講演会報告・安本 教傳「食の倫理」をめぐって

椙山女学園大学客員教授

安本 教傳

Kyoden Yasumoto

1. 食問題の背景
食の変容

人として生きて存在するため

食の倫理 「食は人間存在のすべてである」に不可欠な基本的要素として、この国ではといっても過言ではない。古くから、食べ物「衣食住」を掲げるが、これに対して西欧でについて述べられたさまざまの格言、定義のは、

うちで、食と人間の存在についてのものには、

Shelter and Love

次のようなものがある。
「どんなものを食べに食を、Shelter に衣と住をあてはめると、ているか言ってみたまえ。君がどんな人でLove 愛にあたる精神的なもの、また家庭のあるかを言い当てて見せよう。
」（J.A.Brillat-

Shelter としての機能（避難場所、癒しの場、

Savarin,1825）。
「人間とはその人が食べたもさらには安全な飲料水と食料を提供する場）のである。
」（Ludwig Feuerbach,1855）。
「生

が、この国では基本的要素とは考えられてい殖とともに再生産に必要な人間的な欲求であないことになる。

Three Basic Needs

として

Food,

を掲げるという。Food

る飲食は、個々の人間存在や社会さらには意また、この国では衣食住について、「衣服識を根底から規定している。
（」原田信男 ,1993）。

一代、家居二代、飲食三代」という。食習慣は、「ヒトは健康な生活を営むために呼吸し、食三代目になってようやく変わるというのであべなければならない。食は命であり、人間存る。食事内容はその土地に適した食資源と文在の全てである。
」（安本教傅 ,2002）。

化によっておおよそ決まっていて、その変化

人類は食べて生きるために、自然は征服すは極めて徐々にしか進行しなかったからであるものとして、林野を切り開いて農耕に励んる。ところがこの国では、高度経済成長期のできた。その結果、地球環境に取り返しのつ初めにあたる 1960 年の指数を 100 とすると、かない程の大きな負荷をかけながら、一方

その 43 年後の 2003 年には、米類の消費量がでは飽食と偏食にもとづく食源病を生みだし、

約 50 と半減し、野菜類も 95 に減少したのに他方では不公正な食料分配による飢餓をもた対して、果実類 180、肉類 450, 魚介類 130、乳・らす社会的歪みをつくりだしてきた。従って

乳製品 200 と動物性食料の消費量が飛躍的に現代の食問題は、食料の生命維持に不可欠な増加した（平成 15 年度食料需給表）。これは、物質としての面だけではなく、人間活動のす

高度経済成長期に入ると、「もはや戦後ではべてと深い関係があり、就中、倫理すなわちない」、「コメを食うと馬鹿になる」、「タンパ

社会的動物としての人間のあり方と不可分でク質が足りないよ」を合い言葉にして、食事ある。

の欧風化を急速に進めたからである（図 1）。

012

Journal of Sugiyama Human Research 2005

講演会報告・安本 教傳

図1. 主要食品群別摂取量の推移（1950 − 2001）

ちなみに、古くからの習わしでは、正月にフードやレストランの外食が急速に増加した。

は、仕事を休んで、晴れ着を身につけ、屠蘇、

多国籍アグリビジネスが我が国に持ち込ん雑煮と、縁起をかついだ。そうして、保存もだ、この欧米型の食料消費構造は、食の簡便かねて調えられたおせち料理の膳に向かった。

化に貢献した。しかし、その代償として環境

ところが近頃では、正月に晴れ着を身につけへの負荷を高め、日本固有の食生活構造や食ても、
おせち料理を食べない家庭が多い。盆・文化を破壊していることが否定できない。な正月などの年中行事に供される伝統的食事は、

お、平成 16 年の家計調査（総務省）を見る

以前は大変なご馳走だったのだが、今では日と、平成 9 年からほぼ毎年下がっていた外食

常食よりも粗末な食事になってしまって、見支出が、再び増加しそうな兆しを示している。

向きもされなくなったのである。

このことと軌を一にして、増加傾向だった中高度経済成長期からは、食料供給構造も変食（家庭内で消費される弁当や総菜などの調わった。食料供給の任務が、かつてその主役

理食品）への支出がわずかであるが減少してであった国内農水産業から、多国籍アグリビいる。外食支出が毎年減少していることから、ジネスを含む食品産業に移っている。食の簡「外食をやめて、家庭内での家族共食に回帰

便化と外部化も進んで、調理冷凍食品やレトし始めた」、と考えたのは早合点にすぎなかっ

ルト食品のような加工食品、総菜、持ち帰りたようだ。

弁当や宅配サービスの調理食品、ファースト

ジャパン・シンドローム 前述したように、

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講演会報告・安本 教傳

20 世紀後半になって食事内容を顕著に変化

1 年間に輸入する食料は、2003 年度で 6 千万

できたのは、経済力をたのんで、食料調達をトンを超え、2004 年度の食料自給率は、エ

地球規模にまで拡大することができたおかげ

ネルギー供給量で見ると 40%、タンパク質である。国内の農地は工場や住宅地、あるい

供給量では 50% になった。飼料を含む穀物自は駐車場に転換され、1965 年には 600 万ヘ

給率（重量ベース）は 1960 年には 82% であクタールもあった農地は 2003 年には 474 万ったものが、1975 年には 62%、1990 年 31%、

ヘクタールに減ってしまった。農家数（専業2004 年 28% と低下し（図 2）、世界 173 カ国

農家数）も 1960 年には 606 万戸（208 万戸）

中 130 番目になってしまった。

であったものが、2003 年には 220 万戸（44食料需給が基本的に自給自足の状態にあっ万戸）に減ってしまい、二毛作を担う若手のた国が、工業化を進めた結果、穀物消費量の労働力を失ったので、耕地利用率も 129% か

70% 以上を輸入するようになる状態を、レら 94% に減った。その結果、増えた畜肉需

スター・ブラウン（米国のワールドウオッ

要をまかなうのに必要な飼料穀物がたちまち

チ研究所とアースウオッチ研究所の創設者）

不足するようになり、穀物の大量輸入をせざ

は「ジャパン・シンドローム」と呼んでいるるを得なくなったのである。

（レスター・ブラウン「フード・セキュリ

世界最大の食料純輸入国になった我が国がティ」、ワールドウオッチジャパン、2005）。な

図2. ジャパン・シンドローム−穀類（米、小麦、大麦、裸麦、トウモロコシ、コウリャン）の年間生産量と消費量の推移

014

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講演会報告・安本 教傳

お、韓国、台湾も、穀物輸入量がすでに消費半分近くが手つかずの食品と食べ残しである。

量の 70% 台に達しているので、ジャパン・

果実・野菜のくずや魚の骨などの不可食部はシンドロームを呈していることになる。また、

生ごみの 30% にすぎない。つまり、一般家

中国は 1998 年から穀物生産量が減少してい庭から廃棄される、本来なら食べることのでるが、これもジャパン・シンドロームの兆し

きる食資源量は年間約 600 万トンにのぼるもを示しているものと理解すべきである。

のと推定される。
従来、食品廃棄物の多くは埋め立て・焼2. 食料消費側に求められている倫理却処分されてきた。平成 13 年 5 月から食品廃棄物の有効利用とその発生抑制を目的とし

2.1

廃棄される食料て、「食品廃棄物リサイクル法」が施行され日本のゴミ排出量もまた世界一といわれてているが、なお十分な成果は上がっていない。

いる。平成 15 年度に行われた調査によると、

平成 13 年度における産業廃棄物及び一般廃1 年間に排出される産業廃棄物は 4 億 1 千

棄物として発生した食品廃棄物の合計量は200 万トン、一般廃棄物は 5 千 160 万トンで、2,198 万トンで、そのうち焼却・埋め立てらそのうち資源化されたのは 916 万トンに過ぎれた量は 1,932 万トン、再生利用量は 266 万ない。生活者 1 人当たりのゴミの排出量を見トンであった（平成 15 年度環境白書）。これると、1965 年には 700 グラムくらい（自家に対して、農林水産省総合食料局が平成 17

処理したものを含む）であったものが、2000

年 12 月にとりまとめた「食品廃棄物処理の年では 1,100 グラム（自家処理量はほとんど

流 れ 」 を み る と（http：//www.maﬀ.go.jp/

ゼロ）になっている。

sogo̲shokuryo/recycle/dai02/iin1.pdf）、 平

表 1 に示したように、平成 13 年度に発生

成 15 年度には食品廃棄量の合計 2,320 万ト

した一般廃棄物のうち、外食産業・食品流通

ンのうち、1,900 万トンが埋め立て・焼却処

業と一般家庭から排出された食品廃棄物量は分され、再生利用されたのは製造業からでて合計 1,793 万トンになっている（平成 15 年

きた産業廃棄物と事業系一般廃棄物の一部、

度環境白書）。この半分近くが家庭や外食産

420 万トンが肥料や飼料（食品リサイクル法

業・食品流通業からの生ゴミで、その内のでいう食品循環資源）にされているにすぎな

表 1. 食品廃棄物の発生量とその処理状況

Journal of Sugiyama Human Research 2005015

講演会報告・安本 教傳

図3. 食品循環資源の再利用等の促進に関する法律（2001 年 5 月施行）に基づく食品廃棄物の区分
図4. エネルギー摂取量と供給量の推移

図5. 純食料供給量は実消費量を反映しないい（表 1）。量的に多い家庭からの食品ゴミ齟齬がある。図 4 に示したように、昭和 25を資源化する必要があることは論を俟たない。

年から年を経るに従って齟齬の割合が増加

なお、食品廃棄物のうち、食品の製造段階でし、平成 15 年度の国民健康・栄養調査によ排出される動植物性の残渣は産業廃棄物に区る国民 1 人 1 日当りのエネルギー摂取量は約分され、流通段階で生じる売れ残りや廃棄さ

1,930 キロカロリーであるのに対して、国民れる食品と消費段階で排出される調理くずや

1 人 1 日あたりに供給されるエネルギー量は食べ残し、食べずに捨てたごみは一般廃棄物

2,600 キロカロリーであり、その差 670 キロに区分される（図 3）。

カロリーは捨てられ、無駄にされているとい以前から問題になっていたことであるが、う計算になる。これを全国民について積算す農林水産省が毎年作成する「食料需給表」かると、食料輸入量約 6 千万トンの 3 分の 1 にら計算したエネルギー供給量と、厚生労働省

あたる約 2 千万トン相当量が環境中に放出さがこれも毎年行っている「国民栄養調査」（平

れ、環境負荷となっていることになる。

成 15 年度からは「国民健康・栄養調査」）か

食料需給表では、食料として供給される量ら求めたエネルギー摂取量の間には大きなは、図 5 に示した式を用いて計算されている。

016

Journal of Sugiyama Human Research 2005

講演会報告・安本 教傳

図6. 窒素の流れから見た食料供給・消費の実態（2000 年、万トン）：間藤（2002）に準拠

国内消費仕向量から項目 1 の食料以外の用途

畜産排水（3%）ではなく、生活排水（60%）に向けられた量と項目 2 の輸送・貯蔵中の損になっている。

耗量を差し引いた残りに、家庭で食べられな

2.2

食生活スタイルの変容い部分として廃棄される割合を補正する歩留

各国、各地域の食事構成は、その土地に適まりを乗じて、純食料供給量、可食部分の食した食資源と文化によっておおよそ決まって料を算出している。

いた。この国でも、コメを基本にして、魚介類、

図 6 は食料供給と消費の関係を窒素出納の野菜・果実、牛乳を組み合わせた、日本型食観点から整理したものである。かつては食料生活と呼ばれた食事パターンが、国内資源を生産の場に還流することが多かった窒素が、有効に利用し、また長い歴史が形成した文化

今日ではその循環が断ち切られてしまっていの観点からも望ましいものであった。ところて、ほとんどが、生ゴミ・食品加工ゴミ、家が、高度経済成長の初期に当たる 1960 年代

畜糞尿、屎尿・雑排水として環境中に放出さ以後から、植物性食品よりも動物性食品によれている。実感されることがほとんどないが、り多く依存する食生活に変化しはじめた。家

家庭からの生活排水のうち、雑排水（風呂・族構成員である母親の社会進出や父親の不顕

台所・洗濯からの排水）は見た目にそれほど在化が進み、家族構成もすっかり小さくなっ

不潔感を与えないためにそのまま環境中にてしまった。日本人女性が一生の間に生む子放出されることが多い。しかし、その汚染物

供の数、合計特殊出生率、は 1975 年に 2.00

質の量（生物化学的酸素要求量）は生活排水を下回って以来低下を続け、政府が講じた少の 70% 程を占めていて、トイレの排水より子化対策にもかかわらず、2003 年には 1.29

も汚れている。今日の海や川の汚染の主要なになってしまった。家族構成員の個人化も進原因は、悪名の高かった産業排水（32%）やみ、家族がそろって食事をする機会も少なく

Journal of Sugiyama Human Research 2005017

講演会報告・安本 教傳なった。家族を結びつける絆であった「同じになっている。

かまの飯」を食わなくても、ファーストフー

地球温暖化 18 世紀後半の産業革命では

ドや調理食品、外食のおかげで不自由しなく石炭が主要エネルギー源であった。20 世紀なったのである。このように、人間が食事を

後半からは、石炭に代わって安価な石油がエ共にする集団の基本単位である核家族が、一

ネルギー源の主役を果たすようになった。現堂に会して食事する機会が少なくなったので、

代の産業社会の成立基盤となっている電力は、肉親で構成される今日の家族の存在根拠がく

当初、水力発電が主力となって供給していた

ずれてしまっている。

が、20 世紀中頃から石油を燃焼させる火力発電が主役をつとめるようになった。日本で2.3 自然環境の劣化

は、現在、火力発電が国内総発電量の 56%

日本列島は、複雑な海岸地形に多数の島々が付属している。内陸には山脈、河川が複を占め、原子力発電 34%、水力発電 10% の割合となっている。

雑に走行して、農耕に適した扇状地や三角州、

石炭や石油のような化石燃料を燃焼させる

沖積平野を形成している。その風土は山紫水

火力発電では、大気中に温室効果ガス（二酸明と形容されてきたように、国土面積にしめ

化炭素、メタン、窒素酸化物、フロンガスなる割合の大きな山々は紫にかすみ、山間部のど）が大気中に放出・蓄積される。二酸化炭

水脈から流れ込んだ、水量の豊富な河川は澄素を吸収・利用している森林が開発によってんで透明である。気候は単純ではなく、西南減少していると、大気中の温室効果ガスの蓄

地方は温暖多雨であり、日本海側と東北地方積がすすみ、その結果、地球全体の平均気温

は亜寒帯性である。四季の区別もはっきりしが上昇することになる。日本の気温は 1900 年ている。このような自然環境は、沿岸漁業とから 2000 年までの百年間で、ほぼ 1℃上昇

水田稲作・畑作を発達させ、日本型食生活とした。これは世界平均が約 0.4℃であるのと呼ばれるようになった比較的豊かな食生活をくらべると明らかに高い。気候変動に関する支えてきた。

政府間パネルの第 3 次報告書（2001 年）では、

ところが、20 世紀後半からこのような自このまま温暖化が進めば、2100 年頃までに然環境は劣化し始めた。
「豊かさ」
、
「快適さ」

1.4℃から 5.8℃、気温が上昇すると予測してを追求した 20 世紀文明が、その高度経済成いる。

長期に、物質的欲望とエネルギー消費を最大

食料産業からの二酸化炭素排出量

産業

限にかなえさせるために、大量生産・大量消

部門別の二酸化炭素排出量をみると、エネル

費・大量廃棄を基盤とした社会システムを造ギー転換部門 6.6%、産業部門 37.5%、運輸部り上げたが、これが環境破壊をもたらしたか

門 21.0%、民生（業務）部門 15.8%、そうしらである。また、このような社会システムをて民生（家庭の衣食住）部門は 13.5% にすぎ支えるために、発達した交通・通信システム

ない（地球温暖化対策推進本部（2004））。しが社会的外延を広げ、農漁村の都市化と人口かしこれは直接排出量のことで、実情を反映の都市集中を急速に進め、自然環境への負荷していない。農・漁業、関連製造業、関連流をいよいよ高めたのである。この現代社会の通業、飲食店などを含めた食料産業の国内総成立基盤こそが、実は今日の環境問題の淵源

生産は、国民総生産の 10% を占めることか

018

Journal of Sugiyama Human Research 2005

講演会報告・安本 教傳ら「1 割産業」と呼ばれていることを勘案す

は深刻な影響を受けるものと予想されている。

ると、産業および運輸部門からの排出量のう
ちのすくなくとも 10% 〜 20% は食料産業に

2.5

ライフスタイルの再構築

帰属させるべきものである。民生（家庭）部

個人のライフスタイル、中でも食生活の門が利用するライフサイクルエネルギー量のスタイルを構築し直しても、今日の社会経済

うち、食生活分野が占める割合は、おおよそシステムの中では、その直接的な影響はごく

31% であるので（科学技術庁資源調査会編「家

わずかなものに見えるかもしれない。しか庭生活におけるエネルギーの有効利用に関すし、この些細に見える個人の食生活スタイル

る調査報告」（1994））、
このことを勘案すると、は、食料問題、家庭問題、教育問題など多方

食料産業部門からの二酸化炭素排出量は全排面から、社会経済システムと深く関わってい出量の 10% を下回ることはないはずである。

るので、社会経済システム転換の引き金にな

異常気象

2004 年は世界中で 300 件ほどの自然災害と人災が記録されたが、損害保険

る可能性を潜ませていることを見落としてはならない。

会社が負担した損害額が多かったのは、米国

資源を大量に採取して、大量に廃棄し続けと日本であった。2004 年 12 月 31 日までにる、私たちのライフスタイルや、社会のシス発生した台風は 29 個で、そのうち 10 個の台

テムを、地球規模で有限の資源を循環的に使風が日本に上陸した。1951 年以降の気象庁

用する、持続可能なシステムに転換するには、による統計では過去最多の上陸数であった。

このようなライフスタイルや人生の目標を環

米国は、4 個の大型ハリケーンに見舞われ

境保全型に構築し直す必要がある。食生活スた。これも記録的なことであった。日米ばかタイルを再構築するには、まず、個人に行動

りでなく世界のあちらこちらで、干ばつ、洪規範を与える、新しい「食の倫理」を確立し

水、高潮、山火事、猛暑冷夏などの被害が多なければならない。この「食の倫理」は、い発、甚大化している。

つ、どこででも、なんでも、どれだけでも食べることを、自己決定する権利を縮小するこ

2.4 自然環境の変化が食料生産に及ぼす影響とになる。また、地球全体の共生を可能とす

温暖化が食料生産に及ぼす影響には予断をるために、環境保全を基本に据えたものにな

許さないものがある。現在のところ、温暖化

る。こう考えてくると、新しい「食の倫理」

が進むと、天候が極端化し、雨は集中豪雨のは、ベンサムの功利主義、つまり最大多数のように降るが、降らないときは日照りが続

最大幸福の原理、に基づいて、「個人の倫理」

くので、農業用水の確保が困難になり、また、を、個人の権利を制限するかもしれない「社農作物の生育にも被害が及ぶと予測されてい会の倫理」で補ったものにならざるを得ない

る。穀類は開花期に気温が高すぎると致命的のではないだろう。

打撃を受けることが知られているが、気温が30℃以上になると、「コメ、小麦、トウモロ

3. 食料供給側の倫理

コシの収穫量が 1℃上昇するごとに 10% 減
少する」傾向があるという。また、キャベツ
やホウレンソウなどの冷涼な気候を好む野菜

3.1 生活者が抱く食不安の構造
現在、食を調え、供給する側の倫理もまたJournal of Sugiyama Human Research 2005019

講演会報告・安本 教傳

問い直されている。平成 12 年夏以来、食品

ウイルス・微生物による汚染も多くなった。

への異物混入、嘘つき食品、未承認添加物のトリインフルエンザウイルス、ノロウイルス

使用、などの食品事故が後を絶たない。食品（以前は小型球形ウイルスと呼ばれたもの）

供給側の不注意が重なり、その結果、このよによる汚染が増えている。

うな事故が急に増えたものとは考えにくい。

異物混入事故以前には、食品由来の新興微

この国では産地や品質の偽装はごく日常的に

生物感染症が頻発していた。たとえば病原性

行われていて、これを防止できない食供給シ

大腸菌 O157 による集団食中毒事故が、米国ステムが、食品に関する知識と味覚が不確か

では 1992 年ころから発生したが、日本ではな生活者を不信と不安に陥れているのである。

岡山県で 1996 年に発生して以来、あちこち

食料消費側は食品事故を通じて、食料供給側で頻発した。サルモネラ、カンピロバクターの倫理を問いただそうとしているものと理解などの食品由来の細菌感染症が近年になってできよう。

急増したのは、食習慣の変化、食物に関する

図 7 にまとめたこの国の生活者が供給され知識の不足、健康や食品の安全性に関する教る食料について抱いている不安・不信の構造

育の欠如などが重なり合っておこったもので、を見ると、汚染が重要な要素の一つになってその責任は食料供給側ばかりでなく、食料消いる。これには、異物、残留農薬、未承認の費側にもあるはずだ。

食品添加物、動物医薬や環境ホルモン、ウシ

調理に利用する電磁波や、殺菌の目的に使

海綿状状脳症（BSE）の異常プリオンタンパ

用されるガンマ線や電子線の照射が安全かど

ク質などによる汚染が含まれる。また、新興

うか、遺伝子組組み換え作物は大丈夫か、と

図7. 食不安・食不信のフィジカルな構造

020

Journal of Sugiyama Human Research 2005

講演会報告・安本 教傳

生活者は懸念しているが、入手できる情報がように見えても、その実自分自身を食べてい少ないことが生活者の懸念を増幅させている。

ることになる」、人間が共食いを強いたせい

また、受精卵クローン動物は承認されているで発生した「狂牛病は牛にまで拡張されたカが、未承認の体細胞クローン動物についてのニバリズムであり…肉食が死の危険をもたら疑念も払拭されていない（日本の企業は体細す」との認識から、「要請される方向転換と胞クローンの育種から撤退した、との噂があして、我々の種が自然の秩序に背いたためにる）。

支払う代償は肉食を止めることだ」と主張し英国で大発生した「狂牛病（BSE）」事件

た。これらの発言は、食料供給側が単純な安は、食料供給側の倫理を問い直す機会になっ全性論議に終始することなく、もっと根底的た。BSE が最初に報告されてから 10 年後のな問題から取り組む必要のあることを指摘し1996 年春、この事件に関連して、英国チャーたものと受け止めたい。

ルズ皇太子は、英国土壌協会の創立 50 周年記念講演の中で英国の畜産業に対して次のよ

3.2

食料産業が消費するエネルギー量

うに糾弾している。
「効率を追求するために日本の年間最終エネルギー消費量が動物を機械のように扱い」、「さらにはその動515 Mtoe（原油換算メガトン）であるとする物のエネルギー源として、リサイクルした動と、そのうち食料の生産に投入されたエネ

物たんぱく質を使用し」、「環境に対する責任

ルギー量はその 4% で、その後の加工、輸抜きにした経済性の高い運営、食料の品質と送、調理段階でのエネルギー投入量はおおよ

健康を考慮しない最大限の生産、動物の福祉

そ 12% であると考えられている。これに海に配慮しない集約化、生物学的、文化的多様

外からの輸入食料に投入されたエネルギー量性の維持を考えない単一化」、「このように経4% を加えた、合計〜 20% が食料産業によっ済原理を最大の原動力とする産業と化した農て消費された総エネルギー量であると推定さ業は、安価な食料を潤沢に供給する、というれている（Antony F F Boys

消費側の要求に応えたからといって、決してここで食料産業と呼んでいるのは、農・漁業免責できるものではない」。BSE 事件の当初、と食品製造業、食品流通業（食品卸売業、食専門家は「BSE が人に伝染するはずがない」

品卸売業）、外食産業で構成する食品産業と、と楽観していた。この楽観論が事態を悪化さこれらに関連する資材供給産業、流通産業なせたのだが、この BSE 事件の経緯が現在のどから構成されている産業領域のことである。

ヨーロッパの遺伝子組み換え作物に対する反エネルギー消費の推移 国内でのエネルギー

2001）。なお、消費の推移は、「産業用」、「交通用（貨物と対姿勢の背景になっている。
文化人類学の立場からの発言にも厳しいも自家用車）」、「生活用（家庭と業務）」に分のがある。日本で BSE 第 1 号が見つかるほけて考えると、次のようになる。第 1 次オイ

ぼ半年前に刊行された「中央公論」2001年4 月

ルショックの 1973 年の指数を 100 とすると、

号に、レヴィ・ストロースの「狂牛病の教訓

この 30 年間で、GDP 国内総生産は 2.1 倍に̶人類が抱える肉食という病理」（川田順造

なったが、これに比例してエネルギー消費量訳）が掲載されている。
「肉食は食人習俗（カも増えた。産業部門は 2 回のオイルショック

ニバリズム）の一形態で、他者を食べているを通じて、省エネ技術の導入、省エネ設備投Journal of Sugiyama Human Research 2005021

講演会報告・安本 教傳

表 2. 主要農業物の生産・回収エネルギー

表 3. 露地・ハウス栽培野菜の生産・回収エネルギー

資の結果、エネルギー消費はほとんど増えて人の食生活はエネルギーを過剰消費することいない。これに対して、家庭や輸送の領域にによって成り立っている。主要な農・畜・水おけるエネルギー消費は増加の一途をたどっ

産物の生産に投入されるエネルギー量と食品ている。これは、家庭用電化機器の省エネがとして回収されるエネルギー量は、食品の種進められ、たとえば、冷蔵庫の容積 1 リット

類や生産法によって違っている。米麦類、イルあたりの年間消費電力（kWh）は、1973 年、モ類は生産に投入したエネルギー量よりも産8.26 ; 1983 年、2.97 ; 1993 年、2.8 ; 2004 年、物として回収されたエネルギー量の方が多い

0.56 と、ここ 30 年の間におおよそ 15 分の 1

（表 2）。これに対して、野菜や果実類のエネになったが、所得水準が向上した結果、よりルギー回収量は投入量よりも少ない（表 3）。

大きくて便利な家庭用電化機器が好まれ、そハウス加温栽培の野菜では、露地栽培の数倍

れらの保有台数も増えたためである。

〜数十倍のエネルギーが加温、肥料、園芸施

食料生産に消費されるエネルギー

022

日本

設のために投入される。

Journal of Sugiyama Human Research 2005

講演会報告・安本 教傳

フードマイルの増加

世界的な自由貿易体

京中央卸売市場への野菜の入荷高の距離帯制が GATT や WTO が推進したこともあず

別シェアが昭和 40 年代から平成 12 年まで

かって、食料の調達システムが地球規模にまにどのように変化したかを示したものである。

で拡大している。しかし、輸入先までの距

昭和 40 年代では 100 km 以内の千葉、埼玉、離が長いほど、輸送にともなう環境への負荷

東京、神奈川の都県からの入荷が 40%を占め、が多くなるので好ましいことではない。輸入

300‒900 km の関西地方からの入荷は 10% に距離による環境への負荷を見積もる尺度とし満たなかった。それが平成 12 年になると入て、英国の消費者運動家ティム・ラングが

荷量は距離帯によらず平均化している。こう1994 年に「フードマイル（あるいはフードなった要因の 1 つは、輸送品の価格に占めるマイレージ）」を提唱した。フードマイルを運送経費の割合が小さくなったことにあるが、算出するには、輸入先国の首都から東京まで環境に与える負荷は遠距離輸送ほど大きい。

の距離にそれぞれ品目ごとの輸入量を掛け合

アメリカから日本へ食料を輸入する輸送コ

わせた結果を、全品目について積算する。中ストが、北海道や九州から東京に食料を運ぶ田（2001）によると、2000 年におけるフー

ための経済的コストとくらべると、それほどドマイルは、日本の 5,002 億トン・キロメー

大きく違わなくなっている。成田空港は別名

トルに対して、韓国 1,487 億トン・キロメー

成田漁港といわれるように、現在の社会シス

トル、米国 1,358 億トン・キロメートルであっテムや物流システムが、以前とは大きく変容た。これを 1 人あたりに換算すると、日本

していることがその背景にある。それに、食人の 4,000 トン・キロメートルに対して、韓料の調達がグローバル化し、加工法も高度化、

国人 3,200 トン・キロメートル、米国人 500

集中化し、加工程度も飛躍的に高度化していトン・キロメートルとなり、日本人は韓国人、ることも関係があるだろう。国内の食料加工

米国人のそれぞれ 1.25 倍、8 倍のフードマイ

業は 1 ヶ所に大きなセンターを作り、そこかルの食料を調達していることになる。

ら全国に配送するというシステムを採用する

フードマイルの概念は国内調達する食料ようになっていて、国内配送コストが相対的についてもあてはめる必要がある。図 8 は東に高くなっているが、このこともフードマイ

図 8. 東京都中央卸市場の野菜入荷高の距離帯別シェアの推移（％）

Journal of Sugiyama Human Research 2005023

講演会報告・安本 教傳

レージの大きな食料輸入を容認する背景に

ギー供給上の制約と相互に深刻化し合い、問なっているのであろう。

題を切迫化し合っているからである。
地球の人口は 21 世紀中頃には 90 億人に

3.3

食料に社会的品質を達し、21 世紀の終わりまでに 100 億から 110

食料には栄養機能や健康保持機能、美味し

億人でレベルオフするものと予想されていさ・新鮮さ・安全性を指標とした「生理的品る。このように人口が安定した状態になった質」が求められてきた。しかしこれからはそからといって、決してそれで地球が持続可能

れに加えて、持続可能な地球生活を実現するな状態に到達したのではない。人類はその存ために、その生産段階から調理加工、消費に続をはかるために、資源を大量採取して、大いたるまでの全過程で、環境への負荷が少な

量廃棄し続けることから、日光や風力などのいという「社会的品質」も付与することが必

自然エネルギーを利用して地球規模で有限の要になってきた。さらに、地産地消をより一

資源を循環的に利用するサステイナブル（持層進めて、消費者が生産者の負うべき経済的続可能）な社会システムに転換し直さねばリスクを共有する地域支援型農業を支援するならない。そうして、人類の福祉向上と環境必要もあるはずだ。食料はもはや単なる食べ保全を達成するために、地球規模での国際物でなくなってきているのだ。

協調が不可欠である（Board on Sustainable
Development, Policy Division, National

4. 新しい食の倫理、食の道徳規範の確立を

Research Council： Our Common Journey ‒a Transition toward Sustainability, National

21 世紀における食料問題は、単に食料のAcademy Press, Washington, D. C. 1999）。

量的確保・安定供給の方策だけを講じること

私たちの食料消費体系もまた循環型に改めによって解決できるものではなくなっている。

る必要がある。有限の地球資源を大量に採取

食料問題は、地球環境の変化と資源・エネル

して、大量消費・大量廃棄し続ける生活スタ

024

Journal of Sugiyama Human Research 2005

講演会報告・安本 教傳

イルは、高度経済成長期に身についてしまっ

下では、個人がどのようなライフスタイルをたものである。限りある資源を循環的に使用採るかは、個人の神聖にして不可侵の問題とする持続可能な社会システムに転換するには、されてきた。しかし、「食の倫理」は環境保

個人の生活スタイルや人生の目標、価値観を全をその基本に据え、地球全体の共生を可能

環境保全、リサイクル社会を目指したものにとするために、「いつ」、「どこででも」、「な構築し直すことが必要である。

んでも」、「どれだけでも」食べることができ

個人の生活スタイル、中でも食生活スタイ

る個人の自由を縮小することになる。「食のルを構築し直したところで、今日のグローバ

倫理」は個人の欲望を他律的に抑制されるこルにリンクしている社会経済システムの下でとを認めない現代人のイデオロギーを根底か

は、その直接的な効果はごくわずかなものら否定するものであろう。

に過ぎないように見えるかも知れない。しかもともと、食料はそれを生産し、調える側し、この些細な見える個人の食生活スタイルとそれを受ける側の生き方、倫理観と不可分は、先に述べたように、食料問題、家庭問題、な関係になったはずである。道元は維摩経を教育問題など多方面で社会経済システムと深引いて「もし能く食において等なれば諸法もく関わっているので、今日の社会経済システ

また等なり。諸法等なれば食においてもまたム転換のきっかけとなる可能性を秘めている等なり」（道元「赴粥飯法」）と食と仏法のことを見逃してはならないだろう。

平等一如を唱えた。孫文は漢書を引用して以上に述べた食料消費と食料供給の問題を「国は民を本とし、民は食を天とす」と主張解決するためには、個人の行動規範を与えるした（孫文「三民主義」）。ところが、長い「食の倫理」、「食の道徳規範」を提示する必伝統と風土に培われた生産・調理・加工技術

要がある。習俗、倫理や宗教、道徳規範といが、20世紀の自然科学と結びついた近代技術

うものは、民族や国家の成立基盤になっていを取り込んで、食料を生産し供給する側の姿る。勿論、我が国にも伝統的な宗教、倫理・が、食料を消費する側からよく見えなくなる

道徳があった。しかし、それが国民を戦争にと、食料の生産・供給側は倫理から離反して駆り立てる道具として悪用されたこともあっしまったのではないだろうか。供給される食て、戦後には倫理・道徳は悪魔の呪術でもあ料も見かけだけで評価され、それを作り、調るかのように否定されたまま、国民は経済復えた人たちの徳や倫理を顧慮することが少な

興に励んできたのであった。人間としてのあくなった。今問い直されているのは食料を生り方を深く省みることなく、新しい道徳・倫産し供給する側が放棄し、食料を消費する側理を確立することもなく、経済的繁栄を追いが忘却してしまった食の倫理である。私たち

求め、経済的成功のみが政治目標となり、人は近未来を見据えて、新しい食の倫理を確立

生の目標であると考える社会を作り出して今しなければならない。

日にいたっている。
私たちは近未来の日本、地球のあるべき姿を見据えて、この 21 世紀中頃までには、国

追記民が合意できる、新しい「食の倫理」を確立

本論説は、筆者が公表した「食の倫理」に関しなければならない。今日の社会システムの連する以下の小論文や総説、報告書に基づいたJournal of Sugiyama Human Research 2005025

講演会報告・安本 教傳ものである。

・2003「食の安全・安心問題―何が、どうして・1994「栄養観」樺山紘一（編）『歴史学事典

・2004「持続可能な食体系の構築に向けて ̶ 伝第二巻』弘文堂、pp67−71.
・1998「食生活スタイルを再構成するために」『学術の動向』10月号28−32.
・1998「要素還元主義からの転換を」『化学と生物』36（5）：277.
第六巻

食の思想と行動』農山村漁村文化協会、pp226−243.
・2000「新千年紀における食問題の解決に向けて」日本学術会議食問題特別委員会報告
・2000「食の倫理を問う」安本教傳（編著）『講座人間と環境
26, pp280−303.

026

統的な食文化をベースにして ̶ 」『楽園』
Vol. 14 50−53.
・2005「地球環境を大切にする食生活を考える」『アース地球環境』24号4−7.

・1999「現代栄養学の理論」石毛直道（監修）『講座食の文化問題なのか」『学術の動向』11月号 38−41.

第6巻』昭和堂、pp4−

・2005「食生活におけるエネルギー消費の現状と 課 題 」『Civil Engineering Consultant』
Vol.229 024 − 027.
・2005「食の安全・安心問題」学術会議叢書 8『食の安全と安心を守る』日本学術協力財団、
pp137 − 149.
・2005「食の安全・安心問題を考える」
『食の文
化サロン

Journal of Sugiyama Human Research 2005

開催記録③』pp127 − 148.