示唆されている。我々は高齢者未治療進行非小細胞肺癌に対するゲムシタビン＋カルボプラチンの隔週併用療法についての多施設臨床第Ⅱ相試験を行い他の標準治療と比べて有効性は同等で副作用は軽微であったことを報告してきた。また，２剤併用化学療法終了後の維持療法の意義についても近年前向きな結果が出始めている。そこで７０歳以上の高齢者未治療進行非小細胞肺癌の患者に対する隔週ゲムシタビン＋カルボプ
ラチン併用療法対隔週ゲムシタビン＋カルボプラチン併用療法後のゲムシタビン維持療法における無作為化比
較第Ⅱ相試験を開始し，新たな有効な治療法が開発されることが期待される。

は じ め に高齢化社会の到来により高齢者におけるがん治療は急いで取り組むべき重要な課題である。
特に高齢者に多く発症する原発性肺癌の予後は不良であり，新たな治療法の開発がのぞまれている。高齢者未治療進行非小細胞肺癌に対するゲムシタビン（GEM）＋カルボプラチン（CBDCA）
療法の標準的な治療法では GEM１０００mg／m２を day1, 8 に CBDCA AUC6 を day1 に投与するが，同投与法の短所として血液毒性，特に重篤な血小板減少をきたすことが従来の臨床研究により指摘されていた（WJTOG0104 試験）。
そこで，われわれは GEM１０００mg／m２ を day1, 15 に CBDCA
AUC3 を day1, 15 に分割することで毒性の軽減をはかることを試みることとし，高齢者未治療
進行非小細胞肺癌に対する GEM＋CBDCA の隔週併用療法についての多施設臨床第Ⅱ相試験（LOGIK0406 試験）を立案し，２
０
０
４年１
２月〜２
０
０
７年５月に４８例を集積した。この隔週併用投与法については既に本邦他施設および海外から複数の臨床第Ⅰ相試験が報告されており安全性には問題がないと考えられている。実際に本臨床試験では NCI-CTC の基準で G3 以上の血液毒
性として好中球減少３
５．
４％，Hb 減少２
０．
８％，血小板減少６．
３％と大幅な血液毒性の軽減が可能＊九州大学病院

2

高齢者未治療進行非小細胞肺癌に対する隔週ゲムシタビン＋カルボプラチン
併用療法後のゲムシタビン維持療法に関する無作為化比較臨床第Ⅱ相試験であった。また，治療効果についても抗腫瘍効果２
９．
２％，無増悪生存期間中央値１７８日，生存
期間中央値３９８日と他の標準治療と比べてそん色のない結果であった（第６回日本臨床腫瘍学会にて発表）。一方，GEM 単剤による維持療法に関しては近年海外の施設からシスプラチン（CDDP）＋GEM の併用療法後に GEM 単剤治療を追加することで有意な生存期間の延長が報告されており，同薬剤による維持療法は臨床的に有用であると考えられる。そこで今回我々は高齢者に対して同隔週併用療法に GEM の維持治療を加えることでさらなる生存期間の延長が可能かどうか臨床試験での検討を行うこととした。
対象と方法
対象は臨床病期!B／"期の化学療法未施行の７０歳以上の高齢者非小細胞肺癌，術後再発を含むものとする。中央登録方式を用いた多施設共同研究として行う。今回の臨床試験（LOGIK
0801 試験）では前回の臨床試験における投与コース数の中央値が３．
５コースであったことおよび ASCO のガイドラインをふまえて初回治療は GEM＋CBDCA の隔週併用療法を３−４コースとした。登録された症例は２群に無作為割付され，Ａ群は初回治療終了後に PD が確認されるまで無治療にて経過観察，Ｂ群は初回治療終了後に引き続いて GEM１０００mg／m２の単剤による隔週投与を継続することとした（図）。主要エンドポイントは無増悪生存期間とし，副次的エンドポイントを全生存期間，腫瘍縮小効果，安全性とした。２０
０
８年の ASCO におけるメタ解
析の結果から無増悪生存期間が３０％以上延長した場合に生存期間が改善すると考えられることから，臨床的に意義のある無増悪生存期間を９ヶ月と設定した。維持療法を行わないＡ群の治療結果が前回試験結果（LOGIK0406）と同様に６ヶ月であるとした場合，α＝０．
２，β＝０．
２の片側ログランクテストで２群の差を検出するために必要な症例数は合計８１症例であった。よって脱落症例を加えて全体で８４症例を目標症例とした。

が ん 治 療 の あ ゆ み

3StageΥB/Φ ᧂᴦ≮‫ⴚޔ‬ᓟౣ⊒฽߻㕖ዊ⚦⢩⢖≸ PS0-1
ᐕ㦂 70 ᱦએ਄੐ോዪ
Randomization
ഀઃ࿃ሶ:ᣉ⸳/PS
Arm㧔A㧕

Gemcitabine

Arm㧔B㧕

1000mg/টGemcitabine
Day1, 15

Day1, 15
Carboplatin

1000mg/ট

Carboplatin

AUC=3

AUC=3

Day1,15

Day1,15

q28days3㨪4cycles

q28days3㨪4cycles

GEM 1000mg/ট
Day1, 154cycles એ਄ PD ߹ߢ
図

臨床第Ⅱ相試験概要

4

高齢者未治療進行非小細胞肺癌に対する隔週ゲムシタビン＋カルボプラチン
併用療法後のゲムシタビン維持療法に関する無作為化比較臨床第Ⅱ相試験

結果

これまでに２９例が登録され８例の効果判定が終了している。効果判定の終了している８例の
年齢は７
２歳から８
３歳までで中央値は７６歳，性別は男性５名，女性３名であった。Performance
Status は０が４名，１が４名であった。組織型は腺癌が５名，分類不能の非小細胞肺癌が３名，病期はⅢ b 期が１名，Ⅳ期が７名であった。効果判定は施設外校閲により行い，PR１名，SD５名，PD２名であった。重篤な有害事象はこれまでのところ報告されていない。
考按

７
０歳以上の高齢者肺癌に対する化学療法のエビデンスについては，イタリアで高齢者に対するビノレルビン（VNR）単剤と best supportive care との比較試験が行われ１９９９年に誌上発表された。それによると，VNR 群で生存期間の延長と QOL の改善が認められ，VNR 単剤治療が０歳以
高齢者非小細胞肺癌に対する標準的な治療法となった１）。その後，日本において同じく７上の高齢者に対してドセタキセル（DOC）と VNR を比較する臨床試験が行われ全生存期間では差を認めなかったものの，無増悪生存期間や奏効率，症状の改善においては DOC の方が優
一方７５歳未れており，DOC 単剤治療も高齢者に対する標準的な治療法の一つと見なされた２）。
満の非小細胞肺癌に対する標準的な治療法はプラチナ製剤と新規抗癌剤を合わせた２剤併用化学療法であり予後を延長することが照明されている３）。更に，全身状態の良い高齢者においてもプラチナ製剤を含んだ併用化学療法を行ったほうが良いことが示唆されており，今後はプラチナ製剤，特に CBDCA を含んだ併用療法のプロスペクティブな検討が必要とされている。また，高齢者肺癌の治療においては，その治療効果のみならず QOL の面なども十分念頭に置いた，簡便で安全性の高い，外来でも施行可能な治療方法の検討も必要である。
GEM＋CBDCA の併用療法は，欧米においてはすでに非小細胞肺癌の標準的治療法の一つとして汎用され，高齢者における有用性もいくつか報告されている４）。本邦においては，西日本
胸部腫瘍臨床研究機構（WJTOG）が７
５歳未満の進行非小細胞肺癌を対象にした臨床試験（WJTOG-0104）の結果を２
０
０
４年の ASCO で報告した５）。この試験は GEM＋CBDCA（３週投与）と GEM＋VNR の無作為化第二相試験の形で行なわれ，GEM＋CBDCA 群は MST：１
４．
２ヶ月（GEM＋VNR 群：１
２．
６ヶ月）２生率３８．
３％（GEM＋VNR 群：２２．
４％）と進行非小細胞肺癌に対し高い有用性を示した。ただこの試験においては GEM＋CBDCA 群で高頻度の血小板減少の発現がみられており，今後日本人における至適投与量や投与スケジュールの検討が課題として残っていた。GEM＋CBDCA の bi-weekly 投与に関しては，２０
０
４年の ASCO において２つの海外報告があり，その報告ではそれぞれ Grade３以上の血小板減少の発現率が，２％と５％という結果であった６）７）。また本邦からも GEM＋CBDCA の bi-weekly に関する PhaseI の結果が示，CBDCA：AUC3（day1, 15）と報され，それによれば推奨用量は GEM1000mg／m2（day1, 15）
告されている８）。我々は，高齢者の非小細胞肺癌において認容性・有用性の高い治療法を確立

が ん 治 療 の あ ゆ み

5する目的で，GEM＋CBDCA 併用療法の bi-weekly 投与の臨床第二相試験を実施した。結果は有用性及び安全性ともに良好な結果であった。
上記の如く，platinum doublet により進行非小細胞肺癌の予後は改善してきてはいるが，
２０００
年に発表された ECOG1594 では４レジメンの platinum doublet の効果はいずれも同等で生存期間中央値３０−３
３週，１年生存率は３１−３６％９），本邦初の大規模第!相試験である FACS 研の結果でも生存期間中央値は１１−１４ヶ月程度１０）と，さらなる改善の余地を残している。近年，腫瘍の消失と縮小を目的とした従来の治療法に対し，腫瘍増殖が静止したまま宿主に危害を与えない長期共存状態（tumor dormancy）の維持を目的とする治療法が注目されており，ホルモ
ン療法，分子標的療法に加え，化学療法の長期投与も含まれている。Gemcitabine（GEM）は，
標準レジメンの一つである Cisplatin（CDDP）＋GEM 療法後に GEM 単剤によるメンテナンス療法群と無治療群を比較する第!相試験において，全身状態良好例においては有意に TTP を延長し，KPS＞８０の症例については生存期間の延長も期待できることが示されている１１）。また，
メンテナンス療法を開始するタイミングについての報告も Docetaxel（DOC）を用いてなされた。Carboplatin（CBDCA）＋GEM 療法後に immediate に DOC を追加投与する群と再発が確認された後に DOC を投与する群の第!相試験が行なわれ，その結果，immediate に DOC を投与した群が有意に生存期間を延長することが示された１２）。GEM は単剤で良好な抗腫瘍効果をもち，忍容性の面でも長期投与に耐えうる可能性が高い。
そこで，高齢者に対して第Ⅱ相試験で有効性と安全性が証明されている bi-weekly CBDCA＋
GEM 療法後に GEM を immediate に追加投与することにより，縮小した腫瘍の再増殖を抑制
し，無再発生存期間および全生存期間の改善が得られるかを検証するために第Ⅱ相比較試験をスタートさせている。フロントラインである bi-weekly Carboplatin（CBDCA）＋GEM 療法の任用性が高いことにより，維持療法の GEM の継続が可能となりより効果的な治療となることが期待される。
文

献１）The Elderly Lung Cancer Vinorelbine Italian Study Group. Effects of vinorelbine on qualityof life and survival of elderly patients with advanced non-small-cell lung cancer. J NatlCancer Inst. 91：６
６−７
２１
９
９
９
２）Kudoh S, Takeda K, Nakagawa K, et al. Phase III study of docetaxel compared with vinorelbine in elderly patients with advanced non-small-cell lung cancer : results of the WestJapan Thoracic Oncology Group Trial（WJTOG9904）. J Clin Oncol. 1 ; 24：３
６
５
７−６
３２
０
０
６
３）Wozniak AJ, Crowley JJ, Balcerzak SP，et al. Randomized trial comparing cisplatin with cisplatin plus vinorelbine in the treatment of advanced non-small-cell lung cancer : a Southwest Oncology Group study. J Clin Oncol. 16：２
４
５
９−６
５１
９
９
８
４）Maestu I, Gómez-Aldarav!L, Torregrosa MD et al : Gemcitabin and low dose carboplatin in
the treatment of elderly patients with advanced non-small cell ling cancer : Lung Cancer

6

高齢者未治療進行非小細胞肺癌に対する隔週ゲムシタビン＋カルボプラチン
併用療法後のゲムシタビン維持療法に関する無作為化比較臨床第Ⅱ相試験

42：３
４
５−３
５
４２
０
０
３
５）Kashii T, et al : A randomised phase II study of carboplatin/gemcitabine versus vinorelbine/
gemcitabine in patients with advanced non-small cell lung cancer : WJTOG-0104, Proc Am
Soc Clin Oncol 23：６
４
４，＃７
１
２
４２
０
０
４
６）Muncuso A, et al : A new biweekly schedule of carboplatin and gemcitabine : Phase I feasibility trial in patients with advanced non-small cell lung cancer（NSCLC）. : Proc Am Soc
Clin Oncol 23：６
７
４，＃７
２
４
５２
０
０
４
７）Kosmidis PA, et al : Gemcitabine vs Gemcitabine-carboplatin for patients with advanced
non-small cell lung cancer and PS:2. A prospective randamized phase II study of the Hellenic Co-Operative Oncology Group : Proc Am Soc Clin Oncol 23：６
２
７，＃７
０
５
８２
０
０
４
８）Hasegawa Y et al : A phase!study of biweekly combination chemotherapy with gemcitabine（GEM）
and carboplatin（CBDCA）
for inoperable stage"B and#non-small cell lungcancer（NSCLC）: Proc Am Soc Clin Oncol 23：６
７
２，＃７
２
３
７２
０
０
４
９）Schiller JH, Harrington D, Belani CP, et al. : Comparison of four chemotherapy regimens
２−８ ２
０
０
２
for advanced non-small cell lung cancer. N Engl J Med 346：９１０）Ohe Y, Ohashi Y, Kubota K, et al. : Randomized phase III study of cisplatin plus irinotecan
versus carboplatin plus paclitaxel, cisplatin plus gemcitabine, and cisplatin plus vinorelbine
for advanced non-small-cell lung cancer : Four-Arm Cooperative Study in Japan. Annals of
Oncology 18：３
１
７−３
２
３２
０
０
７
１
１）Brodowicz T, Krzakowski M, Zwitter M, et al. : Cisplatin and gemcitabine first-line chemotherapy followed by maintenance gemcitabine or best supportive care in advanced nonsmall cell lung cancer : A phase III trial. Lung Cancer 52，１
５
５−１
６
３２
０
０
６
１
２）Fidias P et al. : Phase III study of immediate versus delayed docetaxel after induction
therapy with gemcitabine plus carboplatin in advanced non-small-cell lung cancer : Updated report with survival. Proc Am Soc Clin Oncol 25：LBA７
５
１
６２
０
０
７

が ん 治 療 の あ ゆ み

7

悪性脳腫瘍に対するヒト脳腫瘍由来
血管内皮細胞ワクチン治療高野 晋吾，坂本 規影，石川 栄一，松村明＊

要旨 【はじめに】悪性グリオーマは腫瘍細胞の増殖と浸潤能だけでなく，腫瘍血管新生による血液供給や増殖因子の放出が再発と治療抵抗性の要因と考えられている。近年腫瘍細胞に対する免疫治療の有効性が報告されている中，HUVEC を用いた腫瘍血管内皮細胞を標的とした治療も研究されている。今回我々は C57BL／6J マウスと，同種由来グリオーマ細胞（GL261）を用いた実験系において腫瘍血管内皮を標的とした免疫治療の効果を検証した。
【実験と結果】GL261 自体と，マウスに接種し皮下腫瘍として成長させ腫瘍血管（EC）を混在したものを，それぞれワクチンとして投与したところ，GL261＋EC ワクチン群で腫瘍の増殖抑制がみられた。また同種由来の内皮細胞 cell line である Tpit／E をワクチンとして接種した群も腫瘍増殖抑制がみられた。免疫染色では腫瘍血管の減少を認めた。
【結語】同種腫瘍血管内皮細胞を標的とした免疫治療を併用することで腫瘍増殖制御に有効であると考えられる。腫瘍血管内皮細胞の培養は困難であり，今後は腫瘍血管内皮細胞特異的な CTL を誘導する機構を確立する予定である。

は じ め に悪性グリオーマは難治性である。手術摘出・放射線治療・化学療法による標準治療でも，生存中央値が１
４．
６ヶ月と治療成績は未だ不十分である１）。我々の施設では再発例から自家がんワ
クチン治療の Pilot

study をおこない報告してきた２）。DTH-2 陽性患者における腫瘍再発期間の延長効果を認め，現在放射線治療や Temozolomide との併用による臨床試験も継続している。
悪性脳腫瘍が難治性である原因は血管新生が盛んであることが重要であることから，腫瘍血管を標的とした血管新生抑制療法が考案されている。その中で正常ヒト由来の臍帯血血管内皮細胞（HUVEC）を用いたワクチン治療の効果が報告された３）。再発悪性脳腫瘍（Glioblastoma,metastatic tumor など）９症例に対しての Pilot study であり，HUVEC に対する免疫応答を６名に認め，３名は CR／PR を達成したという。しかし悪性グリオーマ由来の血管内皮細胞は正＊筑波大学大学院人間総合科学研究科，疾患制御医学（脳神経外科）

8

悪性脳腫瘍に対するヒト脳腫瘍由来血管内皮細胞ワクチン治療

常血管内皮細胞と比べて表面抗原の発現や，機能的に相違する部があるといわれる４）。また，
HUVEC は正常の血管内皮細胞であるためワクチン効果に特異性がない，もしくは正常の血管新生を抑制してしまう副作用が考えられる点より改良が望まれる。
そこで本研究では，腫瘍組織から分離培養した自己腫瘍血管内皮細胞を用いて，臨床例でワクチン治療をおこない効果判定することを目的とした。
対象および方法
１．腫瘍組織からの腫瘍血管内皮細胞の分離・培養
C57BL／6J マウスに G57BL／6 マウス由来の GL261 グリオーマ細胞を接種し，皮下腫瘍モデルを作成した。４週間で腫瘍径が２cm となり，摘出し，Collagenase で細胞分散し FACS 解析
した。CD31high（血管内皮細胞）かつ CD４５low（非血球）の明瞭な群（組織全体の１％）を
腫瘍内血管内皮細胞として，Cell Sorter MoFl（Beckman Coulter）により抽出し，培養をおこなった。培養後 Dil-Ac-LDL（dil-acetylated low-density lipoprotein）による Sorting をおこない内皮細胞を抽出し培養を続けた。
２．腫瘍細胞ワクチンと腫瘍組織ワクチンの比較
腫瘍組織には腫瘍血管内皮細胞が混在している。そこで，腫瘍細胞のみをワクチンとしたものと，腫瘍組織をワクチンとしたものを比較することとした。腫瘍細胞のみの群は培養した GL
261 を用い，腫瘍組織は皮下腫瘍モデルから，Collagenase で細胞分散し，遠心により血球を除去後，細胞数をカウントし揃えたものを用いた。ワクチン量は他の文献報告に基づき細胞５×１０６個を１回量とした。細胞を０．
０２
５％グルタルアルデヒド固定し，アジュバントは臨床の自家がんワクチンと同様の PPD を用いた。治療群は① GL261 ワクチン，② GL261＋EC（endothelial cell）ワクチン，③アジュバントのみ，④ PBS コントロールの各群４頭ずつを比較した。腫瘍接種の前１週間で２日毎３回，尾根部皮内にワクチン接種をおこない免疫をつけた。その後腫瘍を右大腿皮下に接種し腫瘍サイズを３日毎に計測した。２４日後に腫瘍組織を摘出し免疫染色し解析した。腫瘍血管の数は CD31，腫瘍の増殖能の評価に Ki-67 をそれぞれおこなった。
３．マウス不死化血管内皮細胞ワクチン
マウスモデルでの同種血管内皮細胞ワクチンの効果を調べるために，C５
７BL／6J マウスから樹立された下垂体前葉由来の血管内皮細胞 Tpit／E（RIKEN RBC Cell Bank，Tsukuba, Japan）
を用いた。この細胞は FactorVIII を発現し，不死化されているため，腫瘍血管内皮細胞のモデ
ルとして用いた。①GL261 ワクチン群，②Tpit／E ワクチン群，③GL261＋Tpit／E ワクチン群
０５であり，ワクチンを比較した。用いたワクチン細胞数は GL261を５×１
０６，Tpit／E を５×１投与のプロトコールは実験２と同様である。

が ん 治 療 の あ ゆ み

結

9

果

１．GL261 腫瘍血管内皮細胞
腫瘍血管内皮細胞の培養を続けると，徐々に細胞の増殖が盛んになり腫瘍細胞の様相を呈した。confluent になった細胞は contact inhibition を認めず，Matrigel 上で tube formation 形成も認めなかった。増殖能の高い GL261 細胞が Cell Sorting 後も混在し，腫瘍細胞だけが増殖している状態になってしまったものと考えられた。同様の工程を三度施行したが結果であり，GL
261 腫瘍血管内皮細胞をワクチンとして用いる実験はできなかった。
２．腫瘍細胞ワクチンと腫瘍組織ワクチンの比較
腫瘍の大きさは④PBS コントロール＞③アジュバントのみ≒①GL261＋Adj.＞②GL261＋EC＋Adj．群の順であり（図１），期待された腫瘍血管込みのワクチン群で腫瘍成長が抑えられた結果であったが，統計上の有意差はなかった。免疫染色の結果では② EC 込みワクチン群で腫瘍血管数は低下傾向にあったが（図２），GL261単独ワクチンとの有意差はなかった。腫瘍細胞増殖能も同様でワクチン群間の有意差はないが，コントロールとは有意な腫瘍抑制効果がみられた（図３）。結果として，自家がんワクチン療法で標的となる提示抗原は腫瘍細胞だけでなく，腫瘍血管内皮細胞も関与している可能性があると思われた。同種の腫瘍血管内皮細胞を標的とすることで，異種血管内皮細胞を用いるよりも特異的かつ安全な免疫治療をおこなうことができる可能性があると考えられた。

図１

図１

マウスグリオーマモデルにおける腫瘍内皮細胞ワクチンの効果
腫瘍の大きさは PBS コントロール＞アジュバントのみ≒GL261＋Adj.＞GL261＋EC＋Adj.
群の順であり，腫瘍血管込みのワクチン群で腫瘍成長が抑えられたが，統計上の有意差は
なかった。

10

悪性脳腫瘍に対するヒト脳腫瘍由来血管内皮細胞ワクチン治療

図２

図２

図３

マウスグリオーマモデルにおける腫瘍内皮細胞ワクチンの効果
腫瘍組織の CD31 免疫染色の結果では腫瘍血管込みワクチン群で腫瘍血管数は低下傾向にあったが，GL261 単独ワクチンとの有意差はなかった。＊ｐ＜０．
０５

図３

マウスグリーオマモデルにおける腫瘍内皮細胞ワクチンの効果
腫瘍組織の Ki67 染色による腫瘍細胞増殖能の評価ではワクチン群間の有意差はないが，腫瘍血管込みのワクチン郡でコントロールとは有意な腫瘍増殖能抑制効果がみられた。
＊p＜０．
０
５

３．マウス不死化血管内皮細胞ワクチン。
GL261＋Tpit／E 群が腫瘍増殖を抑制する傾向が確認された（図４）

図４

図４

マウス不死化血管内皮細胞ワクチンの効果
GL261 マウスグリオーマ皮下腫瘍モデルにおいて，①GL261 ワクチン群，②Tpit／E ワク

が ん 治 療 の あ ゆ み

11チン群，③GL261＋Tpit／E ワクチン群を比較した。GL261＋Tpit／E 群が腫瘍増殖を抑制する傾向が確認された。
考察

今回我々は腫瘍血管内皮細胞に対するワクチン治療の実験をおこなった。これまで自家がん
ワクチン治療では腫瘍組織全体を用いて特異的 CTL による免疫反応を誘導していた。今回検証してわかったことは，実験１によりその作用機序には腫瘍血管内皮細胞が混在していることが腫瘍制御に関わっている可能性である。そこで腫瘍血管内皮が腫瘍の血液供給源となっていることから，これを絶つことで治療効果が強化できると考えた。
HUVEC による腫瘍血管ワクチン治療の報告が多い３）が，正常な血管内皮であり腫瘍血管への抗原特異性が異なる，正常の血管新生を抑制する可能性，など懸念される問題もある。また
Okaji らは vitro 上であるが，腫瘍血管新生に関連が強いとされる同種の HSE を用いた場合，
HUVEC より強い免疫応答がみられたとの報告をしている５）。よって我々は同種腫瘍血管内皮細胞を標的としたワクチン治療が最も実用的であると考える。ただ，当初の実験では腫瘍血管内皮細胞の分離は可能だが培養し治療レベルに増やすことは困難であることがわかる。そこでマウス実験において同種の不死化された内皮細胞 cell line を腫瘍血管内皮の代用とし実験をおこなった（実験２，３）。結果はやはり他のワクチン治療に比べ腫瘍増殖を制御し，腫瘍血管新生を阻害している要因が示唆された。
免疫治療で CTL が誘導される腫瘍特異的抗原，腫瘍血管特異的抗原はまだ明らかではない。
しかし腫瘍血管内皮細胞は正常血管内皮細胞と遺伝子レベルで発現が異なる部があることはわ
かっている６）。今回ワクチンに使用した Tpit／E は細胞株化される課程で形質転換し，正常内皮にはない，腫瘍内皮に似た抗原を発現しているのかもしれない。
腫瘍血管内皮細胞ワクチンの研究の先には，腫瘍血管内皮特異抗原に対するモノクローナル
抗体のような分子標的薬の開発が考えられる。VEGF に対する Bevacizumab７），CXCR４に対する AMD３１００など８）である。ただ分子標的薬による抗血管新生治療は特発性の出血性合併症，
創傷治癒遅延などの副作用の問題が指摘されている。今回の標本では動物実験レベルであるが腫瘍内の出血性合併症は認めていない。臨床例も含め免疫療法では重篤な副作用を認めないことが特徴であり安全性の高い臨床応用しやすい治療法であるといえる。また，免疫治療は薬物治療と異なり，DTH-2 陽性化のように免疫能を獲得すると効果が持続し，定期的に高価な分子標的薬を投与する必要がないこともメリットであると考えられる。
お わ り に
本研究では腫瘍血管内皮細胞を標的とした同種免疫治療の有用性が示された。今後は，SDF-1 や CXCR4 などの血管新生に関与する標的抗原の評価，臨床応用するために腫瘍血管内皮細胞を標的とする CTL をどのようにして誘導するかが問題となる。HUVEC の形質転換，遺伝子12

悪性脳腫瘍に対するヒト脳腫瘍由来血管内皮細胞ワクチン治療

導入による腫瘍血管内皮細胞類似の分子発現を促し，ワクチンとして使用することも考えている。これを従来の自家がんワクチン治療に併用することでより治療成績が向上することが期待
される。
文

献

１）Stupp R, Hegi ME, Mason WP, et al : Effects of radiotherapy with concomitant and adjuvant temozolomide versus radiotherapy alone on survival in glioblastoma in a randomised
phase III study : 5-year analysis of the EORTC-NCIC trial. Lancet Oncol 10：４
５
９−
４
６，２
０
０
９．
２）Ishikawa E, Tsuboi K, Matsumura A, et al : Clinical trial of autologous formalin-fixed tumor
vaccine for glioblastoma multiforme patients. Cancer Sci 98：１
２
２
６−１
２
３
３，２
０
０
７．
３）Okaji Y, Tsuno NH, Tanaka M, et al. : Pilot study of anti-angiogenic vaccine using fixedwhole endothelium in patients with progressive malignancy after failure of conventional
therapy. Eur J Cancer 44：３
８
３−３
９
０，２
０
０
８．
４）Charalambous C, Hofman FM, Chen TC : Functional and phenotypic differences between
glioblastoma multiforme-derived and normal human brain endothelial cells. J Neurosurg
102：６
９
９−７
０
５，２
０
０
５．
５）Okaji Y, Tsuno NH, Nagawa H. et al : Vaccination with autologous endothelium inhibits angiogenesis and metastasis of colon cancer through autoimmunity. Cancer Sci 95：８
５−
９
０，２
０
０
４．
６）St Croix B, Rago C, Velculescu V, et al : Genes expressed in human tumor endothelium.
０
２，２
０
０
０．
Science 289：１
１
９
７−１
２
７）Chowdhary S, Wong ET : Bevacizumab combined with irinotecan for recurrent glioblastoma multiforme- improvement over available therapy? Nature Clinical Practice Neurology 4：２
４
２−２
４
３，２
０
０
８．
８）Rubin JB, Kung AL, Klein RS, et al : A small-molecule antagonist of CXCR4 inhibits intracranial growth of primary brain tumors. Proc Natl Acad Sci U S A 100：１
３
５
１
３−
１
３
５
１
８，２
０
０
３．

が ん 治 療 の あ ゆ み

13

がん集学的治療体制の整備と拡充に関する研究
─生命倫理・社会医学の視点から─

!田 敬義，谷口 泰弘＊

要旨

がん対策基本法の施行により，がん集学的治療はがん診療連携拠点病院を中心に広く実施されている。がん集学的治療体制として，「がん診療連携拠点病院の整備に関する指針」に基づいて施設認定がなされ，診療機能に対する医療従事者の配置基準などの要件を満たすことで均てん化が図られるとされる。しかし，本報告者
らが行った施設調査から，がん集学的治療体制においてハード面およびソフト面に差異があることが明らかになった。施設基準という外形上の診療機能と地域連携関係の構築は整えることは可能としながらも，実態は人的資源を確保するのが精一杯であった。現行の補助金制度は使途制限のため弾力的な施設運営が行えない。故に各医療従事者の技術と意識レベルを上げるまので十分な動機づけまでには至ってない。また，地域連携の在り方や緩和医療体制等において掲げる理想と現実の狭間で悩みを抱えるがん診療連携拠点病院が多いことがわかった。

は じ め にがん対策基本法（平成１８年６月２３日法律第９８号）の施行により，本邦のがん対策はがん対策推進基本計画（平成１９年６月１５日閣議決定）に基づいて，がん診療連携拠点病院を中心に広く実施され，がん治療における均てん化が進められている１）。その柱にがん予防および早期発見の推進，がん研究の推進などが提示されているが，がん治療の医療提供体制の均てん化もまた国民生活にとって喫緊の課題でありその整備が期待されている２）。
しかし，がん集学的医療に社会一般が抱く印象は，総じて手術と抗がん剤治療，放射線治療などを組み合わせた積極的ながん治療に集約され，従来の視点とさほど変わっていないとの指摘もある３）。患者の価値感が多様化した現在，終末期を見据えたがん集学的治療体制の拡充が社会的に希求されている。本研究は，現行のがん集学的治療体制の問題点を指摘したうえで，患者の生命・生活の質（QOL）を高めるための新たな制度構築に向けた概念提示を行うための基礎研究と位置づけ研究を実施した。

＊岐阜大学大学院医学系研究科医学系倫理・社会医学分野

がん集学的治療体制の整備と拡充に関する研究
─生命倫理・社会医学の視点から─

14

Ⅰ．対象と方法
１．計画概要本研究は研究計画として，①先ず過去のがん集学的治療体制における本邦での言説を文献学によって整理し（歴史的概念化），②次に現行のがん集学的治療の現状を把握し問題点を指摘する（現行制度の問題点の抽出），③がん診療連携拠点病院へのアンケート調査（拠点病院責
任者の認識と理想），④がん集学的治療体制の弱点の指摘（制度的不一致），⑤多様な価値を認める医療体制の構築（研究総括：拡充モデルの提示）の手順で行うことを目的に実施した。本
報告では，その中核をなすがん診療連携拠点病院へのアンケート調査の結果について速報として述べる。
２．調査対象平成２１年４月１日現在，厚生労働省が指定している都道府県がん診療連携拠点病院４
７施設および地域がん診療拠点病院３２
８施設（総数３
７５施設）を対象に調査した４）。拠点病院の各施設長に対して質問に関する趣意書および無記名式５）の質問用紙（後掲参照）を送付し，同意を得た機関の調査票（回答）について分析・検討を行った。
３．調査期間
本調査は，平成２
１年８月２４日〜平成２
１年９月１４日を回答期間とし，郵送によりアンケート調
査票を回収した。
４．倫理的配慮
本研究は，岐阜大学大学院医学系研究科医学研究等倫理審査委員会の承認（第２
１−７
４号，第
２
１−１
３
６号）を得て実施した。アンケート調査の依頼時に無記名であることを趣意書に記載して匿名性を担保した。
５．主要な調査項目
１）基本属性に関する質問
調査対象機関について，地域ブロック，指定条件（都道府県がん診療連携拠点病院または地域がん診療連携拠点病院），施設規模（病床数），がん患者の割合等について質問した。
２）施設認定等に関する質問
施設認定に関する質問として，①都道府県および二次医療圏で構成されるがん診療連携
拠点病院の施設認定数の妥当性，②施設認定を得るための各従事者の配置基準の厳しさ，③診療従事者の基準を満たさなくてもがん集学的医療は提供可能と考えるか，④施設認定
要件を満たすことでがん治療の均てん化が図れるか，⑤がん診療連携拠点病院に対する補助金や診療報酬上の配分の妥当性などを問うた。また，当該施設における医師の配置およびコメディカル・スタッフの配置の現況についても質問した６）。
３）施設内および地域でのがん診療体制に関する質問
ここでは，当該施設および当該施設と連携する地域医療機関との協力関係について質問した。指針が示す，①地域連携クリティカルパスが導入され地域医療機関等からの協力がが ん 治 療 の あ ゆ み

15

得られているか，②相談支援センター業務の充実度，③個別相談業務に留まらないセミナーや公開講座などの患者教育活動，④セカンド・オピニオンに関する事柄，⑤院内のがん登録作業に関する負担などについて問うた。
４）緩和医療に関する質問
緩和医療に関する各施設の提供体制について質問した。①標準的治療に有効性が見出せなくなった場合の緩和医療の導入の有無，②緩和医療とは標準的治療に反応しなくなった時から行うものか，③緩和医療開始のタイミング，④緩和医療として行う医療行為内容，⑤終末期の患者への在宅での緩和医療支援体制などを問うた。
５）倫理的問題などの付随する質問①治験や臨床研究についての情報提供の有無，②がん難民はがん拠点病院の増加で解消されるか，③がん集学的治療を行う際に直面した倫理的問題について質問した。

がん集学的治療体制の整備と拡充に関する研究
─生命倫理・社会医学の視点から─

16

Ⅱ．結果と考察
がん診療連携拠点病院の施設長に宛てたアンケート調査の結果，１５
９施設から回答があった
（回答率４
２．
４％）
。基本属性として，都道府県がん診療連携拠点病院が２
９施設（１
８．
２％）
，地域
がん診療連携拠点病院が１
２
８施設（８
０．
５％）
，不明が２（１．
３％）施設であった。地域ブロック
別および病床数別（２００床毎に階層化）については表１・表２のとおりである。
表１

地域ブロック別施設数（回答のみ）

地域性

北海道

東北

関東信越

東海北陸

近畿

中国

四国

九州沖縄

施設数

８

１
４

３８

３
５

２
１

１２

６

２
４

表２

病床数区分別施設数（回答のみ）

病床数

０〜２
０
０

２０
１〜４０
０

４
０１〜６
００

６
０１〜８
００

８
０
１〜１
０
００

１
００
１以上

施設数

２

２
９

７
０

３０

１６

１０

１．施設認定等について（がん診療連携拠点病院の制度）
都道府県および二次医療圏で構成されるがん診療連携拠点病院の施設認定数の妥当性について，肯定的な意見が９
５件（５
９．
８％）
，否定的な意見が６３件（３９．
６％）であった。施設認定数を妥当と考えない理由として，地域の実情に合わない（２９件），数が少ない（２８件），同等機能を備えた医療機関がある（１７件）が上位を占めた。
また，施設認定を得るための診療従事者の配置基準については，厳しいと回答した施設は
１
０
７件（６
７．
３％）
，厳しくないとしたのが４
８施設（３
０．
２％）
，不明４件（２．
５％）という結果であった。診療従事者の基準を満たさなくてもがん集学的医療は提供可能だと考えるかとの問いには，提供可能と考える施設が１
１
９件（７
４．
８％）と，否定的な意見３５件（２２．
０％）を大きく上回った。施設認定要件を満たすことによってがん治療の均てん化が図れるかどうかの問いには，
７．
２％），否定的な意見が（４９．
１％）であった。さらに，現在のがん診
肯定的な意見が７５件（４療連携拠点病院に対する補助金や診療報酬上の配分に関する質問には，十分だとする回答が１
２
件（７．
５％）
，不十分だとする回答が１
４
４件（９
０．
６％）であった。これらから，施設認定要件は厳しいとしながらも，施設認定数は概ね妥当であり，指針が求める水準に近づこうとする各施設の前向きな取組み姿勢を伺うことができる。しかし，各施設はそれを後押しする補助金や診療報酬上の配分が不足しているとの認識を持っていることが数値上明らかになった。自由記載
欄には補助金について職員研修費用や支援室人件費に当てることができる弾力的な使用を求める要望が多かった。地域性や病院の性質に合わせた運用の在り方も検討課題に挙がる。
現状把握のために，各施設における医師の配置およびコメディカル・スタッフの配置についても調査した。医師に関しては精神症状の緩和に携わる常勤医師の確保が他の専門領域の常勤医師の確保より難しい状況が示された。さらに，コメディカル・スタッフの配置に関しては，
医師よりも常勤の勤務形態で人員確保がなされているが，化学療法に係わる薬剤師，緩和ケア

が ん 治 療 の あ ゆ み

17

チームに協力する薬剤師および医療心理に携わる者に関しては専従とはいかずに専任としてその業務を担っている状況が数値上明らかになった（表３）。
表３

がん診療連携拠点病院の診療従事者数（回答のみ）

職種（専門性）
放射線療法に専門的知識・技能を有する医師身分上（常勤・非常勤）
常１
４０

非１
６（人）

就労状況
（専従・専任）
専従 １
２９

専任 ２
５（人）

化学療法に専門的知識・技能を有する医師

常１
５
８

非 １

専従 ６５

専任 ８８

身体症状の緩和に専門的知識・技能を有する医師

常１
５
４

非 ５

専従 ６２

専任 ９
２

精神症状の緩和に専門的知識・技能を有する医師

常１
１
９

非３
８

専従 ４
５

専任 ９
２

病理診断の医師

常 １４
９

非１
０

専従 １
５
１

専任

放射線治療の診療放射線技師

常１
５４

非 １

専従 １
４
０

専任 １４

放射線治療の精度管理，照射計画の検証等に携わる技術者

常１
４６

非 ２

専従 １０
１

専任 ４
２

化学療法に専門的知識・技能を有する薬剤師

常１
５
９

非 ０

専従 ６４

専任 ９１

７

化学療法に専門的知識・技能を有する看護師

常１
５９

非 ０

専従 １
２８

専任 ３０

緩和ケアの専門的知識・技能を有する看護師

常１
５
９

非 ０

専従 １３
０

専任 ２５

緩和ケアチームに協力する薬剤師・医療心理に携わる者

常１
５
１

非 ３

専従 ２４

専任 １
１
３

２．施設内および地域でのがん診療体制について
地域連携クリニカルパスの導入に伴う地域医療機関等の協力の有無について，協力が得られていると肯定的に回答した施設は５
３件（３
３．
３％）
，否定的に回答した施設は５
１件（３
２．
１％）と
拮抗した。その他，地域連携パスを作成中・検討中と答える施設が４０件（２５．
１％）を超え，地域連携クリニカルパスの作成と活用に関して，一部に混乱している状況が見られた。
また，各拠点病院の相談支援体制については，相談業務が充実していると回答した施設は９０件（５６．
７％）と，「いいえ」と回答した施設６
６件（４
１．
５％）
，その他３件（１．
８％）であった。相談支援が不足していると回答した施設の内，不足している業務内容の上位を挙げると，地域医療機関および医療従事者に関する情報の収集・提供（４４件），予防・早期発見に関する一般的な情報提供（２７件）であった。相談支援の一環として，全体的なセミナーや公開講座を開催し，患者教育に取組んでいる施設は１
２
８施設（８
０．
５％）と財政上の制約はありながらも患者との連携に尽力しようとする姿勢が見られた。
院内のがん登録に関しては，その登録に負担を感じる施設が１
０
９件（６
８．
６％）と負担を感じていない施設４７件（２９．
６％）よりも多く，作業負担が重くのしかかっていると推察される。負担とする内容の上位は，標準登録様式でのがん登録，院内がん登録の集計作業，がん対策情報センターへの情報提供であった。
３．緩和医療体制について
緩和医療の定義を明確に示すことは難しいが，緩和医療は標準的治療に反応しなくなった時から行うものかの問いに対し，「いいえ」と回答する施設が１
５
４施設（９
７．
０％）あり，各がん診療連携拠点病院の認識として標準的治療の効果に有効性を確認できなくなってきた時点で段階的に緩和医療を導入する体制にあることが確認された。また，緩和医療の内容については，ペ，緩和化学療法（１３
１件），
インコントロール（１５７件）が最も多く，緩和放射線療法（１
５
１件）

18

がん集学的治療体制の整備と拡充に関する研究
─生命倫理・社会医学の視点から─

緩和外科手術（１２
８件），ホスピスケア（６４件）の順になっていた７）。件数からみてもホスピス
ケアと上位３療法との差は大きく，病院が設置する病床の性質によって違いがあるが，ホスピスケアを十分に行えない状況にあることが分かった。それ故に終末期患者の在宅支援に関して拠点病院だけで在宅緩和医療が提供できると回答した施設は２１件（１３．
２％）で，近隣の医療機関の協力が得られて実施できるまたは紹介できるが１
０
８件（６
８．
０％）と改めて地域の医療連携の重要性が示された。自由記載の記述からは施設内でのユニットの増設を希望する意見が散見された。理想として，自院で緩和ケア・ホスピスケアが提供できる体制が望ましいと考えるがん拠点病院が潜在的にあることが推察される。緩和医療の定義について，近時その概念は変化しつつあり，定義のより明確化を求める指摘もあった。
４．倫理的問題等の経験について
がん集学的治療を実践する際に生じる倫理的問題について直面する問題として，在宅医療を含めた転院の問題が最上位になった（１３５件）。次いで，治療中止や尊厳死安楽死に関する問題
が（１
１
８件）
，そして，がん告知（７３件），ターミナル（５８件）と続いた。また，「がん難民」という言葉に関して，がん診療連携拠点病院の数が増加することによってそれが解消されるかという問いには，「いいえ」と回答した施設は１
２
８件（８
０．
５％）となり，「はい」の２
７件（１
７．
０％）
，
その他４件（２．
５％）と大きく解離していた。ここに各がん拠点病院は努力しているものの目の前の問題と理想との差を大きく体感していると推察される。
Ⅲ．おわりに
今回の調査で，多くのがん診療連携拠点病院では要件の達成と日々のがん診療をこなす事で精一杯の状況にあることが明らかになった。がん拠点病院の役割には，がん診療の質の向上があり，そこにはがん治療研究に直接・間接的に関与する事が含まれていることは自明の理である。集学的ながん治療の進歩，分子標的薬の実用化，緩和ケアの発展とあいまって，新しい集
学的治療の開発・提供が求められている。それを現実のものとするにはがん拠点病院での一貫したがん集学的治療の施行が重要であり，それがあって初めてエビデンスが構築される。さらに本調査からは財政的，人的な問題から解決しなければならない課題が判明した。現在のがん対策基本法に沿ったがん診療体制の均てん化の方向性を維持しつつ，財政基盤を伴った明確ながんに関する医療政策が不可欠であると指摘したい。
最後に，がん集学的治療における拡充モデルとして，がん診療連携拠点病院と連携病院が協力して実践できる緩和医療体制の強化を政策として立案することが肝要であると考える。
本研究は，財団法人がん集学的治療研究財団２００８年度一般研究助成を受けて実施した。ここに深謝するものである。アンケート調査にご協力いただいた多くのがん診療連携拠点病院ならびに研究協力者の国立成育医療センター研究所掛江直子室長，富山大学大学院医学薬学研究部
消化器・腫瘍・総合外科嶋田裕准教授に謝意を表します。尚，この調査をもとに統計処理を行い，さらなる検討を加え論文として発表する予定である。

が ん 治 療 の あ ゆ み

文

19

献

１）厚生労働省：がん対策基本法，http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/gan.html
２）厚生労働省：第４回がん対策推進本部会議資料（平成２０年７月４日資料），
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/gan04/pdf/siryo_0001.pdf
３）佐々木常雄：腫瘍内科医の立場から．癌の臨床 54（４）
：２
４
７−２
５
２，２
０
０
８．
４）山口建，堀内智子：がん診療連携拠点病院の現状と課題．J. Natl. Inst. Public Health,
57（４）
：３
１
８−３
２
６，２
０
０
８．
国立がんセンターがん対策情報センター：がん診療連携拠点病院一覧
http://ganjoho.ncc.go.jp/pub/hosp_info/index_01.html
５）Diana M. Bailey : Research for the health professional- A practical guide second edition（朝倉隆司監訳），６
２−７
９，協同医書出版社，東京，２００１．
６）がん診療連携拠点病院の整備について（がん診療連携拠点病院の整備に関する指針）．厚生労働省健康局長（健発第０
３
０
１
０
０
１号平成２
０年３月１日）７）日本緩和医療薬学会：臨床緩和医療薬学（第１版）：１−２
４
７，真興交易（株）医書出版部，
東京，２
０
０
８．

が ん 治 療 の あ ゆ み

21

膵癌化学療法における治療効果向上をめざして─トランスレーショナル・リサーチの結果に基づいた
塩酸ゲムシタビン併用化学療法の臨床試験─
中森

要旨

正二＊

膵癌に対する第一選択薬剤とされている塩酸ゲムシタビン（Gem）と５FU などのフッ化ピリミジン系抗癌剤併用療法の安全かつ効率的な併用法の開発を目的に，ヒト膵癌細胞株およびヌードマウス移植ヒト膵癌モ
デルを用い，5FU による Gem 取込み増強効果および 5FU 系薬剤による Gem との至適併用スケジュールを検討した。5FU 先行投与により Gem 取込みが増強し，抗腫瘍効果が高いことが明らかになった。これを利用し，切除不能進行・再発膵癌に対して，UFT 先行 Gem 投与による第Ⅱ相試験を行い，重篤な有害事象は認めず，奏功率２５％，５０％生存期間７ヶ月，１年生存率２５％と言う成績を得た。また，Gem 耐性ヒト膵癌細胞株の網羅的遺伝子発現解析から，Gem 代謝に関連する Ribonucleotide reductase M1 subunit（RRM1）発現昂進が Gem 耐性に最も関連することを明らかにし，臨床例の検討から，RRM1 が Gem 感受性にも関与している可能性を示した。

は じ め にわが国において膵癌は増加傾向にあり，早期発見の困難さから，診断時には，その７〜８割は切除不能の進行癌であると考えられている。さらに切除可能であった場合でも，切除後の再発率は高く，治療成績の向上のためには，切除不能進行膵癌や再発膵癌に対する有効な化学療法の確立が必須と考えられる。一方，膵癌に対する化学療法は，従来は 5FU を中心とした治療が広く行われてきたが，その治療成績は良好とは言えず，膵癌は抗癌剤の効きにくい代表的９９７年に塩酸 Gemcitabine（以な腫瘍であった。このような状況の中，Burris ら１）によって，１
下 Gem）と 5FU を比較した大規模第Ⅲ相試験で，Gem が症状緩和効果や１年生存率で 5FUに比べ有意に優れていることが報告され，それ以来，欧米では Gem が膵癌化学療法の第１選択薬とされてきた。我が国でも，２００
１年４月に膵癌においても Gem が保険適応とされ，標準的な第一選択薬として利用できるようになった。しかしながら，Gem を用いた膵癌の治療成
績は未だ満足できるものでなく，抗癌剤の効きにくい腫瘍とされてきた大腸癌が近年開発され＊国立病院機構大阪医療センター

外科膵癌化学療法における治療効果向上をめざして─トランスレーショナル・リサーチの結果に基づいた塩酸ゲムシタビン併用化学療法の臨床試験─

22

た FOLFOX などの併用療法の工夫から良好な治療成績が得られるようになった状況からはほど遠いものがある。膵癌治療成績向上のためには，Gem 治療の有効性を図っていくことが，重要課題の一つと考えられる，Gem 治療効果増強のためにわれわれが行ってきたトランスレー
ショナル・リサーチおよびその結果に基づいた Gem 併用化学療法の臨床試験の結果について
報告する。
方法と結果
１．フッ化ピリミジン系抗癌剤による Gem の効果増強と臨床試験
Gem の抗腫瘍作用は，細胞内に取り込まれた Gem がリン酸化され，それが DNA に取り込まれる際に，正常ヌクレオシドに拮抗的に働く代謝拮抗剤として作用する。Gem は細胞内に取り込まれる場合，正常ヌクレオシドと同様にヌクレオシドトランスポーターを介して取り込まれる。通常，DNA 合成に利用されるヌクレオシドは，細胞内で新たにつくられる場合（denovo pathway）とヌクレオシドトランスポーターを介して細胞外から取り込まれる場合（salvage

pathway）が存在し，5FU などフッ化ピリミジン系抗癌剤が細胞に作用すると，denovo

pathway が阻害され，それに変わり salvage pathway が働き，細胞外からのヌクレオシドの取り込みが増強すると考えられている２）。従って，Gem に先行して 5FU を細胞に作用させると，Gem の細胞内取り込みが増加し，より Gem の効果が得られることが考えられる（図１）。実際，ヒト膵癌細胞を用いた実験では，5FU を作用することにより，Gem の細胞内取り込みは増加し（図２），5FU を先行投与した方が Gem の抗腫瘍効果は高かった（図３）。この効果は，
invivo の動物実験でも認められ，経口フッ化ピリミジン系抗癌剤である UFT や TS-1 と Gem

を用いた場合，ヌードマウス移植ヒト膵癌に対する抗腫瘍効果は，経口フッ化ピリミジン系抗癌剤を先行投与した場合の方が，Gem を先行した場合や同時に投与した場合より高かった（図３，４）。この結果を踏まえて，切除不能進行・再発膵癌に対して，UFT 先行 Gem 投与の第Ⅰ４）５０mg／m２：Day１〜６，Day８〜１
３，Gem８００mg／m２：
相試験５）を行い，至適併用投与量（UFT２
Day７，１
４，休薬：Day１
５〜２
１）を決定した。さらにその第Ⅱ相試験を行い，奏功率２５％，５０％
生存期間７ヶ月，１年生存率２５％（図５）と言う結果を得た。従来の Gem 単独の投与量より少ないにも拘わらず，良好な治療成績が得られたと考えられた。さらに，２００
６年夏に UFT よりも有効な 5FU 系経口剤として TS-1 が保険採用となり，TS-1 先行投与による第Ⅱ相試験を行い，その安全性と有効性を確認した６）。作用機序や投与スケジュールを考慮する事により，より有効に Gem を利用できる可能性が有るものと考えられる。
２．Gem 耐性機構の解明
現在，Gem は膵癌に対する第一選択薬とされているが，当然のことながら，全ての膵癌に
Gem が有効である訳でなく，また，有効であった腫瘍でも，最終的には耐性を獲得し，Gemの効果が得られなくなってくることは事実である。したがって，どのような膵癌が Gem の効果が得られやすいのか，あるいは Gem が効きにくいのかと言ったことや，何故，Gem 耐性が獲得されるのかというメカニズムが理解されれば，より有効に Gem を利用できる可能性があが ん 治 療 の あ ゆ み

23る。このような薬剤感受性や耐性獲得には分子レベルでの変化が大きく関与していることが考えられ，Gem 耐性ヒト膵癌細胞株を作成し，その母株と耐性株の間で網羅的遺伝子発現解析を行った７）。その結果，母株に比べて耐性株で発現が２倍以上ある遺伝子が１２個見いだされ（表１），
そのうち発現比がもっとも大きな遺伝子は，
Gem 代謝に関連する Ribonucleotide reductase
M1 subunit（RRM1）であった。この酵素は，ヌクレオシド代謝の denovo patway を促進し，salvage pathway を介した Gem の細胞内での代謝を阻害し，Gem の効果を抑制している可能性がある。実際，RRM1 RNAi を用いた研究により，Gem 耐性株において RRM1 発現抑制を行うとGem 感受性が母株と同程度になった（図６）。さらに，興味有ることには，手術後再発に対して Gem 投与した１８例の手術時に採取した膵癌組織における RRM1 発現を調べると，RRM1 低発現群は Gem 治療効果が高発現群に比し良好であった（図７）。この結果は，必ずしも再発巣
が原発巣と同様の遺伝子発現パターンを示しているとは言えないかも知れないが，RRM1 の発
現は，単に獲得した Gem 耐性に関与しているだけでなく，もとの腫瘍の持つ Gem 感受性にも関与している可能性を示唆しているものと考えられる。

Gemcitabine
es NT

5-FU

de novo
pathwayes NTsalvage pathwayX

DNA วᚑ

図１ 5FU 先行投与の理論的背景．esNT：ヌクレオシドトランスポーター

pg GEM / mg protein

80
60

*

40
20
0
Control

図２

*

*
NBMPR

5-FU
IC10

5-FU
IC30

5-FU
IC50

5FU 投与による Gem 取り込み増強効果．膵癌細胞 MiaPaCa-2 に対する 5FU の IC10，IC30，IC50 で検討した。NBMPR：ヌクレオシドトランスポーター阻害剤

膵癌化学療法における治療効果向上をめざして─トランスレーショナル・リサーチの結果に基づいた塩酸ゲムシタビン併用化学療法の臨床試験─

AsPC1

0.5
0.4

0.6

*

0.3

BxPC3

*

0.4

0.2

0.2

0.1
0

0

MiaPaCa-2

0.8

1.0

*

*

0.6

0.4

0.4

0.2

0.2

0

0

Control
図３

PSN1

0.8

0.6

5-FU 㸢 Gem

Gem 㸢 5-FU

膵癌細胞株４株における 5FU 先行投与による Gem 抗腫瘍効果の増強＊：p＜０．
０５

2.5
Control
GEM
UFT

2.0

⣲≌૕Ⓧ(cm3)

24

GEM㸢 UFT
GEM+UFTUFT 㸢 GEM

1.5

*
*

1.0
0.5
0.0
0

5

10

15

20

25

30

⒖ᬀᓟᣣᢙ
図４

ヌードマウス移植膵癌に対する 5FU および Gem の併用効果＊：p＜０．
０
５

が ん 治 療 の あ ゆ み

25

100

↢ሽ₸㩿㩼㪀

80
60
40
20
0
0

3

6

9

12

15

18

↢ሽᦼ㑆(᦬)図５ UFT 先行 Gem 併用療法第２相試験における生存率（ｎ＝３６）120⠴ᕈᩣ䉮䊮䊃䊨䊷䊦

100

%↢ሽ₸

80

Უᩣ䉮䊮䊃䊨䊷䊦

60
40⠴ᕈᩣ㪩㪥㪘㫀

20Უᩣ㪩㪥㪘㫀

0
0

1

2

5

10

20

50

100

GemỚᐲ (ng/ml)
図６

Gem 耐性獲得膵癌細胞株およびその母株に対する RRM1 特異的 RNAi 導入による Gem 感受性の変化膵癌化学療法における治療効果向上をめざして─トランスレーショナル・リサーチの結果に基づいた塩酸ゲムシタビン併用化学療法の臨床試験─

26

RRM1/PBGD

1.4

1.3

0.2

0.1
Cut off 0.01

0
PR/SD

図７

PD

膵癌組織における RRM1 発現量と Gem による抗腫瘍効果。縦軸は RRM1 発現量。内因性コントロールの PBGD に対する発現比で示した。PR : partial response，SD : stable desease，PD : progressed disease.

表１．Gem 耐性株において発現が亢進していた遺伝子    ᢡˡ‫܇‬Ӹ

ႆྵൔ

1

4.46

Ribonucleotide reductase m1 polypeptide

2

2.63

Ensembl genscan prediction

3

2.29

Kiaa0101 gene product

KIAA0101

4

2.27

Hypothetical protein

ATP5S

NM_015684

5

2.20

Inosine monophosphate dehydrogenase 1

IMPDH1

XM_004627

6

2.19

Hypothetical protein flj20558

FLJ20558

NM_017880

7

2.09

Suppression of tumorigenicity 7

ST7

NM_018412

8

2.07

Hypothetical protein xp_040263

LOC91732

XM_040263

9

2.06

Suppressor of g2 allele of skp1

SUGT1

NM_006704

10

2.02

unknown (protein for image:3456579)

FUBP3BC001325

LOC91613

XM_039528

11

2.00

Ba196n14.4.1 (pro1085 protein, isoform 1 )

12

2.00

Hypothetical protein xp_039528

ဦӸ

Accession No.



RRM1

NM_001033
AL050329
NM_014736

AL354776

お わ り に現在，Gem は膵癌治療における第一選択薬としての地位を確実に築いていると言える。しかし，その効果には限界があることは確かであり，そのために国内外で，Gem と様々な既存の抗癌剤との併用療法や新たな分子標的治療薬との併用療法が臨床試験として検討されてきた。残念ながら，明らかに Gem 単独治療による有効性を凌駕するような成績の報告は数少な
く，副作用を増加させるのみの報告も多い８）。現在，国内でわれわれが膵癌に対して選択することが可能（保険承認が得られている）な薬剤は数少なく，如何に使用可能な薬剤と Gem を併用し，治療効果を向上させるかや感受性のある腫瘍を如何に選択していくかということが今後の膵癌治療に課題であろう。そのためには，今回報告したような Gem の作用機序や代謝機が ん 治 療 の あ ゆ み

27

序を理解した研究を継続していくことが重要であり，その成果を臨床試験にて検証し，はじめて難治癌の代表である膵癌の治療成績の向上につながるものと思われる。このような研究を支援していただいた当財団の助成に心から感謝の意を表したい。
文献１）Burris HA 3rd, Moore MJ, Andersen J, et al. Improvements in survival and clinical benefit
with gemcitabine as first-line therapy for patients with advanced pancreas cancer : a randomized trial. J Clin Oncol 1997, 15，２
４
０
３−２
４
１
３．
２）Rauchwerger DR, Firby PS, Hedley DW, et al. Equilibrative-sensitive nucleoside transporterand its role in gemcitabine sensitivity. Cancer Res 2000, 60，６
０
７
５−６
０
７
９．
３）Tsujie M, Nakamori S, Nakahira S, et al. Schedule-dependent therapeutic effects of gemcitabine combined with uracil-tegafur in a human pancreatic cancer xenograft model. Pancreas, 33（2）
：１
４
２−１
４
７，２
０
０
６．
４）Nakahira S, Nakamori S, Tsujie M, et al. Pretreatment with S-1, an oral derivative of 5fluorouracil, enhances gemcitabine effects in pancreatic cancer xenografts. Anticancer
Res, 28（1A）
：１
７
９−１
８
６．２
０
０
８．
５）中森正二，辻江正徳，高橋裕二，他．切除不能・再発膵癌に対する Gemcitabine と UFT併用療法の第Ⅰ相試験．癌と化学療法，３
１：５
１−５
１，２
０
０
４．
６）Nakamori S, Tsujie M, Miyamoto A, et al. Multicenter phase II study of the combination of
S-1administration prior to gemcitabine for unresectable/recurrent pancreatic cancer. Proc.
2009 Gastrointestinal Cancer Symposium #251，185，2009..
７）Nakahira S, Nakamori S, Tsujie M et al. Involvement of ribonucleotide reductase M1subunit
overexpression in gemcitabine resistance of human pancreatic cancer. Int J Cancer. 120
（6）
：１
３
５
５−１
３
６
３，２
０
０
７．
８）中森正二，辻江正徳，宮本敦史，他．膵癌の再発診療に関する最新のデータ．臨床外科，62
（１
１）
：３
２
７−３
３
５，２
０
０
７．

が ん 治 療 の あ ゆ み

29

初発肝細胞癌に対する肝切除とラジオ波焼灼療法の有効性に関する無作為化比較試験

長谷川

要旨

潔＊

本研究は Child-Pugh７点以下，３個以下３cm 以下の初発古典的肝細胞癌に対する肝切除とラジオ波焼

灼療法の有効性を生存と無再発生存を主評価項目とした無作為化比較試験（RCT）にて検証することを主目的として，構想された。RCT に cohort 研究を組み合わせ，結果の一般化が容易になるようデザインされている。
平成１８年１１月に東京大学にて研究原案を作成。全国の専門施設に協力を募り，試験デザインについて検討を重ね，平成２０年１２月にプロトコルが確定した。平成２１年１月に東京大学倫理委員会で承認され，同年４月１日より登録が開始された。同年１１月９日現在，RCT に１
２例，cohort に４６例の登録を得た。医師用および患者説明用のツールを作成し，同意取得が容易となるよう，工夫するとともに，積極的に研究グループ内のミーティングを開催し，登録促進に努めた。一般向けにホームページの立ち上げや講演会の開催など，啓蒙活動を行い，試験の周知をはかっている。

は じ め に日本人の肝癌による死亡数は年々増加し，癌の死因の中では肺，胃，大腸に続いて第４位に４％を占め，主要な死因の一位置する１）。また，日本では肝細胞癌（HCC）が原発性肝癌の約９つといえるが，いまだに統一した治療法は確立されていない。肝切除およびラジオ波焼灼療法（RFA），エタノール注入療法（PEI）を代表とする経皮的局所療法は，短期的には非常に良好な成績を挙げられるようになったものの，長期的にはどちらが優れているかは明らかでない。
一般に肝切除は経皮的局所療法に比し，腫瘍細胞を除去する点で優れているが，患者に対する侵襲は大きいとされる。現状では治療法の選択は各施設の得意不得意に依拠している。
２）
が公表さ
２
０
０
５年に腫瘍条件と肝機能条件から治療法を選択する「肝癌診療ガイドライン」

れ，単発あるいは最大径３cm 以内３個以下の肝細胞癌に対しては肝切除と局所療法を推奨している。しかし，これは日本肝癌研究会の全国追跡調査のデータを用い，肝切除と PEI を比較した結果に基づくものである３）。また，PEI に対する RFA の優位性が証明された４）現在，肝＊東京大学大学院医学系研究科肝胆膵外科

初発肝細胞癌に対する肝切除とラジオ波焼灼療法の有効性に関する無作為化比較試験

30

切除と RFA の有効性を再検証するべきである。
最近，肝切除と経皮的局所療法を比較した２つの無作為化比較試験（RCT）の結果が報告さ
れ

５）
６）

，ともに切除と経皮的局所療法は同等という結論で，evidence level は Ib に分類される。

しかし，どちらの研究も，症例数が不十分，仮説が明確でない，RFA から肝切除への一方的かつ異常に高い変更率（２１％）など，デザインや結果に重大な問題があるため，これらの結論をそのまま evidence level の高い知見と捉えるべきではない。また，日本肝癌研究会の全国追跡調査の最新データを用いて，肝切除・RFA・PEI を比較した報告が最近発表され７），肝切除が再発で有意に成績が良好という結果だったが，追跡期間が１年弱と短く，確定的な結論とは言えない。よって，現時点で肝切除と RFA の有効性を長期成績から検証した研究は皆無である。
以上より，肝切除と RFA の長期成績に基づき有効性を検証することは肝細胞癌診療における最重要課題であり，臨床的意義は極めて大きい。そこで，両者の初回治療としての有効性を十分な症例数を有する RCT にて比較検討することを主たる目的とし，本研究が企画・立案さ
れた。
研究の目的
３個以下，３cm 以内の腫瘍条件と Child-Pugh score７点以下（class ＡとＢの一部）の肝機能条件を満たす初発典型的肝細胞癌患者を対象とし，肝切除と RFA の初回治療としての有効性を評価する。
対象と方法
本研究は Surgery vs RFA trial から SURF trial と称しているが，SURF-RCT と肝切除と RFAの有効性を比較する前向きコホート研究（SURF-cohort）」から構成される。SURF-cohort は
SURF-RCT の付随研究として行い，SURF-RCT の対象だが SURF-RCT 参加への同意が得られなかった患者を対象とし，全生存，再発等について前向きに定期的に調査する。担当医師は，本試験の対象となりうる患者から SURF-RCT 参加の同意を取得できない場合は，SURF-cohort
への登録の可能性を検討する。この同意を得られた場合は RCT と同様の方法で経過観察が行われる。同意が得られなかった場合は通常の外来フォローを受ける。コホート研究を併施する
目的は RCT に入った症例と入らなかった症例，各々の集団の性格を把握し，RCT で得られた結論が一般化可能かどうかを判断するための情報を得ることにある。以下に SURF trial の全体
図（図１）を示す。

が ん 治 療 の あ ゆ み

図１

31

SURF trial 全体像

本研究は以下の条件を満たす患者を対象とする。
１）腹部ダイナミック CT にて典型的な肝細胞癌の造影所見を示し，かつ最大径３cm 以内，３個以内と診断された患者
２）画像上明らかな肝外病変や脈管侵襲（門脈・胆管・肝静脈内の腫瘍栓）を伴わない患者
３）肝機能が Child-Pugh score７点以下に分類される患者
４）当該施設で肝切除と RFA がともに治癒的に施行可能と判断された患者
５）登録日の年齢が２０歳以上，８０歳未満である患者
SURF-RCT では上記の条件を満たす初発肝細胞癌症例のうち，文章による同意を得られた症例を，無作為に２群（手術群，RFA 群）に割付け，それぞれ割付に従った初回治療を施行した後，同一の方法（採血，造影 CT）にて最低５年間経過観察を行う。割付けには①年齢（２０−５９歳 or６０−７９歳），②HCV 感染の有無，③腫瘍径（２cm 未満 or 以上），④腫瘍数（単発 or
複数），⑤施設の５つを前層別因子とした最小化法を用いる。症例数は計６００例とし，試験開始
より３年間を登録期間とする。
主評価項目は全生存と無再発生存とする。患者の割付け，データ収集，監査は，研究者と無関係のデータセンター（NPO 日本臨床研究支援ユニット）に一任し，データの質を担保している。登録症例数が目標症例数に達した３年後に，独立データモニタリング委員会にて無再発初発肝細胞癌に対する肝切除とラジオ波焼灼療法の有効性に関する無作為化比較試験

32

生存率につき最終解析を行い，結果を公表。同時期に生存率について中間解析を行い有意差があれば公表する。生存率に有意差がなければ登録終了後５年で生存率につき最終解析を行い，結果を公表する（図２）。
SURF-RCT の仮説は「３個以下，３cm 以内の腫瘍条件と Child-Pugh score７点以下の肝機能条件を満たす肝細胞癌において，RFA 群の３年無再発生存率を４０％とすると，手術群の３
年無再発生存率は５０％となり，RFA 群を１０％上回る。また，RFA 群の５年生存率を６０〜７０％とすると，手術群の５年生存率は RFA 群を１０％上回る。
」であり，これを証明するために必要な症例数は片群３００例，総数６００例（α＝０．
０５，検出力８０％，両側検定，登録期間３年，合計追跡期間８年）と計算された。
ήౣ⊒↢ሽ䬽ᦨ⚳⸃ᨆో↢ሽ䬽ᦨ⚳⸃ᨆో↢ሽ䬽ਛ㑆⸃ᨆ⹜㛎ታᣉᦼ㑆

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3ᐕ

2ᐕ

ᦨ⚳䬽ᖚ⠪⊓㍳

図２

試験の流れ

研究の進捗状況
本研究の構想は平成１８年１１月に始まる。プロトコル原案を平成１８年１２月に作成，東京大学消化器内科，肝胆膵外科，放射線科と生物統計家のコアメンバー会議で詳細を検討した。さらに，
他施設の意見を取り入れるため，肝切除・RFA の両方の経験が豊富な１
３施設の代表者の協力を募り，平成１
９年１０月１８日の第１回検討会以降，合計３回の検討会と，２回のアンケート調査を行い，プロトコル改訂に反映させた。独立データモニタリング委員会での承認を経て，平成２０年１２月にプロトコルが確定し，平成２
１年１月２６日，東京大学倫理委員会にて承認された。全
国に広く試験への参加を募り，現時点で全国８５施設が参加の意思を表明している（表）。

が ん 治 療 の あ ゆ み

表᧲੩ᄢቇකቇㇱ㒝ዻ∛㒮ᣣᧄ⿒චሼ␠ක≮䉶䊮䉺䊷ᣣᧄᄢቇකቇㇱ㒝ዻ᧼ᯅ∛㒮䋨ක䋩᣿๺∛㒮
ጤᚻක⑼ᄢቇ
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਻Ꮊᄢቇਭ⇐☨ᄢቇක≮䉶䊮䉺䊷㜞⍮ᄢቇකቇㇱ㒝ዻ∛㒮ᓼፉᄢቇ
౓ᐶක⑼ᄢቇ
ጊญᄢቇ๺᱌ጊ⋵┙ක⑼ᄢቇ
ጘ㒂ᄢቇකቇㇱ㒝ዻ∛㒮ㄭ⇰ᄢቇකቇㇱ㩷㒝ዻ∛㒮ᧅᏻක⑼ᄢቇ㒝ዻ∛㒮ᧅᏻෘ↢∛㒮
⥄ᴦක⑼ᄢቇ㒝ዻ∛㒮⡛䊙䊥䉝䊮䊅ක⑼ᄢቇ
ᄢ㒋ᐭ┙ᚑੱ∛䉶䊮䉺䊷Ꮲ੩ᄢቇකቇㇱ㒝ዻ∛㒮᧲੩ක⑼ᄢቇ∛㒮ጊ᪸ᄢቇකቇㇱ㒝ዻ∛㒮࿖┙∛㒮ᯏ᭴ජ⪲ක≮䉶䊮䉺䊷↥ᬺක⑼ᄢቇ
ጘ㒂Ꮢ᳃∛㒮
ฬฎደᄢቇකቇㇱઃዻ∛㒮

33

参加施設リスト᧲੩ක⑼ᱤ⑼ᄢቇකቇㇱ㒝ዻ∛㒮ᱞ⬿㊁⿒චሼ∛㒮ᗲᇫᄢቇ╳ᵄᄢቇ㒝ዻ∛㒮㊄ᴛᄢቇ᧲ᶏᄢቇකቇㇱઃዻ∛㒮᧲ᶏᄢකቇㇱ㒝ዻ౎₺ሶ∛㒮ጟጊᄢቇ∛㒮
㪥㪫㪫᧲ᣣᧄ㑐᧲∛㒮ᷣ↢ળ䇭ᣂẟ╙ੑ∛㒮ၯ₹⋵┙䈏䉖䉶䊮䉺䊷㗅ᄤၴᄢቇකቇㇱ㒝ዻ㗅ᄤၴක㒮ർ਻ᎺᏒ┙ක≮䉶䊮䉺䊷ᄢಽක≮䉶䊮䉺䊷
ਃ㊀ᄢቇකቇㇱ㒝ዻ∛㒮ᤘ๺ᄢቇ⮮䈏ਐ∛㒮ንጊᄢቇ㒝ዻ∛㒮ᄢ㒋⿒චሼ∛㒮᧲੩ᅚሶක⑼ᄢቇ
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平成２
１年３月，厚生労働省科学研究費に採択された。同年４月１日，全国に先駆けて東京大学で試験登録を開始した。同年６月５日，神戸にてキックオフミーティングを開催し，１
３
０名
以上の参加施設代表者が集まった。倫理委員会の承認を得た施設から順に試験登録が開始されている。
患者からの同意取得を容易にするため，説明用の DVD（約８分）やボード（図３）を作成した。さらに，担当医の利便を考慮し，ポケットマニュアル（図４）を作成し，各参加施設に
配布した。

図３

初発肝細胞癌に対する肝切除とラジオ波焼灼療法の有効性に関する
多施設共同並行群間無作為化比較試験（SURF-RCT）

34

初発肝細胞癌に対する肝切除とラジオ波焼灼療法の有効性に関する無作為化比較試験

図４

参加施設担当医用ポケットマニュアル

また，SURF trial の啓蒙活動として同年６月９日に東大病院にて記者会見を行い，新聞その他メディアを通じた広報活動を行い，読売新聞や共同通信社などの報道機関に取り上げられた。
さらに図５のように試験ホームページを立ち上げ（http://www.surftrial.jp），試験の最新情報が簡単に得られるようにした。各参加施設に患者を紹介する医療機関を対象に，本試験の意義を理解してもらい，登録促進につなげるため，パンフレット（図６）を作成し，配布した。
平成２
１年１
０月１
６日には検討会を行い，どのような症例が本研究の対象となり，対象外とするべきかを具体的な症例をもとに検討した。この症例検討会には６０名超の参加を得ており，本研
究では８５もの大きな研究グループにもかかわらず，密な連携が取れている。
また，医療関係者および一般市民を対象とした講演会を日本対がん協会の支援を受けて，それぞれ平成２１年１０月２４日（図８参照），同年１１月１４日（図８参照）に開催した。なお，本研究は日本外科学会，日本肝臓学会，日本肝癌研究会より臨床研究として正式に承認を得ている。

図５

本研究のホームページ

が ん 治 療 の あ ゆ み

図６

紹介医用パンフレット

図７
（左）
および図８
（右） 本試験の講演会案内ポスター

35初発肝細胞癌に対する肝切除とラジオ波焼灼療法の有効性に関する無作為化比較試験

36

図９

症例登録数の推移

結果現在，症例登録中である。平成２１年１
１月９日の時点での登録数は RCT１
２例，コホート４
６例となった。同年１０月末までの登録の推移を図９に示した。SURF-cohort の登録が目立つが，ようやく各施設の倫理委員会の承認が進んできた状況で，SURF-RCT への登録数増加傾向がみら
れる。
考

察

本試験は構想から３年をへて，ようやく軌道にのったばかりである。RCT の目標の６０
０例にはまだペースは鈍いものの，増加傾向がみられる。各種の啓蒙活動や一種の宣伝活動を介し，迅速な目標の達成を目指したい。
お わ り に本研究で得られる結果は肝癌診療ガイドラインに反映させることにより，各施設における治療法の得手不得手によらず，患者にとって真に利益のある治療がどこでも提供されること，すなわちがん治療の均てん化が期待される。また癌の再発率という観点で考えると，長期的に再発率の低い治療が標準治療として選択されるようになることは，医療の無駄を省き，医療費の抑制に一部貢献する可能性をもつと思われる。肝癌診療で世界をリードするわが国から発信されたエビデンスレベルの高い研究結果は，今後世界の肝癌診療に大きな影響をもつと考えられ，
また一方でこうした研究は，世界的に見て肝癌患者の多いアジア地域の国々に課された使命でもあるともいえる。

が ん 治 療 の あ ゆ み

文

37

献

１）厚生労働省人口動態・保健統計課．２
００
７年人口動態調査．
２）科学的根拠に基づく肝癌診療ガイドライン作成に関する研究班編：科学的根拠に基づく肝癌診療ガイドライン２００
５年度版．金原出版．東京．２００５．
３）Arii S, et al. Results of surgical and nonsurgical treatment for small-sized hepatocellular
carcinomas : a retrospective and nationwide survey in Japan. The Liver Cancer Study
Group of Japan. Hepatology. 32：１
２
２
４−９，２
０
０
０．
４）Shiina S, et al. A randomized controlled trial of radiofrequency ablation with ethanol injection for small hepatocellular carcinoma. Gastroenterology. 129：１
２
２−３
０，２
０
０
５．
５）Huang GT, et al. Percutaneous ethanol injection versus surgical resection for the treatmentof small hepatocellular carcinoma : a prospective study. Ann Surg. 242：３
６−４
２，２
０
０
５．
６）Chen MS, et al. A prospective randomized trial comparing percutaneous local ablative therapy and partial hepatectomy for small hepatocellular carcinoma. Ann Surg. 243：３
２
１−
８，２
０
０
６．
７）Hasegawa K, et al. Surgical resection vs. percutaneous ablation for hepatocellular carcinoma : a preliminary report of the Japanese nationwide survey. J Hepatol. 49：５
８
９−
９
４，２
０
０
８．

が ん 治 療 の あ ゆ み

39

多発性骨髄腫患者の層別化によるサリドマイドを用いた自家造血幹細胞移植後の維持・強化療法

服部

要旨

豊＊

多発性骨髄腫に対し，自家造血幹細胞移植後にサリドマイドを用いた維持・強化療法を行った。すなわ

ち，移植後２ヶ月の時点で部分寛解以下群には直ちに，完全寛解（near CR 以上）群には再発後投与を開始し，無増悪生存期間（PFS）と全生存期間（OS）について歴史的コントロール群と比較を行った。部分寛解以下群（１６例）では PFS，OS 共に有意な改善が認められなかったが，ハイリスク症例を除くと PFS，OS 中央値は共に未到達で，コントロール群に比べ PFS（Ｐ＝０．
０７），OS（Ｐ＝０．
０９）ともに改善傾向があった。完全寛解群（８例）
における OS 中央値も未到達であった（Ｐ＝０．
０９）
。副作用として，末梢神経障害，眠気，口渇，便秘を８０％以上の症例に認め，末梢神経障害は投与期間に応じて頻度が増加した。Grade 3 の帯状疱疹や好中球減少が多かった。以上より，サリドマイドの移植後維持・強化療法は，標準リスク群の予後を改善する可能性が示唆された。

は じ め に
多発性骨髄腫は，終末分化したＢリンパ球に生じた造血器腫瘍である。近年，自家造血幹細胞移植により生存期間の延長が報告されるようになったが，ほぼすべての症例は早晩再発を来し致命的となる。この数年のうちにサリドマイドやプロテアソーム阻害剤ボルテゾミブといった新規薬剤が開発され，難治・再発例への有効性について世界中から数多くの報告が発表されている。我々は，１９９８年より難治・再発性骨髄腫のサルベージ療法として単施設第２相試験を７％の症例に部分寛解をもたらすことを遂行した１）。その結果，サリドマイド単剤投与のみで２示した。予後不良因子として過去の治療回数，病勢，第１３番染色体欠失などの染色体異常，血漿中肝細胞増殖因子（HGF）高値が見出された。また，有害事象として眠気・便秘・皮疹などに加えて，過去の化学療法の回数が多く骨髄中腫瘍細胞比率が高く骨髄機能が低下している症
例では，重篤な好中球減少が頻発した。さらに，長期投与例には末梢神経障害が問題となった。
重要なこととして，サリドマイドは過去に史上最悪とされる薬害をもたらした。臨床試験開始
当時同薬は未承認薬であったため，再度薬禍が起きるのではないかという懸念から社会的問題＊慶應義塾大学薬学部

病態生理学講座

多発性骨髄腫患者の層別化によるサリドマイドを用いた自家造血幹細胞移植後の維持・強化療法

40となった。そこで，日本血液学会は，厚生労働省からの依頼を受けて安全使用のためのガイド
ラインを作成し，著者もそのメンバーに加わった２）。
現在，６
５歳以下の比較的若年症例に対する標準的治療は，vincristine + doxorubicin + dexamethasone（VAD 療法）により寛解導入を図ったのち，自家造血幹細胞移植を施行することとされている３）。特に，移植後に完全寛解に到達することが生命予後に重要とされる。しかし
上述のように，実際には，ほぼ全例が再発を来たし，特に第１３，１７番染色体欠失やｔ（４；１４）
転座といった染色体異常を有する症例の予後は自家移植を行っても有意に悪い４）。また，自家移植後の維持・強化療法について，少量ステロイドやインターフェロンを用いた検討がなされてきたが，いずれも決定的な有効性を示すものはなく，実際には指をくわえて再発まで放置するのが現状である５）６）。
上記のような骨髄腫治療の現状を打破し，６
５歳以下の比較的若年症例の予後改善を目的として，自家造血幹細胞移植後の維持・強化療法の医師主導臨床試験の着想に至った。途中経過ではあるが，ある程度の症例が蓄積されたので，その中間成績を以下にまとめる。
対象と方法
平成１
５年より慶應義塾大学病院において自家造血幹細胞移植を受け造血幹細胞輸注日より２
１g／dl 以上，血小板７．
５万／μｌ以上に造血能ヶ月経ち，白血球数３０００／μｌ以上，ヘモグロビン１が回復している症例を対象とした。なお，妊娠の可能性のある女性患者，治療を要する臓器障害を有する症例，コントロールできていない感染症がを有する症例，HBV あるいは HCV キャ
リアーを除外した。同臨床試験は，慶應義塾大学医学部倫理委員会の承認を受け，各患者および 薬 剤 管 理 責 任 者 か ら 書 面 で 同 意 書 を 得 て 施 行 さ れ た。平 成１
５年８月 開 始 時 は 英 国
Penn Pharma 社製１００mg 製剤を医師個人輸入によって入手使用した。平成１６年からは日本血液学会によるサリドマイド使用ガイドラインに則って遂行した。さらに平成２１年９月からは厚生労働省からの指示に従い藤本製薬社製製剤を用いて安全管理体制 TERMS に従って投薬を行った。
上記の基準に合致し同意の得られた症例に対して，投与開始時に血清，尿蛋白電気泳動，免疫電気泳動を行い，明らかにＭ蛋白が残存している部分寛解（PR）以下の症例（PR 以下群）と蛋白電気泳動上Ｍ蛋白が消失している症例（near CR 以上群）に層別化する。PR 以下の症例にはただちにサリドマイド２００mg を夜８〜９時に１日１回服用を開始する。一方，near CR
以上の症例は経過観察とし，その後 M 蛋白が出現・増加し再発が確認された時点で直ちにサ
リドマイド一日２００mg を開始し有害事象を目安に最大４００mg まで増量する。両群ともにサリドマイド開始後も病勢が増悪する場合，デキサメタゾン２
０mg／日の４日間投与のパルス療法
を２週ごとに行う。両群ともに投薬開始後は効果がある限り服用を続け，NCI-CTCAE ver.3 にて grade 4 以上の血液学的有害事象あるいは grade 3 以上の非血液学的有害事象発生時には投薬を中止し，grade 3 以上の血液学的有害事象あるいは grade 2 以上の非血液学的有害事象発生時には減量投与とした。

が ん 治 療 の あ ゆ み

41

生存期間の解析は Kaplan-Meier 法により解析を行った。Ｐ＜０．
０５を統計学的に有意と判定
した。
結

果

自家造血幹細胞移植後２ヶ月の時点で患者を層別化し，平成２１年１
１月３０日の時点で，PR 以
下群１６例，near CR 以上群８例に投与が行われた。これらの患者背景を表１，２に示す。PR 以
下群ではサリドマイド投与群の平均年齢が高いことと染色体異常を有する症例が若干多い以外に大差はなかった。near CR 以上群ではコントロール群に ISS stage3 が３例が含まれていたが両群にはやはり大差なかった。図１にＭ蛋白値の推移を示す。PR 以下群の一部には，サリド
マイドを投与しても病勢進行を来す症例もあったが，両群とも多くの症例は１年以上Ｍ蛋白値
がコントロールされ，最長では６年以上にわたって再発が阻止されている。サリドマイド単剤を投与中に再発を来した PR 以下群７例，near CR 以上群４例に，病勢再燃後デキサメタゾン
２０mg を４日間投与する併用を試みた。そのうちの４例では，再度Ｍ蛋白の減少を認め，病勢
コントロールが可能であった。その一方で，M 蛋白が消失し nearCR に到達しても，末梢神経障害により投与中止を余儀なくされた症例が４例あった。PR 以下群の予後解析結果を図２に，near CR 以上群を図３に示す。PR 以下群の progression free survival（PFS）中央値は平成
２
１年１
１月３
０日現在サリドマイド投与群では７５週，コントロール群は６０週で（Ｐ＝０．
３４）であった。overallsurvival（OS）中央値は，サリドマイド投与群は未到達，コントロール群は１９９週で（Ｐ＝０．
５２）で有意差を認めなかった。near CR 以上群における OS 中央値は，サリドマイ
１
７，
Wilcoxon P＝０．
０９）であった。
ド投与群は未到達，コントロール群は２７１週（Logrank P＝０．
PR 以下症例において，サリドマイド投与が予後を改善しない理由を明らかにするために，２０
週以内に再発を来した６症例の背景を表３に示す。うち３症例は第１３番染色体欠失やｔ（４；１４）転座を有し，１例は血漿中 hepatocyte growth factor（HGF）濃度高値を示し，いわゆるハイリスク症例であることが確認された。そこで，ハイリスク４症例を除いた予後解析を行ったところサリドマイド投与症例の PFS，OS の中央値は共に未到達で，コントロール群の PFS
８
６週（Ｐ＝０．
０７），OS１５６週（Ｐ＝０．
０９）に比べ生存期間が延長する傾向が認められた（図４）。
すなわち，サリドマイド投与は標準リスク群の予後を改善する可能性があると考えられる。次に３症例以上に認められた有害事象を図５に示す。末梢神経障害，眠気，口渇，便秘を８０％以上の症例に認めた。Grade 3 以上の有害事象として，感染症を５例に，好中球減少をはじめとする造血器障害を計４例に認めた。感染症の中では帯状疱疹３例などウィルス感染症が多かった。図中に示すように，末梢神経障害は投与期間に応じて発症頻度が増加し，一年間の投与では，程度の差はあれほぼ全例で発症を認めた。

多発性骨髄腫患者の層別化によるサリドマイドを用いた自家造血幹細胞移植後の維持・強化療法

42

表１ 移植後部分寛解（PR）以下群の患者背景䉰䊥䊄䊙䉟䊄ᛩਈ⟲㩿㫅㪔㪈㪍㪀㩷

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表２ 移植後ほぼ完全寛解（near CR）以上群の患者背景䉰䊥䊄䊙䉟䊄ᛩਈ⟲
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図１

3
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自家移植後のサリドマイド療法

が ん 治 療 の あ ゆ み

PFS

OS

↢ሽ₸

↢ሽ₸

1

1

Logrank p=0.24

.8

.8

.6

.6

Thal (n=16)Median PFS 75ㅳ

.4Logrank p=0.52

Thal (n=16)Median OS ᧂ೔㆐.4

Historical control (n=12)Median PFS 60ㅳ

.2.2

Historical control (n=12)Median OS 199ㅳ

0

0

0

100

200

300

43

400

0

500

100

⒖ᬀᓟㅳᢙ

200

300

400

⒖ᬀᓟㅳᢙ

図２ 移植後部分寛解（PR）以下群の無増悪生存（PFS）および全生存（OS）

OS
1

Thal (n=8)
Median OS ᧂ೔㆐

.8

↢ሽ₸
.6
.4

Logrank p=0.17
Wilcoxon p=0.09

Historical control (n=16)Median OS 271ㅳ

.2
0
0

100

200

300

400

500

⒖ᬀᓟㅳᢙ
図３

移植後完全寛解（Near CR）群の全生存期間（OS）

表３ PR 以下群のうちサリドマイド投与にもかかわらず病勢が進行した症例

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500

多発性骨髄腫患者の層別化によるサリドマイドを用いた自家造血幹細胞移植後の維持・強化療法

44

PFS

OS
Logrank p=0.09↢ሽ₸Logrank p=0.07

↢ሽ₸

1

1

Thal (n=12)Median PFS ᧂ೔㆐

.8
.6
.4

.8

Historical control (n=10)Median PFS 86ㅳ

.2

Thal (n=12)Median OS ᧂ೔㆐.6.4

Historical control (n=10)Median OS 156ㅳ

.2
0

0
0

100

200

300

400

500

0

100

⒖ᬀᓟㅳᢙ

200

300

400

500

⒖ᬀᓟㅳᢙ

図４ ハイリスク症例を除いた PR 以下群の予後解析೽૞↪
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ᶖൻེ∝⁁㩿㒰ଢ⒁㪀
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図５

∝଀ᢙ 㩿㪾㫉㪸㪻㪼㩷㪊㪀㪉㪇㩷㩿㪈㪀
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全２
４症例における有害事象

考察

多発性骨髄腫は治癒のあり得ない致死性疾患であり，生存期間の延長を目指して経口投与が可能で外来治療も可能なサリドマイドを用いた自家移植後の強化・維持療法を立案した。当初の予想に反して，PR 以下群の経過観察（歴史的コントロール）群に対する予後改善が明らかでなかった。今回，少数例の検討であるが，染色体異常や HGF 産生能を有するハイリスク症
例にはサリドマイドの有効性が低い可能性が示唆された。すなわち，ハイリスク群が予後改善率を低下させている一因となっていると推測された。従って今後は，G-band 法および FISH
（Fluorescence in situ hybridization）法を導入して，染色体の情報も患者の層別化の指標にする必要もあろう。すなわち，第１３番染色体欠失，ｔ（４；１４），第１７番染色体欠失といったハイリスク群に特徴的な染色体異常を有する症例に対しては，異なった治療戦略を取るべきであり，

が ん 治 療 の あ ゆ み

45

自家移植の効果が PR 以下であればサリドマイドよりもボルテゾミブによる強化療法を行う
か，若年症例には front line で同種造血幹細胞移植を検討することも必要と考えられた。また，今回の歴史的コントロール群には再発後にサリドマイド，レナリドミド，ボルテゾミブを使用した群が多く含まれ，今後は自家移植後寛解導入状態と染色体異常の有無によりさらに詳しい患者の層別化を行った後，移植後早期にサリドマイドを使用する群と再発後に使用開始する群に分けて PFS や OS を検討比較すべきと考えられた。
副作用については，難治・再発例への投与時と同様の有害事象を認めたが，患者の全身状態が良好なことよりその程度は軽い傾向があった。その一方で，投与期間が数年にわたるため，
末梢神経障害が重篤化したり，帯状疱疹などのウィルス感染が頻発する傾向が目立った。末梢神経障害の発症はサリドマイドへの暴露期間に応じて発症頻度が増加することがわかり，今後は投与期間を１年以内に限るか神経障害が少ないレナリドミドに切り替えるといった対処が必要であろう。ウィルス感染対策には，移植後正常免疫グロブリンの回復が見られるまで，月一回免疫グロブリンの予防的投与が望ましい。また，ウィルス感染を繰り返す例には，アシクロ
ビルやバラシクロビルなど抗ウィルス薬の予防的投与も考慮されるべきと思われる７）。
表４

サリドマイドを用いた自家造血幹細胞移植後の維持・強化療法
下線はサリドマイド非投与群と比べて有意差有りを示す
ASCT mg/ᣣ CR₸

PFS

OS

grade3એ਄ᧃ᪳␹⚻㓚ኂ

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56%
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65%
(5ᐕ)

27%

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IFM99-02

597

double 200

67%

52%
(3ᐕ)

87%
(4ᐕ)

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536

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4%
(3ᐕ) ᛩਈਛᱛ17%

これまでに世界中で報告のあるサリドマイドを用いた自家移植後維持療法の結果を表４にまとめた８‐１１）。いずれも経過観察群に比べ完全寛解到達率および PFS を改善するとしているが，OS も改善するという報告はフランスからのもののみである。結果の食い違いの一つの原因として対象症例の違いが考えられる。すなわち，サリドマイド投与群にすでに near CR に到達した症例が多い場合，見かけ上生存期間は延長するが，それはサリドマイド投与によるものというよりも症例の選択による可能性が高い。さらに，near CR 以上の寛解導入に到達した症例にもサリドマイドを投与するということは，過剰医療の結果，末梢神経障害を引き起こし，患者の QOL を低下させることになる。その点，我々の方法は移植後２か月の時点での寛解の状態
により患者を層別化し，残存病変をモニターしながら移植後治療を行いかつ無駄な薬物への暴露を防ぎうる点で世界的に見てもユニークと言える。さらなる症例の蓄積と観察期間の延長によって，サリドマイドによる移植後強化・維持療法の真の意義が明確になるであろう。

多発性骨髄腫患者の層別化によるサリドマイドを用いた自家造血幹細胞移植後の維持・強化療法46

お わ り に骨髄腫は難治性造血器腫瘍であるが，新規薬剤を寛解導入療法あるいは移植療法に加えて，自家移植後の維持・強化療法にも用いるというコンセプトを導入することによって，予後改善の可能性が示唆された。
文

献１）Hattori Y, Okamoto S, Shimada N, et al. Single-institute phase 2 study of thalidomide treatment for refractory or relapsed multiple myeloma : prognostic factors and unique toxicity
profile. Cancer Science 99：１
２
４
３−５
０，２
０
０
８．
２）多発性骨髄腫に対するサリドマイドの適正使用ガイドライン（平成１５・１
６年度厚生労働省
関係学会医薬品等適正使用推進事業）日本臨床血液学会（現日本血液学会）
３）日本骨髄腫研究会編：多発性骨髄腫の治療指針，第２版，文光堂，東京，
２
０
０
８，pp．
２
０−４
２．
４）Chang H, Qi XY, Samiee S, et al : Genetic risk identifies multiple myeloma patients who do
not benefit from autologous stem cell transplantation. Bone Marrow Transplantation
36：７
９
３−６，２
０
０
５．
５）Myeloma Trialists’ Collaborative Group. Interferon as therapy for multiple myeloma : an individual patient data overview of 24 randomized trials and 4012 patients. Br J Haematol.
113：１
０
２
０−３
４，２
０
０
１．
６）Fritz E & Ludwig H. Interferon-alpha treatment in multiple myeloma : meta-analysis of 30
randomised trials among 3948 patients. Ann Oncol. 11：１
４
２
７−３
６，２
０
０
０．
７）Vickrey E, Allen S, Mehta J, et al. Acyclovir to prevent reactivation of varicella zoster virus（herpes zoster）in multiple myeloma patients receiving bortezomib therapy. Cancer 115：
２
２
９−３
２，２
０
０
９．
８）Attal M, Harousseau JL, Leyvraz S, et al. Maintenance therapy with thalidomide improves
survival in patients with multiple myeloma. Blood 108：３
２
８
９−３
２
９
４，２
０
０
６．
９）Barlogie B, Tricot G, Anaissie E, et al. Thalidomide and hematopoietic-cell transplantation
for multiple myeloma. N Engl J Med, 354：１
０
２
１−１
０
３
０，２
０
０
６．
１
０）Feyler S, Rawstron A, Jackson G, et al. Thalidomide maintenance following high-dose therapy in multiple myeloma : a UK myeloma forum phase 2 study. Br J Haematol. 139：４
２
９
−３
３，２
０
０
７．
１
１）Lokhorst HM, van der Holt B, Zweegman S, et al. A randomized phase III study on the effect of thalidomide combined with Adriamycin, dexamethasone（TAD）, and high-dose melphalan, followed by thalidomide maintenance in patients with multiple myeloma. Blood2009 Oct 30.［Epub ahead of print］

が ん 治 療 の あ ゆ み

47

切除可能な局所進行膵癌に対する
術前化学放射線療法の第Ⅰ／Ⅱ相臨床試験

本田

要旨

五郎＊

GEM と S-1 を併用した術前化学放射線療法の第Ⅰ相臨床試験として，本稿執筆時までに遠隔転移の無い

０mg／m２を推奨膵癌１
４例（切除可能１
０例，切除不能４例）において本治療を完了し，GEM：２００mg／m２，S-1：８
用量とした。MTD の用量レベルで治療開始した２例中２例と，RD の用量レベルで治療開始した１
２例中２例にDLT が発現した。DLT を発現した４例中３例は dose down して治療を完了し，１例のみ治療を中断した。おもな有害事象は白血球減少と食欲低下，間質性肺炎であり，１例で Grade 4 の間質性肺炎を発症した。１
４例の治療効果は PR５
０％，SD５０％であり，切除可能１０例中９例に切除＋IORT を行い，他の５例に IORT のみを行った。
切除術は安全に行いえたが，切除後に十分な補助化学療法が導入できない点に課題が残る。今後は症例の更なる集積と予後の検証を行っていく予定である。

は じ め に浸潤性膵管癌（以下，膵癌）は最も予後不良な悪性腫瘍のひとつであり，根治切除後であっても高率に再発を来し，生存期間中央値は１２−１
８ヶ月で５年生存率は１０−２０％である１）。膵癌
診療ガイドライン２）上では塩酸ゲムシタビン（以下，GEM）による術後補助化学療法が推奨されているが，満足な結果は得られていないのが現状である３）。そのため近年，術前の化学放０年来，
射線治療（以下，CRT）または化学療法への期待が高まっている４）。一方，当院では３切除非切除に関わらず開腹下放射線照射（以下，IORT）および術後 CRT を行ってきたが，患者状態などが原因で術後 CRT を完遂できないことが少なくなかった。そこでこの経験を活かして，今回我々は切除可能な局所進行膵癌に対して GEM と S-1 を併用した術前化学放射線療法の第Ⅰ／Ⅱ相臨床試験を計画した。
なお，第Ⅰ相試験の評価項目（エンドポイント）である用量制限毒性（dose-limiting toxicity :DLT）と最大耐用量（maximum-tolerated dose : MTD）
，推奨用量（recommended dose : RD）とその用量における治療完遂性は，局所進行膵癌を対象とすれば切除の可否に関わらず評価可＊東京都立駒込病院

肝胆膵外科

48

切除可能な局所進行膵癌に対する術前化学放射線療法の第Ⅰ／Ⅱ相臨床試験

能であるため切除不能例４例を含めて試験を進めた。本稿執筆時点では１４例の治療が終了した
ため，おもに第Ⅰ相試験の経過を報告する。
対象と方法
対象は，当院で画像検査，病理組織学的検査，血液学的検査等により浸潤性膵管癌と診断され遠隔転移を認めず，さらに表１に示す条件を満たす症例とした。切除不能の判断基準は腹腔
動脈幹または上腸間膜動脈への浸潤ないし１／２周以上の接触とした。なお，当院では切除不能であっても遠隔転移が無ければ開腹による IORT を施行しており，その際に比較的安全に組織採取が可能であるため，治療前の組織診断は必須としなかった。
治療スケジュールは図１に示した。基本的に入院管理下に全治療を実施した。化学療法の投与量レベルは表２に示す３段階を設定し，用量レベル１から開始した。表３のいずれかに該当する症状・事象を DLT として術前化学放射線治療期間中の発現状況で判定し，３例中２例もしくは６例中２例以上に DLT が認められた場合にそのレベルを MTD とし，その１段階下のレベルを RD とした。RD にはさらに１０例を追加登録して安全性と治療完遂性を確認する方針とした。
表１

対象症例の的確条件(1) ⊓㍳ᤨᐕ㦂: 18ᱦએ਄
(2) Performance status: 1એਅ (シᐲ䈱∝⁁䈏䈅䉍, ⡺૕ഭ௛䈲೙㒢䉕ฃ䈔䉎䈏, ᱠⴕ䊶シഭ௛䈲䈪䈐䉎)(3) ೋ࿁ᴦ≮଀ (⤟≸䈮ኻ䈜䉎ᴦ≮ᱧ䈏䈭䈇)(4) ਥⷐ⤳ེ䈱ᯏ⢻䈏චಽ䈮଻ᜬ䈘䉏䈩䈇䉎⊕ⴊ⃿ᢙ: 3,500/mm3 એ਄䇮ᅢਛ⃿ᢙ: 2,000/mm3એ਄䇮ⴊዊ᧼ᢙ:100,000/mm3 એ਄䇮ⴊ⦡⚛㊂ : 9.0 mg/dLએ਄䇮✚䊎䊥䊦䊎䊮 :ᣉ⸳ၮḰ୯਄
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䈜䉎䋩䇮AST, ALT: ᣉ⸳ၮḰ୯਄㒢㬍2.5୚એਅ䋨㐽Ⴇᕈ㤛∏䈱䈅䉎∝଀䈲,ᣉ⸳ၮḰ୯਄㒢䈱3୚એਅ䋩䇮ⴊᷡ䉪䊧䉝䉼䊆䊮: ᣉ⸳ၮḰ୯਄㒢એਅ䈍䉋䈶䉪䊧䉝䉼䊆䊮䉪䊥䉝䊤䊮䉴ផቯ୯: 60 mL/minએ਄(5) ಾ㒰น⢻䈫⸻ᢿ䈘䉏䈢∝଀䈪䈲಴ⴊ௑ะ䉇ᔃ⢖⢄⣢ᯏ⢻䈮ᚻⴚਇ⢻䈫䈭䉎䉋䈉䈭⇣Ᏹ䈏䈭䈇
(6) 㑆⾰ᕈ⢖Ἳ䉁䈢䈲⢖✢⛽∝䈱ᣢᓔ䈏䈭䈇(7) ⚻ญ៨ข䈏น⢻(8) ᖚ⠪䈎䉌ᢥᦠ䈮䉋䉎หᗧ䈏ᓧ䉌䉏䈩䈇䉎

図１

放射線治療は１回１．
８Gy を２８回
（週５回）
で合計５
０．
４Gy。化学療法は GEM を day１，８，１
５，２
２，２
９，３
６
に経静脈的に投与（RT の２時間前から開始），S−１は RT 施行日に合わせて合計２８日間内服した。

が ん 治 療 の あ ゆ み

表２

↪㊂䊧䊔䊦

表３

49

投与量レベルS-1 (mg/䋛/day)

GEM (mg/䋛)

0

60

200

1

80

200

2

80

300

投与制限毒性（DLT）判定基準
有害事象の評価は Common Terminology Criteria for Adverse Events v３．
０（CTCAE v３．
０）
日本語訳 JCOG/JSCO 版により行う．

(1) G-CSF䉕ᛩਈ䈚䈩䉅4ᣣએ਄Grade 4䈱ᅢਛ⃿ᢙᷫዋ (<500/mm 3) 䈏⛮⛯(2) G-CSF䉕ᛩਈ䈚䈩䉅24ᤨ㑆એ਄䈱⊒ᾲ (38㷄એ਄) 䉕઻䈉Grade3䈱ᅢਛ⃿ᢙᷫዋ
(<1,000/mm3) 䈏⊒⃻(3) Grade3䈱ⴊዊ᧼ᷫዋ (<50,000/mm3), 䉅䈚䈒䈲ⴊዊ᧼ャⴊ䉕ᔅⷐ䈫䈚䈢䈫䈐(4) Grade3એ਄䈱㕖ⴊᶧᲥᕈ (⣕Ძ, ᖡᔃ䊶ཌྷฯ, 㘩᰼ૐਅ, ోりୱᕃᗵ䉕㒰䈒) 䈏⊒⃻(5) ᦭ኂ੐⽎䈮䉋䉎2ㅳ㑆એ਄䈱ᴦ≮ਛᢿ(6) ᦭ኂ੐⽎䈮䉋䉍, ᡼኿✢≮ᴺ䈱ᾖ኿✢㊂䈏9ㅳ㑆⚻ㆊ䈚䈩䉅੍ቯ䈱50.4 Gy䈮೔㆐䈚䈭䈎䈦䈢႐ว

結果

第Ⅰ相臨床試験の結果
２００
８年７月から２００
９年１０月までに１
４例が登録された。患者背景を表４に示す。治療前に切除可能と判断した TNM（UICC）ステージⅡＡおよびⅡＢ症例は合計１０例で，切除不能と判断したステージⅢ症例は４例であった。レベル１で治療を開始した３例中１例で第１５治療日から G-CSF 投与にも関わらず Grade 4 の好中球数減少が４日以上継続したため DLT 発現と判断した。レベル１での治療をさらに３例に行い DLT の発現を認めなかったため，レベル２での治療を２例に対して行った。しかし，２例ともに Grade 3 の好中球数減少症が原因で２週間以上の治療中断を要したため DLT の発現と判断し，これによってレベル２を MTD と決定してレベ
ル１を RD とした。その後，レベル１での治療を６例に行い，１例に DLT が発現したが他の５例では治療を完遂した。治療中に発生した有害事象については，Grade 3 に達するものが多かったのは好中球減少と食欲低下であった（表５）。また治療を要する間質性肺炎が３例で発症し，うち治療終了直後に発症した１例で３日間の気管内挿管による呼吸管理を要した。全期間入院治療による徹底した栄養管理により１０％を超える体重減少（Grade 2 以上）は１例のみであった。今後さらに４例に対してレベル１での治療を行う予定である。

50

切除可能な局所進行膵癌に対する術前化学放射線療法の第Ⅰ／Ⅱ相臨床試験

表４ １
４例の患者背景∝଀ᢙᐕ㦂
67.3䋨55-78䋩

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表５

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おもな有害事象

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CRT 後の治療内容とその結果
１
４例中 DLT を発現したのは合計４例であったが，３例は治療休止後に dose down を行って
CRT を完了した。１例のみ第１８治療日で完全に治療を中止した。これらを含めた１
４例全例にが ん 治 療 の あ ゆ み

51

ついて，治療終了後４週目に画像検査により再度ステージングを行うとともに治療効果判定を行ったところ，新病変の発現は１例も認めず最大腫瘍径の縮小率は平均２
９．
３（０−８
３）％で，
WHO の RECIST に準拠した判定では PR７例，SD７例であった。
治療開始前に切除可能と判断した１
０例中１例のみ Performance status の悪化を認めたため切除を断念したが，その他の９例では切除＋IORT（門脈合併切除は８例）を行った（表６）。切除を断念した１例と治療前から切除不能と判断した４例は IORT＋バイパス術を行った。１
４例
全例で腫瘍本体の病理組織学的所見から線癌と診断した。切除した９例の組織学的治療効果判（図２）は，Ⅱａ（１０−５０％の腫瘍細胞変性）が４例，Ⅱｂ（５１−
定基準である Evans Grade５）
９０％の腫瘍細胞変性）が５例で，切除後癌遺残度については R0 が８例で R1 が１例であった。
術後合併症については重篤な膵液瘻や感染，出血などは認めなかったが，１例のみ術後３３日目頃から門脈閉塞により急激に全身状態が悪化して３５日目に在院死亡した。
表６

切除９例の詳細 EG : Evans Grade，PD：膵頭十二指腸切除，PPPD：幽門輪温存膵頭十二指腸切除

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R0

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1.2

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3

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19

10.7

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4

PD+IORT

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46

9.8

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5

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6

PPPD+IORT

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76

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↢ሽ

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7

DP+IORT

R0

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30

5.1

↢ሽ

8

PPPD+IORT

R0

IIb

៨㘩ਇ⦟

74

4.7

↢ሽ

9

PPPD+IORT

R0

IIa

᜼਄ⓨ⣺≪

46

2.3

↢ሽ

44.2

ᐔဋ

Grade

䋨䋩ౝ䈲ౣ⊒ㇱ૏

Histologic Appearance

I

Characteristic cytologic changes of malignancy are present,
but little(<10%) or no tumor cell destruction is evident.

II

In addition to characteristic cytologic changes ofmalignancy, 10%-90% of tumor cells are destroyed.

IIa

Destruction of 10%-50% of tumor cells.

IIb

Destruction of 51%-90% of tumor cells.

III

Few (<10%) viable-appearing tumor cells are present.

IIIM

Sizable pools of mucin are present.

IV

No viable tumor cells are present.

IVM

Acellular pools of mucin are present.
図２ Evans Grade 文献［２
３］より

52

切除可能な局所進行膵癌に対する術前化学放射線療法の第Ⅰ／Ⅱ相臨床試験

考察

5-fluorouracil（5-FU）を併用した CRT は，Mayo Clinic６）や Gastrointestinal Tumor Study
Group７）によってその有用性が報告されて以来，切除不能の局所進行膵癌に対する標準治療として位置づけられているが２），化学療法単独治療の場合の第一選択は GEM である２）８）。そのた
め最近は GEM を用いた CRT の検討も行われている９−１１）。一方で，S-1 は転移性膵癌に対する第!相試験１２）で３
７．
５％と優れた奏効率が示され，本邦では GEM と並ぶ膵癌治療の key drug となっている。この様な経緯から S-1 と GEM の併用療法１３）１４）や，切除不能例に対する S-1 を用いた CRT の検討が既に行われている１５−１７）。術前 CRT は限られた一定期間の治療であり，しかも患者の全身状態の比較的良好な状態で治療できるため，今回我々はこれらの臨床研究結果を参考に，より高い治療効果を期待してこれら２剤の併用を選択した。また，当院では切除不能の局所進行膵癌に対しても原則的に IORT と CRT の併用治療を選択してきた経緯があり，この様な症例に対しても IORT に先行して S-1 と GEM の２剤を併用した CRT を行う方針としたため，本療法の安全性と治療完遂率の確認のための第Ⅰ相試験には切除不能症例を加えて検討した。今回治療を行った１４例中治療を完全に中断せざるを得なかったのは１例のみであった。
第Ⅰ相臨床試験としての最終結論を出すために今後さらに４例を登録する予定である。本稿執筆時点で本療法は厳重な栄養管理と有害事象管理により全例において後治療（手術）に繋げることができており，また，PR５
０％，SD５０％と極めて高い奏効率を得ていることから，遠隔転移の無い膵癌に対する有効な治療法のひとつとなることが期待される。
切除可能な膵癌に対する術前 CRT に関しては，Evans ら４）が GEM 単剤を用いた方法の検討を行っており，２５％の症例が術前 CRT 後に performance status の悪化や遠隔転移の出現により切除不能となったが，全体の生存期間中央値は２２．
７か月，切除可能であった症例の生存期間中央値は３４か月と極めて良好な成績が得られたと報告している。切除可能な膵癌患者が術前CRT によって切除の機会を失うことには議論の余地があるが，CRT 中に出現するような遠隔転移巣は治療開始時にすでに潜在していたものと考えられ，この様な症例では先行して切除を行ったとしても術後早期に遠隔転移が出現する可能性が高く，術前 CRT 期間中にこの様な症例が除外されたことで全体の治療成績が向上したものと考えられる。一方，今回 CRT を行った切除可能な膵癌１０例では病勢の進行により切除不能となった症例は１例も無かったが，Performance status の悪化により切除を断念して IORT のみを行った症例が１例あった。また，切除を行った９例のうち８例では，術前治療のない切除例と比較して重篤な合併症が多い印象は無かったが，摂食不良のために栄養サポートが長期間必要であったり，白血球数が正常値に回復しないために術後補助化学療法を開始できない症例が少なくなかった。また，門脈閉塞に起因する在院死亡を来した１例は，７８歳と高齢であったことや門脈合併切除再建後に IORT を付加したことなども原因として考えられるが，やはり全般的に強力な術前 CRT による全身の予備力低下が根底にあったことを最大のリスク要因として考慮すべきと考えられた。

が ん 治 療 の あ ゆ み

53

お わ り に遠隔転移の無い膵癌に対する S-1 と GEM を併用した CRT は厳重な栄養サポートと有害事象管理により安全に施行することが可能である。しかし，切除術前療法として行うには患者の体力的負担が過大になる印象がある。
文献１）日本膵臓学会膵癌登録委員会：膵癌登録報告２００７，膵臓 22：ｅ３
９−ｅ４
４，２
０
０
７．
２）日本膵臓学会膵癌診療ガイドライン改定委員会：膵癌診療ガイドライン（２
０
０
９年版）
，第
２版，金原出版，東京，２００９．
３）Oettle H, Post S, Neuhaus P, et al : Adjuvant chemotherapy with gemcitabine vs observation in patients undergoing curative-intent resection of pancreatic cancer : a randomized
controlled trial. JAMA 297：２
６
７−２
７
７，２
０
０
７．
４）Evans DB, Varadhachary GR, Crane CH, et al : Preoperative gemcitabine-based chemoradiation for patients with resectable adenocarcinoma of the pancreatic head. J Clin Oncol
26：３
４
９
６−３
５
０
２，２
０
０
８．
５）Evans DB, Rich TA, Byrd DR, et al : Preoperative chemoradiation and Pancreaticoduodenectomy for adenocarcinoma of the pancreas. Arch Surg 127：１
３
３
５−１
３
３
９，１
９
９
２．
６）Moertel CG, Childs DS, Jr., Reitemeier RJ, et al : Combined 5-fluorouracil and supervoltage
６
５−８
６
７，１
９
６
９．
radiation therapy of locally unresectable gastrointestinal cancer. Lancet 2：８７）Gastrointestinal Tumor Study Group : Radiation therapy combined with Adriamycin or 5fluorouracil for the treatment of locally unresectable pancreatic carcinoma. Cancer 56：
２
５
６
３−２
５
６
８，１
９
８
５．
８）Burris HA, 3rd, Moore MJ, Andersen J, et al : Improvements in survival and clinical benefit
with gemcitabine as first-line therapy for patients with advanced pancreas cancer : a randomized trial. J Clin Oncol 15：２
４
０
３−２
４
１
３，１
９
９
７．
９）Blackstock AW, Tepper JE, Niedwiecki D, et al : Cancer and leukemia group B（CALGB）
89805：phase II chemoradiation trial using gemcitabine in patients with locoregional adenocarcinoma of the pancreas. Int J Gastrointest Cancer 34：１
０
７−１
１
６，２
０
０
３．
１
０）Crane CH, Abbruzzese JL, Evans DB, et al : Is the therapeutic index better withgemcitabine-based chemoradiation than with 5-fluorouracil-based chemoradiation in locallyadvanced pancreatic cancer? Int J Radiat Oncol Biol Phys 52：１
２
９
３−１
３
０
２，２
０
０
２．
１）Epelbaum R, Rosenblatt E, Nasrallah S, et al : Phase II study of gemcitabine combined１with radiation therapy in patients with localized, unresectable pancreatic cancer. J Surg
Oncol 81：１
３
８−１
４
３，２
０
０
２．

54

切除可能な局所進行膵癌に対する術前化学放射線療法の第Ⅰ／Ⅱ相臨床試験

１２）Okusaka T, Funakoshi A, Furuse J, et al : A late phase II study of S-1 for metastatic pancreatic cancer. Cancer Chemother Pharmacol 61：６
１
５−６
２
１，２
０
０
８．
１
３）Nakamura K, Yamaguchi T, Ishihara T, et al : Phase II trial of oral S-1 combined with gemcitabine in metastatic pancreatic cancer. Br J Cancer 94：１
５
７
５−１
５
７
９，２
０
０
６．
１
４）Ueno H, Okusaka T, Ikeda M, et al : A phase I study of combination chemotherapy withgemcitabine and oral S-1 for advanced pancreatic cancer. Oncology 69：４
２
１−４
２
７，２
０
０
５．
１
５）Ikeda M, Okusaka T, Ito Y, et al : A phase I trial of S-1 with concurrent radiotherapy for locally advanced pancreatic cancer. Br J Cancer 96：１
６
５
０−１
６
５
５，２
０
０
７．
１
６）Shinchi H, Maemura K, Noma H, et al : Phase-I trial of oral fluoropyrimidine anticancer
agent（S-1）with concurrent radiotherapy in patients with unresectable pancreatic cancer.
７．
Br J Cancer 96：１
３
５
３−１
３
５
７，２
０
０
１
７）Sudo K, Yamaguchi T, Ishihara T, et al : Phase I study of oral S-1 and concurrent radiotherapy in patients with unresectable locally advanced pancreatic cancer. Int J Radiat Oncol Biol Phys 67：２
１
９−２
２
４，２
０
０
７．

が ん 治 療 の あ ゆ み

55

食道癌に対する樹状細胞局所注入を用いた術前免疫化学療法の確立

宮田

要旨

博志＊

切除可能食道癌に対しては術前化学療法＋手術が標準治療となりつつある。われわれは術前 FAP 療法を施行し良好な成績を示してきたが，約半数に非奏効例を認めその予後は不良であることからさらなる治療開発が望まれていた。今回，術前 FAP 療法に樹状細胞の局所注入を併用した術前免疫化学療法の臨床試験を開始した。術前 FAP 療法１コース開始前にアフェレーシスを行い樹状細胞を誘導し，１コース第３日目に １１１In-Oxine
標識した樹状細胞を内視鏡下に食道癌原発巣に局所注入した。約２４時間後に RI シンチにて樹状細胞のリンパ節への移行を評価した。術前 FAP2 コース終了後に外科切除を行い切除標本を検討した。これまでに３例の登録を行ったが樹状細胞投与による有害事象を認めなかった。RI シンチで樹状細胞のリンパ節への移行は検出できなかったが，切除標本のリンパ節では樹状細胞数が増加していた。今後，症例を重ねて検討を加えていく予定である。

は じ め に近年の JCOG 臨床試験の結果を受けて切除可能食道癌に対しては術前化学療法＋手術が標準治療となりつつあり，化学療法による上乗せ効果が期待されている。食道癌に対しては 5FUと CDDP を併用した FP 療法が標準的化学療法として一般的に用いられているが，その奏効率は概ね３５％程度であり満足できるものとは言えない１）。われわれは以前より食道癌の治療成績向上を目指してリンパ節転移陽性症例を対象として FP 療法に adriamycin を加えた術前 FAP療法を行いその良好な成績を報告してきた２）。しかしながら約半数に非奏効例を認め，リンパ節制御が十分でない症例の予後は不良であることから，さらなる治療法の開発が求められている。一方，近年，化学療法が癌細胞に引き起こす細胞死によって，生体内で最も強力な抗原提示細胞である樹状細胞が活性化され，腫瘍特異的免疫反応が誘導されることが報告されてきた３−５）。そこでわれわれは食道癌において術前 FAP 療法に樹状細胞の局所注入を併用した術
前免疫化学療法を考案し，さらに樹状細胞をラジオアイソトープで標識することで樹状細胞の＊大阪大学大学院医学系研究科外科学講座

消化器外科学56

食道癌に対する樹状細胞局所注入を用いた術前免疫化学療法の確立

生体内イメージングを行う臨床試験を開始した。
対象と方法
治療前画像診断にてリンパ節転移陽性と診断された切除可能な胸部食道癌症例を対象とした，CDDP７０mg／m2（day1），adriamysin３
５（表１）。術前 FAP 療法は 5FU１０００mg／body（day1-7）
mg／m2（day1）を３週間の休薬期間をおいて画像診断上で腫瘍の増大が見られなければ原則として２コース施行した。FAP 療法１コース開始前日にアフェレーシスを施行して単核球を採取し，その後 Cell Processing Center（CPC）内で G-CSF，IL-4，OK432，インターフェロンα，
プロスタグランディン E2 を用いて樹状細胞を誘導した６）。誘導された樹状細胞を １１１In-Oxine
にて標識して術前 FAP 療法１コース第３日目に内視鏡下にて食道癌原発巣に局所注入した。
樹状細胞の局所注入後約２４時間に RI シンチを行い，樹状細胞の所属リンパ節への移行を確認した。樹状細胞投与約２週間後に樹状細胞の誘導時に添加した KLH に対する遅延型過敏反応（DTH）を行った。FAP 療法２コース目は樹状細胞投与を行わず化学療法のみを施行した。術前化学療法２コースが終了して３〜４週間後に食道癌に対する根治切除術を施行した（図１）。
主要評価項目は安全性（有害事象）と樹状細胞の所属リンパ節への移行の評価とした。有害事象の判定は National Cancer Institution（NCI）-Common Toxicity Criteria. Version 3.0 を用いた。所属リンパ節へ移行した樹状細胞量は投与した樹状細胞（３．
０×１０６個以上）の RI カウン
トに対するリンパ節で検出された樹状細胞の RI カウントに対する割合で評価することとした。
副次評価項目は臨床効果と免疫学的効果とした。臨床効果は CT 検査による画像診断にて評価
し，免疫学的効果は keyhole limpet hemocyanin（KLH）に対する DTH 反応と切除標本を用いた免疫組織学的評価にて行うこととした。免疫組織学的評価は CD83 抗体を用いて原発巣と所属リンパ節における樹状細胞数を評価した。
表１

適格基準

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が ん 治 療 の あ ゆ み

57

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IL-4

OK432
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KLH

図１

治療スケジュール

結果

１．安全性と樹状細胞のリンパ節への移行率
２００
９年１月から症例登録を開始し，２００
９年１１月までに３例が登録された。患者背景を表２に示す。３例全例において規定量以上（３．
０×１
０６個以上）の樹状細胞の投与が施行できた。FAP
療法で想定される有害事象以外の樹状細胞投与によると考えられる有害事象は認めなかった。
３例全例において樹状細胞の食道癌原発巣での RI シンチグラムによる検出は投与直後から
９
６時間後まで可能であった。所属リンパ節への樹状細胞の移行はこれまでの３例では検出できなかった（図２）
。
表２

患者背景

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食道癌に対する樹状細胞局所注入を用いた術前免疫化学療法の確立㪘㪘䋺 ᛩਈ⋥ᓟ㪙㪙䋺ᛩਈ㪉㪋ᤨ㑆ᓟ⍫ශ䈲㘩㆏≸ේ⊒Ꮍ䉕␜䈜䇯㪘䈪䈲⢗ౝ䇮㪙䈪䈲⣺▤ౝ䈮ᵹ಴䈚䈢᮸⁁⚦⢩䈏ᬌ಴䈘䉏䈩䈇䉎䈏䊥䊮䊌▵䈻䈱㓸Ⓧ䈲⹺䉄䉌䉏䈭䈇䇯

図２ RI シンチによる樹状細胞の検出（症例１）２．臨床効果と免疫学的効果
これまでの３例における臨床効果は全例 NC であった。症例３では化学療法１コースによる縮小効果を認めなかったため化学療法１コース後に外科切除を行ったが，症例１と症例２では術前化学療法２コース後に外科切除を行った。症例１と症例３では根治的切除が可能であったが，症例２では胃小わん側のリンパ節転移が肝門部まで浸潤しており食道亜全摘＋拡大肝左葉切除を行ったが，非治癒切除になった。
DTH 反応は症例２においてのみ認められた（図３）。切除標本における樹状細胞数の評価は
手術単独群，術前化学療法群と比較検討した。切除標本における CD83 陽性の樹状細胞は手術
単独群や術前化学療法群では原発巣でほとんど認められないのに対して，症例３を除いた術前
免疫化学療法群の２例では術前 CD83 陽性の樹状細胞の集簇を認め，顕微鏡３視野での樹状細胞の平均個数は手術単独群，術前化学療法のみ群と比較して増加していた（図４，５）。また所属リンパ節における顕微鏡５視野での樹状細胞の平均個数は手術単独群で０．
６個，術前化学療法のみ群で０．
６個であるのに対して術前免疫化学療法群では症例１で２．
１個，症例２で５．
６個，
症例３で５．
５個でいずれの症例においても増加していた（図６）。

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図３ KLH に対する DTH 反応

が ん 治 療 の あ ゆ み

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図４ 切除標本における CD８３陽性の樹状細胞

図５ 食道原発巣における CD８３陽性の樹状細胞数

60

食道癌に対する樹状細胞局所注入を用いた術前免疫化学療法の確立

図６ リンパ節における CD８３陽性の樹状細胞数

考察

従来より化学療法と免疫療法は，①化学療法によるリンパ球の減少が免疫反応の惹起を妨げる，②化学療法によるアポトーシスは免疫反応を誘導しないなどの理由によって antagonisticに作用すると考えられていた。しかし近年の報告では化学療法によって細胞死を起こした癌細胞から放出される物質（HMGB1）や細胞死におちいった癌細胞の表面に露出する物質（carleticulin）が抗原提示細胞である樹状細胞を活性化し，腫瘍特異的な免疫反応を誘導することが示唆された４）５）。われわれは化学療法で癌細胞に細胞死を引き起こしたところに樹状細胞の局所注入を行うことで，樹状細胞による抗原提示の活性化し免疫反応を増強する相乗効果を期待してこの臨床試験を考案した。
樹状細胞の生体内投与後のイメージングについては動物実験での報告が多いが，メラノーマ
患者への皮下投与で所属リンパ節への移行が検出できたなど，ヒト患者での報告もいくつか見られる７−９）。しかしながらこれまで消化器癌での報告は見当たらない。標識に用いられるラジ
オアイソトープとしては半減期や安定性を考慮して今回われわれが用いた １１１In-Oxine や 99
mTc-HMPAO を用いた報告が多い。本試験ではこれまでのところ RI シンチでは樹状細胞のリンパ節への移行が検出できなかったが，原因の一つとしてリンパ節へ移行した樹状細胞の個数が RI シンチでの検出能以下であった可能性が考えられる。メラノーマ患者の体表リンパ節では１．
５×１０５個以上で検出可能であったとの報告もあるが７），食道癌をはじめとする消化器癌の所属リンパ節は体表から離れた縦隔内・腹腔内に位置しているため検出能が低下する可能性がある。所属リンパ節における CD83 陽性の樹状細胞が免疫化学療法群で増加していることは食道癌原発巣に局所注入した樹状細胞が RI シンチでは検出できなかったが，確実に所属リンパが ん 治 療 の あ ゆ み

61

節へ移行していることを示唆するものと考えられる。
また樹状細胞の所属リンパ節への移行の検出を困難にしているもう一つの可能性としては本試験の対象が高度局所進行癌であることが考えられる。これまでのセンチネルリンパ節研究か
ら早期癌では原発巣からセンチネルリンパ節へのリンパ流が保たれているが，進行癌では原発巣からのリンパ流が破壊されている可能性が示唆されている。これまでの３症例における原発
巣への樹状細胞の局所注入は腫瘍近傍に２ヶ所に分けて行ってきたが，正常なリンパ流に乗った樹状細胞のリンパ節への移行を期待するのであれば，腫瘍から少し離れた部位へ樹状細胞を注入することも検討すべきと思われた。
お わ り に進行食道癌に対する術前 FAP 療法に樹状細胞局所注入を併用した免疫化学療法をこれまで３例に施行した。３例すべてにおいて明らかな有害事象を認めなかった。原発巣へ局所注入した樹状細胞の所属リンパ節への移行は RI シンチでは検出できなかったが，切除標本による免疫組織的検討では樹状細胞がリンパ節へ移行している可能性が示唆された。今後，登録症例を重ねてさらに検討を行っていくとともに，将来的な臨床応用を目指して改良を加えていきたい。
最後にこの研究にご理解を頂きご支援いただいたがん集学的治療研究財団の皆様に感謝申し
上げます。
文

献

１）Iizuka T, Kakegawa T, Ide H, et al : Phase II evaluation of cisplatin and 5-fluorouracil in advanced squamous cell carcinoma of the esophagus : a Japanese Esophageal Oncology
Group Trial. Jpn J Clin Oncol. 22：１
７
２−１
７
６，１
９
９
２．
２）Miyata H, Yoshioka A, Yamasaki M, Nushijima Y, Takiguchi S, Fujiwara Y, Nishida T, Mano
M, Mori M, Doki Y. Tumor budding in tumor invasive front predicts prognosis and survivalof patients with esophageal squamous cell carcinomas receiving neoadjuvant chemotherapy. Cancer 115：３
３
２
４−３
４．２
０
０
９
３）Correale P, Cusi M G, Del Vecchio M T. et al., Dendritic cell mediated cross-presentation of
antigens derived from colon carcinoma cells exposed to a highly cytotoxic multidrug regimen with gemcitabine, oxaliplatin, 5-fluorouracil, and leucovorin, elicits a powerful humanantigen-specific CTL response with antitumor activity in vitro. J Immunol. 175：８
２
０−
８
２
８，２
０
０
５．
４）Obeid M, Tesniere A, Ghiringhelli F, et al. Calreticulin exposure dictates the immunogenicity of cancer cell death. Nat Med. 13：５
４−６
１．２
０
０
７
５）Apetoh L, Ghiringhelli F, Tesniere A, et al. Toll-like receptor 4-dependent contribution of
the immune system to anticancer chemotherapy and radiotherapy. Nat Med. 13：１
０
５
０−

62

食道癌に対する樹状細胞局所注入を用いた術前免疫化学療法の確立

９．２
０
０
７
６）Sakakibara M, Kanto T, Inoue M, et al. Quick generation of fully mature dendritic cells
from monocytes with OK 432, low-dose prostanoid, and interferon-alpha as potent immune
enhancers. J Immunother. 29：６
７−７
７．２
０
０
６
７）de Vries I J, Lesterhuis W J, Barentsz J O. et al. Magnetic resonance tracking of dendritic
cells in melanoma patients for monitoring cellular therapy. Nat Biotechnol., 23：１
４
０
７−
１
４
１
３，２
０
０
５．
８）Ridolfi R, Riccobon A, Galassi R. et al. Evaluation of in vivo labeled dendritic cell migrationin cancer patients. J Transl Med., 2：２
７．２
０
０
４
９）de Vries IJ, Krooshop DJ, Scharenborg NM. et al. Effective migration of antigen-pulsed
dendritic cells to lymph nodes in melanoma patients is determined by their maturation
state. Cancer Res. 63 １
２−１
７
０，２
０
０
３

研究経過報告書執筆要項!

"

下記の基準で論文（日本文）を作成して下さい。
要

旨

４
０
０字 × １枚

本

文

４
０
０字 ×１
０枚

写真・図表

１
０枚以内（写真はモノクロ）

引用文献

１
０位

原稿はワープロをご使用の上，専門用語以外は当用漢字，現代かなづかい（平がな）を用
い，平易明瞭に句読点は正確にお書き下さい。１枚に２０字×２０行とし，行間をできるだけあけてプリントアウトして下さい。また，フロッピーディスク（テキスト形式保存）を使用機
種，ソフト名を明記の上一緒にお送り下さい。

#

薬品の商品名（欧文）は大文字，学名，一般名は小文字で記載下さい。

$

数字は算用数字を用い，度量衡単位は CGS 単位で m，cm，mm，cm２，ml，l，dl，kg，g，mg などとして下さい。

%

写真は手札型以上の大きさで鮮明であること，文字や矢印を記号する場合はトレーシング
ペーパーをかけた上に明記して下さい。

&

原稿は原則として返却いたしません。写真，図などで返却を要するものにはその旨明記し
て下さい。

'

文献は本文中に引用されたもののみをあげて下さい。本文中の引用個所には肩番号を付し
て下さい。

(

文献の書き方は次のように統一して下さい。
引用文献，著者名は３人まで記し，それ以上は「他」「et al」として下さい。
外国文献の記載形式は Index Medicus 所載に準じて下さい。
雑 誌 の 場 合→引用番号）著者名：論文題名，雑誌名，巻数，頁数（西暦年号）
単行本の場合→引用番号）著者名：論文題名，書名（編者名），版，頁，発行所名，発行
地，（西暦年号）
例尚，塚越茂，他：胃癌の化学療法．癌と化学療法 7（１
２）
：１
０
９

２）幕内雅敏，長谷川博，山崎晋：肝細胞癌の早期診断法．ウィルス肝炎から肝細１）田口鐵男，古江
−１
１
４，１
９
８
０．
胞癌へ（服部

信編），第２版，３０９‐３２８，癌と化学療法社，東京，１
９８２．

３）Umezawa H, Aoyagi T, Suda H, et al : Bestatin, an inhibitor of aminopepitidase B,
produced by Actinomycetes. J. Antibiotics 29 :９
７−９
９，１
９
７
６．
)

文頭は，はじめにではじまり，おわりにで結ぶ。

*

論文は要旨−はじめに−（対象−方法−成績）−考按−おわりに−文献−表−図の説明−
図の順に原稿を構成して下さい。図および表には文中に出る順番に番号を付して下さい。

+

項目は次のような記号を用います。
-．

,

……１．

……１）

……ａ

原稿には表紙を付し，表題，著者名，所属，機関名，原稿枚数，図表点数を明記して下さい。

一般研究助成者一覧（発刊年度）
１９８１

浅野長一郎（九州大学理学部）

東市郎（北海道大学免疫科学研究所）（１巻）天木一太（日本大学医学部）

太田和雄（愛知県がんセンター）

加藤哲郎（秋田大学医学部）

須賀昭二（国立名古屋病院）

関口

守正（東京大学医科学研究所）

高見沢裕吉（千葉大学医学部）

寺尾榮夫（東京都立駒込病院）

西満正（鹿児島大学医学部）

野本亀久雄（九州大学医学部）

棟久

龍夫（長崎大学医学部）

母里知之（東海大学医学部）

森

武貞（大阪大学医学部）

吉田修（京都大学医学部）

涌井

浅野長一郎（九州大学理学部）

井村裕夫（京都大学医学部）（２巻）海老名卓三郎（東北大学医学部）

古賀成昌（鳥取大学医学部）

志田圭三（群馬大学医学部）

中西

昌美（北海道大学医学部）
恒男（九州大学生体防御医学研究所）

１
９
８
２

小山
友田

博記（大阪府立成人病センター）
豊（名古屋大学医学部）

昭（東北大学抗酸菌病研究所）

新島

端夫（東京大学医学部）

馬場

藤本

孟男（愛知医科大学）

細川真澄男（北海道大学医学部）

松澤

大樹（東北大学抗酸菌病研究所）

松田忠義（東京都立駒込病院）

三好

勇夫（高知医科大学）

池田恵一（九州大学医学部）

石引久弥（慶應義塾大学医学部）（３巻）木村郁郎（岡山大学医学部）

桑野信彦（大分医科大学）

菅原克彦（山梨医科大学）

高久史麿（東京大学医学部）

橘

武彦（東北大学抗酸菌病研究所）

螺良英郎（徳島大学医学部）

西平

哲郎（東北大学医学部）

野村雍夫（国立病院九州がんセンター）藤原

大美（大阪大学医学部）

前田浩（熊本大学医学部）

三橋

重信（久留米大学医学部）

谷内昭（札幌医科大学）

１
９８
３

山本三毅夫（九州大学生体防御医学研究所）
１
９
８
４

大西

克尚（九州大学医学部）

小野寺時夫（東京都立駒込病院）（４巻）折田薫三（岡山大学医学部）

藏本

小磯謙吉（筑波大学臨床医学系）

杉町圭蔵（九州大学医学部）

関根暉彬（国立がんセンター研究所）

高月清（熊本大学医学部）

!田
原

１
９
８
５

裕（北海道大学医学部）
泰寛（国立病院九州がんセンター）

前山

巌（鳥取大学医学部）

山田

一正（名古屋大学医学部）

犬山征夫（慶應義塾大学医学部）

淳（広島大学原爆放射能医学研究所）

鶴尾隆（癌研・癌化学療法センター）

福西亮（愛媛大学医学部）

水落

次男（東京大学医科学研究所）

北村

幸彦（大阪大学医学部附属癌研究施設）

１
９
８
５

小玉

正智（滋賀医科大学）（５巻）佐々木!磨（国立がんセンター）
田中正夫（国立名古屋病院血液病センター）

小林利次（産業医科大学）

仙道富士郎（山形大学医学部）
鳥巣

要道（九州大学医学部）

中村徹（福井医科大学）

新本

原耕平（長崎大学医学部）

原田

実根（金沢大学医学部）

藤田昌英（大阪大学微生物病研究所）

穂積

本男（埼玉県立がんセンター研究所）

松谷雅生（東京都立駒込病院）

御厨

修一（国立病院医療センター）

吉田孝人（浜松医科大学）

内野治人（京都大学医学部）

大野

竜三（名古屋大学医学部）（６巻）岡部

哲郎（東京大学医学部）

片野建之（癌研・癌化学療法センター）

１
９
８
６

狩野

１
９
８
７

木村

元喜（九州大学生体防御医学研究所）

久保田哲朗（慶應義塾大学医学部）

熊本

悦明（札幌医科大学）

坂井保信（東京都立駒込病院）

珠玖

曽根三郎（徳島大学医学部）

田中信男（東京大学応用微生物研究所）

田中

敬正（関西医科大学）

西田輝夫（近畿大学医学部）

橋本

省三（慶應義塾大学医学部）

羽生富士夫（東京女子医科大学消化器病センター）

浜岡

利之（大阪大学医学部附属癌研究施設）

前田

迪郎（鳥取大学医学部）

市橋

秀仁（藤田学園保健衛生大学医学部）

大森弘之（岡山大学医学部）

小黒昌夫（千葉県がんセンター）

加藤四郎（大阪大学微生物病研究所）（７巻）奥村１
９８８

恭一（東京大学医科学研究所）

稔（広島大学原爆放射能医学研究所）

康（順天堂大学医学部）

洋（長崎大学医学部）

勝沼

信彦（徳島大学酵素科学研究センター）

金沢

浩二（新潟大学医学部）

坂本

純一（愛知県がんセンター）佐藤周子（愛知県がんセンター）

鈴木磨郎（東北大学抗酸菌病研究所）

高本滋（東京都立駒込病院）

峠

哲哉（広島大学原爆放射能医学研究所）

中村

仁信（大阪大学微生物病研究所）

正岡

徹（大阪府立成人病センター）

松本

圭史（大阪大学医学部）

宮!

保（北海道大学医学部）

山口豊（千葉大学医学部肺癌研究施設）

吉田奎介（新潟大学医学部）

秋山

伸一（鹿児島大学医学部附属腫瘍研究施設）

浅野茂隆（東京大学医科学研究所）

達生（京都府立医科大学）

今岡

真義（大阪府立成人病センター）上田政和（慶應義塾大学医学部）

江藤澄哉（産業医科大学）

小川恭弘（高知医科大学）

鎌田

七男（広島大学原爆放射能医学研究所）（８巻）阿部

神奈木玲児（京都大学医学部）

小山

研二（秋田大学医学部）

今斎藤

正男（東京大学医学部）
允彦（福井医科大学）

充（弘前大学医学部）

笹月

健彦（九州大学生体防御医学研究所）

谷川

徳永

徹（国立予防衛生研究所）冨永

馬場

正三（浜松医科大学）

平野健（東京都立駒込病院）
正美（藤田学園保健衛生大学医学部）

１
９
８
９

阿曽

佳郎（東京大学医学部）

石川哮（熊本大学医学部）

浩三（札幌医科大学）

岩永

剛（大阪府立成人病センター）

上田龍三（愛知県がんセンター研究所）

太田康幸（愛媛大学医学部）

岡田秀親（名古屋市立大学医学部分子医学研究所）

小川道雄（大阪大学医学部）

掛川暉夫（久留米大学医学部）

加藤

知行（愛知県がんセンター）

金子明博（国立がんセンター病院）斉藤澤木修二（横浜市立大学医学部）

高上

洋一（徳島大学医学部）

中村治（東京都立駒込病院）

藤本

重義（高知医科大学）

町田喜久雄（埼玉医科大学総合医療センター）

松野正紀（東北大学医学部）

荒井宮本幸男（群馬大学医学部）（９巻）今井

１
９
９
０

（１
０巻）入野
小倉

１
９
９
１

保明（愛知県がんセンター）
昭三（香川医科大学）
剛（徳島大学医学部）

博（埼玉医科大学総合医療センター）

遠藤

光夫（東京医科歯科大学医学部附属病院）

菅典道（京都大学医学部附属病院）

木谷照夫（大阪大学微生物病研究所）

池田昌弘（順天堂大学医学部）

島津

久明（鹿児島大学医学部）

田中隆一（新潟大学脳研究所）

土橋一慶（帝京大学医学部）

中島泉（名古屋大学医学部）

新津洋司郎（札幌医科大学）

西村

泰治（九州大学生体防御医学研究所）

垣生

園子（東海大学医学部）

原信之（国立病院九州がんセンター）藤本孟男（愛知医科大学）

前原喜彦（九州大学医学部）

水谷

修紀（国立小児医療研究センター）

秋吉

毅（九州大学生体防御医学研究所）

安藤俊夫（愛知県がんセンター研究所）

秋實（信州大学医学部）

小熊信夫（広島大学原爆放射能医学研究所）

章平（高知医科大学）

加藤

木村幸三郎（東京医科大学）

河野佐治

重豊（岐阜大学医学部）

鈴木敞（山口大学医学部）

田中良明（東京都立駒込病院）

平井久丸（東京大学医学部）

真崎規江（大阪府立成人病センター）

（１
１巻）小川
小越

藤永

"（札幌医科大学附属がん研究所）

洋（癌研・癌研究所）
公俊（大分医科大学）

麦島秀雄（日本大学医学部）

山内

晶司（名古屋大学医学部）

山口

俊晴（京都府立医科大学）

由良二郎（名古屋市立大学医学部）

赤沢修吾（埼玉県立がんセンター）

秋根

康之（国立がんセンター中央病院）

（１
２巻）貝原

信明（鳥取大学医学部）

兼松

隆之（長崎大学医学部）

河村

栄二（北里研究所病院）

菊池

潔（!慶應がんセンター）

木本安彦（大阪大学微生物病研究所附属病院）

葛巻暹（北海道大学医学部附属癌研究施設）

琴浦良彦（京都大学医学部）

斎藤

貴生（大分医科大学）

澤武

紀雄（金沢大学がん研究所）

設楽信行（東京都立駒込病院）

柴田昭（新潟大学医学部）

土井

１
９
９
２

修（大阪府立成人病センター）

１
９
９
２

信雄（東京医科歯科大学医学部）

西村

孝司（東海大学医学部）

（１
２巻）山下

奈良

純宏（金沢大学医学部）

吉開

泰信（名古屋大学医学部病態制御研究施設）

１
９
９
３

力哉（福島県立医科大学）

大熨

泰亮（岡山大学医学部）

（１
３巻）片山

憲恃（聖マリアンナ医科大学）

北島

政樹（慶應義塾大学医学部）

栗原稔（昭和大学附属豊洲病院）

小池克郎（癌研・癌研究所）阿部薗田

精昭（京都府立医科大学）

高見博（帝京大学医学部）

武市

紀年（北海道大学医学部附属癌研究施設）

谷村

弘（和歌山県立医科大学）

土田嘉昭（東京大学医学部）

戸井雅和（東京都立駒込病院）

冨田

幹夫（埼玉県立がんセンター研究所）

中村恭一（東京医科歯科大学医学部）

濱田

洋文（癌研・癌化学療法センター）平岡諦（大阪府立成人病センター）平岡

真寛（京都大学医学部）

堀勝義（東北大学加齢医学研究所）

吉田松年（名古屋大学医学部病態制御研究施設）

相羽恵介（癌研・癌化学療法センター）池田恢（国立がんセンター中央病院）

（１
４巻）今村

正之（京都大学医学部）

岡田全司（九州大学生体防御医学研究所）

折笠

精一（東北大学医学部）

菊地浩吉（札幌医科大学医学部）

小柳知彦（北海道大学医学部）

杉本徹（宮崎医科大学）

清木

元治（金沢大学がん研究所）

田中憲一（新潟大学医学部）

直江

知樹（名古屋大学医学部附属病院）

新田泰三（順天堂大学医学部）

浜口

道成（名古屋大学医学部）

松崎

靖司（筑波大学臨床医学系）

藤本

修一（千葉県がんセンター）

柳澤昭夫（癌研・癌研究所）

山崎俊樹（島根医科大学）

１
９
９
４

１
９
９
５

岡本

尚（名古屋市立大学医学部分子医学研究所）（１５巻）佐藤忠比古（国立郡山病院）

１
９
９
６

吉田
後藤

操（東京都立駒込病院）
重則（帝京大学生物工学研究センター）佐藤宏（帝京大学医学部）

嶋田紘（横浜市立大学医学部）

田崎寛（慶應義塾大学医学部）

田中

公夫（広島大学原爆放射能医学研究所）

中村剛（長崎大学医療技術短期大学部）

花井彩（大阪府立成人病センター）

藤田潤（京都大学大学院医学研究科）

磨伊正義（金沢大学がん研究所）

間野森茂郎（東京大学医科学研究所）

柳川堯（九州大学大学院数理学研究科）

和氣

徳夫（九州大学生体防御医学研究所）

有井滋樹（京都大学医学研究科）

石川治（大阪府立成人病センター）

（１
６巻）伊東

博行（自治医科大学医学部）

恭悟（久留米大学医学部）

大川治夫（筑波大学臨床医学系）

小澤敬也（自治医科大学血液医学研究部門）

酒井

正彦（関西電力病院）

佐藤

靖史（東北大学加齢医学研究所）

執印

太郎（高知医科大学）

杉本

芳一（癌研・癌化学療法センター）

谷

多羅尾和郎（神奈川県立がんセンター）

松村

憲三朗（東京大学医科学研究所）
保広（国立がんセンター中央病院）

１
９
９
６

順一（大分医科大学医学部）

宮崎澄雄（佐賀医科大学医学部）

（１
６巻）山脇

成人（広島大学医学部）

吉村

昭彦（久留米大学生命科学研究所）

１
９
９
７

西條

長宏（国立がんセンター研究所）

神保孝一（札幌医科大学）

（１
７巻）瀬戸

加大（愛知県がんセンター研究所）

田中

雅夫（九州大学医学部）

丹後俊郎（国立公衆衛生院疫学部）

手島昭樹（大阪大学医学部）

中川原章（千葉県がんセンター）

野田哲生（癌研・癌研究所）

堀井明（東北大学大学院医学系研究科）

松山裕（東京大学大学院医学系研究科）

小山博史（国立がんセンター中央病院）

烏野

隆博（大阪府立成人病センター）佐藤昇志（札幌医科大学医学部）

中島秀彰（国立病院九州がんセンター）

１
９
９
８

三角

（１
８巻）高後

１
９
９
９

裕（旭川医科大学）

巽

典之（大阪市立大学医学部）

名川弘一（東京大学医学部）

登萩原

正敏（東京医科歯科大学難治疾患研究所）

畠清彦（自治医科大学）

不破信和（愛知県がんセンター）

前谷俊三（天理よろず相談所医学研究所）

村井勝（慶應義塾大学医学部）

安元

公正（産業医科大学医学部）

矢守隆夫（癌研・癌化学療法センター）

井上俊彦（大阪大学大学院）

大上研二（東海大学医学部）

勉（三重大学医学部）

（１
９巻）大瀧

慈（広島大学原爆放射能医学研究所）

加賀谷有行（広島大学医学部）

河上裕（慶應義塾大学医学部先端医科学研究所）

真貝

洋一（京都大学ウイルス研究所）

高山哲治（札幌医科大学）

田中

淳司（北海道大学医学部）

土田正則（新潟大学医学部）

野田政樹（東京医科歯科大学難治疾患研究所）

万代

昌紀（京都大学医学部）

向田直史（金沢大学がん研究所）

森脇久隆（岐阜大学医学部）

吉貴

達寛（滋賀医科大学）

正樹（金沢大学医学部）

奥野清隆（近畿大学医学部）

文夫（国立熊本病院）

神奈木真理（東京医科歯科大学医歯学総合研究科）

久保敦司（慶應義塾大学医学部）

小西

文雄（自治医科大学大宮医療センター）

佐藤博（金沢大学がん研究所）

田中紘一（京都大学大学院）

樋野興夫（癌研・癌研究所）

渡邊
２
０
０
０

井上

（２
０巻）河野

中野

２
０
０
１

武（九州大学生体防御医学研究所）

修治（九州大学大学院）

福本

学（東北大学加齢医学研究所）

松村明（筑波大学臨床医学系）

山口佳之（広島大学原爆放射能医学研究所）

吉川

秀樹（大阪大学大学院）

吉田知之（東京医科大学）

秋山太（癌研・癌研究所）

東俊文（慶應義塾大学医学部）

（２
１巻）片野

光男（九州大学大学院）

小林国彦（埼玉県立がんセンター）

澤津橋基広（佐賀医科大学）

高橋

宗春（東京大学医学部附属病院）

田原玉木

長良（北海道大学大学院）

秀晃（東京大学医科学研究所）

２
０
０
１

辻

晃仁（高知県立中央病院）

中島格（久留米大学医学部）

（２
１巻）野島

博（大阪大学微生物病研究所）

松崎彰信（九州大学医療技術短期大学部）

村垣善浩（東京女子医科大学脳神経センター）山本

博幸（札幌医科大学）

若杉

尋（国立がんセンター研究所）
善裕（滋賀医科大学）

２
０
０
２

秋田

弘俊（北海道大学大学院）

遠藤

（２
２巻）鎌野

俊紀（順天堂大学医学部）

小泉和三郎（北里大学東病院）

政龍（香川医科大学）

高橋慶一（東京都立駒込病院）

戸田

正博（慶應義塾大学医学部）

黄高橋豊（金沢大学がん研究所）

平塚正弘（大阪府立成人病センター）

上本伸二（三重大学医学部）

（２
３巻）神田

善伸（東京大学医学部）

弦間河野

浩二（山梨大学医学部）

杉山

楢原啓之（大阪府立成人病センター）平井康夫（癌研・癌研究所）

堀口裕（慶應義塾大学医学部）
公治（鹿児島大学病院）

河野嘉文（鹿児島大学大学院医歯学総合研究科）

啓之（癌研・癌化学療法センター）高山浩一（九州大学病院）

田中

文啓（京都大学医学部）

中島

古谷和久（愛知県がんセンター）

星森

正樹（九州大学生体防御医学研究所）

山本熊谷昌明（国立成育医療センター）

甲能

２
０
０
３

２
０
０
４

魚住

（２
４巻）清宮

２
０
０
５

小野寺雅史（筑波大学臨床医学系）
昭彦（日本医科大学）
徹（岩手医科大学医学部）

淳（慶應義塾大学医学部）
宣次（山形県立中央病院）
昇（国立がんセンター中央病院）
直幸（杏林大学医学部）

（２
５巻）國土

典宏（東京大学医学部附属病院）

土屋弘行（金沢大学大学院）

並木幹夫（金沢大学医学部附属病院）

萩原弘一（埼玉医科大学）

長谷川好規（名古屋大学医学部附属病院）

羽生大記（大阪市立大学大学院）

林慎一（東北大学医学部）

日野雅之（大阪市立大学大学院）

泉本

修一（大阪大学大学院）

井上啓史（高知大学医学部）

三徳（近畿中央胸部疾患センター）

大東弘明（大阪府立成人病センター）佐治

重衡（東京都立駒込病院）

２
０
０
６

（２
６巻）太田
小林

２
０
０
７

浩（奈良県立医科大学）

澤田

明久（大阪府立母子保健総合医療センター）竹内聡（神戸医療センター）

福岡

和也（兵庫医科大学）

藤井正人（東京医療センター）上野

清伸（大阪府立成人病センター）

磯本一（長崎大学医学部・歯学部附属病院）（２７巻）馬屋原健司（癌研・有明病院）

２
０
０
８

椎名秀一朗（東京大学医学部附属病院）

篠浦

伸禎（東京都立駒込病院）

新地

洋之（鹿児島大学医学部・歯学部附属病院）

高見昭良（金沢大学医学部附属病院）

細野亜古（国立がんセンター中央病院）

掛地

吉弘（九州大学大学院）

粕谷英樹（名古屋大学医学部）

洋之（鹿児島大学大学院）

竹島

信宏（癌研・有明病院）

松村

保広（国立がんセンター東病院）

元雄

良治（金沢医科大学）

吉崎

智一（金沢大学大学院）

渡邊昌彦（北里大学医学部）

（２
８巻）新地

がん治療のあゆみ

第２
９巻

平成２
２年３月２
５日 印刷
平成２
２年３月３
１日 発行

非

売

品

発行人 財団法人

がん集学的治療研究財団
佐 治 重 豊お問い合わせは下記にお願いいたします。
〒１３６−００７
１ 東京都江東区亀戸１−２８−６
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９３

印刷所 ㈱粂川印刷
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