（P-1-1）

孤立しがちな児童貧困家庭に向け、コミュニティ創出を目的としたこども食堂のアドボケートと運営の実践報告
さいとうひろ こ○齋藤宏子
帝京大学大学院公衆衛生学研究科博士後期課程【緒言】児童貧困が社会的な関心を集め、各地で「こた。こども家庭課、福祉事務所、地域コミュニティ

ども食堂」が誕生している。しかし、こども食堂

課にこども食堂の必要性と開業予定の説明行脚を

はその定義があいまいで、活動内容も様々である。

開始。そこへＡ区でこども未来基金が立ち上がり、

本報告では、社会的弱者に陥りがちな生活困難家

こども食堂への助成が開始されることになった。

庭の食と居場所の提供を目的とした場合に、いかすぐに児童貧困に関心のある医師、保健師、管理に行政と協働する体制を構築し、運営しているか

栄養士、国連職員、教師、警察を中心とする約を紹介する。

60 名のボランティアチームを結成。各自のバッ【目的】生活困難な状況に置かれたこどもたちに、

クグラウンドから、安全・衛生の担保は至上命題。

自分の家とは異なる食事や生活習慣、価値観の大そこで 3 名が食品安全衛生責任者を取得し、保健人達の存在を知ってもらい、将来の生活に役立て

所から指導を受けられる調理施設を探した結果、てもらうため。

地域の公民館を会場として選定した。また、事故【活動（事業）内容】筆者は都内Ａ区のこども子発生に備えた保険加入、そのための預金口座開設、育て会議の区民委員を務めており、かねてからこ

アナフィラキシー発症時のトレーニングのためのども食堂の必要性をこども家庭部の複数の課に訴資材提供など、いずれも前例がなく、相手先や利えていた。そこへ豊島区が行政担当者も集め「こ害関係者へのアドボカシーと併用で進めている。

ども食堂サミット」を開催。このタイミングを逃【活動（事業）評価】区の助成金獲得。開店 1 年

してはならないと、その場にいた区民で立上げをで 18 回実施、647 食提供。広報をしないことで決意した。そのうちの 1 名は行政の担当者に詳し支援が必要な家庭が定着。

く、面談先を次々紹介してくれたが、後にその人【今後の課題】年齢の違うこどもたちの居心地の物は首長と対立する政党に所属する区議だったこ良さの改善。

とが判明。彼と一緒では行政との協働は無理と判断し、決別して他の 1 名と改めて団体を作った。
ソーシャルマーケティングの手法にならい、まずは生活困難家庭をターゲットに決定。ターゲット
インサイトを文献、主任児童委員や行政保健師から収集。また、先行こども食堂のボランティアや、
全国 300 のこども食堂が加入しているネットワー
クに参加して先行食堂を分析した。その結果、１支援の必要な家庭は毎回参加する、2 食堂を広く告知すると寄付は集めやすいが高齢者や共稼ぎ家庭が殺到して生活困難者が来にくくなる、3 資金集めよりボランティア集めが困難、ということがわかった。そこで行政や地域で生活困難者と接している人たちからの紹介のみで集客することにし― 139 ―

（E-mail；kuronumahiroko@gmail.com）

（P-1-2）

子どものヘルスリテラシー育成を目指した
看護学生による健康教育
いな ば ふみ こ○稲葉史子、世良喜子
国際医療福祉大学
【目的】ヘルスリテラシー（以下ＨＬ）は、人々て行動できるようになったという変化が見られの健康状態やＱＯＬ、健康寿命に関連する重要なた。

要因である。すでに諸外国においては、就学前か〔保育士の反応や変化〕子どもは就学前であってらＨＬ育成を目指した取り組みがなされている。

も、からだについての知識を獲得することで行動

ＨＬの基盤となるのが、からだのしくみに関するが変わるということが分かった。また保育士自身理解である。本大学では小児看護学実習の一環とも、からだのしくみの理解が深まり、日常保育のして、看護学生が未就学児に対し健康教育を実施

中で園児に「なんでそうしたほうがよいのか」説してきた。この健康教育の目的は、未就学児がか明できるようになった。子どものからだに関するらだのしくみを理解することである。さらに健康

理解に合わせて体調を尋ねたり、からだに関する教育の企画・実施を通して、看護学生が子どもの話をしたりする機会が増えた。

理解を深化させ、発達段階を踏まえて子どもへ説〔看護学生の認識や変化〕実習後のレポートをカ

明する、同意を得るという小児看護実践能力の向テゴリー化したところ、学生は「子どもの健康教上を目的としている。

育の難しさ」を感じつつも、「子どもの発達に合【活動（事業）内容】平成 24 年度より 5 年間実施

わせた工夫」をし、健康教育を企画・実施するこ

してきた健康教育の概要は、次のとおりである。

とで「子どもの理解の深まり」を体得していた。

〔実施者〕看護大学 3 年生、5 ～ 6 人の実習グルー

子どもの言動や反応から「子どもへの効果を確認

プで企画・実施した。

する視点」をもち、この体験を「今後の実践に活〔対象〕5 ～ 6 歳児クラスの保育園児用」したいと感じ、子どもへの「学生の思い・願〔回数〕各園 2 ～ 3 回／年い」を持っていた。

〔内容〕循環器系、消化器系、呼吸器系、泌尿器系、【活動（事業）評価】看護学生による健康教育は、筋骨格系、神経系のうち、１つの系統を取り上げ子どもたちのからだに関する興味関心を高め、子て企画・実施した。看護学生が有している「からどもの知識となり、行動の変化へとつながった。

だの構造と機能」の知識を、子どもの生活体験に保育士も子どもの変化を実感した。さらに健康教結びつけて話す。時間は 1 回 20 分程度、保育園育を企画・実施したことで、看護学生の小児看護

実習 5 日間の最終日に実施した。

実践能力の向上につながった。

健康教育を実施したことによる変化について、【今後の課題】子どもがからだ全体のしくみを理保育園より以下のような報告を受けた。

解するためには、このような機会をより多くもつ〔子どもたちの反応や変化〕お友達に乱暴をしてことが必要である。今後の課題は、日々の生活のいた子が、硬い骨（頭蓋骨）の中には軟らかい脳

中で保育士や保護者等の身近な人が、時機を捉えが入っていて、強い衝撃を受けると壊れてしまうて、からだのしくみを伝えていくことができるよ

ことを理解した。今まで「友達を叩いてはいけな

うにすることである。

い」と何度言ってもきかなかった子が、健康教育の後から乱暴をしなくなった。親や先生に注意されたからしないのではなく、自らが理由を納得し― 140 ―

（E-mail；f.inaba@iuhw.ac.jp）

（P-1-3）

大学を拠点とした認知症予防教室の地域貢献について－スリー A 認知症予防ゲームを通してー
そとむらまさ こ○外村昌子、大巻悦子
森ノ宮医療大学保健医療学部看護学科【緒言】昭和 52 年に大阪市が開発した M ニューる」などの体調の変化、「復習している」などがタウンは、全てが共同住宅の地域である。高齢化述べられた。スリー A 体操の認知症予防の効果

率は昭和 60 年の約 2％から平成 22 年の 20％とについては「頭、手、歌、同時に使う事でとても10 倍になり、平成 47 年には 56.2％となる見込み

良い刺激になり、脳の活性化になると思う」などである。これらの状況を踏まえ平成 27 年度よりの予防に対する肯定的な意見が多く述べられた。

本学の地域連携推進事業として、大学周辺在住の高齢者を対象に認知症予防を目的とした介護予防教室を毎月１回実施してきた。これまでの参加人数は述べ 250 名となり、徐々に地域に定着しつつあり、大学として地域貢献の意義は高いと考える。
内容はスリー A 認知症予防ゲームを主体とし、大学主催の強みを取り入れた。今回、参加者の介護予防教室に対する認識を得ることが出来たので報告する。

【考察】参加に対する効果は、出席回数による差【方法】平成 28 年度最終回の参加者 18 人に質問はみられず、肯定的な評価となっている。特に「笑紙を用いて意見を収集し分析した。内容は①参加

い」に関する評価は高く、開放的な気分になった

回数、②参加の理由（7 回以上参加）③日常生活と考えられる。脳の活性化を数値化することは難での変化、④スリー A に関する思い、⑤スリー

しいが、「笑い」の効果は期待以上であり、睡眠A の認知症予防に対する評価、⑥参加継続の意思、などの心身に及ぼす効果も期待できる可能性があ⑦自由記載である。倫理的配慮として所属大学のると考えられる。

倫理審査部会の承認を受けた（2016 － 112）。

【結論】参加者は介護予防教室に対し、肯定的で【結果】質問紙の意見から以下のように分析でき期待を持っていた。今後も大学として地域貢献のた。参加理由については【参加による効果】【参役割を担い、医療系大学の強みをより生かすため、加への期待】【大学の強み】の 3 カテゴリーが抽

他学科教員や学生の参加を進める。認知症予防効出された。【参加による効果】には「脳を使うと果についてもさらに検討を続けたいと考える。

体がポカポカあたたかく元気になる」などの [ 身体的な効果 ]、
「楽しく笑顔で年を忘れて」などの[ 心理的な効果 ]、【参加への期待】には「毎日この日が待ち遠しい」、専門の先生方の指導を受けることが出来る」などの【大学の強み】といったサブカテゴリーがあった。続けて参加している理由には【生活への変化】【仲間に会える】【脳の活性化】の 3 つのカテゴリーが抽出された。日常生
活での変化では「参加させて頂いた日はよく眠れ― 141 ―

（E-mail；sotomura@morinomiya-u.ac.jp）

（P-1-4）

地域在住自立高齢者における膝痛の関連要因
さ とうしんいちろう○佐藤慎一郎 1）、根本裕太 2）、高橋将記 3）、武田典子 4）、
松下宗洋 5）、北畠義典 6）、荒尾孝 7）1）人間総合科学大学保健医療学部、2）早稲田大学大学院スポーツ科学研究科、
3）早稲田大学重点領域研究機構、4）工学院大学教育推進機構、
5）獨協医科大学公衆衛生学講座、6）埼玉県立大学保健医療福祉学部、
7）早稲田大学スポーツ科学学術院【緒言】本研究は地域在住の自立高齢者を対象に，【結果】調査は 5,272 名から回答を得て（回収率

膝痛の関連要因を横断的に明らかにすることを目

77.6 ％）， 有 効 回 答 数 は 3,069 名（ 有 効 回 答 率的とした．

58.2％）であった．欠測値に対して多重代入法に【方法】山梨県都留市在住の 65 歳以上の要介護認よるデータの補完を行った結果，解析対象者は男定を受けていない全ての高齢者 6，790 名を対象

性 2,399 名（補完率 :34.7％），女性 2,873 名（補完に，郵送法により調査を行った．調査項目は基本

率：47.7％）であった．膝痛者は全体で 1,837 名（有属性（性，年齢，最終学歴，婚姻状態），健康状症率：34.8％）であり，男性は 685 名（有症率：

態（BMI，現症歴），生活習慣（栄養，飲酒，喫煙），28.6％），女性は 1,152 名（有症率：40.1％）であっ

膝痛，身体活動であった．膝痛は「過去 1 か月間

た．膝痛の関連要因を検討した結果，身体活動時ほとんどの日において，左右のいずれかの膝に痛間（P=0.001），BMI（P ＜ 0.001），栄養（P ＜ 0.001）

みを経験しましたか」について尋ねた．身体活動がそれぞれ有意な関連要因として認められた．身は，
国際身体活動質問紙短縮版の日本語版を用い，

体活動非充足群に対する身体活動充足群の膝痛の週あたりの総身体活動時間と 1 日あたりの座位時

OR は 0.791，95％ CI は 0.689 － 0.908 であった．

間を算出した．世界保健機関による健康のためのBMI は 25kg/m2 以上群に対する 25kg/m2 未満

身体活動に関する国際勧告に基づき，週あたりの群の膝痛の OR と 95％ CI は 0.523，0.452 － 0.604，

歩行および中等度強度以上の総身体活動時間が栄養不良群に対する栄養良好群の膝痛の OR と150 分以上を身体活動充足群，150 分未満を身体

95％ CI は 0.678，0.572 － 0.803 であった．

活動非充足群とした．座位時間は５つの場面（読【結論】高齢者の膝痛の関連因子は身体活動時間，書，家族等との会話，PC 使用，TV 視聴，そのBMI，栄養であり，これらの因子の改善が膝痛の他の臥位・座位）について回答した時間を合算し，予防や改善につながる可能性が示唆された．

中央値（300 分）を基準に “ 短時間群 ” と “ 長時間群 ” の 2 群とした．解析に先立ち，欠測値に対して多重代入法によるデータの補完を行った．解析は，膝痛の有無を従属変数，週当たりの総身体
活動時間，1 日当たりの座位時間，健康状態，生活習慣を独立変数，性，年齢，最終学歴，婚姻状
態を調整変数とした多重ロジスティック回帰分析を行い，調整済みオッズ比（OR）と 95％信頼区
間（95％ CI）を算出した．

― 142 ―

（E-mail；shinichiro_sato@human.ac.jp）

（P-1-5）

地域高齢者における認知機能低下と膝痛との関連の検討
ね もとゆう た○根本裕太 1）、佐藤慎一郎 2）、武田典子 3）、松下宗洋 4）、北畠義典 5）、荒尾孝 1）1）早稲田大学、2）早稲田大学、人間総合科学大学、3）工学院大学、
4）獨協医科大学、5）埼玉県立大学【緒言】世界的な認知症患者数の急増により、そ糖尿病、脂質異常症、脳血管障害）、主観的健康の予防的対応は公衆衛生上大きな課題となってい感（健康だ、健康でない）、喫煙（喫煙経験者、るが、いまだ有効な認知症予防対策を実施されて非喫煙者）、飲酒（飲まない、飲む）、就労（していない。関節痛などの痛み症状は、高齢者においいる、していない）を設定した。

て頻繁に発生する症状であり、日常生活能力が制

倫理的配慮：研究の実施に当たっては、早稲田大

限され、外出頻度の減少につながる。このような学の人を対象とする研究に関する倫理審査委員会

ことが様々な健康問題を引き起こし、認知症発症にて承認を得た。

においても影響することが考えられる。しかし、【結果】質問紙を返送した 5,328 名を本研究の解

地域高齢者を対象としてそれらを検討した先行研析対象者とした（有効回答率 79.8％）。対象者の究は著者が知る限り実施されていない。そこで本

うち男性が 2,424 名（45.5％）、前期高齢者が 2,834

研究では、地域在住の自立高齢者を対象に認知機

名（53.2％）、認知機能低下の発生率は 1,732 名

能低下と膝痛との関連を検討し、認知機能低下リ（32.5％）であった。膝痛においては、膝痛なし

スクの関連要因を明らかにすることを目的としが 3,275 名（61.5％）、片膝痛が 751 名（14.1％）、た。

両膝痛が 892 名（16.7％）であった。ロジスティッ【方法】山梨県都留市下谷地区に居住する要介護

ク回帰分析の結果、膝痛なしを reference とし、認定を受けていない 65 歳以上の全ての高齢者

片膝痛の認知機能低下に対するオッズ比は 1.18

6,677 名を対象に、平成 28 年 1 月に郵送法による（95％ CI：0.98-1.42）、両膝痛では 1.65（95％ CI：

自記式質問紙調査を実施した。回収率を高めるた

1.38-1.96）であった。

め、調査開始 2 週間経過時に未返信であったもの【結論】本研究の結果から，要介護認定を受けてに対しては督促状を送付し、返信を促した。認知いない地域在住高齢者において、認知機能低下と機能低下と膝痛との関連の検討については，認知膝痛の関連は、片膝痛では関連する傾向がみられ、機能低下の有無を目的変数、膝痛の有無を説明変

両膝痛では有意に関連することが示された。これ数としたロジスティック回帰分析を実施した。認は、両膝に痛みを有することにより、日常生活に知機能低下の判定には基本チェックリストを用

大きな制限が生じること、また痛みそのものによい、いずれかの認知機能関連項目に該当したものる認知機能への影響が推察される。地域高齢者にを「認知機能低下あり」と判定した。膝痛は、対おける認知症予防では、日常生活能力が低下して象者の主観的な膝痛の有無を聴取し、「膝痛なし」

いないものでも、痛みを自覚している高齢者に対「片膝に痛みあり（以下、片膝痛）」「両膝に痛みする認知症予防対策の実施が重要となることが示あり（以下、両膝痛）」の 3 群に分類した。調整唆された。

変数としては、性、年齢（前期高齢者、後期高齢者）、教育年数（10 年未満、10 年以上）、居住形
態（一人暮らし、同居者あり）、抑うつ（GeriatricDepression Scale スコアが 5 点以上、5 点未満）、ストレス（あり、なし）、既往歴の有無（高血圧、― 143 ―

（E-mail；7ga01c@ruri.waseda.jp）

（P-1-6）

地域在宅高齢者を対象とした健康づくり体操教室を基点とした地域展開
こう の ひろ し○神野宏司
東洋大学ライフデザイン学部健康スポーツ学科【目的】近年、地域に在宅する高齢者は健康に関できた」と応えた割合は 66.7 ～ 86.7％と種目間する意識が高く、自ら地域に活動の場を求める人

でばらつきが出たものの、「また実施したい」とが多く見られる。彼らは社会的な交流、世代間の回答した参加者が 90％以上となった。

交流に積極的といえる。そこで本報告では学生と身体機能測定結果：健康教室前後で男性では手腕の交流を経て習得した健康体操を高齢者が地域活

動 作 能 力（P=0.025）、女性では起居動作能力

動のツールとして活用することを意図した健康教（P=0.004）、歩行動作能力（P=0.033）、および 10室を展開した。

回立ち上がり時間（P=0.009）に有意な変化が認【活動内容】地域在宅高齢者を対象に週 1 回、一められた。

回あたり 90 分間、全 6 回の健康教室への参加者

地域展開：本教室に参加した高齢者は月に一回自を募集した。34 名が応募し、うち 30 名（男性 8

主的に集まって体操を継続するとともに行政主催

名 61.6 歳（49 から 73 歳）、女性 22 名

53.4 歳（40の健康まつりなどのイベントや老人クラブなど地～ 71 歳））が完遂した。健康教室では前後 2 回を域において指導を受けた体操を自らが指導し、地

身体機能測定とし、それ以外の 4 回では学生が企域での活動を展開している。また、参加者が行政画したミニ講座の後、ストレッチ・レジスタンス

による健康日本 21 計画の啓発に普及員として参トレーニング、音楽に合わせて簡単なエアロビク

加し、地域健康づくり活動の担い手となっている。

ス（リズム体操）、および童謡を歌いながら手足【今後の課題】このように本健康教室により高齢を非対称に動かす体操（脳トレ）を学生の指導を者が学生から指導を受けた体操を地域活動のツー受けながら体験し、自宅でも実践できるようパン

ルとして展開する地域活動に利用されている。今フレットと DVD を配布した。各回、各プログラ

後は地域で活動するための新たなツールの企画・ムを終える毎に「自宅でも継続出来そうか」、「効開発にも高齢者が関われる場づくりを検討した

果を感じられたか」との行動科学的視点での質問

い。

に対して 5 段階で評価するよう依頼した。さらに自由記入でコメントを依頼した。前後 2 回の身体機能測定では生活体力（起居動作能力、歩行動作
能力、手腕動作能力）および 10 回立ち上がり時間を測定した。
【活動評価】体操への行動科学的評価：「自宅でも継続出来そうか」、「効果を感じられたか」との行
動科学的視点での質問に対して 5 段階評価で回答を求めた結果、最高の 5 と評価した参加者の割合
は「自宅でも継続出来そうか」についてはストレッチで種目により 90％、レジスタンストレーニン
グでは 93％、「効果を感じられたか」についてはストレッチが 93％、レジスタンストレーニング
が 90％と高い評価を得た。「脳トレ」を「楽しく― 144 ―

（E-mail；kohno@toyo.jp）

（P-1-7）

特定保健指導対象者のヘルスリテラシー研究の経過報告
おかひら み さこ〇岡平珠才子 1）、梯正之 2）、水馬朋子 3）1）広島都市学園大学、2）広島大学大学院、3）県立広島大学【緒言】特定保健指導対象者が習慣化した行動を【考察】20 のヘルスリテラシー尺度項目の作成は止め健康行動を実践するには、健診結果から生活

Nutbeam.Don のヘルスリテラシー尺度文献およ習慣改善の必要性に気づく能力と、行動変容の継び石川（東京大学大学院）らによる HL 尺度の日

続には科学的根拠に基づいた健康情報を入手し、本語翻訳版を参考に行った。予備調査開始時におそれを理解・評価し、活用する能力であるヘルス

ける仮説の共通因子は健康情報の①入手②理解③

リテラシー（Health Literacy：HL）が求められる。

評価④活用の４つを想定したが、解析結果は 20

そこで健康情報に基づいた意思決定と行動を支援の観測変数が第１～第５因子のそれぞれに再編さするツールとして特定保健指導用の HL 測定尺度

れ、HL の能動性・困難性・積極性と解釈されるを開発する。予備調査で用いた各質問項目を確定

因子名の共通因子として示された。今後は更に確させるために因子回転を伴う探索的因子分析を

認的因子分析により、HL の評価指標となり得る

行った経過を報告する。

尺度項目の最終的な決定を行う。

【方法】広島県下の協力の得られた自治体【結論】本調査の質問項目を確定するために予備が特定健診後に特定保健指導の対象になった者に調査で得られた 66 件のデータで探索的因子分析

送付する指導勧奨案内状に HL 測定尺度調査票をを行い、5 つの共通因子を得た。本研究は科研費同封し調査を依頼した。または訪問による手渡し（16K12359）の助成を受けたものである。

で配付を行った。回収は自治体あての封筒で返送を依頼した。
【結果】尺度開発に当たり①質問項目の考案②質
問項目の決定③調査票の作成④予備調査の実施の流 れ で 研 究 を 進 め た。H.28 年 12 月 ～ H.29 年 3月の調査期間で予備調査を行い、質問項目数：20
項目、回収調査票数：69 件で解析を行った。
（解析結果）①属性と社会経済状況・主観的健康感を尋ねる調査結果および HL 測定尺度調査結果の回答分布を見るためクロス集計を行った。次に欠損値を含む 3 例を除外し、66 件のデータで HL
調査項目 20 項目を用いて探索的因子分析を行った。因子抽出法は最尤法を用い、回転法は斜交回
転（プロマックス法）を用いた。抽出された因子について共通性の確認、カイザーガットマン基準
およびスクリープロット基準を用いて共通因子数の推定を行った。その結果、初期の固定値が１以上の値を持つ 5 つの因子が抽出された。第 1 因子
（6 変数）第 2 因子（4 変数）第 3 因子（6 変数）
そ れ ぞ れ の Cronbach の α 係 数 は 0.823、0.898、
0.808 と充分な内的整合性が得られた。
― 145 ―

（E-mail；okahira@hcu.ac.jp）

（P-1-8）

成人における発達障害と食習慣の関連
いの こ

さ

よ

○亥子紗世、長幡友実
東海学園大学【緒言】近年、発達障害の発症率は増加傾向にある。

【考察】食塩の摂取量が多い人は、たんぱく質のまた、完治しないという特性上、対処療法に重き

摂取量も多く、中でも魚の干物・塩蔵魚・魚介練を置く必要がある。そのためには早期発見が最もり製品と、魚の刺身・すしを多く摂取しているこ

効果的であると考えられる。発達障害者の特性のとから、食品に使用されている食塩やしょうゆな

ひとつに偏食がある。この傾向をつかむことは早どの調味料や、生魚を食べる際につけるしょうゆ

い段階で発達障害を発見し、支援することにつなから、食塩の摂取量が増えることが考えられる。

がる。しかし、これまでに発達障害者の偏食に関また、めん料理のスープを多く飲む人は、食塩の連した先行研究は少ない。そこで本調査では、発摂取量が多くなることが示された。そして、BMI

達障害者にはどういった食習慣があるのかを把握が高い人は食塩の摂取量も多いという結果となっすることを目的とする。

たが、その他に BMI と相関がみられる項目がな【方法】調査の対象者は、愛知県内にある地域自かったことから、運動習慣や生活習慣、基礎代謝立支援センターおよび就労継続支援 B 型施設の量など、BMI には食事以外の要因が大きく関わっ

精神・発達障害をもつ登録者 19 名とし、BDHQ（簡ている可能性が高いと推察する。今後は、飲食物

易型自記式食事歴法質問票）を用いて調査した。

から得る摂取エネルギーだけでなく、消費エネル

調査は、平成 29 年 3 月に、地域自立支援センター

ギーの面を含めた調査が必要であると考える。

にて集合法で実施した。解析は、SPSS Statistics【結論】本研究は、精神・発達障害をもつ成人を22.0 を用いて単純集計と相関分析を行った。相関

対象に BDHQ（簡易型自記式食事歴法質問票）

係数はピアソンの積率相関係数を算出した。有意を用いて食習慣を調べた。食塩の摂取量と魚の干確率は p ＜ 0.05 を採用した。

物・塩蔵魚・魚介練り製品、刺身・すしの摂取量【結果】対象者は、男性 10 名、女性 9 名（年齢に正の相関があり、調味料やしょうゆの摂取量が40 ± 10 歳）であり、BMI の平均値は 25.5 ± 6.1（kg/

多いことが考えられたが、BMI が高い人は食塩m2）であった。食塩摂取量は 11.2 ± 5.7（g/ 日）の摂取量も多いという結果については、今後、運と多い傾向にあった。

動習慣や生活習慣、基礎代謝量等を含めた調査をエネルギー摂取量あたりの食塩摂取量と栄養素行う必要があると考えられる。

等摂取量について相関分析を行った。たんぱく質のエネルギー比率との相関係数は 0.777 であった
（p ＜ 0.001）。さらに、魚の干物・塩蔵魚・魚介練り製品との相関係数は 0.672（p ＝ 0.002）と正の相関があることがわかり、刺身・すしの摂取量と も 正 の 相 関 が あ っ た。 相 関 係 数 0.592（p ＝0.008）。そして、めん料理のスープを飲む量とも正の相関があり、相関係数 0.614（p ＝ 0.005）であった。
BMI とエネルギー摂取量あたりの食塩摂取量との相関係数は 0.478（p ＝ 0.039）であったが、その他に BMI と相関がある項目はなかった。
― 146 ―

（E-mail；sayoinoko@yahoo.co.jp）

（P-1-9）

成人の野菜摂取量の格差縮小に効果的な
web ベース食教育プログラムの検証：ランダム化比較試験
なかむら さき〇中村彩希 1，2）、稲山貴代 1）、原田和弘 3）、荒尾孝 4）1）首都大学東京大学院3）
神戸大学大学院

人間健康科学研究科、2）日本学術振興会

人間発達環境学研究科、4）早稲田大学特別研究員、スポーツ科学学術院【緒言】我が国では野菜摂取量が目標値（350g ／態，就業の有無），社会経済的地位（最終学歴）日）に達している者は約 3 割と少ない．さらに収とした．低群と中群における時間と群の二要因分

入などの社会経済的地位が低い層は，他の層に比散分析を実施した．

べて野菜摂取量が少ない．この収入による違いを【結果】解析対象者は T3 まで回答した 1,145 人，

縮小するためには，低収入層において野菜摂取量プログラムの継続率は低群 82.4％，中群 85.7％での増加に効果的な食教育プログラムの開発が必要あった．野菜摂取量は介入群のうち低群（T1：である．我々は収入による野菜摂取量の格差縮小

2.08SV，T2:2.50SV，T3:2.23SV），中群（T1：2.42SV，を検証できる研究デザインを設定した web 食教

T2:2.67SV，T3:2.47SV）であった．低群の T2 の育プログラムを開発した．

野菜摂取量は T1 より有意に 0.42SV 増加し，T1【目的】開発した web 食教育プログラムの効果をで確認された中群との野菜摂取量の差はなくなっ

検証することを目的とした．

た．低群では時間と群の交互作用，それぞれの主【方法】研究デザインはランダム化比較試験であ効果もみとめられた．中群では時間と群の交互作

る．評価は自記式質問調査を用いて全 3 回（介入用，時間の主効果がみとめられた．

前；T1，介入後；T2，フォローアップ ;T3）行っ

下記に結果の図を示した（左：300 万円未満，右：た．対象は全国規模の調査会社に登録された 30

300 － 1000 万円未満，実線：介入群，点線：対～ 59 歳の登録モニターとした．性，年齢，世帯

照群）．

収入を全国の人口統計に合わせて層化無作為抽出した 8,564 人に対し，e-mail による調査依頼を配信した．回答をもって同意する旨などを記載し，1,500 人から回答を得た時点で募集を終了した．
その後，参加者は無作為に介入群 900 人（低：300 万円未満 450 人，中：300-1000 万円未満 450人），対照群 600 人（低群，中群各 300 人）に割り振られた．介入期間は 5 週間（1 回／週），フォ【考察】行動変容ステージと複数の行動科学理論

ローアップは 3 ヶ月とした．内容は行動変容ス

を組み合わせて開発した web ベースの食教育プテージをベースに複数の行動科学理論を組み合わ

ログラムは低収入層の野菜摂取量を増加させ，中せて作成し，1 ～ 5 週目まで順に進める構成にし収入層との差をなくすことに成功した．フォロー

た．

アップまで効果を継続させるためにはプログラム

評価項目は 1 日当たりの野菜摂取量（SV），週の改善を検討する必要がある．

当たりの野菜摂取行動，野菜摂取に関する行動変容ステージ，自己効力感，適切な野菜摂取量の目
標値の知識，属性（性，年齢，婚姻状況，居住形― 147 ―

（E-mail；nakamura.saki1031@gmail.com）

（P-1-10）

群馬県 A 市の山間農村部住民の野菜摂取回数は
都市部・都市近郊部住民と比較して多く，その差には地場産野菜の消費が関連している
まち だ だいすけ○町田大輔 1）、吉田亨 2）1）群馬大学大学院保健学研究科

高崎健康福祉大学健康福祉学部健康栄養学科、

2）群馬大学大学院保健学研究科【目的】最初に，群馬県 A 市内の都市部・都市近

き・野菜栽培の実施・農業としての野菜栽培の実

郊部・山間農村部住民における野菜摂取回数の差

施・野菜をもらう頻度・直売所で野菜を購入するを明らかにする．次に，地場産野菜（自家栽培物・頻度であった．野菜摂取回数／日と有意な関連がもらい物・直売所での購入物）の消費や農業としあった項目は，性・暮らし向き・健康意識・野菜ての野菜栽培がその差に影響を与えているかを明栽培の実施・農業としての野菜栽培の実施・野菜

らかにする．
【方法】研究デザインは横断研究でをもらう頻度・直売所で野菜を購入する頻度である．対象は群馬県 A 市 B（農村部）・C（都市あった．共分散分析について，モデル 1 には共変

近郊部）
・D（都市部）地区の 20 ～ 74 歳住民と量として年齢・暮らし向きを投入した結果，山間した．自記式質問紙を対象地区の全世帯に各世帯

農村部住民の野菜摂取回数は都市部・都市近郊部

2 部ずつ郵送し，任意での回答を求めた．調査項

住民と比較して多かった．モデル 2 ～ 5 には，モ

目は，野菜摂取回数／日・野菜栽培の実施・農業

デル 1 に野菜栽培の実施・農業としての野菜栽培としての野菜栽培の実施・野菜をもらう頻度・直の実施・野菜をもらう頻度・直売所で野菜を購入

売所で野菜を購入する頻度・主観的買い物困難感・する頻度・をそれぞれ共変量として投入した結果，

健康意識・暮らし向き・基本属性とした．解析は，モデル 1 と同様の傾向が見られたが，その差は減

χ 検定・Kruskal-Wallis 検定・一元配置分散分

少した．モデル 6 には，モデル 1 ～ 5 に投入した

析により各調査項目の地域差を分析した．次に，変数全てを共変量として投入した結果，農村部と重回帰分析を用いて野菜摂取回数／日と関連があ

都市部の野菜摂取回数の差はなくなった．【考察】る項目を明らかにした．最後に，先の 2 つの分析

地場産野菜の消費や農業としての野菜栽培を増やで地域差および野菜摂取回数／日との関連の両方

すことが野菜摂取回数増加につながる可能性が示が確認された項目を共変量として地域間の野菜摂唆された．健康的な食生活の推進には食料の生産

取回数／日の差を共分散分析にて検討した．そのから消費までの流れ全体をとらえる視点が必要で際，複数のモデルを作成し，野菜摂取回数／日のある．【結論】地域によって野菜摂取回数に差が地域間の差に地場産野菜（自家栽培物・もらい物・存在することが明らかになり，その差の一部には直売所での購入物）の消費や農業としての野菜栽

地場産野菜の消費や農業としての野菜栽培が関連

培が影響しているのかを検討した．【結果】2,260していた．しかし，今回の調査項目では地域住民

世帯に調査票を郵送し 586 世帯から回答を得たの野菜摂取回数に影響を及ぼす要因を網羅できて（世帯回収率 25.9%）．調査票回収数は 873 票（Bいない．今後この関係についてより詳細に検討す地区 295 票，C 地区 295 票，D 地区 283 票），そる必要がある．

2のうち欠損値があるものを除いた 783 票（B 地区
257 票，C 地区 259 票，D 地区 267 票）を分析対象とした．地域間で有意差があった項目は，年齢・学歴・就労状況・主観的買い物困難感・暮らし向― 148 ―

（E-mail；machida-d@takasaki-u.ac.jp）

（P-1-11）

住民と協働による CQI（継続的質改善）によるヘルスプロモーションの展開－未成年の喫煙予防・飲酒予防の取り組みと効果
し みずよう こ○清水洋子 1）、國松明美 2）、柴田健雄 3）、遠藤有人 4）
1）東京女子医科大学看護学部、2）新潟県湯沢町健康増進課、
3）東海大学医学部、4）フロネシス合同会社【目的】平成 15 年町では全世代対象の健康増進計

測定項目の 14 項目（知識、態度、受動喫煙等）

画（健康日本 21、健やか親子 21：ファミリー健

において参加後に改善傾向が認められ、複数の項

康プラン）を策定し、14 年間様々なアクション

目に有意な差が示された（小学生：H16 年 喫煙プランを計画・実施・評価し改善を重ねてきた。

11 項目ｐ <0.05 ～ 0.001、H17 年 飲酒 13 項目

平成 16 年より，未成年のための喫煙・飲酒予防

ｐ <0.05 ～ 0.001）。しかし、喫煙予防教室参加有プログラムを開発し，小・中学校で継続実施して（27 年 62、28 年 46）の者のうち教室後から 20 歳いる。今回プログラム（以下、教室）に参加した

までに喫煙経験有：名（%）は 27 年 5（8.1）、28

対象の参加前後の評価と 20 歳時のアンケート調

年 5（10.9）であった。一方、飲酒予防教室に参査結果よりプログラムの継続効果と課題について

加有（27 年 56、28 年 49）の者のうち 20 歳まで検討したので報告する。

に飲酒経験有は 27 年 17（25.8）、28 年 19（38.3）【活動内容】行政、小学校・中学校、地域の協働であり、喫煙より飲酒の方が 20 歳までに経験をにより未成年の喫煙予防（平成 16 年開始）と飲有する者が多かった。

酒予防（平成 17 年開始）の対策についてアクショ

喫煙・飲酒ともにきっかけの内訳は、興味があっ

ンプランを検討し、各学校を拠点として毎年喫煙

た・勧められた等であった。小・中学校時期に予予防・飲酒予防教室を継続実施している。対象は、防教育を受ける必要があると回答した者（27 年

児童（小６）と生徒（中学 1 又は 2 年）、保護者、

66、28 年 61）は、喫煙は 27 年 60（90.9）、28 年

地域住民とし、オープンな拡大参観日形式で開催

54（88.5）、飲酒は 27 年 61（92.4）、28 年 54（88.5）

し、保健師、養護教諭、担任等が運営に従事した。

であり、8 割以上が必要と回答した。

教室参加前後でアンケートを実施し喫煙や飲酒に【今後の課題】喫煙や飲酒の有無に関わらず未成

関する知識、態度など 14 項目について効果を確

年のための喫煙・飲酒予防教室の必要性が確認さ認した。また、平成 17 年、18 年に教室を受講しれた。しかし、喫煙は 1 割程度、飲酒は 2 割以上た参加者が成人した平成 27 年、28 年の成人式時が 20 歳までに経験しており、プログラム内容のにアンケート調査を実施し効果を検討した（回収、見直しや教室参加後の継続的アプローチの必要性

回収率：27 年 66 名 74.2%、28 年 61 名 100％）。

が示唆された。個人をとりまく家族や職場、高校、【活動評価】対象の性別：名（%）は平成 27 年男

大学など周囲の環境を視野にいれた継続的な予防30（46.5）・ 女 36（54.5）、28 年 男 27（44.3）・ 女対策を検討する必要がある。

32（52.5）・不明 2（3.3）、職業有無（%）は 27 年
学生（51.5）、就業（31.8）、28 年学生（36.1）、就業（52.5）であった。小・中学生時に予防教育を受けたことがあると回答した者は、27 年喫煙 62（94.0）飲酒 56（84.8）、28 年喫煙 46（75.4）飲酒
49（80.3）であった。小学校・中学校の教室効果― 149 ―

（E-mail；shimizu.youko@twmu.ac.jp）

（P-1-12）

小学 5 年生を対象とした食事バランスガイドを用いた
食教育プログラムの介入効果の検討－準実験デザインによる学校介入研究－にしなかがわ○西中川まき 1）、稲山貴代 1）、根本裕太 2）、北畠義典 3）、荒尾孝 4）1）首都大学東京大学院人間健康科学研究科、2）早稲田大学大学院スポーツ科学研究科、
3）埼玉県立大学保健医療福祉学部健康開発学科、4）早稲田大学スポーツ科学学術院【緒言】学校における食育の目的は，望ましい食的な学習の時間 4 回（1 回 45 分）と給食時間 1

習慣の形成である．食育の教材に用いられる食事回の計 5 回とした．プログラムの効果評価は食行

バランスガイドは，1 日に「何を」「どれだけ」

動，行動変容段階，食知識，食スキル，結果期待，食べたらよいかについて料理ベースでイラスト表

セルフ・エフィカシーとした．介入効果について示されている．望ましい料理の組合せとおおよそは，各群の群内差を McNemar 検定で，群内差のの量が明確で活用しやすいため，学校での食育の群間差を Z 検定により行った．

実践報告がいくつかみられる．しかし，準実験デ【結果】介入前後の比較では，介入校の男女児とザインを用いてその食育の効果を検証した報告はも食知識の向上が有意に認められた他，介入校の極めて少ない．

男児では主食・主菜・副菜をそろえること，牛乳・【目的】小学 5 年生を対象に食事バランスガイド

乳製品を食べることの結果期待および食事バランを用いた食教育プログラムの効果を準実験デザイ

スガイドの活用，副菜を食べることのセルフ・エンにより検証する．

フィカシーで有意に望ましい変化がみられた．さ【方法】対象者は小学 5 年生とし，介入校 69 名（男らに牛乳・乳製品を食べることの維持期・実行期

児 42 名，女児 27 名）および対照校 56 名（男児の者が有意に増えた．女児では有意な変化はその29 名，女児 27 名）に学校単位で割り付けた．食

他みられなかった．対照校では，女児で牛乳・乳教育プログラムの概要を表に示した．

製品を食べることの維持期・実行期の者が有意に増えた．介入前後の群内差の群間比較では，対照

食教育プログラムの概要

行動 食事バランスガイドを用いてバランスの良い食事
目標 を自らが管理する児童を増やす
学習 ・栄養バランスを知っている児童を増やす
目標 ・食事バランスガイドをメニュー選択の参考にするスキルを身につけた児童を増やす
・健康のためにバランスの良い食事を食べようと思う児童を増やす学習 1）食 事バランスガイドを用いて食事の基本形態（主食・主菜・副菜）の考え方を学ぶ
内容† 2）栄 養成分表示を活用して食品のエネルギーを知るスキルを学ぶ
3）給 食を用いて主食・主菜・副菜の組合せを食器や食材で理解する4）バランスの良い食事を考えて献立作成する．
分 類が間違いやすい食品や料理でも自分でバランスの確認が可能になることは自分の健康づくりに有効だと気づき自信をもつ
5）主 食・主菜・副菜の組合せを考えていつでもどこでもバランスのよい食事を選択する† 1）～ 5）は実施した授業回数を示す．

校に比べて介入校の男児では家族との共食頻度（朝食）で「ほぼ毎日」，食事バランスガイドを活用することで「かなりできる」と回答した者が有意に増えた．女児では家族との共食頻度（夕食）が「ほぼ毎日」と回答した者，主食・主菜・副菜をそろえることの維持期・実行期の者が有意に増えた．
【今後の課題】食教育の介入効果は行動変容段階に留まり，共食以外の食行動に変化がみられな
かったのは，行動目標に対する評価項目の設定が不十分であった可能性がある．この点については，
今後更なる検討が必要である．

介入期間は 5 週間（1 回 / 週）とし，授業は総合― 150 ―

（E-mail；maki.harikae@gmail.com）

（P-1-13）

在日ブラジル人中学生を対象とした安全教育プログラムの実践
きみ や たかのぶ○木宮敬信 1）、村上佳司 2）1）常葉大学、2）國學院大學【目的】来日外国人の定住化が進む中、在日外国体験にも調理ボランティアを配置している。

人少年に対する安全教育の必要性が高まってい【活動評価】活動後に参加者に対して、それぞれる。最近では外国人児童生徒が被害者となる事件の活動についてのアンケート調査を実施した。

や事故も見られ、これらの一因として教育不足がリーダー役の大学生のモニタリングの様子や事後挙げられることもある。また、非行化しやすい環

アンケート等から、互いのコミュニケーションが境下にある外国人児童生徒に対し、適切な教育を十分に取れないことに苦労していた様子がうかが提供し、非行予防に努めることは地域の大きな課えた。しかし、その苦労が楽しみになっていたこ題である。特に外国人学校に通う児童生徒には、とや、苦労はしたけれども、またこうした活動に日本で当然のように教えられている安全の基礎知

参加してみたいと回答していた生徒も多くいた。

識が不足していることも指摘されており、彼らに安全マップ学習については、iPad のアプリケー

対する効果的な教育機会の提供や教材開発が求めションを使って写真やコメントが自動でマップにられている。

反映されるようにしたが、活動後にグループで話本事業は、こうした背景を踏まえ、外国人学校

し合いながら振り返る時間を十分に取れなかった生徒に対して安全教育プログラムを提供し、そのため、マップ作りが主な目的となってしまった。

効果を図るものである。

学習をより深めるためには、リーダー役の大学生【活動内容】外国人集住地区である静岡県浜松市を中心とした話し合いが不可欠であった。異文化にある在日外国人学校生徒を対象として安全教育

料理体験とスポーツ体験については、言葉の壁をプログラムを実施した。異文化理解を深め、外国感じることは少なく、当初の目的を十分に達成す

人生徒の孤立化を防ぐ目的から、すべての活動がることができた。

日本人生徒との共同学習となっている。具体的な【今後の課題】外国人生徒と日本人生徒との共同

内容は、知識不足を補うとともに、日本人生徒と学習は大きな意義があると感じられたが、その内の協働を促す「安全マップ学習フィールドワー

容については再検討が必要である。特に、知識学

ク」、異文化理解を深めながら日本人生徒との交

習は日本人生徒には物足りないレベルになってし流を図る「異文化料理体験」、言葉を超えたコミュ

まうこと、活動後のグループでの話し合いが十分

ニケーションや協力を学ぶ「レクリエーションス

ではなかったことは改善のポイントである。また、ポーツ体験」の３つである。プログラムは、2016

今後継続的に学習イベントを実施していくために

年 11 月に実施され、外国人中学生 16 名、日本人

は、日程や参加者、ボランティアの確保も大きな

中学生 19 名の合計 35 名が参加した。参加者を国課題といえる。

籍、性別、学年が均等になるように 6 グループに編成して活動を行った。各グループには、活動が円滑に行われるように大学生リーダーを配置した。リーダー役の大学生には、事後評価に活用するために活動中のコミュニケーションの様子などを記録するように求めている。また、ほとんどの外国人中学生は日本語が不自由なため、各グルー
プに通訳ボランティアを配置した。その他、料理― 151 ―

（E-mail；kimiya-t@sz.tokoha-u.ac.jp）

（P-1-14）

健康運動指導の実習授業における「考え抜く」経験が大学生に及ぼす気づきの報告
あら き くに こ○荒木邦子、奥田文子
早稲田大学【目的】健康運動指導者を目指す学生に対する、

ビューし、レポートすることとした。

社会人基礎力の醸成ならびに「相手に伝わる指導【活動評価】本活動の評価は、地域在住高齢者をを考え抜く」ことを主眼とした講義プログラムに対象としたグループ指導実践演習参加受講生のレついて、社会人基礎力評価基準（経済産業省，

ポート 33 名分を専門家 2 名により、文脈を読込み、2006）をもとに講義プログラムの評価を行うこと

社会人基礎力評価基準に照らし合わせて整理しを目的とした。

た。その結果、社会人基礎力基準の 12 の要素の【活動内容】健康指導場面では、様々な環境・社

うち、課題発見力（41）が最も多く抽出された。

会変化、個々の多様性に応じるべく「考え抜く力」

つづいて、実行力（12）、主体性（4）、創造力（4）、が求められている。本実践では、大学における健傾聴力（4）、状況把握力（4）、計画力（3）、（1）、

康運動指導士の単位認定の一環である講義の受講

発信力・規律性（1）であり、柔軟性・ストレス

生 38 名に対し、社会人基礎力醸成ならびに「相コントロール「チームで働く力」は抽出されなかっ手に伝わる指導を考え抜く」ことを主眼とした指た。この結果から、指導実践後には、課題発見と導者としての「気づき」を促すため「6 種の仕掛け」

いう「考え抜く力」の醸成が強く表れたが、主体を施した。具体的な内容は、①マナーとルールの性や働きかけ力、実行力という「前に進む力」や確認（主たる担当である専門教員 2 名によるレク

特に「チームで働く力」の抽出は弱く、グループ

チャー）、②地域在住高齢者へのインタビュー、活動時の働きかけや評価が課題である。本プログ③専門知識の供与（コミュニケーション技法、イラム実践は、課題発見という「考え抜く力」の醸

ンストラクション技法、体力維持・向上指導法、成に影響する可能性があると考えられる。一方、筋バランス調整法、高齢者向け口腔機能向上・尿指導実践だけでは、「前に進む力」の醸成までは失禁予防法、安全管理）、④グループ実践指導に結びつかない可能性があると考えられる。

向けたチームでの取り組み（自分の言葉で話す :【今後の課題】学生らの指導実践時、参加者に対発信、傾聴、柔軟性、状況把握）、⑤地域在住高する安全管理については、今後さらなる検討が必齢者を対象としたグループ指導実践演習（対象者要である。本報告は、基礎力育成をもとにした「実は、地域在住の健康活動グループ：グループイン

際の指導経験」に焦点を当て一定の成果は得られタビューに協力した 5 名を含む）、⑥地域在住高

たが、健康づくりにおいては、情報の共有・個々

齢者を対象としたグループ指導実践演習レポートや集団の特性に応じた指導法の創意工夫といった（学びのレビュー）であった。特に、⑤の地域在「チームでの取組み」も重要である。社会人基礎住高齢者に対する指導実習は、健康指導の「実際」力育成の観点からも「チームでの取組み」に関すを経験させるためのものとして、あらかじめ指導る働きかけ方や評価についても検討すべきと考え者が地域健康活動グループーに協力を依頼し、参られる。

加協力を得た。受講生はマナーとルール、地域在住高齢者へのインタビュー結果、専門知識の供与を受けて、グループごとに指導実践に向けた企画
立案、指導演習を行った。実際の指導経験をレ― 152 ―

（E-mail；k-araki@aoni.waseda.jp）

（P-1-15）

健康運動指導の実習授業における「考え抜く」経験が大学生に及ぼす気づきの報告－その２－
おく だ ふみ こ○奥田文子、荒木邦子
早稲田大学【目的】健康運動指導者を目指す学生が実践したインタビュー法」）。映像情報のインパクトや指導「相手に伝わる指導」を省察するプログラムを実経験に対する心理的価値は大きく、「事実」の客施 し、 社 会 人 基 礎 力 評 価 基 準（ 経 済 産 業 省，

観的・論理的分析は、学生にとって平易な作業で2006）をもとにプログラムの評価を行うことを目はなかった。「分析スケール」にキャッチボール的とした。

の概念を使用し、「対象者に伝わったこと」をボー【活動内容】健康運動の指導場面で求められる「伝ルに例え学習を支援した。「ディスカッション」

えるではなく伝わる指導」には、相手の多義性にでは、弁証法を軸にした討議内容の整理、自分の応じた「考え抜く力」が不可欠である。また多様言葉で話す、教員からの働きかけはアイデアや提性のある指導には、社会人基礎力（経済産業省，

案に留め批判や安直な評価はしない、を実行した。

2006）の 12 の能力要素の醸成は重要であり、大【活動評価】ＦＤの参加者（30 名）のうち、28 名

人への発達途上にある大学生の経験としても意味分のレポートを専門家 2 名により、文脈を読込み、がある。

社会人基礎力評価基準に照らし合わせて整理し本プログラムは、大学における健康運動指導士

た。その結果、社会人基礎力の 12 要素のうち、単位認定実習カリキュラムの一環であった。

課題発見力（45）が最も多く抽出された。つづい指導者としての気づきを促す「6 種の仕掛けを施て、主体性（15）、創造力（9）、実行力（7）、柔した学習（荒木邦子氏，本学術大会報告）」の総軟性（2）、規律性（2）、働きかけ力（1）であった。

仕上げとして位置づけ、省察するプログラムを実抽出されなかったのは、考え抜く力の要素である施した。プログラムは次のように編成した。①地「計画力」、チームで働く力のうちの３つの要素「発域高齢者を対象にした介護予防運動指導実技試験

信力、傾聴力、ストレスコントロール力」であっのＶＴＲ撮影の周知と承認、② 6 種の仕掛けを施た。この結果から、省察するプログラムでは、「チー

した学習、③実技試験及びＶＴＲ撮影、④授業協

ムで働く力」の抽出は弱く、「考え抜く力」要素

力者（地域高齢者 12 名）へのリサーチ、⑤レポーである「課題発見」の醸成が強く表れた。「考えト（実技試験後）「わかったこと・感じた事」、⑥抜く力」には及ばないものの、指導実践後には抽ＶＴＲを使った「振り返りディスカッション（＝出されなかった「主体性、働きかけ力、実行力」

ＦＤ）」、⑦レポート（ＦＤ後）「わかったこと・などの「前に進む力」が醸成された。

感じた事」。

【今後の課題】本実践では、「チームで働く力」へ

ＦＤでは、実技試験に臨んだ思いやねぎらいをの働きかけの工夫が課題となった。我が国の健康

学生間で語り合い、セルフエスティームの確認か維持増進に関わる人材育成において、社会人基礎ら始めた。「省察」に焦点を置き、それを深める

力の醸成ならびに「相手に伝わる指導を考え抜く」

ものとして「課題の共有」を位置づけ、ＶＴＲをための気づきを促すには、これらの力の育成手法分析する「事実の見える化」と「ディスカッショの開発が課題である。

ン」を実施した。「事実の見える化」では、映像を「行動（言語と動作）とその時間経過」について、５つの視点で分析した（安梅勅江「グループ― 153 ―

（E-mail；fumiko-ko@aoni.waseda.jp）

（P-1-16）

1 私立高校の 1 年生を対象とした健康教育に関する現状調査：
ヘルスリテラシーの育成に向けてしのはらけい こ○篠原圭子
京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻健康情報学分野【緒言】多様な健康や医療に関する情報を読み解認した。線形関係がある 2 つの連続変数間のピア

き、活用する力をヘルスリテラシー（以下、HL）

ソン積率相関係数では HL 得点合計と小中高共通と呼ぶ。国内外で HL の格差が健康の格差につな問題及び中 3 問題とは弱い相関（相関係数 0.262

がると報告され、「児童生徒の保健学習実態全国と 0.257）、小中高共通と中 3 問題とはかなり高い調査」（2004 と 2010）では思考力・判断力を身に相関（0.586）が見られた。HL の中央値で 2 群（高付ける指導が今後も一層求められることが示され

HL ≧ 51、低 HL<51）に分割し、高 HL 群の方が、た。HL は生涯を通じて生活の質を維持・向上さ

中 3 問題正解率と小中高共通問題正解率が高いこせるために判断・意思決定する ’asset’ と位置付とが明らかになった。
○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○

けられている（Sorensen et al．2012）。未成年（子ども）の時期から HL 向上の取り組みが求められることになるが、未成年が実際にどの程度の HLを持っているか不明である。そこで本研究では 1
私立高校の 1 年生を対象に中学校義務教育で学んだ保健学習の実態と HL の現状を調べ、健康教育○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○
○

○

○

○

○

○

に関する問題把握・解決策検討の資料とする事をFGI では問題解決策ヒントとして「保健学習内容目的とした。

の改革」、「教師の教科書プラス多様性教育」、「生【方法】1 私立女子高校の 1 年生 192 人を対象に徒の学習意識の見直し」、「健康・医療情報の活用」

無記名自記式質問紙調査を行った。HL 測定にはの 4 項目が導き出された。

Nutbeam の 3 レ ベ ル HL 概 念（ 機 能 的 HL5 問、【結論】HL と中学校義務教育で学んだ保健学習

伝達的 HL5 問、批判的 HL4 問構成の 14 問）にの関連性が明らかになった。HL 育成が知識と実基づく、石川らの日本語版を用いた。保健学習に践が伴う効果を高める可能性が示唆された。HL

ついては、「児童生徒の保健学習実態調査」（財．

を向上させることが保健の知識を高め、思考力・日本学校保健会 2010）の保健の知識の習得 69 問、判断力を促すために重要である。今後は広範囲の保健授業への考え 11 問、思考判断力 3 問、合計

学校における研究を継続し社会へ発信していく必83 問を用いた。多変量解析として評価点数化し要があると考えられる。

た HL を独立変数に 2 項目を従属変数に重回帰分

謝辞：本研究において京都大学大学院医学研究科

析、そして cut off を用い高 HL 群と低 HL 群と他

社会健康医学系専攻健康情報学 中山健夫教授に項目のロジスティック回帰分析を行った。フォー

ご指導いただきました。深謝申し上げます。

カスグループインタビュー（以下、FGI）学生 5

付記：本研究は平成 27 年度笹川科学研究助成（実人による検討も行った。

践部門研究番号 27-802）を受け、京都大学大学院【結果】Shapiro-Wilk 検定で機能的 HL、伝達的医学研究科「医の倫理委員会」より承認（承認番

HL、批判的 HL、小中高共通問題合計、中 3 問題号 E2514 、承認日平成 27/7/28）を得て行われた

合 計 は P<0.05 で「 正 規 分 布 に 従 う 」、HL はものです。

P=0.239>0.05 で「正規分布と考えて良い」と確（E-mail；shinohara.keiko.28e@st.kyoto-u.ac.jp）― 154 ―

（P-1-17）

ヘルスリテラシー科目が学生の社会的スキルに及ぼす影響
こ がわてる み○古川照美、千葉敦子、吉池信男、杉山克己
青森県立保健大学【緒言】4 学科（看護、理学療法、社会福祉、栄養）

いて「高度なスキル」、「感情処理スキル」、「計画で構成される単一学部の本学では、「健やか力（ヘのスキル」で、女性よりも男性で有意に得点が高ルスリテラシー）向上サポート宣言」（2015 年 4 月）

かった。学年では、「高度なスキル」で、4 年生に基づき、地域住民のヘルスリテラシー向上を目

よりも 1 年生で有意に高かった。学科では有意差

指し、学生がその担い手として活躍できるよう学はみられなかった。ボランティア活動経験の有無

部教育を展開している。その中で、地域活動へのでは「初歩的スキル」、「高度なスキル」で、ボラ

学生参画をとおして、地域住民のヘルスリテラ

ンティア活動経験有りの方が有意に高かった。こシーの向上を支援する人材育成を目指し、そのたれらを調整変数として投入した後の授業前後の変めの重要な科目として 1 年生と 4 年生に、地域住化については、「攻撃に代わるスキル」以外の 5

民と接しながら、ヘルスリテラシー向上の支援につのスキルである「初歩的スキル」、「高度なスキつながる、知識、技術等を修得することをねらいル」、「感情処理スキル」、「ストレスを処理するスとした講義、演習、実習を配当している。ヘルス

キル」、「計画のスキル」において、授業の後で得リテラシー向上の支援のためには、人間関係の円点が有意に高かった。

滑な形成や維持に必要とされる社会的スキルの獲【考察】男性が女性よりも社会的スキルが高かっ得が不可欠である。本研究では、これらの科目がたのは、学生全体に占める男性割合が約 3 割弱程

学生の社会的スキル向上に寄与しているかを明ら度と低く、もともと本スキルが高い男性が入学しかにすることを目的とした。

てきている可能性がある。1 年生が 4 年生よりス【方法】授業は 4 学科合同の、8 ～ 10 人程度の混キルが高かったのは、先行研究と同様であった。

合グループワークが主である。1 年次必修科目で1 年生、4 年生とも授業の後では「攻撃に代わるある「健康科学演習」では、実際に住民と接し、スキル」以外のすべてに向上が認められたが、授地域の人々の生活や健康の考え方にふれるフィー業のグループワークにおいて、気まずいことやト

ルドワークを行い、4 年次必修科目である「ヘルラブル、相手を助ける場面がなかったのでないか

スケアマネジメント実習」は 1 グループにつき 1と推察される。

事例を受け持ち、ヘルスケアマネジメントを展開【結論】対人関係を主とする専門職の育成においする内容となっている。2016 年度に行われたこて、自分の専門とは異なる学生とのグループワー

れらの授業の前後に、無記名自記式質問紙調査をクや住民との接点を持つような授業が社会的スキ実施した。社会的スキルの測定には、KiSS-18 をル向上につながる可能性が示唆された。

使用した。また、ボランティア活動経験をたずねた。分析は、性別、学年、学科、ボランティア活
動経験の有無で社会的スキルの下位項目について検討し、さらに、これらを調整変数として投入し、2 科目前後の得点について共分散分析を行った。
本研究は倫理委員会の承認を得て実施した。
【結果】有効回答数は 783 で、回収率は 96.2 ～
66.5% であった。性別では、1 年生の授業の前において「高度なスキル」、4 年生の授業の前にお― 155 ―

（E-mail；t_kogawa@auhw.ac.jp）

（P-1-18）

中学生における推奨された身体活動、座位行動および睡眠時間と健康指標との関連
き

ゃ

ん あきら

○喜屋武享 1）、高倉実 2）、宮城政也 3）
1）琉球大学大学院保健学研究科、2）琉球大学医学部、3）琉球大学教育学部【緒言】身体の動きに関する健康行動は、1 日 24

推奨基準の達成は、総合体力、20m シャトルラン、

時間という枠組みの中でその推奨量・時間が検討

精神健康度とポジティブな関連を示し、スクリー

されるべきとして、カナダでは、身体活動時間、ン時間の推奨基準の達成は、総合体力、20m シャ

座位時間および睡眠時間を統合した推奨基準が提トルランとポジティブな関連を示した。達成した

唱 さ れ て い る（Tremblay et al. Canadian 24-

推奨基準の数と健康指標との関連では、行動指標

Hour Movement Guidelines for Children andの推奨基準がいずれも未達成であることと比較しYouth. 2016）。本研究では、この基準に基づいたて、1 つないし、2 つの推奨基準の達成が、より身体活動、座位行動、睡眠時間達成の可否と健康良好な総合体力、20m シャトルラン、主観的健康、指標との関連を検討した。

精神健康度を示した。しかしながら、行動指標の【方法】沖縄県一教育事務所管内の中学校 5 校に推奨基準を全て達成していることは、いずれも未在籍する全 1 年生 608 名を対象に質問紙調査を実達成であることと比較して、健康指標との関連に施し、調査項目に欠損のある対象者を除いた 564

おいて差が認められなかった。

名（男子 53%）を分析対象とした。調査期間は【考察】カナダで推奨されている身体活動、座位2015 年 5 月〜 7 月。

行動、睡眠時間の基準を達成することは、総じて、各 行 動 指 標 の 推 奨 基 準 に つ い て は、Canadian

我が国の子どもの心身の健康の保持につながるこ

Guidelines を適応し、身体活動は、中高強度身体とが支持された。一方で、全ての基準を達成して活動を 1 日 60 分以上、座位行動（スクリーン時間）

いながら、本研究で用いたいずれの健康指標とも

は 2 時間未満、睡眠時間は 9 時間以上とした。各

関連を示さなかったことは、生理指標などのより行動指標の推奨基準の達成と、健康指標である

詳細な健康指標と各健康行動との関連を検討する

BMI、総合体力、20m シャトルラン、主観的健必要があることを示唆しており、今後、それらの康および精神健康度との関連については、性別、エビデンスを蓄積し、文化的・社会的背景を考慮

家族構成、親の学歴、朝食摂取状況を調整変数とした独自の基準を設ける必要があるといえる。

した重回帰分析を行った。
【 結 果 】 本 研 究 の 対 象 者 の う ち、Canadian（本研究は、JSPS 科研費 15K12725 の助成を受けた）

Guidelines の推奨基準を全て達成している者の割（E-mail；kyankyan67@gmail.com）

合は、0.9% であった。行動指標の推奨基準を全て達成していることは、いずれの健康指標とも関連が認められなかった。一方で、行動指標の推奨基準がいずれも未達成であることは、総合体力、20m シャトルラン、主観的健康、精神健康度とネガティブな関連を示した。推奨基準の組み合わ
せでは、睡眠時間とスクリーン時間の推奨基準の達成が、精神健康度とネガティブな関連を示した。
推奨基準を個別にみた場合、中高強度身体活動の― 156 ―

（P-1-19）

若年女性における健康行動のライフコースを通した
健康影響に関する知識の状況
はぎわら かなこ○萩原加奈子 1）、根志繭子 2）、北奈央子 1）、米倉佑貴 1）、中山和弘 1）
1）聖路加国際大学大学院看護学研究科、2）全国健康保険協会千葉支部【緒言】若年女性の健康は、現在の健康に限らず、すること、食事や飲酒ががんに影響することの知

将来の健康、そして次世代の子どもの健康へも影識は乏しかった。婚姻の有無において合計得点の響を及ぼす。そのため、将来のライフコースを通平均値の差の検定を行ったところ、既婚者の方がした、健康影響に関する知識を基に、健康行動を有意に高かった（t（555）=-2.4，p=.017）。年齢とる必要がある。本研究では、若年女性の健康影と合計得点の有意な相関はなかった（p=.132）。

響に関する知識状況について明らかにした。

各健康行動において「知らない」と回答した者が【方法】2015 年に、20-35 歳女性 600 名を対象に多かったのは、性感染症（n=106）、葉酸（n=95）

Web 調査を実施した。有効回答 558 名を分析対だった。

象とした。生殖可能年齢の女性に推奨される健康

また、女性のライフコースに沿った各カテゴ

知識は、自分自身の今から将来につながる健康維

リーの合計得点（100 点満点に変換）の平均値±

持増進、そして次世代を生み出す機能を持つといSD は、「今の自分の健康」が 52.0 ± 23.3、「将来う点から、米国疾病治療センターの、プレコンセの自分の健康」が 34.3 ± 18.7、「妊娠・出産に関プションワーキンググループによって作成されてわる健康」が 35.8 ± 23.6、「次世代（生まれた子

い る、 一 般 女 性 向 け の 健 康 行 動 コ ン テ ン ツども）の健康」が 31.8 ± 26.0 だった。

（Centers for Disease Control and Prevention【考察】女性は各ライフステージにおいて心身が[CDC]，2015）等を基に、食事（7 項目）、葉酸の変化するため、ライフコースを通じて、変化に応摂取（5 項目）、運動（5 項目）
、喫煙（14 項目）、

じた適切な健康行動を行う必要がある。しかし、飲酒（6 項目）、体重管理（7 項目）、暴力（10 項目）、

本研究の結果、あらゆる健康行動の健康影響に関

心の健康（6 項目）、望まない妊娠（6 項目）、性する知識が全般的に乏しかった。また現在の自分感染症（6 項目）計 10 カテゴリーの各行動がどの健康に関する知識に比べ、将来や次世代の健康、のような健康に影響すると見聞きしたことがある

妊娠・出産に関わる健康の知識はさらに乏しかっかどうかを尋ねた。

た。ライフコースを通した健康知識を身に付けてすべての項目（72 項目）について合計し得点

いないということは、将来気づいた時には症状が化した。得点が高いほど、知識を持っていること

進行し、手遅れとなる可能性がある。そのため、を示す。また、すべての項目について、女性のラ

若年の段階からライフコースを通した包括的な支イフコースに沿って「今の自分の健康」（18 項目）、

援が求められる。

「将来の自分の健康」（18 項目）、
「妊娠・出産に【結論】あらゆる健康行動において全般的に知識関わる健康」（20 項目）、「次世代（生まれた子ども）は乏しく、特に妊娠や将来、次世代の健康への影の健康」（16 項目）の 4 カテゴリーに分類し、そ響知識はさらに乏しかった。
（E-mail；hagi.kana.18@gmail.com）

れぞれの項目を合計し得点化した。
【結果】全項目の合計得点（100 点満点に変換）の平均値± SD は、38.6 ± 20.5 だった。各項目においては、食事や運動、飲酒が生活習慣病に影響することの知識は高かったが、喫煙が月経に影響― 157 ―

（P-1-20）

大学生における食物選択
あら き ゆう こ○荒木裕子
九州女子大学【緒言】 近年、偏った食事内容や生活習慣病の若Mann-Whitney の U 検定を用いて行った。食選年化など、食に起因する健康問題が数多く指摘さ択で重視している 9 項目は、主成分分析を用いた。

れている。平成 27 年度 ｢食育白書｣ によると、

統 計 解 析 ソ フ ト は、IBM

主食・主菜・副菜をそろえて食べることが 1 日に（IBM 社）を使用し、有意水準は 5%（両側検定）

2 回以上、「ほぼ毎日」あると回答した若い世代（20とした。

～ 39 歳）は約 4 割であり、全世代よりも栄養バ【結果】栄養バランスの取れた食事を 1 日 2 回以

ランスに配慮した食生活の実践状況が低い傾向が上食べている頻度は、「ほぼ毎日」が 37.6% であっある。このような現状から、若い世代の食育の実た。バランスの良い食事群は、改善必要群に比べ、践に関する充実・改善が求められており、｢第 3居住形態が「実家」である割合、調理者が「家族次食育推進基本計画｣ では、重点課題の 1 つとし（自分以外）」である割合及び栄養バランスを心掛て『若い世代を中心とした食育の推進』が挙げらけている割合が有意に高かった。食を自己管理すれている。

そこで、特に栄養バランスに配慮しる環境にある（一人暮らし）大学生で、栄養バラた食生活の実践状況に着目し、大学生の食物選択

ンスに配慮した食生活を実践している者は、日頃に与える諸因子について検討した。

より、栄養バランスを心掛けており、食選択にお【方法】研究デザインは集合調査法による横断研

いては、「安全性」、「栄養価」及び「鮮度」を重究である。対象は北九州市内の大学に在籍する 3、視していた。

4 年生である。無記名による自記式質問紙調査を【結論】栄養バランスの取れた食事を 1 日 2 回以実施し、20 代以外、回答に不備のあるものを除上ほぼ毎日食べている大学生は日常的に、栄養バ

い た 213 名 を 解 析 対 象 と し た（ 有 効 回 答 率

ランスを心掛けていた。大学生が主食・主菜・副88.8%)。

菜を組み合わせた食事を実践するためには、栄養

SPSS

Statistics24

調査内容は、対象者の属性、栄養バランスに配バランスのよい食事を心掛けようとする意識を持慮した食生活の実践状況、食選択や調理、家庭でたせ、その意識を持続させるはたらきかけが重要の調理、健康及び食選択で重視していること（おであることが示唆された。

いしさ / 好み / 栄養価 / 季節感・旬 / 安全性 / 鮮
度 / 価格 / 量・大きさ / 簡便性）の計 25 項目である。主食・主菜・副菜を組み合わせた食事を 1
日 2 回以上食べている頻度で、「ほぼ毎日」と回答した者をバランスの良い食事群、「ほぼ毎日」
以外と回答した者を改善必要群とし、2 群間比較を行った。また、一人暮らしについても同様に比較を行った。
解析には、対象者の属性、知識を得た時期及び手伝いの経験時期についてはχ 2 検定を、栄養バ
ランスに配慮した食生活の実施状況、食選択や調理について、家庭での調理について、健康について及び食選択で重視していることについては、― 158 ―

（E-mail；araki@kwuc.ac.jp）

（P-1-21）

スマートフォンの使用頻度と生活行動に対する自己肯定感との関わり
いのうえ くみこ○井上久美子十文字学園女子大学人間生活学部【緒言】近年、スマートフォン（スマホ）は急速が偏っている、食べ過ぎになりやすい、食事時間に普及をしており、その使用者数の増加と若年化が不規則、好き嫌いが多いが際立って進んでいる。情報通信ツールとして大観的評価が低かった。②睡眠時間には差異がみら

変有用である一方で、歩きスマホによる事故など、れなかったが、先行研究による就寝前のスマホ使

その使用法によっては多くの社会問題を引き起こ用については、寝る前という場面を選択した者ですことが懸念される。さらに、個人の健康問題にしなかった者に比べ、睡眠時間が有意に短かった。

おいても、ストレートネック、睡眠障害、うつ病③不定愁訴 7 項目中 5 項目について有意に多く選など、心身に変調をきたす影響を及ぼすことが報択しており、主観的健康状態を満足していないこ

告されている。そこで、“ 心身の健康を損なうことが明らかであった。【考察ならびに結論】スマとなくスマホを有効に使いこなす ” という行動をホ使用場面数を多く選択する者の中には、他の生健康行動ととらえ、健康教育の枠組みで改善を導

活行動への主観的評価が低い者、不定愁訴を多く

1）2）発現する者が存在することを明らかにした。特にく方法を検討してきた。この報告では、健康の項目で、有意に主自己肯定感を取り若い世代においては、LINE やゲームなどの中毒上げ、他の健康行動に対する主観的評価と、スマ性を有するスマホに対して自己コントロール力を

ホの使用頻度調査の多少との関わりを検討して、身につけることが必要であり、健康教育プログラ

健康行動としてのスマホ使用の自己コントロール

ムを構築する概念を導入し整備を進めていくこと

力について、自己肯定感の視点から考察する。

が必要と考える。その要となる自己肯定感は、そ【方法】2015 年 9 月、埼玉県下Ｊ女子大学の 2 年生・れぞれの行動に対する主観的評価の根底となるも4 年生・短期大学部 2 年生、合わせて 1，484 名のである。生活行動を自己コントロールできるとを対象とし、学生生活調査を実施した。倫理審査

いう自信を導く自己肯定感を高める健康教育プロ

委員会の承諾を得てアンケート項目の中から、ス

グラムが、求められている。

行動の前提要因として重要な

なお、本演題発表に関連し、開示すべき COI

マホ使用頻度とその他の生活行動に対する主観的評価項目などを抽出し、解析を行った。解析には関係にある企業等はありません。
参考文献

SPSS Ver.21 を用い、項目ごとのクロス集計後、

1）情 報 処 理 学 会 研 究 報 告2

χ 検定（有意水準 5% 未満）を行った。

1-7，2015【結果】有効回答数は、1，260 名（84.9%）であった。スマホの使用状況について、「あなたがスマー

2015-SPT-14，20，

2）十文字学園女子大学紀要 46，109-116，2015

トフォンを使うときは、主にどういうときですか。
」という質問に対する複数回答をの結果、概ね 80% の者が、通学などの移動中、帰宅後の自由時間、寝る前の 3 場面を選択した。
スマホの使用場面数が 3 場面以下の者に対して 4
場面以上の者を比較したところ、①食生活に関する主観的評価は、4 場面以上の者において、栄養― 159 ―

（E-mail；k-inoue@jumonji-u.ac.jp）

（P-1-22）

自立 / 自律して生活する脊髄損傷者の食生活リテラシーと食生活で困っていることの関連
はた き

く

こ

○秦希久子 1，2）、稲山貴代 2）
1）盛岡大学

栄養学部、2）首都大学東京大学院

人間健康科学研究科

情報へのアクセス，その他 2 項目）とした．

【緒言】
近年，情報源の多様化により，健康教育の現場

返送のあった 576 名（回収率 29%）のうち，属ではヘルスリテラシーの概念が注目されている．

性が未記入の者などを除外した 514 名を解析対象

食生活では，食生活リテラシー尺度が開発され，者とした（有効回答率 26%）．解析は，食生活リ

食生活リテラシースコアが高いものは情報検索行

テラシーを中央値（3.6 点）で 2 群に層別化し比動や食行動が良好であったことが報告されている

較 し た． 名 義 尺 度 は χ 2 検 定 を， 順 序 尺 度 は（高泉ら，2015，2016）．

Mann-Whitney の U 検定を用いた．その後，属

脊髄損傷者は不活動による生活習慣病のリスクが高い．そのため，本研究の対象者である在宅で性を調整変数とした偏相関分析を行った．
【結果】

自立 / 自律して生活する脊髄損傷者（以下，在宅対象者の属性は男性が 80%，年代は，60 歳代

脊損者）の健康の維持・増進のためには，食生活が 40% と最も多く，受傷後経過年数は 10 年以上

リテラシーを高く保つことが重要な要素になる．

が 90% であった．

食生活リテラシーが高い者は健康的な食生活のた

食生活リテラシースコアの平均は 3.4（SD 0.8）点，めの情報を収集・選択・理解 / 判断・活用するこ

中央値 3.6（25-75 パーセンタイル値とにより，食生活の困っていることが少ない可能であった．

3.0-4.0）点

食生活リテラシースコアが高い群は健康関連性があるが，検証されていない．

QOL，食関連 QOL，食生活に気をつける行動，【目的】
在宅脊損者を対象に，①食生活リテラシースコ

周囲からの支援で良好な回答が多く，有意差がみ

アを用いて食生活リテラシーを測定すること，②られた．食生活において現在困っていることは，

食生活リテラシースコアの層別化により，食生活有意差がみられたのは 18 項目中 4 項目のみであっの困っていることに相違があるかを検討するこた．偏相関分析の結果，関連がみられた項目は「食と．

事づくり」1 項目のみであった．

【方法】

【考察】

2015 年 8 月に実施した社団法人全国脊髄損傷

在宅脊損者において，食生活リテラシーを高め者連合会の会員 2,007 名を対象とした郵送によるれば健康状態や食行動などの食生活で困っている

質問紙調査のデータセットを使用した．使用したことが少なくなるという結果は得られなかった．

変数は，1）属性（性，年齢，受傷後経過年数，

今後，食生活リテラシー以外で，どのような要因

損傷部位，居住形態，就業の有無，公的介護サーが困っていることを解消できるのか検証が必要でビス有無），2) 食生活リテラシー 5 項目，3) 健康

ある．

関連 QOL（SF-8 サマリスコア），食関連 QOL（食生活満足度），4）食生活に気をつける行動，5）
周囲からの支援，6）現在，食生活で困っていること 18 項目（2011 年実施の自由記述調査より項
目選定；健康状態 14 項目，食品購買，食事づくり，― 160 ―

（E-mail；k3.flag@gmail.com）

（P-1-23）

障がい者総合スポーツセンターの食教育事業における連携可能性の検討
たつ た

わ

か

こ

○辰田和佳子 1）、稲山貴代 2）
１）日本大学

スポーツ科学部、

２）首都大学東京大学院

人間健康科学研究科【背景・目的】東京都障がい者総合スポーツセン

タッフからの評価は，プログラム終了後，インタ

ターは，障がい者の心身の健康の保持増進と自立，ビューにより行った．記述の分析は，カテゴリー

社会参加の促進を目的としたヘルスプロモーショ

化を行った．

ンの拠点である．健康を支援する環境づくりとし【評価】①学習者による経過評価は，プログラムて，対象や利用目的に応じたスポーツ教室などのの難易度，満足度は肯定的な回答が多かった．②

支援事業が行われている．しかし，障がい者が利実施者による経過評価は，全体的に学習者からの用可能なスポーツ施設の全国調査では，約 4 割の質問や，学習者間での意見交換もみられ，積極的施設は栄養・食生活支援に対して意欲があるものに取り組む様子がみられた．また，初回に学習者の，実際に栄養・食生活支援職員いる施設は，1のニーズや食生活における問題点などが明らかと割に満たないことが明らかになっている．そこで，なったこと，グループダイナミクスがみられたこ

障害の種類やレベル，年代も様々な利用者が集うとから当初の計画であった集団教室型から，2 回

施設の支援的環境づくりに向け，外部の専門家と目以降，グループカウンセリングを用いた食教育

連携した食教育活動が可能であるのかを検討するに変更した．③センタースタッフからは，プログ

ため，センターと共同で，食教育の実施を企画しラムの案内時期や方法，スタッフ間での周知につた．

いては改善点があったが，センターの負担が少な

今回は，健康的な食生活に関する情報の収集・

いこと，外部の専門家による実施は問題がないこ判断・理解をテーマとした食教育プログラムを作とからも，今後の健康・食教育の取り組みについ成した．このプログラムの実施により，今後，セて，継続の希望があった．センター利用者に向け，ンターと外部の専門家との連携が可能であるか検

このプログラムのまとめとなる栄養・食情報媒体

討することを目的とした．

の配布の実施も含め，スポーツセンターとの連携【内容】センターの実施責任者となるスタッフに，の実績を積むことができた．

本研究の意義ならびに方法などについて，口頭で【今後の課題】センタースタッフの負担が少ない

説明し，研究の理解および研究協力の承諾を得た．

ものであれば，センター内での外部団体との連携

次に，報告者とセンタースタッフが，実施時期，活動は可能である．企画，案内，評価などについ期間，場所，スタッフとの連携を含む方法について，センターと外部専門家との役割分担を明確化て計画を立てた．2015 年 12 月，センターにて，する際，センター全体が関わることがみえる化さ

週 1 回 1 時間，計 3 回の食教育プログラムを実施れた立案が課題である．また，そのためにも各プした．学習者は計 9 名であった．食教育プログラ

ログラムにおける成果をまとめ，センターに提示

ムは，管理栄養士資格をもつ実施者 2 名で作成し，していくことが望まれる．

そのうち 1 名が 3 回の講座を担当した．①学習者による経過評価は，質問紙およびプログラム中の会話により収集した．②実施者による経過評価は，
各回終了後に講座実施状況と学習者の反応，評価と次回への修正項目を記録した．③センタース― 161 ―

（E-mail；wakatatsu327@gmail.com）

（P-1-24）

当院の内科・総合診療科病棟における薬剤師の吸入指導の現状調査と地域連携への貢献についての薬剤師活動の検討
まつ ば なお み○松葉尚美
社会医療法人同仁会耳原総合病院薬剤科【目的】喘息、慢性閉塞性肺疾患の治療において続患者の内、指導歴あり１５件、初回のみあり吸入療法が治療の中心になってきているにも関わ

１１件、指導歴なし 1 件（3）初回４件は問題ならず、吸入薬の種類は多く、患者の吸入手技の習く吸入できていた。継続１６件のうちａ 基本的得が困難になってきている。そのため、吸入薬をなデバイスの操作が可能１３件、不可能３件、ｂ

継続して行いアドヒアランスを保つ事も大きな課

吸入可能１０件、不可能６件ｃ息止めが可能１１題である。地域連携の一環として耳原総合病院薬件、不可能５件だった。初回導入は医療機関で指剤科（以下、当院）は吸入を受けている患者を地導されているようだが、２回目以降の指導は半数

域として支えていく事を目的として堺市立総合医

以上が口頭での確認のみしか行われていないとい

療センタ－を中心としたその他２病院で構成した

う結果になった。吸入指導の内容書などの書類の堺市医薬連携吸入指導研究会（以下、研究会）に統一はできたため、薬剤師間での吸入への認識は参画している。この事から、当院での 1 病棟にお高められたが統一後の吸入指導の把握と外来でのいて、吸入指導の現状を把握し、患者の吸入意識評価、他職種向けの吸入薬の把握確認が十分にでを高めるだけでなく薬剤師間又は他職種に対し吸きていない。

入指導についての理解を深めるための薬剤師活動【今後の課題】統一書類を使用し、実績を積み上を見直した。

げていく事で患者だけでなく薬剤師又は他職種に【活動内容】当院では先ず入院時より初回吸入指も吸入指導を広め、指導の強化を進めていく必要

導に取り組む事にしてみた。現状把握として、当がある。薬剤師間での指導内容書の統一を行って院の内科・総合診療科病棟へ入院された患者で吸からの症例数が少なく吸入指導集計が把握できて入薬を使用している１６人を対象に吸入評価をいないが今後も吸入指導件数増加について検討し行った。評価方法は（1）依頼元の調査（2）吸入て地域連携の強化に繫げていきたい。

薬の継続使用の患者には吸入指導歴の有無の聞き取り（3）吸入器・デモ器を用いて吸入手技の確認（ａ基本的なデバイスの操作ｂ吸入ｃ息止め）を行い検討した。次に薬剤師間での吸入指導方法の格差をなくすため、２０１７年３月より指導内容書を研究会での吸入指導方法に統一し外来へ指導を繋げる事にした。その際、担当薬剤師は研究会で行われる講習会に参加し理解を深めた。病棟
での他職種への吸入薬の把握に対して、吸入薬の種類と適応の把握、各吸入器の特徴が区別できる
ように薬の一覧を作成した。
【活動評価】指導統一前の当院の調査では､ 指導件数２０件（1）依頼元：医師４件、薬剤師１４件、看護師２件（2）初回指導４件、継続１６件、継― 162 ―

（E-mail；yakuzai@mimihara.or.jp）

（P-1-25）

非肥満２型糖尿病患者の疾病受容と生活習慣是正へのプロセス
すず き

ひ

ろ

こ

○鈴木ひろ子 1）、土屋紀子 2）1）豊橋創造大学保健医療学部、2）姫路獨協大学看護学部【 緒 言 】 わ が 国 で は、 平 成 12 年 に「 健 康 日 本

4．臨床症状の出現：驚きと共に悲嘆、落胆するが、21」、平成 20 年に「特定健診・特定保健指導等」

全員が医師の指導を聞き入れ、自己管理が重要でが開始されるなど、生活習慣病等発症予防のためあることを理解した。

の健康施策が展開されているものの、糖尿病の総5．臨床症状出現後：各自工夫して自分に合った患者数は増加の一途を辿っている。

スキルを身に付けていくにつれて、疾病受容がな

特に糖尿病患者の約半数は、非肥満患者であるされていった。

にも関わらず、非肥満患者は肥満患者に比べて注

6．面接実施時：全員が前向きに糖尿病に相対す

目されていないため、対応策も十分と言えない。

るようになっていた。QOL 維持への思いが強く、そこで本研究では非肥満であることが疾病受容及全員において、自己管理とのバランスを取ること

びその後の行動変容にどのような影響を与えていが重視されていた。

るかを明らかにし、より効果的な保健指導方策の【考察】「非肥満だから糖尿病には無縁」という思開発の一助とすることを目的とする。

い込みは必ずしもなかったが、全員が身内に糖尿【方法】A 病院に外来受診中の非肥満 2 型糖尿病

病者がいたにも関わらず、病気の進行や合併症予患者で、文書による研究参加の同意を得た現病歴

防に対する自己管理の重要性に対して関心が薄が 2 ～ 26 年の、52 ～ 69 歳までの 5 名を研究協かった。また、非肥満者に即した告知・保健指導力者とした。半構成的面接を通じて（1）自身のがなされていないことが明らかになった。

病気に関する知識と疾病受容状況、（2）自己管理【結論】「非肥満だから糖尿病には無縁」という思の 現 状 な ど に つ い て 聴 取 し、 そ の 逐 後 録 をい込みは必ずしもない一方で、病態に関する正し

M-GTA を用いた質的研究によって分析した。

い知識はなく、非肥満であることに即した自己管【結果】1．診断前の生活：ほとんどの者が望ま

理スキル獲得にも時間がかかっていたという結果

しくない生活習慣を行っていたが、「食事量の多から、早期から非肥満であることに即した対応、さ」について言及した者は 1 人のみであり、食事保健指導方策が必要であることが示唆された。

量以外の発症要因が想起された。病態について正確に理解し、それに関する知識を述べた者はいなかった。
2．診断の告知と受容：医師の告知内容、伝え方は様々であったが、非肥満であることに即した説
明はなく、全患者がこの段階では疾病受容が困難であった。治療継続、生活改善を継続しなければいけないと思うまでの強い病識を有するに至った者はいなかった。
3．臨床症状なしの時期：患者自身が自覚できな
い・見えない症状を理解する難しさ、自己管理の負担、減量といったわかりやすい目標を掲げにくいことなどから、ほとんどが治療や自己管理を放棄・中断していた。
― 163 ―

（E-mail；h-suzuki@sozo.ac.jp）

（P-1-26）

健康や医療に関する情報源としての各種メディアや専門職の利用意向と情報の信頼性の確認の実施状況
なかやまかずひろ○中山和弘、檀谷ひとみ
聖路加国際大学大学院看護学研究科【緒言】インターネットやマスメディアの健康情

トの健康ニュース 21.3% であった。

報に正確性を欠くものがあり、その信頼性が問題

信 頼 性 の 確 認 で は、 い つ 書 か れ た も の かとなっている。情報を提供する側の問題もあるが、45.2%、営利目的か 39.5％、科学的根拠 33.6％、情報の受け手である市民や患者のヘルスリテラ

別の情報と比べてみる 31.5％、書いた人 23.4％でシーの向上も求められてきている。

あった。確認の個数では、平均値が 1.7 個で、0

そこで、本研究では、市民の健康や医療に関する情報源の利用経験と、今後必要になったときの個が 29.4% で最も多く、4 個 8.6%、5 個 8.9% であった。

情報源の利用意向、並びに、情報の信頼性の確認

確認の個数と利用意向のある情報源の個数の相状況とこれらの関連について明らかにすることを関係数（性別、年齢で制御）は、ニューメディア .45、目的とした。

家族・友人・専門職 .29、オールドメディア .26【方法】調査会社にモニター登録している全国のであった（P<.001）。

20 ～ 69 歳の男女を対象に、2016 年 10 月に Web【考察】対象者がネット利用者に限られたが、検調査を実施し、得られた有効回答 1062 名を分析

索サイトに多く期待がされていた。テレビは利用対象とした。

経験の割に利用意向は低く、ネットのニュースと調査項目は、健康・医療情報の情報源として、同程度であり、それに比べてかかりつけ医の利用

テレビ・新聞などのオールドメディアの 9 項目、意向が高かった。情報の信頼性の確認は不十分で家族、友人、かかりつけ医などの専門職など 16あったが、幅広い情報源－とくにニューメディア

項目、検索サイト、ソーシャルメディア、病院の－の利用者が、信頼性を確認する傾向がみられ、サイトなどのニューメディア 25 項目のこれまで確認できる人が幅広い資源を利用するのか、多様の利用経験と今後、必要になったときの利用意向

な資源への接触がスキルを上げるのかが検討課題（いずれも有無）を尋ねた。

としてあげられた。

情報の信頼性の確認の有無は「情報がいつ書か【結論】検索サイトを経由した後でも、情報源のれたものか」「情報が営利目的や商品の宣伝のた

信頼性確認のスキルを持ちつつ、幅広い資源を活めに書かれていないか」「情報を書いた人や出版用できるヘルスリテラシーの向上の方策を考える

社、サイトの運営者」「情報の科学的な根拠が明

必要性が指摘できた。

らかにされているか」「別の人が書いた記事や本、

謝辞：本研究は JSPS 科研費 16H05569 の助成をサイトの情報と比べてみる」の 5 項目であった。

受けたものです。

【結果】情報源の利用経験としては、多い順に、Google などの検索サイト 71.4％、テレビの健康番組で民放 61.3%、NHK52.4％、家族 41.6％、かかりつけ医 38.9％、友人や同僚 30.5％、ネットの健康ニュース 26.3% であった。利用意向では検索
サイト 71.5%、かかりつけ医 46.4％、テレビの健康番組で民放と NHK 共に 23.4%、家族 21.3%、ネッ― 164 ―

（E-mail；nakayama@slcn.ac.jp）

（P-1-27）

栃木県内の高等学校における AED の適正な配置状況
あら い のぶなり○荒井信成 1）、上地勝 2）1）白鷗大学教育学部、2）茨城大学教育学部【緒言】

基に，各高等学校の在籍生徒数と AED 利用可能

2016 年度の学校管理下における死亡事例は 83件報告されており，そのうち突然死の発生数は

曜日，AED 利用可能時間を合わせて調査した。

【結果】

27 件（28．9％）であった（日本スポーツ振興センター，online）。

1 台設置している学校は 14 校（58．3％），2 台
設置は 8 校（33．3％），3 台設置は 2 校（8．3％）

学校は児童生徒の安全の確保が図られていなけであった。最も多く設置されていた場所は体育教ればならない。心室細動の際，自動体外式除細動

官室と職員玄関（8 校，33．3％）であり，次点器（AED）は心肺蘇生に高い効果を発揮する。

は保健室前（7 校，29．2％）であった。

一般財団法人日本救急医療財団（2013）は，心停

1 台のみ設置している学校 14 校のうち，グラ止から 5 分以内に除細動が可能な場所へ AED をウンドと AED の距離が 150 ｍ以内である学校は配置することを求めている。つまり，このことは

1 校（7．1％）のみであった。同様に，体育館とAED を傷病者発生現場から片道 1 分以内の密度

AED の距離が 150 ｍ以内である学校は 9 校（64．

で配置することを意味している。

3％）であった。さらに，プールとの距離が 150

本研究の目的は，栃木県内の高等学校におけるｍ以内である学校は 4 校（44．4％）であった。

AED の適正な配置状況を明らかにすることとし

一方，AED を複数配置している学校 10 校のうた。

ち，グラウンドと AED の距離が 150 ｍ以内であ【方法】

る学校は 2 校（20．0％）であった。体育館との栃木県内の高等学校 28 校に調査依頼をし，24

距離が 150 ｍ以内である学校は 10 校（100．0％）

校から承諾が得られた。本調査は 2016 年 12 月中であった。プールとの距離が適正な配置である学旬から下旬にかけて実施した。

校は 6 校（85．7％）であった。

調査内容は，高等学校内に設置された AED 台【考察】

数とその場所である。また，学校内で心停止に陥AED を 1 台設置している学校より，複数台設る危険性が高い運動施設から AED までの距離を置している学校では体育館やプールまでの距離は測 定 し た。 日 本 循 環 器 学 会 AED 検 討 委 員 会

適正範囲内であり，心肺停止者が発生した場合，（2012）は，速歩 9km/h で AED にアクセスする

高い救命率を確保できることが示唆された。しかと 想 定 し， 傷 病 者 発 生 場 所 か ら AED ま で をし，複数台設置しているにも関わらず，グラウン

150m 以内に設置することを求めている。そこで，

ドから AED までの距離は 8 割の学校で適正では

本研究では学校内で心停止に陥る危険性が高い運ないことが明らかになった。学校現場における突動施設から 150m 以内に AED が設置されている

然死の多くは，グラウンドでのランニング中であか分析することとした。調査対象とした運動施設るという報告もあるため，早急な適正配置が望まは，各学校のグラウンドや第一体育館，第二体育れる。

館，武道場（柔道場，剣道場），プール，テニスコー
ト，サッカーグラウンド，弓道場である。測定には東京理科工業所製ウォーキングメジャー B20-Dを用いた。
栃木県教育委員会から公表されているデータを― 165 ―

（E-mail；nobuarai@fc.hakuoh.ac.jp）

（P-1-28）

ピュイゼ理論に基づく食育実践プログラムの開発と実践
おおもりれい こ○大森玲子 1）、上原秀一 1）、久保元芳 1）、露久保美夏 2）、佐藤雅子 3）、田尻泉 4）1）宇都宮大学、2）東洋大学、3）成田市立公津の杜小学校、
4）子どものための味覚教育研究会【目的】フランスでは 1970 年代よりジャック・ピュ【活動評価】実践プログラムは、自分の五感で捉イゼ氏が創始した味覚教育が実施されている。

えた気づきを表現することを中心に、①視覚へのピュイゼ理論に基づく味覚教育は、味の種類や濃働きかけ、②視覚、嗅覚、味覚への働きかけ、③度を教え込むのではなく、五感を使って、味わっ

聴覚、触覚（食感）、味覚への働きかけ、から構た感覚を感じ、考え、自由に表現することに重き成された。①では、２種類の色を提示し、自分にが置かれる。日本でも 2012 年にピュイゼ理論の向き合い、自分が感じたことを丁寧に引き出し、研究と実践のために「子どものための味覚教育研

表現する力をつけること、同じ対象を見ても感じ究会」が設立された。本研究では、2015 年およ方は各々であり他者理解を深めること等をねらい

び 2016 年の夏休みに小学校４～６年生を対象にとした。②では、着色料と香料で色付けした 3 種実施したピュイゼ理論に基づく食育実践プログラのヨーグルトを用い、同じ甘味度でも視覚や嗅覚

ムの実践成果と課題について報告する。

の情報で味覚が影響を受けること、③では、煎餅【活動内容】2015 年 8 月 1 日（土）および 2016

をすり潰し、固形と粉末による味わいから、聴覚

年 8 月 3 日（水）、小学生とその保護者（2015 年

や触覚（食感）の違いにより味覚が左右されるこは 20 組、2016 年は 13 組）を対象に、ピュイゼと、について実感を伴いながら理解してもらった。

理論に基づき開発した食育実践プログラムを実施

参加児童の多くから、自身の感覚や感性への理した。活動の流れは表１の通りである。
表１

活動の流れ（2015 年分）

解が深まったとする内容の感想が見受けられた。
また、食べ物の味わい（味覚）は他の感覚器に影響を受けることを学び、「苦手な食べ物が少しあるので、それが給食などに出た時は鼻と目を閉じて食べてみたいです。」「苦手なものは鼻をつまんで食べる意味を理解した。」と、今後の行動変容に繋がる感想やこれまで行ってきた行動に対して科学的に理解を深める感想もみられた。
【今後の課題】現在、年に１回のプログラム実施となっている。本プログラム効果に対する有効性と妥当性を検証する上で、単発実施では、受講生のフォローアップや効果検証が難しい。今後、受講者を継続的に追跡するなど、効果検証を進める体制の構築が望まれる。
（E-mail；rohmori@cc.utsunomiya-u.ac.jp）― 166 ―

（P-1-29）

日本における Health Promoting Hospitals の課題と可能性～ HPH 国際カンファレンスからの検討～
すず き

み

な

こ

○鈴木美奈子 1）、島内憲夫 2）1）順天堂大学スポーツ健康科学部、2）順天堂大学国際教養学部【目的】WHO は、1989 年から The International

ンパワメントとヘルスサービスの公平性につい

Network of Health Promoting Hospitals &て、③気候変動を緩和し適応するためのヘルスケ

Health Services という国際的なネットワークづアの貢献、④ヘルスサービスと制度の方向転換でくりを行ってきた。わが国でも 2015 年 10 月に健ある。特に④ではイローナ・キックブッシュ博士

康な病院づくりを目指す「日本 HPH ネットワー

より、オタワ憲章から 30 年を経た現在もその概ク（J-HPH）」が結成されている。2017 年 4 月にオー念と活動戦略の重要性について述べられるとともストリアのウィーンにて第 25 回 HPH 国際カンに、レジリエンスを備えた持続可能なヘルスケア

ファレンスへの参加を通して、国際的な動向や課システムの構築として、多様性や適応性、結束性

題についてまとめると共に、今後の日本におけるなどを意識したヘルスアウトカム、政府や地域のHPH の発展に向けた検討を行う。

公衆衛生部局の組織能力やコミュニティー能力、【活動内容・評価】J-HPH のネットワークは現在

ヘルスサービスの質の重要性が示された。

59 の事業所まで拡大している。治療や看護など【今後の課題】HPH の活動は、エビデンスに基づの従来の活動に加えて、患者、職員、地域住民をいた PDCA サイクルでの展開が期待されている。

対象としたヘルスプロモーション活動を展開して組織的なヘルスプロモーションのマネジメントシいる。今回の国際カンファレンスには 10 事業所

ステムとなる自己評価マニュアルの作成ととも

及び関係者 27 名の出席があり、そのうちポスターに、自らの活動の評価（プロセス評価）が課題でと口演において 17 演題の報告がされた。具体的ある。また、SDGs や SDH（健康の社会的決定な内容としては子どもたちや職員を対象とした喫要因）とヘルスプロモーションとの関連や位置づ

煙教育や運動教室、アルコール摂取について、歯けが重要な鍵となるであろう。

科領域との連携事業や職員の行動変容に向けたも今後、日本における HPH の活動は、病院の役のなど多種多様な報告であった。特に近年では日割のパラダイムシフトをもたらすと共に、地域の本が先駆けて薬局での取り組みを報告するように様々な人たちとの連携を促すハブ的かつ、健康都

なってきており、包括的なコメディカルの連携に市の中核的なセクターとしての役割を担う活動とよる事業も見られるようになってきている。しかして期待される。健康格差の克服といった公正なしながら活動における評価法などが確立されてお社会の実現に向け、他のセッティングズとの連携

らず、全体的に参加者の中からもエビデンスに関を視野に入れた活動への発展が期待される。

する疑問等、意見交換を通して検討されている場
面が多くあった。
【国際的な動向】今回のカンファレンスは「ヘルスプロモーションに取り組むヘルスケアの方向性」を総合テーマとして、これまでの業績の振り返りとともに将来的な課題について議論された。
具体的には①持続可能な開発目標（SDGs）を視野に入れたヘルスケアの役割、②難民と移民のエ― 167 ―

（E-mail；mina-suzuki@juntendo.ac.jp）

（P-2-1）

乳幼児の体型の推移について～出生体重・生活習慣との関連を中心に～
まつ だ

ち

づ

○松田千鶴 1）、須賀玲子 2）、宮城重二 2）1）宇都宮文星短期大学、2）女子栄養大学保健管理学研究室【はじめに】乳幼児の体型は、出生時体重や生期間においては、身長・体重ともに 1 歳半時も 3活習慣等が大きく関わっていると考えられる。

歳時も有意な差がなく推移している。また出生体【目的】①乳幼児の生活習慣（食習慣・咀嚼等）

重別 BMI の推移では、1 歳半時における低体重の実態把握②出生体重・生活習慣との関連を中心と普通体重の有意差は 3 歳時でも維持される。

とした体型の推移について明らかにする。

【考察】【方法】栃木県Ｏ市に所在する 2 保育園、3 幼

食後の飲水・うがいや硬い物の摂取などは歯の稚園で、680 名（3 歳～ 5 歳）を対象に無記名自状況や咀嚼の大切さ意識と関わっており、摂食教

記式質問紙を施設ごとに保護者に配布し、記入後育や口腔衛生行動は咀嚼に影響することが示唆さ

園 児 を 通 じ て 回 収。 回 収 数 は 538 名（ 回 収 率れる。
出生体重別 BMI の低体重児ではやせの割合が79％）である。

続くことは、低体重の出生予防の重要性が示唆さ調査項目は、研究枠組に基づき、基本属性（性別・年齢・家族状況）、体型（出生時、1 歳半、れる。
出生体重別身長・体重の推移では、離乳食開始

3 歳時の身長・体重）、生活習慣（食習慣・咀嚼）である。

等による、発育段階に応じた適切な栄養の確保や【結果】有効分析対象者は 452 名（有効対象率

与え方が大きく影響することが考えられる。出生84％）であり、3 歳児 89 名、4 歳児 122 名、5 歳

早期からの食習慣や咀嚼の状況などの生活習慣の児 241 名であった。食習慣の実態では、摂食教育

関わりの重要性が示唆される。

でのうがい・食後の飲水や硬い物の摂取は約半数で実施されている。口腔衛生行動で歯磨きは、9割が本人と親で磨いている。離乳食開始は約 6 ヶ月頃までが 9 割、授乳期間では、1 歳過ぎまでが
約 7 割である。咀嚼では、噛むことの意識について 9 割以上の親は非常に大切と感じている。
次に出生体重別授乳法別身長・体重の推移で、出生体重別身長・体重の推移では、全体
では 1 歳半でも 3 歳児でも有意差をもって推移している。出生体重別授乳法別身長・体重の推移では、母乳のみよりもミルクと混合の方が 1 歳半時
では身長は大きく、体重は重くなるが、3 歳時では有意差がなくなる。出生体重別離乳食開始別身
長・体重の推移では、
1 歳半時において、6 ヶ月までに開始した方が有意に身長も高く、体重も重くなる。そして 3 歳時には身長も体重も有意差はなくなっている。授乳― 168 ―

（E-mail；chizu_matsuda@art.bunsei.ac.jp）

（P-2-2）

質的データから見えた今後の母子歯科保健〜乳幼児のう蝕に関する心配ごとについての実態調査から〜
ほしおかよしのり○星岡賢範 1，2，3）、大持充 1，2）、吉岡慎太郎 1，2）、桝本雄次 1，2）、
川又俊介 1）、松岡奈保子 1，2）、中村譲治 1，2）、鶴本明久 1，3）
1）市民活動団体 SORA、2）NPO 法人ウェルビーイング、3）鶴見大学歯学部地域保健学教室【緒言】昨年の本学会において、保護者のこども

甘いもののう蝕に関する不安、心配、悩みの実態について

お菓子やジュースが好きになっていくのではない報告した。特に、心配事については、「心配事がかある」と答えた者の割合が全ての年齢において高お菓子やジュースを良く食べたり飲んだりしていい値を示した。今回は、乳幼児を持つ保護者の、る

こどものう蝕に関する心配事についての実態を明

授乳らかにすることを目的とした。

まだ授乳している【方法】某県内都市部の保育園２施設・幼稚園３

歯科医院への受診・治療施設計５施設に通う０〜５歳児の保護者１０７２

歯科医院へいつ連れていぃけばいいのか

名を対象に行った「子どものう蝕に関する不安、歯科医院で治療ができるか

心配、悩み」に関する自記式質問紙調査（2015）

また、３〜５歳においては、さらに「むし歯のの心配事に関しての記述について、乳児（0 〜 2状態」「永久歯への影響」等の、発育段階による

歳）、幼児（3 〜 5 歳）の 2 群に分け、構成主義

新たなカテゴリーが抽出された。

GTA(Charmaz，2006，2014）を参考としてその内容を体系化した。分析には、質的研究ソフトウェ

カテゴリー関連図から、各年齢とう蝕に関する心配事との関連が明らかとなった。

アー NVIVO10 を用いた。
分析手順【結論】今回の調査により乳幼児を持つ保護者の

１、初期コーディング

子どものう蝕に関する心配事の実態とその内容が２，焦点化コーディング

明らかとなった。今後の母子歯科保健を考えるう

３，理論的カテゴリー化

えで、乳歯う蝕の減少にとどまらず、子どもの発

４，カテゴリー関連図構築

育段階に応じた保護者の精神面にも目を向けた包【結果】

括的な乳歯う蝕対策が求められる。

０〜２歳児群（E-mail；yoshinori@castle.ocn.ne.jp）

むし歯
むし歯にならないかどうか
むし歯に気づいてあげられるか
むし歯になる時期を知らないこと
仕上げ歯磨き
仕上げ磨きを始める時期がわからない
仕上げ磨きの仕方がわからない
仕上げ磨きが上手にできているか
子どもが仕上げ磨きを嫌がる― 169 ―

（P-2-3）

子どもを対象としたがん教育に対する市民ニーズの把握
すず き とも こ○鈴木朋子
大阪樟蔭女子大学健康栄養学部健康栄養学科【緒言】発表者らは、効果の確認されたがん対策

インタビューでは、子どもたちへの教育内容とを広く知ってもらうことを目的に、教材「がんカして、調査 A、B に共通して、生活習慣などの一ルタ」を開発し、健康教育の実践を試みてきた。

次予防や、がん検診などの二次予防に関する意見2012 年 6 月に発表された「がん対策推進基本計画」

が多くみられた。また、「がん＝死ではない」「がでは、「がん教育・普及啓発」として「子どもにんのリスクは誰にでもある」など、がんのイメー

対するがん教育のあり方を検討し、健康教育の中ジを適切に伝えることも強調された。調査 A ででがん教育を推進する」という項目が含められた。

は、「命の大切さ」「がんとともに生きるための社

本発表は、この点に対する市民ニーズを把握する

会資源」などの意見もみられた。次に、教育上のことを目的とする。

配慮としては、調査 A、B に共通して、同世代の【方法】調査は、がん教育に対する意識が高いとがん患者や、身内にがん患者がいる場合という意思われる「がん征圧市民イベント」の参加者（調見がみられた。調査 A では、がん患者に対する

査 A：2013 年 10 月）と、健康には直接的に関連

偏見など「社会的な配慮」について、また、事実しない「市民イベント」の参加者（調査 B：2014

を適切に伝えるという視点から「配慮し過ぎるこ

年 5 月）であった。調査者が声かけを行い、趣旨とへの注意」という意見もみられた。

に同意が得られた者に、簡易な質問に口頭で回答【考察】子どもに対するがん教育は、多くの市民を求めた（質問紙調査）。最後の質問で、2 ～ 3が必要と感じており、その適正年代は、小学校高分程度のインタビューへの協力を依頼し、同意が学年以上と考えている様子が窺われた。また、教得られた者を対象とした（インタビュー）。調査

育内容は、医学的な視点のみならず、「いのち」「生は全て無記名で行い、個人的な情報の収集は行わきる」「偏見」など、幅広い視点が望まれているなかった。

ことが示唆された。

【結果】調査 A では、137 名に声かけを行い、133【結論】子どもを対象としたがん教育に対する市名（97%）が質問紙調査に、そのうち 35 名（26%）

民のニーズは、保健医療、学校、保護者、市民ながインタビューに協力した。調査 B では、140 名

ど、様々な視点を含めた包括的なものであることに声かけを行い、100 名（71%）が質問紙調査に、が推察される。

そのうち 29 名（29%）がインタビューに協力した。
質問紙調査で、「あなたは、学校教育などの場で、本調査は、発表者が指導を担当する栄養教育学第『子どもを対象としたがん教育』は、必要だと思

1 研究室の卒業研究（2013・2014 年度）の一環といますか」に対し 4 件法で回答を求めた。「必要して実施した。調査にご協力いただきましイベンである」「どちらかといえば必要である」（調査 A：

ト参加者の皆様に感謝申し上げます。

58%・38% → 計 96% ／ 調 査 B：54%・32% → 計
86%）が大半であった。また、「あなたは、どのような年代の子どもに対してがん教育を行うと、最もよいと思いますか」に対し 5 件法で回答を求めた。「小学校高学年」「中学生」「高校生」（調査
A：44%・24%・17% → 計 85% ／ 調 査 B：38%・37%・14% →計 89%）の順で、大半を占めた。
― 170 ―

（E-mail；suzuki.tomoko@osaka-shoin.ac.jp）

（P-2-4）

地域の高齢者への栄養教育プログラムの実施
さ とうあい○佐藤愛 1，2）、村上裕佳子 2）、海老久美子 2）
1）園田学園女子大学、2）立命館大学大学院スポーツ健康科学研究科【緒言】日本は世界に誇る長寿国であり 2060 年には特に健康への意識が高いためほとんどの対象者

は人口の約 40% が 65 歳以上の高齢者になると推が実行段階であったと考えられる。栄養教育プロ

計されている。一方、核家族化、女性の社会進出

グラムの前後で「減塩を意識して食べる」およびなどにより高齢者夫婦や独居高齢者の急増など高「油脂や油っぽい料理を控える」セルフエフィカ

齢社会の問題が起きており、今後は、高齢者がいシー得点に関し増加傾向があった。また、変容ス

かに身体的・精神的に健康で QOL を維持した日

テージについても両項目において進行する傾向が常生活を送れるかが課題となると考える。先行研あった。したがって、本プログラムにより高齢者

究では後期高齢者になるにしたがい生活能力が低の食行動変容が促されたと考えられる。全体的に下し低栄養に陥ることが示唆されている。高齢者

変容ステージが後退している対象者の事後アン

の栄養状態は近隣・友人との付き合い、地域特性

ケートの自由記述では、「毎日の調理に気を付けなどが影響するとされている。そのため、地域のて実践していくのが大切、自分流に理解して長いリーダーとなる高齢者への栄養教育により各個人間の習慣ができているので改めるのは難題です」の行動変容を促すことは、地域全体の活性化の一といった回答が見受けられた。これまでの誤った助となると考える。

食習慣を教育により再認識したものの改善するこ【目的】健康バンドリーダー養成事業に参画してとが難しく、変容ステージが後退したと考えられ行った高齢者への栄養教育プログラムに関して食る。また、教育前後にほとんどの項目で前熟考期

意識・食行動の観点より評価することを目的としを選択した対象者の自由記述では、「食事は家内た。

任せなので出てきたものを食べている」といった【活動内容】介入・解析対象者は地域における健回答が見受けられた。自身で食事を準備しない場

康バンドリーダー養成研修に参加した高齢者 9 名

合は正確な変容ステージが測定できない可能性がとした。介入期間は 8 月～ 10 月であり、季節お考えられた。

よび事前調査による栄養面での課題を参考とし、【今後の課題】今後は、今回の栄養教育プログラ

第一回目「水分補給」、第二回目「減塩」、第三回

ムを経て各リーダーが主となり、他の地域住民へ

目「カルシウムとたんぱく質の摂取」、第四回目「脂の指導および地域への浸透がなされているかを検質の摂取」をテーマとして栄養教育プログラムを討する必要がある。

実施した。プログラム実施前に「健康寿命を延ばすための食生活」をテーマとして作成した冊子を配布して実施した。調査項目は食生活に関する項
目別の変容ステージ調査・セルフエフィカシー調査、栄養講座事後アンケートとした。
【活動評価】事前調査では 50% 以上の高齢者の変容ステージが実行段階（実行期、維持期）であった。平成 26 年の国民健康・栄養調査によると「適切な食事をする人の割合」は 60 代から増加し始める。リーダーの養成研修を自ら受講する高齢者― 171 ―

（E-mail；awwi31@gmail.com）

（P-2-5）

地域高齢者における要介護リスク因子と身体活動量との関連
たかはしまさ き○高橋将記 1）、根本裕太 2）、佐藤慎一郎 3）、武田典子 4）、
松下宗洋 5）、北畠義典 6）、荒尾孝 7）1）早稲田大学重点領域研究機構、2）早稲田大学大学院スポーツ科学研究科
3）人間総合科学大学保健医療学部、4）工学院大学教育推進機構、
5）獨協医科大学公衆衛生学講座、6）埼玉県立大学保健医療福祉学部、
7）早稲田大学スポーツ科学学術院【緒言】地域高齢者を対象とした 2 次予防対象者

チェックリストの各項目との関連性をカイ 2 乗検のスクリーニングには，日常生活動作（ADL），

定にて検討した．

運動機能，低栄養，口腔機能，閉じこもり，認知【結果】調査は 992 名から回答を得て（回収率

機能，うつ傾向から構成される基本チェックリス

87.5 ％）， 有 効 回 答 数 は 969 名（ 有 効 回 答 率

トにより行われる．基本チェックリストは，2 次85.5％）であった．身体活動量と基本チェックリ

予防対象者や要介護認定のリスクが高いヒトを抽ストの各項目の関連性を検討した結果，身体活動出する妥当性はすでに報告されているが，基本非充足群に対する身体活動充足群の「運動器の機チェックリスト該当の有無と身体活動との関連性

能 向 上 」 該 当 の OR は 男 性 で 0.352（95%CI;は明らかとなっていない．本研究は地域在住の自0.207-0.600，P = 0.001）， 女 性 で 0.451（95%CI;

立高齢者における要介護リスク因子と身体活動量0.294-0.691，P = 0.001）であった．「閉じこもりとの関連を明らかにすることを目的とした．

の 予 防 」 の 項 目 に つ い て の OR も 男 性 で 0.451【方法】山梨県都留市下谷地区在住の 65 歳以上の（95%CI; 0.241-0.845，P = 0.013）， 女 性 で 0.224

自立高齢者 1133 名を対象に，郵送法により調査（95%CI; 0.111-0.451，P = 0.001）であった．さらを行った．調査項目は基本属性（性，年齢，最終に「うつ予防・支援」の項目については，女性に学歴，婚姻状態），健康状態（BMI，現症歴），基

おいてのみ有意な関連がみられ，身体活動非充足

本チェックリスト，身体活動であった．基本チェッ群に対する身体活動充足群の「うつ予防・支援」

クリストは，日常生活動作（5 項目），運動器のの 該 当 の OR は 0.600（95%CI; 0.401-0.900，P =

機能向上（5 項目），栄養改善（2 項目），口腔機

0.013）であった．

能の向上（3 項目），閉じこもり予防・支援（2 項【結論】高齢者の要介護リスク因子（運動器機能、

目），認知症予防・支援（3 項目）およびうつ予防・

閉じこもり、抑うつ）と身体活動との間に関連が支援（5 項目）の計 25 項目から構成され，それ認められ、身体活動量を増加することが要介護予ぞれの該当の有無を評価した．身体活動は，短縮

防や改善につながる可能性が示唆された．

版の国際身体活動質問紙短縮版を用い，週あたりの歩行，中等度強度以上の身体活動量（MVPA）と 1 日あたりの座位時間を算出した．世界保健機関による健康のための身体活動に関する国際勧告に基づき，週あたりの歩行および中等度強度以上の総身体活動時間が 150 分以上を身体活動充足群，150 分 未 満 を 身 体 活 動 非 充 足 群 と し 基 本― 172 ―

（E-mail；m-takahashi@aoni.waseda.jp）(140) 青年期から中年期の成人における犬の飼育状況と健康関連QOL との関係
― 犬の主たる飼育者とペットの非飼育者の比較 ―（P-2-6）はやかわようこ○早川 洋子（東京国際大学人間社会学部人間スポーツ学科）
荒尾 孝（早稲田大学スポーツ科学学術院）

青年期から中年期の成人における犬の飼育状況と健康関連
QOL との関係【緒言】
犬の飼育と健康状態との関係に【考察】犬の主たる飼育者は犬との定期
ついては、飼い主の犬との関わり合いの程的な散歩による身体活動量の増加とその― 犬の主たる飼育者とペットの非飼育者の比較―
度や生活習慣および社会的要因などの関習慣化により、健康関連QOLの身体的側面

はやかわよう こ○早川洋子 1）、荒尾孝
2）
係を考慮した検討が必要と思われる。そこと役割／社会的側面の健康状態が維持増で本研究では、犬の主たる飼育者とペット進される可能性が示唆された。一方、精神
1）東京国際大学人間社会学部人間スポーツ学科、2）
早稲田大学スポーツ科学学術院の非飼育者を対象に、犬の飼育と健康関連的側面のQOLに関しては、生活習慣や世帯

QOL の3 側面（身体的、精神的、社会／役構成が一部関係しており、身体活動や運動【考察】犬の主たる飼育者は犬との定期的な散【緒言】犬の飼育と健康状態との関係について

は、飼い主の犬との関わり合いの程度や生活習慣

歩による身体活動量の増加とその習慣化により、割的）の健康状態との関係を明らかにする
および社会的要因などの関係を考慮した検討が必

習慣の肯定的な影響が明確にならなかっ
健康関連
QOL の身体的側面と役割／社会的側面ことを目的とした。
要と思われる。そこで本研究では、犬の主たる飼たものと推察される。これらのことから、の健康状態が維持増進される可能性が示唆され育者とペットの非飼育者を対象に、犬の飼育と健【方法】成人を対象としてインターネッ

た。一方、精神的側面のQOL に関しては、生活
犬の飼育は身体活動の促進を通じた生活

康関連
QOL の 3 側面（身体的、精神的、社会／
トにより、健康関連QOL（SF36）と生活習

習慣や世帯構成が一部関係しており、身体活動や習慣病の予防新たなアプローチとして意運動習慣の肯定的な影響が明確にならなかったも役割的）の健康状態との関係を明らかにすること

慣、学歴などの調査を行った。加えて，犬義あるものと思われる。

を目的とした。

のと推察される。これらのことから、犬の飼育は【方法】成人を対象としてインターネットによ身体活動の促進を通じた生活習慣病の予防新たな問の調査を行った。
り、健康関連QOL（SF36）と生活習慣、学歴な非飼育者に比べて、健康関連QOLの身体的アプローチとして意義あるものと思われる。

犬の飼育状況と健康状態との関係に関どの調査を行った。加えて，犬の主たる飼育者に側面のQOLと役割／社会的側面のQOLが良【結論】犬の主たる飼育者は、ペットの非飼育

は，犬の飼育に関する質問の調査を行った。
しては、健康関連QOLの3側面との関連につ者に比べて、健康関連
QOL の身体的側面の QOL好であり、そのことは犬との定期的な散歩【結論】犬の主たる飼育者は、ペットのの主たる飼育者には，犬の飼育に関する質

犬の飼育状況と健康状態との関係に関しては、と役割／社会的側面の QOL が良好であり、その健康関連 QOL の 3 側面との関連について、3 段

ことは犬との定期的な散歩による身体活動量の増階の解析モデルを用いて検討した。

加が関与している可能性が示唆された。
（早川洋子 e-mail: yhayaka@tiu.ac.jp）（E-mail；yhayaka@tiu.ac.jp）

による身体活動量の増加が関与している

いて、3段階の解析モデルを用いて検討し可能性が示唆された。

た。

【結果】
【結果】
表

犬の飼育状況と健康関連QOL（SF-36)の各側面との関係

SF-36
身体的側面
精神的側面
役割／社会的側面

モデルⅠ

群

平均値 標準偏差犬の主たる飼育者

53.5

7.60

ペットの非飼育者

42.2

17.30

犬の主たる飼育者

48.9

9.60

ペットの非飼育者

53.8

12.50

犬の主たる飼育者

47.3

10.10

ペットの非飼育者

37.4

21.10

モデルⅠ：Man Whitney U-test,
を共変量とした共分散分析

モデルⅡ
P
0.000
0.036
0.047

平均値 標準誤差
53.5

1.3

42.2

1.6

49.8

1.1

53.9

1.4

47.3

1.6

37.4

2.0

モデルⅡ：性、年齢を共変量とした共分散分析、― 173 ―

モデルⅢ
P
0.000
0.028
0.000

平均値 標準誤差
53.2

1.3

42.2

1.8

50.0

1.2

53.6

1.6

46.7

1.7

38.1

2.2

P
.000
.084
.004

モデルⅢ：性、年齢、世帯構成、食習慣、喫煙,BMI

（P-2-7）

沖縄県 A 村健康づくりプロジェクトにおける事業参加者と非参加者の比較
しまぶくろけい○島袋桂 1）、金城昇 2）1）琉球大学健康づくり支援プロジェクト Lib、2）琉球大学教育学部【目的】沖縄県 A 村は、平成 20 〜 27 年度にかけいて調べた『強化要因』、健診活動や食、運動行て、村レベル、地域レベルの事業を組み合わせた動等の『健康・ライフスタイル』、地域の変化や健康づくりプロジェクトを実施した。本研究では、運動のための環境整備等について評価した『環プロジェクトの事業に参加した住民と参加してい境』、ストレスの状況について調べた『健康』、そない住民における各指標比較を行った。

してソーシャルキャピタルの評価を行った『生活【方法】平成 20 〜 27 年度の期間に事業に参加しの質（QOL）』、全ての段階において参加群は有た 290 名（M:80、W:210）を参加群とした。平成

意に高い値の項目がみられた。

28 年度に事業に参加していない住民の中から無【まとめ】今回の結果をプロジェクトの事業効果

作為抽出された 175 名（M:74、W:101）を一般群による差だと断定するのは難しい面もある。しかとした。調査内容は、基本属性、運動に関するし、地域活動を行っている住民を巻き込みながら

10 項目、食生活に関する 12 項目、睡眠・ストレ

健康づくり推進を試みたプロジェクトのねらいスに関する 3 項目、健診受診等の健康行動に関すや、知識だけではなく自己効力感や自尊心にもアる 3 項目、地域活動に関する 14 項目、地域の変プローチを行った事業プログラムは、今回の参加化に関する 9 項目、ソーシャルキャピタルに関す群の結果に反映されていると推察され、ポピュる 4 項目とした。分析方法はχ 2 乗検定と t 検定

レーションアプローチの重要性を示す資料が得らを用いた。有意水準は 10％とした。

れた。

【結果と考察】Precede-Proceed モデルにおける、（E-mail；h108120@eve.u-ryukyu.ac.jp）

知識や態度、自己効力感等の『前提要因』、各種活動参加率や身近な健康づくり実践者の存在につFigure1

本研究の Precede-Proceed モデル― 174 ―

（P-2-8）

児童における食生活リテラシー尺度の開発
かくたにゆう や○角谷雄哉 1，2）、神家さおり 2）、和田有史 1）、麻見直美 2）1）農業・食品産業技術総合研究機構、2）筑波大学【緒言】現代の子どもは，食情報に触れる機会がら進んで調べることができる」などを含む相互作

増えてきている。このような現状から，食情報を用的食生活リテラシー，第三因子は「食に関する

鵜呑みにせず，さまざまな情報源から適切な情報

情報について，正しいかどうかぎもんを持つことを選び出し，理解し，活用していくスキルを身にができる」などを含む批判的食生活リテラシーとつけさせるために，子どもたちへのリテラシー教なった。得られた因子構造で尺度得点を算出し解育が望まれている。本研究では，小学校児童を対析した結果，各因子および全体におけるクロン

象として，食に関する情報にアクセスし，理解，バックのα係数は良好な値が得られた。また，確利用していくための個人の意欲や能力を決定する

証的因子分析により因子モデルの適合度を検討し認知的・社会的スキルである食生活リテラシーをた結果，適合度指標は良好な値が得られた。

評価する心理尺度を開発することを目的とした。

【考察】文部科学省が作成した「情報教育に関す【方法】児童用食生活リテラシー尺度の候補項目

る手引」によると，小学生においては，機能的・作成のために，文献レビューおよびインタビュー

相互作用的・批判的リテラシーのそれぞれの観点法を用いた調査を実施した。文献レビューは，小の基礎的な能力を向上させることが重要であると学校児童のリテラシー評価を行っている文献からされている。本研究で開発した尺度は，食に関す候補項目を抽出した。インタビュー法による調査

る情報に特化したものであるが，上記の 3 つの視では，小学校教諭経験者に児童のリテラシー教育点が含まれている。そのため，児童の食に関するにおいて重要な点を尋ねた。作成した尺度の信頼情報に対するリテラシーを包括的に評価できる尺性と妥当性を検討するために，茨城県の北西部に度であるといえる。よって，本尺度は児童におけ位置する A 町の児童を対象に横断的質問紙調査

る食生活リテラシー教育に活用できると考えられを実施し，作成した尺度の信頼性の証拠（探索的る。

因子分析，クロンバックのα係数），内的構造に【結論】本研究において開発した児童用食生活リ基づく証拠（検証的因子分析），および他変数とテラシー尺度は，小学校児童の食に関する情報にの関連に基づく証拠（基準関連妥当性）を検討しアクセスし，理解，利用していくためのスキルをた。

評価する尺度として十分な信頼性と妥当性を有す【結果】文献レビューおよびインタビュー法によることが確認できた。

る調査から得られた結果をもとに，児童用食生活（E-mail；

リテラシー尺度の候補項目としての機能的リテラ
シー・相互作用的リテラシー・批判的リテラシーの 3 因子を想定した 22 項目の質問項目を作成した。質問項目に対する回答をもとに探索的因子分析を行った。その結果，児童用食生活リテラシー
尺度として 3 因子 12 項目の因子構造を採択した。
第一因子は「食に関する情報は，内容がむずかし
くてわかりにくい」などを含む機能的食生活リテ
ラシー，第二因子は「食に関する情報を，自分か― 175 ―

kakutani.yuya.xa@alumni.tsukuba.ac.jp）

（P-2-9）

客観的データに基づく学校教育方針決定への支援～子どもの「生きる力」を向上させる取り組みの一例～
なが の

ま ゆみ

○長野真弓 1）、足立稔 2）
1）福岡女子大学国際文理学部、2）岡山大学大学院【目的】

教育学研究科計値に加え、生活習慣、体力、メンタルヘルス、

我々は、中国地方都市郊外に所在する公立小学

欠席日数、学力に関する問題保有の割合と経年変

校から依頼を受け、2010 年より親子の生活習慣、化を報告している。上記の集計値に加え、学業成

児童の体力、心理的特性および学力に関する調査

績の経年変化に影響する児童の特性（親子の生活を実施している。年度毎の児童の実態と経年変化

習慣・体力・心理的特性）を多変量解析により分を示した客観的データは、根拠に基づく学校方針

析し、特に注力すべき課題について助言を行っての決定、問題の改善さらには具体的な目標値の設いる。

定に活用されている。
調査開始から７年目を迎えるにあたり、児童の【活動評価】

体力・気力・学力ひいては「生きる力」の向上を

アンケートの回収状況は、平均 83％であった。

目指す小学校と保健体育教育を専門とする大学教学校側は、調査結果を次年度の教育方針に反映さ員との連携活動の一例を紹介する。

せるとともに、必要に応じて保護者への通信にも活用し、家庭と学校との意思疎通を図りながら児【活動内容】

童の体力・気力・学力向上を目指す活動に取り組

1）調査母体：調査母体として、校長、養護教諭、んでいる。調査開始時点において、親子の生活習

教務担当教諭、および外部の調査担当者（発表者

慣、体力、心理的特性および学力全般に改善を要ら、校長の命により調査を実施）から成る調査組

する課題が認められたが、近年では、低体力、学織を編成した。

力不振感が高い児童の割合が減少傾向にある。一2）調査手順および調査項目

昨年度には、根拠に基づく学校教育の実践により、①日常生活状況：親および児童用の 2 種類のアン

児童の状態が改善したとして、対象校が県から表ケートを配布し、生活習慣（睡眠・朝食摂取）、彰を受けるに至った。
さらに、一連の調査分析により、児童の体力、放課後の活動状況、親の養育意識を調査した。
学級単位で担任の教示のもと、心理的特性および欠席日数との関連について貴重

ネガティブおよびポジティブな心理尺度を用いたな学術的成果が得られたことから、学校の承諾の調査を一斉に行った。

もと、これらを複数の学術誌に公表した。

②心理的特性：③体力、遅刻および欠席日数：年度毎の文部科学
省新体力テストの成績（性・年齢で標準化された【今後の課題】

5 段階評価）、および遅刻および欠席日数につい

現在、体力・気力・学力を総合的に反映する簡ては、学校から提供を受けた。

易な評価指標の有用性を検討中である。さらに、

3）調査結果の活用：調査開始時点で、全国と比かかる支援を維持・拡大するための体制づくりがべ低体力児童の割合が高かったことから、毎年、今後の課題と考えられる。

個々の児童の体力測定結果を各家庭に返却し、生活習慣を含めた意識の向上を促している。学校に対しては、全体および学年ごとの児童の実態の集― 176 ―

（E-mail；m-nagano@fwu.ac.jp）

（P-2-10）

中学校保健科学習に位置づけた思春期食健康教育プログラムの実施
はや み

ち

す

わ

なお み

○早見（千須和）直美、坂本結、春木敏
大阪市立大学大学院生活科学研究科【目的】思春期は心身の成長期であり，十分なエ

査実施校 9.9％，対照校 7.9％であり，事後調査でネルギー・栄養素の確保が不可欠であるが，身体変化はみられなかった。女子では，実施校におい不満・やせ願望を抱きボディイメージがゆらぎやて中間調査 25.6％，事後調査 23.4％と変化はみら

すく，ダイエット行動が誘発されやすい。本活動

れ ず， 対 照 校 で は 中 間 調 査 20.2 ％， 事 後 調 査

では中学生を対象に，思春期のダイエットを予防

30.5％と増加傾向がみられた。ⅲ）身体不満得点

し，かつ健康的な食生活実践を目指す食健康教育（高いほど不満を持つことを示す）は実施校男子

プログラムを作成・実施し，評価を行った。

において，事後調査で低下していた（p<0.05）。

【活動内容】大阪府公立中学校 2 校に通う 2 年生

女子では中間調査で対照校女子が上昇した

553 名のうち，1 校（288 名）を実施校，1 校（265（p<0.05）。ⅳ）毎日朝食を食べる者は，男子にお名）を対照校とした．保健科学習の一環として健いて実施校では事前調査 88.2％，事後調査 88.1％

全なボディイメージ形成と望ましい食習慣の維持と 維 持 さ れ た の に 対 し， 対 照 校 で は 事 前 調 査を目的とした年 3 回の学習と夏休み課題を実施し87.1％，事後調査 78.9％と減少した（p<0.05）。女

た．学習 1 では「食生活の重要性を理解し，食に子では変化はみられなかった。ⅴ）主食・主菜・関する情報を読み解く」を目標とし，前年の学習副菜の揃った朝食をよく食べる者の割合は，男子

内容を復習し，食事方法に関する情報について気において実施校事前調査 6.9％，事後調査 19.8％

づいたことをグループで話し合った。学習 2 ではと増加がみられたが（p<0.01），対照校では変化「理想体型がメディアの影響を受けていることには み ら れ な か っ た。 女 子 で は 実 施 校 事 前 調 査

気づく」を目標とし，映像を見て話し合い，自身

10.6％，事後調査 17.0％，対照校事前調査 6.1％，の考えをまとめた。学習 3 では「自分のよいとこ

事後調査 3.7％と男子と同様の傾向がみられた。

ろに目を向ける」を目標とし，理想体型が心身に【今後の課題】本プログラムの実施により，ダイ及ぼす影響について考え，自分の身体の良いとこ

エット予防，健全なボディイメージ形成，健康的

ろや健康的な毎日の大切さについて振り返った。

な食生活維持につながることが示唆された。中学【活動評価】1）学習で用いたワークシートの自由

2 年女子ではすでにやせ願望が高まっていること

記述課題取組状況と学習の感想の分析を行った。

より，効果を高めるにあたり 1 年次にボディイ

学習後の自由記述課題で 82.6％の生徒がすべてのメージ学習を実施するなど学習時期を検討する。

欄に記入できていた．学習の感想では「情報を批今後さらに指導案・ワークシートを改良し，対象判的にみる」や「安全面・健康面を考慮する」「自地域市内中学校へ食健康教育プログラムとして普分の体型を受け入れる」などが挙げられた。2）

及をめざす。

質問紙調査の結果

ⅰ）「最も役に立った学習」

について，男子では思春期の食生活（42.7％）が最も多かった。女子では思春期の食生活（25.6％），
メディア情報分析（20.0％），理想体型と心身の健康（17.8％）の順に多く，約半数の者がボディイメージに関する内容を挙げた。ⅱ）過去 1 年間にダイエットをした者の割合は，男子では中間調― 177 ―

（E-mail；hayami@life.osaka-cu.ac.jp）

（P-2-11）

算数科教科書でとりあげられている食品の出現状況に関する文献的調査
あ だちみず ほ○安達瑞保
日本体育大学児童スポーツ教育学部【緒言】食に関する指導の手引（文部科学省、平5 年生で 21．7％、23．6％と、ほとんどの学年に成 22 年）では、国語、算数、数学、音楽、図画

おいて、他の食品及び料理に比べ出現件数が多い

工作、美術、外国語、外国語活動といった教科に傾向にあった。

おいて、食に関する指導は可能とされつつも、食【考察】算数科の数量関係の領域において、1 年に関する指導に結びつく記述はなく、食に関する

生では加法および減法の式の表現とその読みにつ指導を行う科目としての可能性が低いと受けとめいて学習し、ものの個数の絵や図などを用いた表られる現状にある。算数科での目標と内容に食の現とその読みについて学習する。また、2 年生で指導は含まれないが、算数科の目標と食教育の内は加法と減法の相互関係について式を用いた表現

容に関連が見られれば、算数科の指導計画に食のとその説明、乗法の式の表現とその読みについて指導を組み込むことが可能である。学年により単学習し、身の回りにある数量の分類整理などを学

元ごとの学習のねらいは異なり、用いられる用語習する。いずれも絵や図を用いた数量の表現を説や挿絵なども異なっている可能性があり、学年ご

明資料として多く使用されていたため、食品及びとの違いを考慮する必要があることを念頭におい料理の総出現件数は低学年で多かった。学年によておかなければならない。そこで、算数科で使用

り、算数科の目標及び内容が異なり、身近な食品

されている教科書における食品の出現状況を明らを説明資料として活用される様子が異なる。そのかにすることを目的とした。

ため、算数科の学習時に食品及び料理との関わり【方法】教科書内の食品及び料理の出現状況につを意識するのであれば、低学年にポイントを置く

いて、文部科学省必要がある。

教科書目録（平成 28 年度使用）に掲載され、小学校 1 ～ 6 年生で使用されている

食品及び料理による出現傾向として、菓子類、算数科の全ての教科書全 55 冊（6 学年、6 社）に果実類の出現件数が多かったのは、これらの食品ついて調査を実施した。教科書内に、文字と挿絵は使用されている色のパターンが多く、さらに子で出現する食品を分類し、学年ごとに集計した。

どもが好む食品であり、子どもにとって身近が食

食品は①穀類、②野菜類・いも類・種実類、③果品であることが影響しているだろう。

物類、④肉類・魚介類・卵類・大豆製品、⑤乳製【結論】算数科における「食」に関する教育の実品、⑥菓子類、⑦その他の食品群ごとに集計した。

施にむけた指導計画を検討するにあたり、食の教

また、カレーやサラダなどの食品に分類できない育を単に学年別、単元別の学習目標に当てはめる

ものは料理として集計を行った。

のではなく、算数科教科書における食品及び料理【結果】食品および料理の教科書 1 冊あたりの平の出現状況も考慮することが望ましい。

均総出現件数は、1 年生 751．9 件、2 年生 1018．
3 件、3 年 生 700．7 件、4 年 生 419．8 件、5 年
生 347．0 件、6 年生 334．9 件と、低学年で多かった。
また、菓子類と果実類は、各学年における総出
現件数のうち、1 年生で 32．9％と 35．5％、2 年
生で 37．2％と 28．6％であった。同様に、3 年生で 52．8％、24．5％、4 年生で 41．0％、25．1％、― 178 ―

（E-mail；m_adachi@nittai.ac.jp）

（P-2-12）

学級活動・総合的な学習の時間における食育の指導内容の構造化に向けた質的研究
ほそ だ こうへい○細田耕平 1）、坂本達昭 2）1）新潟県立大学人間生活学部、2）熊本県立大学環境共生学部【緒言】平成 28 年 12 月に中央教育審議会は「幼記がないもの 110 件と「評価」についての明記が稚園，小学校，中学校，高等学校及び特別支援学ないもの 101 件（両者の重複あり）を除外した結校の学習指導要領等の改善及び必要な方策等につ果，学習指導案・指導事例 400 件が得られた。そいて（以下「答申」）」を取りまとめた。答申ではの中から，学級活動（170 件）と総合的な学習の現代的な諸課題に対応して求められる資質・能力時間（30 件）を対象に実施学年を調べたところ，のひとつとして，健康・安全・食に関する力が上

ともに小学校での実施が多く，学級活動では第 2

げられているほか，食育について教科横断的な視学年（31 件），第 1・第 3 学年（27 件），総合的点から編成された教育課程が例示された。その中な学習の時間では第 5 学年（8 件），第 3 学年（7 件），で，特別活動・総合的な学習の時間・道徳は小学

第 4 学年（6 件）の順で多く実施されていた。題校から高校まで継続的に食育を実施するものとし

材は，学級活動では朝ごはん（27 件），野菜（20 件），て示されている。しかしながら，どの学年でどのバランス・好き嫌いなど（20 件）などが多く設

ような題材をどの程度指導するかの具体例は示さ

定されており，総合的な学習の時間では地産地消・れておらず，教員各々の判断に任されている。そ

地域の食文化など（8 件）が多く取りあげられてこで，本研究では，食育の指導内容の構造化を最いた。タキソノミーの分類結果を見ると，多くの終目的に，その第一段階としてインターネットで題材において学年が上がるにつれて段階が上位に収集した指導案・指導事例の指導過程の記述を，移行していることが確認できた。

ブルームの改訂版タキソノミー（Anderson et【考察・結論】本研究の分析対象はキーワード検al.）に即して分類・整理し，小中学校の学級活動・索で収集したものであり，指導の連続性を検討す

総合的な学習の時間で行われている食育の指導実ることはできないが，複数の題材において学年に態を明らかにすることを目的とした。

あわせた指導が実施されていることが確認され，【方法】2015 年 8 月～ 9 月，2016 年 3 月，11 月に，同一題材を用いた継続的な指導を行うことができ

インターネット検索サイト（google）を使用し，「指る可能性が示唆された。

導案」「食育」「（都道府県）」をキーワードに検索

本研究は，科研費 15K13236 の助成を受けて行っを行い，当該サイトにて公開されている学習指導

た。

案・指導事例を収集した。収集した指導案・指導事例のうち，「食に関する指導の目標」および「評価」についての明記がないものを除外し，残ったものの中から学級活動と総合的な学習で実施されたものを対象に，学年および題材名を抜き出すとともに，指導過程の記述をブルームの改訂版タキ
ソノミー（Anderson et al.）の分類（記憶，理解，応用，分析，評価，創造）に即して分類・整理した。
【結果】インターネット検索により，食育に関する学習指導案・指導事例を 577 件収集することができた。
「食に関する指導の目標」についての明― 179 ―

（E-mail；hosoda@unii.ac.jp）

（P-2-13）

小学生における行動体力と学力の関係について
みや ぎ まさ や○宮城政也 1）、高倉実 2）、喜屋武享 3）1）琉球大学 教育学部、2）琉球大学 医学部、3）琉球大学 保健学研究科 博士後期課程【目 的】な関連性を示した . 女子については，関連がある

本研究の目的は，小学校児童の行動体力と学力

体力項目は「握力」「上体起こし」「反復横跳び」の関連性について，様々な交絡因子を考慮し検証「20m シャトルラン」「50m 走」「立ち幅跳び」であっを行うことである .

た . また，その他主な関連要因は「朝食摂取状況」【方 法】「塾を含む学校外学習時間」「社会経済状況」「ス交絡因子についての調査は各学校において集合

マートフォン使用時間」「テレビ視聴時間」等が調査にて回収し，体力データ（平成 27 年度体力有意な関連性を示した .

･ 運動能力調査），学力データ（平成 27 年度全国

【考 察】

学力・学習状況調査）については，沖縄県教育庁

今回の結果を現代的な課題（格差社会）の視点から連結可能匿名化データとして回収を行っで概観すると，家庭の経済状況が良好で，塾を含た . 調査対象は，沖縄県離島を含む全 6 地域より，めた「学校外学習時間」の長い児童が，「総合学力」

各地区の児童生徒数比率に応じた 30 小学校の 6が高い . したがって各家庭における経済状況の改

年生全学級 2715 名中，記入漏れやデータの不備

善が重要課題であることに異論はない . しかしなを除く 2408 名（有効回答率 88.7％）とした . なお，がら，学校教育の役割に言及すれば，本結果が示調査対象校は沖縄県教育庁保健体育課によって無す知見は，児童の「体力」を高め「朝食摂取状況」

作為に抽出した . また，本調査は，琉球大学疫学「睡眠時間」「スマートフォン使用時間」といった

研究倫理審査委員会の承認を得ており，児童に対生活習慣を教育によって適正化することも，「社して必要な倫理的配慮のもと実施した .

会経済状況」と同様，「学力」の向上に寄与する【結 果】可能性が示唆された .

今回の調査対象全体の総合学力に関連する要因
は，「総合体力」「朝食摂取状況」「睡眠時間」「学外学習時間」「社会経済状況」「学校満足度」「テレビ視聴時間」「スマートフォン使用時間」となった . その中でも，特に「総合体力」「塾を含む学外学習時間」「社会経済状況」の標準化係数（β）
が高いことが示され，「総合体力」はその他要因（交絡因子）の影響を考慮しても「総合学力」に影響を与える重要な要因であることが示された . 次に
男女別に体力テストの各種目別に階層的重回帰分析を行った．その結果，男子は交絡因子の影響を調整しても関連がある体力項目は「20m シャトルラン」「50m 走」「立ち幅跳び」であった . また，
体力要素以外で関連する主な要因については，共通して「睡眠時間」「塾を含む学校外学習時間」「社
会経済状況」「スマートフォン使用時間」が有意― 180 ―

（E-mail；masaya@edu.u-ryukyu.ac.jp）

（P-2-14）

青少年の受験期における身体活動量および生活習慣の変化
ないとうたかし○内藤隆
明治大学研究・知財戦略機構【緒言】受験は，青少年の多くが経験するライフ

結果 2（生活習慣）イベントである．部活動からの引退や勉強時間の（1）運動実施頻度（学校の体育の授業をのぞく）

増加など，受験勉強の本格化に伴って身体不活動や座位行動が助長されると考えられる．筆者が行った運動部に所属する男子高校生を対象とした加速度計を用いた身体活動量調査では，受験期にある高校 3 年生は，高校 2 年生に比べて座位行動

非実施

高く，中高強度身体活動（MVPA:3.0 メッツ以上の身体活動）の割合が低い傾向にあった．本研究
では，（1）運動部に所属していない受験生におい

53%

0%

14%

33%

12 月

62%

5%

14%

19%

（2）夜 9 時以降の食事や間食
ほぼ毎日 週4～5日 週2～3日が起こるか調査すること――を目的とした．

ほとんど
ない

7月

0%

9%

43%

48%

12 月

10%

14%

43%

33%

（3）就寝時間が深夜 12 時を過ぎる頻度
ほぼ毎日 週4～5日 週2～3日ても同様の傾向を示すか調査すること，（2）受験
勉強の本格化に伴って生活習慣にどのような変化

週3回
以上

7月

（SB：座位および臥位におけるエネルギー消費量
が 1.5 メッツ以下のすべての覚醒行動）の割合が週1回未満 週1～2回

ほとんど
過ぎない

7月

53%

0%

14%

33%

12 月

62%

5%

14%

19%

【方法】東京都内の私立高校に通う受験予定の女【考察】有意差は認められなかったものの，非運動子高校生 25 名（3 年生，すべて非運動部員）を部員の受験生において，1 日あたりの座位行動時間

対象に，身体活動量および生活習慣に関し，質問が受験直前期に 80 分増加していた．受験生の長時

紙による調査を実施した。調査は，同一の集団に間にわたる座位行動を改善するための教室や家庭

対し，2016 年 7 月および受験直前の同年 12 月にでの対策が必要である．中高強度身体活動は，予実施した．身体活動量および座位行動時間は，国想に反して受験直前期に増加傾向にあった．体育際標準化身体活動質問票短縮日本語版（IPAQ-の授業をのぞく運動実施頻度が低下しているにもSV）を用いて評価した。生活習慣に関しては，関わらず，中高強度身体活動が増加しており，そ運動実施頻度，夜更かしの頻度，夜 9 時以降の食れは歩行時間の増加によってもたらされた．青少事や間食の頻度などを尋ねた．

年が受験期においても適切な身体活動量を保つた【結果】記入漏れがあった 4 名のデータをのぞき，めに，よく歩くことは有効な手段となりうる．身21 名のデータを分析に使用した．

体活動のみならず，受験直前期には食事や睡眠な結果 1（身体活動・座位行動）

どの生活習慣にも変化が見られた．本研究は，非1 日あたりの座位行動時間の平均は，7 月：613

運動部員の女子高校生を対象としたが，性差や年分から 12 月：693 分と増加傾向が見られたが，齢差も考えられるため，今後，中学生、高校生の有意差は認められなかった．週あたりの中高強度

男女を対象に，大規模に調査を進める必要がある．

身 体 活 動 は，7 月：169 分，12 月：219 分（ 内，【結論】受験直前期の非運動部員の女子高校生は，

歩行が 7 月：144 分，12 月：196 分）と増加傾向

座位行動時間，中高強度身体活動とも増加傾向にが見られたが，有意差は認められなかった．

あったが，有意差は認められなかった．受験が近づくにつれ，夜遅い時間の食事や間食，夜更かしの頻度が高まる傾向が見られた．
（E-mail；takashi.naitou@csup.jp）― 181 ―

(0108) 高齢者地域コミュニティの身体活動継続に関わる特徴の比較検（P-2-15）

討— ふじさわプラス・テンプロジェクトより—しば ち さ と
高齢者地域コミュニティの身体活動継続に関わる特徴の比較検討
1)
1) 2)
1) 2)
2)

〇 柴知里 、小熊祐子

、齋藤義信

、鳴海有美

—ふじさわプラス・テンプロジェクトより—

1）慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科

しば ち さと
2）慶應義塾大学スポーツ医学研究センター○柴知里 1）、小熊祐子 1，2）、齋藤義信 1，2）、鳴海有美 2）

観点（今村ら、2010）からグループの特徴【緒言】我々は、神奈川県藤沢市において
1）慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科、

コミュニティの形成促進も含めた身体活を把握した。

動促進の地域介入「ふじさわプラス・テン
2）慶應義塾大学スポーツ医学研究センター【結果】①②を合わせて 4 群の特徴を示す。
プロジェクト」を行っている。本研究の目

A 群：座位時間が短く、精神的健康度が高【緒言】我々は、神奈川県藤沢市においてコミュ

力者がおらずリーダーの負担が大きい。今後の活ニティの形成促進も含めた身体活動促進の地域介動に消極的。B 群：リーダーが多くの仕事を担当。

的は①半年間、週 1 回以上集まって運動を続けた高齢者地域コミュニティ 8 グループい。協力者がおらずリーダーの負担が大き

入「ふじさわプラス・テンプロジェクト」を行っい。今後の活動に消極的。B 群：リーダー
活動に積極的で結束が強い。運動実施の際、張りている。本研究の目的は①半年間、週 1 回以上集が多くの仕事を担当。活動に積極的で結束切る傾向がある。C
群：座位時間が長く、精神的まって運動を続けた高齢者地域コミュニティ 8 グが強い。運動実施の際、張り切る傾向があ
健康度が低い。リーダーと協力者で役割分担がさ

ループを対象にリーダーと協力者の関係からグる。C 群：座位時間が長く、精神的健康度れているがリーダーが主体。まとめ役や専門情報を対象にリーダーと協力者の関係からグループを分類し特徴を比較すること、②その他得られた質的情報も含め身体活動継続につながるグループの特徴を把握する
ループを分類し特徴を比較すること、②その他得が低い。リーダーと協力者で役割分担がさを必要としている。D
群：協力者が活動に自発的ことである。
られた質的情報も含め身体活動継続につながるグに協力している。地域のつながりが特に強い。今れているがリーダーが主体。まとめ役や専【方法】①上述の8グループ参加者のうちループの特徴を把握することである。

後の活動に積極的。ルール、ロール、ツールのバ
門情報を必要としている。D 群：協力者が半年間の運動実施が認められた120名(女【方法】①上述の8 グループ参加者のうち半年間

ランスが良い。
活動に自発的に協力している。地域のつなの運動実施が認められた120 名（女性 61.7％、年性61.7％、年齢75.8±6.2歳）のデータを用【考察】分類した4 群の特徴からリーダーと協力がりが特に強い。今後の活動に積極的。ル

齢 75.8 ± 6.2 歳）のデータを用いた。リーダー・者の関係や協力者の積極性、
ルール、ロール、ツー
ール、ロール、ツールのバランスが良い。

いた。リーダー・協力者の役割で4群に分協力者の役割で 4 群に分類し（図 1）、自記式質類し(図1)、自記式質問紙から得られた身体

ルが上手く機能しているかの違いで活動が円滑に【考察】分類した 4 群の特徴からリーダー

問紙から得られた身体活動量、心理的要因、社会進められているグループと進められていないグ

的要因、個人要因について特徴を比較検討した。

ループが見られた。また円滑なグループは研究参因について特徴を比較検討した。

加自体をグループ活動のツールと考えていた。

活動量、心理的要因、社会的要因、個人要と協力者の関係や協力者の積極性、ルール、ロール、ツールが上手く機能しているかの違いで活動が円滑に進められているグル【結論】ルール、ロール、ツールがバランスよくープと進められていないグループが見らデザインされたグループは活動が円滑であることれた。また円滑なグループは研究参加自体が確認された。本研究結果は、コミュニティにおをグループ活動のツールと考えていた。

けるグループ運動開始や継続の支援につながる可【結論】ルール、ロール、ツールがバラン能性がある。長期的には地域コミュニティ醸成をスよくデザインされたグループは活動が通じたヘルスプロモーションへの貢献が期待される。
円滑であることが確認された。本研究結果
図 1 グループの分類
グループの分類
図1（E-mail；cs.mmj48@gmail.com）
は、コミュニティにおけるグループ運動開②グループ向け質問紙、交流会・公開講座で実施②グループ向け質問紙、交流会・公開講座

始や継続の支援につながる可能性がある。

で実施したグループワーク、代表者へのヒ

長期的には地域コミュニティ醸成を通じりに重要なルール（規則）、ロール（役割）、ツー

アリング調査を行った。①の結果とあわせたヘルスプロモーションへの貢献が期待てコミュニティづくりに重要なルール（規ル（道具）の観点（今村ら、2010）からグループ

される。

則）、ロール（役割）、ツール（道具）のの特徴を把握した。

（E-mail；cs.mmj48@gmail.com）

したグループワーク、代表者へのヒアリング調査を行った。①の結果とあわせてコミュニティづく【結果】①②を合わせて 4 群の特徴を示す。
A 群：座位時間が短く、精神的健康度が高い。協― 182 ―

（P-2-16）

和太鼓リズム運動を活用した集団運動がもたらす心理的・社会的健康効果－ 1 年半のコホート調査－

おく だ すず み○奥田鈴美、小林敏生
広島大学大学院【緒言】運動は、生活習慣病対策に重要であるが、が 有 意 な 低 下 を、 身 体 的 サ マ リ ー ス コ ア

日常生活に運動を取り入れ習慣化することは容易（p=0.035）、身体機能（p=0.052）は低下傾向を示ではない。そこで、A 町において、楽しみながした。一方、精神的サマリースコアは、国民標準ら運動を継続する仕組みとして地元の伝統芸能で値の 50 点以上を維持し、セミナー終了後も変化ある和太鼓のリズムを活用した集団運動を用いたはなかった。地域への愛着は、6 ヶ月後に上昇し健康セミナーを実施した。その後、参加者が自主たが１年半後は低下し開始時より低値を示した。

グループを立ち上げ和太鼓リズム運動を継続し健

生活満足度に変化はみられなかった。回帰分析の康セミナー開始から１年半が経過した。本研究の結果、開始時には生活満足度を規定する要因は認

目的は、健康セミナー参加者を対象に、和太鼓リ

められなかったが、1 年半後は社会生活機能（βズム運動を用いた集団運動がもたらす心理的・社=0.206，p=0.077）、 抑 う つ 状 態（CES-D）（ β

会的健康について 1 年半のフォロー効果を検討す=-0.237，p=0.056）が関連した。和太鼓リズム運

ることである。
【方法】瀬戸内海の離島である A

動は「親近感・リズム感等楽しさ」15（48.4%）「ス

町において、平成 26 年 8 月から和太鼓リズム運

トレス発散」7（26.9%）を感じていた。

動を用いた 7 ヶ月間の健康セミナーを実施した。

【考察】和太鼓リズム運動が、ストレスを発散しその後、セミナー修了者が毎月 1 回 2 時間程度同楽しみながら運動する機会となり、運動習慣者が様の運動を用いた自主グループ活動を継続してい増加し、高い精神的 QOL を維持することに繋がっる。対象は、健康セミナー修了者のうち同意の得たと考える。また、生活満足度には社会生活機能られた者 19 名（男性 3 名，女性 16 名，平均年齢が正の関連、抑うつ状態が負の関連を示したことと標準偏差は 65.4 ± 3.4 歳）とした。調査項目は、は、一定期間同じ仲間と楽しく集団運動を継続す

HRQOL（SF-8）、抑うつ状態（CES-D）、地域へることが影響した可能性がある。一方、地域へのの愛着、生活満足度とした。調査は、健康セミナー

愛着はセミナー終了直後には上昇したがその後低開始時、6 ヶ月後（終了時）、1 年後、１年半後の下しており、参加者を行政事業に積極的に活用す

4 回実施した。分析には、Friedman 検定およびる等地域への愛着が維持できる工夫が必要と考え

生活満足度の規定要因は重回帰分析を用いた。本る。

研究は、広島大学倫理審査委員会の承認を得て実【結論】本セミナー参加者の心理的・社会的健康施した。

状態の維持が示された。和太鼓リズム運動は、住【結果】19 名中 16 名が、運動習慣者または自主民に親しみのある伝統芸能と声を出す独特の動作

グループに継続参加していた。運動習慣者は、開を持つ和太鼓を、健康づくりに活用した運動であ始時 9 名（47.4％）から 1 年半後には 14 名（73.7％）

る。この運動が、楽しみながら運動継続する仕組に増加した。HRQOL（SF-8）は、セミナー終了

みづくりに寄与する可能性があると考える。

の 6 ヶ月後には、日常役割機能身体（p=0.012）、
身 体 的 サ マ リ ー ス コ ア（p=0.053）、 身 体 機 能（p=0.066）が上昇傾向を示したが、１年半後は 6 ヶ月後と比較して、日常役割機能身体（p=0.005）― 183 ―

（E-mail；d144721 ＠ hiroshima-u.ac.jp）

（P-2-17）

中学生の意思決定スキル－構成因子，及び生活行動，心理的特性等との関連性－にしおかのぶ き○西岡伸紀
兵庫教育大学大学院【緒言】情報化が進み価値観が多様化する現在，

表意思決定スキルと SR，SS との相関
合計

意思決定能力は重要である。しかしながら，中学生の意思決定能力の実態情報は乏しい。本研究でステップ 周囲の
影響

直感

自己
表出

.485
**

.261
**

.274
**

.405
**

抑制

.308
**

.319
**

.036

.083
**

積極性

.429
**

.354
**

.090
**

.267
**

スリル
志向

-.145
**

-.054
*

.036

-.292
**

1989）を内容とする無記名式質問紙調査を行った。

社会的
抑制

-.226
**

-.233
**

.159
**

-.237
**

妥当性検証にはスキル尺度と SR，SS との併存的

経験

-.258
**

-.236
**

.049

-.219
**

は，中学生の意思決定スキル尺度を作成し，信頼性，妥当性，及び学年，性，生活行動との関連性を検討することを目的とした。
【方法】A 県 B 市の中学校 5 校の 1 ～ 3 年生を対象に，2017 年 1 ～ 2 月に，意思決定スキル，睡眠，運動，スマホ等使用，危険等行動，自己制御（SR，
安 達 ら，2002）， 刺 激 欲 求 傾 向（SS， 古 澤，

妥当性を用いた。

** p<.01，* p<.05【結果】回答者は，1 年 558 人，2 年 553 人，3 年562 人 / 男 865 人，女 790 人 / 合計 1673 人であった。意思決定スキル作成のため全 24 問を因子分析した（プロマックス回転，重み付け無し抽出）。
因子は，意思決定の熟慮型である①ステップ（11項目，α =.852），周りへの配慮や相談等の影響である②周囲の影響（5 項目，α =.747），③直感（5 項 目， α =.641）， 寄 与 率 は 45.7% で あ っ た。
因子間相関は①② 0.012，①③ 0.288，②③ 0.119であった。
SR の因子としては，①自己表出（3 項目，α=.693），②抑制（4 項目，α =.666）③積極性（4項目，α =.702）であった。SS の因子は，刺激欲求の①スリル志向（5 項目，α =.840），②社会的抑制（5 項目，α =.743），③経験（5 項目，α =.777）であった。
表には，意思決定スキルの合計及び下位尺度と，意思決定スキルの学年差については，周囲の影
響， 直 感 と も に， 学 年 と 共 に 値 が 大 き く な り（p<.05），性差では，直感について男子の方が大きかった（p<.05）。生活行動との関連では，合計やステップはスマホ等の使用時間や宿題の管理，喫煙，飲酒，薬物乱用の将来予測と弱い有意な相関が見られ，同スキルが高いほど管理が良好で，喫煙等を抑制する傾向にあった。
【考察】意思決定のステップと合計は，仮説通り
SR と正相関を，SS と逆相関を示し，概ね併存的妥当性が示されたと考えられる。直感も同様の結果を示す一方，ステップとは逆相関でなかったことは興味深い。今後，α係数は低い直感に関する下位尺度の改善が必要である。
本研究は科研費（基盤（C）25350841）により実施した。

SR（上側 3 行），SS（下側 3 行）の相関を示した。
意思決定の合計，ステップ，直感は，概ね SR とは正の相関を，SS とは負の相関を示した。

― 184 ―

（E-mail；nobnishi@hyogo-u.ac.jp）

（P-2-18）

50 歳を迎えた従業員に対して生活習慣の見直しを目的とした健康教育の実践報告
あさかわひと み○浅川仁美
東芝ヒューマンアセットサービス㈱ 産業安全保健統括センター 京浜事業所保健センター【目的】定年という大きなライフステージ変化を【活動評価】満 50 歳の本教育対象者 54 名中 46 名

控え、加齢により脳血管疾患進行リスクが高まるが参加（参加率 85.2％）。50 歳代の希望参加者 48

50 代の従業員に対し、健康維持の必要性への理名を加えた合計 94 名の参加者全員に教育に関す解促進を図り、生活習慣の見直しに繋げることをるアンケートを実施したところ、「難易度」「理解目的とした教育を実施。教育のプロセス評価（参度」「参考度」「教育時間の長さ」の項目において加者の設定、教育の内容や参加者の満足度）及び「ちょうど良い」「良い」と回答した者は 80％以

参加者の生活習慣の前後比較を行うことで生活習上であり、実践度については「実践したい」「す慣病発症リスク軽減に向けた健康教育の寄与度をぐにでも実践したい」と回答した者が 69.1％で測定した。

あった。飲酒習慣、運動習慣、食習慣の各生活習【活動内容】東芝京浜事業所では、勤労厚生担当

慣病発症リスクともに平均点の改善がみられた。

実施のライフプランセミナーと共催で年代別の健（表 1）

康教育を実施している。満 50 歳を対象とした教育では、50 歳代の参加希望者も参加可能とした。
講師は事業所内産業保健師が行った。教育参加者

教育前 教育実施翌年満点

飲酒習慣による
生活習慣病
発症リスク指数

9.62

9.53

60.00

運動習慣による
生活習慣病
発症リスク指数

38.04

36.39

60.00

食習慣による
生活習慣病
発症リスク指数

8.05

6.70

22.00

を対象として、教育実施前とその翌年に実施した
定期健康診断問診票の回答結果に基づき教育の効
果測定を行った。教育に参加した 94 名のうち、
定期健康診断問診票の全ての項目に回答のあった77 名を解析対象とし、問診票の「食習慣」「運動習慣」「飲酒習慣」の各項目において、数値が高
いほど生活習慣病発症リスクが高くなるよう点数を設定し、分析を行った。

値，平均値【今後の課題】参加率の向上や教育実施後の継続

健康教育の内容は「加齢に伴う変化の説明」「生的な支援について課題が残された。また、教育参

活習慣チェック」「健康目標の設定」とした。生加者に対して教育実施 3 ヵ月時点での目標達成状

活習慣チェックでは「生活習慣振り返りシート」

況のフォローも検討していきたい。

を用いてセルフチェックを行った。セルフチェッ

表 1 定期健康診断問診票での回答結果に基づクの結果に基づき、3 ヶ月で達成を目指す健康目

く生活習慣病発症リスク指数の平均値に関す標（＝健康自己宣言）を各自設定し、3 ～ 5 名１る前後比較（n=77）

組のグループ内で目標発表（＝健康宣言）を行っ数値が高いほど生活習慣病発症リスクが高くた。教育実施１か月後、生活習慣振り返りシート

なるよう点数を設定した。

の記載内容と過去 5 年分の健診結果を踏まえ、保健師から各参加者へ紙面にて保健指導を行った。

― 185 ―

（E-mail；hitomi.asakawa@glb.toshiba.co.jp）

（P-2-19）

Ｔ健康保険組合加入事業所の健康経営推進を目的とした『事業所健診結果分析表』の実施～エクセル表計算を用いた自動更新分析表～
わきがみ あきこ○脇神亜希子 1）、福田洋 2）
1）医療法人社団同友会、2）順天堂大学

医学部

総合診療科

【目的】総合健康保険組合の加入事業所では産業社に郵送もしくは面談にて提供し、その後分析表

医や保健師等の専門職が不在であることが多く、の理解度と活用状況についてアンケートを行っ

健康経営の推進に苦慮している事業所も見受けらた。

れる。当会では関連学会にて加入事業所の従業員【事業評価】提供した 10 社中事後アンケートが回へ個別の文書指導による受診勧奨の効果を報告し収できた 4 社で『事業所健診結果分析表』についてきた。しかし、中には数年未受診の者もおり対て好意的な回答が得られた。また、今後の活用方

事業所への対策を検討した。その結果、事業所の法について、社内イントラネットや情報誌での周健康経営推進のための基礎資料とするため『事業知、健康セミナーや講座の検討、健診・二次検査

所健診結果分析表』を作成し提供した。

の受診勧奨、事業所内の健康管理事業の評価、衛【事業内容】2014・2015 年度の 2 年間ともに在籍

生委員会での調査審議事項とする、といった回答

者 50 名以上の 215 事業所を対象に『事業所健診結果が得られた。

結 果 分 析 表 』 を エ ク セ ル の VLOOKUP 関 数 や【考察と課題】『事業所健診結果分析表』の理解度

RANK 関数等を用いて作成した。内容として人や活用状況から、今回の事業が提供事業所の健康数・年代分布等の事業所状況、健診受診率・有所経営のための基礎資料として一助となったと考え

見率、生活習慣状況、受診勧奨事業状況、医療費る。2017 年度、健康企業宣言の開始において当状況（下図）および解説・健康課題と対策を各Ａ事業が正式に採用となった。個別の受診勧奨とあ

３用紙１枚に掲載した。事業所記号を入れると各わせて実施し、健康経営の推進とともに加入者の数値とグラフは自動的に更新される。事業所担当

健康推進のための保健事業として発展させていき

者から事前アンケートにて社内環境や健康管理活たい。

動を把握し、健診結果とあわせて保健師による健（E-mail；wakigami@do-yukai.com）

康課題と対策を作成した。2016 年度、事業所 10

事業所人数

生活習慣状況

・年代別分布
個別受診
健診受診

勧奨事業

状況と順位

医療費状況
別紙
解説と保健師からのアドバイス

有所見率― 186 ―

（P-2-20）

ファーストエイドカードを活用した教育・訓練法
わた せ

ま

り

こ

○渡瀬真梨子、楠本真理
三井化学株式会社袖ケ浦センター健康管理室【目的】災害時に会社に医療職が常にいるとは限【活動評価】ファーストエイドに関しては、事業

らず、従業員が病院に行くまでに最低限の正しい

所長より衛生委員だけでなく、全員に周知すべき

救急処置を行えるに越したことはない。従業員がと評価され、FA カードを約 200 か所の救急箱に労災時に誤った処置法（命には関わらないレベル）

配置するに至った。さらに依頼を受け近隣企業がを実施したことを契機に、従業員が適切な救急処集まる会議で講演し「非常にためになった」「自置を行えるように教育を実施した。さらに年 2 回分が知っていた処置の方法と違っていた」等の意の防災訓練が開催されるが、その際に誤って担架見がでている。他事業所からも活用したいというが使用されていたこと、傷病者の処置時に何をす要望があった。また夜間に労災が発生した関係会

ればいいかわからないと従業員より声が上がった

社では従業員が適切に処置を行っていると救急隊ことから、訓練前の教育も実施した。

に褒められたこともあり、正しく理解しているこ【活動内容】病院とは異なり、設備や道具の限らとが分かった。救護班、医務班の教育では、参加れた企業で適切な救急処置を行うために、演者自して「良かった」と 93％（医務班 n=15）
・100％（救身がまず知識と技術を身に着け、従業員に展開す

護班 N=31）の従業員が回答し、内容の理解におることとした。演者は AHA のファーストエイド

いても「理解できた」と 93％（医務班）
・100％（救を受講した。これは医療職でない方を対象者とし、護班）の従業員が回答した。防災訓練後も「事前内科的な疾患から外科的な疾患の初期対応についに実習していた為、何をすればいいかが分かりやて学べるコースである。そして、衛生委員会で受すかった」と評価が高い。心肺蘇生法では「練習講内容を 4 回に分けて紹介した。また社内で起こ

用 AED が実際に使えてよかった」「他の人もでりうる疾病・怪我に絞って、処置方法を記載した

きるようになった方がいい」との意見があった。

「ファーストエイドカード」（以下、FA カードと【今後の課題】FA カードを救急箱に配置してい示す）を作成し、各救急箱に配置した。さらにることを知らない従業員もまだおり、全員が適切

FA カードを用いて、関係会社も含め職場の会議な処置ができるようになるには、定期的に教育すの時間を利用して教育した。防災訓練では、傷病る機会が必要である。心肺蘇生法は今後対象者を者を搬送する係（以下、救護班と示す）と傷病者

広げた方がよいか、また頻度は 2 年に 1 回が適切の処置について医療職の補助を行う係（以下、医かは検討すべきである。勿論、演者含めた医療職

務班と示す）とに分かれて訓練前に実習を行った。

自身も今後、救急対応について up to date する

救護班に対しては担架を用いた搬送法と FA カー

ことが引き続き必要である。

ドを用いて簡単な応急処置を教育した。それに加（E-mail；Mariko.Watase@mitsuichemicals.com）

えて、外部講師による心肺蘇生法の教育を実施した。1 回目実施後、衛生委員会の討議で救護班が定期的に心肺蘇生法を受講すべきという意見があったため、2 年に 1 回を目安に継続的に実施した。医務班に対しては、FA カードを改変した資料を用いて、医療職が直接指導を行い、2 ～ 5 人の少人数制にして実際の処置も体験する内容となっている。
― 187 ―

（P-2-21）

男性勤労者における特定保健指導後、体重の減量を可能にした保健行動を継続するプロセス－ M-GTA を用いた自己管理期間の分析－
ふるざわひろ こ○古澤洋子、高橋由美子、森礼子、尾関唯未、大見サキエ
岐阜聖徳学園大学看護学部【緒言】2008 年からメタボリックシンドロームに〈常に体重を意識〉することを心掛け、着目した特定保健指導（以下、特保）が実施され、〈習慣化した体重測定〉をすることにより〈生活その効果が量的・質的研究にて報告されている。

習慣を振り返り〉、飲食量を〈微調整する方法を

特保期間の減量成

体得〉するなど、主体的に取り組んでいた。〈我功、不成功要因にかかる質的研究はある

慢はする〉が、〈減量する満足感〉を得た経験から、が、支援終了後の自己管理期間の分析はない。そ≪主体的な納得した選択≫をすることで、〈負担

こで、今回の目的は、特保による減量が成功し、なく取組む〉、自分をコントロールする〉ことが１年後も減量維持を継続した者を対象として、自できる［減量維持を成就する信念］を形成してい己管理期間における減量維持を可能とした保健行る。この信念により日々の保健行動を繰り返す中動や意識のプロセスを明らかにする。専門家によで《健康のための自己管理能力》を獲得し、減量る支援のない自己管理期間の保健行動プロセスを維持のための主体的・積極的な保健行動の継続を捉えることは、特保支援効果の検証や生活習慣改可能にしていることが明らかになった。

善のための行動変容や継続支援方法を検討する上【結論】対象者は、特保期間の経験を基に主体的で有用である。

な取り組みがあり、健康のための自己管理能力を【方法】１）対象：特保終了時、減量が成功し、獲得し、減量維持の保健行動を継続していた。そ自己管理期間を通して減量維持を継続できた男性のためには、減量維持に対する対象者の信念形成

勤労者 10 名が重要である。

２）データ収集期間及び方法：2016 年 9 月から
12 月までの間に対象者に対して、半構造面接によるインタビューを実施した。
３）分析方法：修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ（M-GTA）を用いた。
４）倫理的配慮：対象者に事前に書面と口頭で研究の主旨・内容、個人情報の保護について説明し、同意書の署名によって研究参加の同意を得た。
【結果および考察】M-GTA により対象者の発話を分析した。概念は〈 〉、カテゴリー≪≫、コア
カテゴリー［ ］で示した。
対象者は特保開始期から《今回は減量する必然性》を一貫して持っていた。特保期間の〈保健師との良好的なかかわり〉、〈成功体験〉、〈体調の改善〉を基に、自己管理開始時には〈元に戻りたくない〉と≪減量維持の決意≫で臨んでいる。自分の食生活における〈増加の悪循環要因〉を把握し、― 188 ―

（E-mail；hirokof8@gifu.shotoku.ac）（P-2-22）

放課後等デイサービス施設における防災教育の事例の検討
むらかみけい し○村上佳司 1）、堀清和 2）、川田裕樹 1）、宮田美恵子 3）1）國學院大学、2）兵庫医科大学、3）順天堂大学【緒言】日本の防災教育は、東日本大震災や熊本

示を誰が行うか等の役割分担、非常持ち出し品の地震など大きな災害の教訓を基に見直しが行わ保管場所と持ち出しの役割分担等が挙げられてい

れ、学校や地域など様々な地域で展開されている。

た。

近年では、高齢者や障害のある人々の防災にも注

利用者への指示および誘導に関する事項では、パ目が集まっているが、とりわけ、障害のある子のニックを起こした子への対応方法、意思疎通が困

防災では、教員や支援者に対する啓発や研修が中

難な子への指示の出し方（絵カードの利用）、身心的であり、障害のある当事者への教育は十分行

体障害のある子、移動介助が必要な子の対応と役われていない。特に、障害のある子が長時間滞在

割分担等が挙げられていた。

する支援施設では、避難訓練を含む利用者への教その他気づいた課題では、緊急時の保護者への連育のみならず、施設内の防災対策も十分でない施絡方法の検討と平常時の広報の必要性、送迎中や設が多い実態が我々の先行研究で明らかになって在校時に大規模災害が発生した場合の対応を検討いる。このような問題意識から先駆的な取り組み

しておく必要がある事等が挙げられていた。

を行っている支援施設の防災教育の取り組みを検【考察】訓練を実施した施設では、平常時から絵証し、施設における防災教育の有用性と課題を検カードを利用した利用者への防災教育を療育プロ討した。

グラムの中で実施している。また、避難訓練の中【方法】2016 年 8 月、兵庫県西宮市内の放課後等

でも音量を絞った非常ベルを利用する等、利用者

デイサービス施設「宙りす（そらりす）」においの障害特性に配慮しつつ、非常時に近い状況を体て小学生から高校生までの施設利用者 34 名に対験させるという先駆的な取り組みを行っている。

し施設から近隣の避難場所まで移動する地震を想

障害児者支援施設ではスタッフのみの訓練を行っ定した避難訓練を実施した。利用者を 3 グループている施設が多いが、利用者参加型の訓練を行う（1 グループ 10 ～ 13 名）にわけ、1 日 1 グループ、

ことで、利用者が体験学習できる環境を提供でき

3 日にわけて、それぞれ約１時間の訓練を行った。

るのと同時に、スタッフも気づきを得ることが可

各訓練には 9 名の施設スタッフが参加した。訓練能となる。

には自閉症スペクトラム、発達遅滞、ダウン症、【結論】実際に利用者を参加させた訓練や平常時

身体障害の特性のある利用者が参加した。訓練をから防災教育を行うことは、必要な備えや課題を実施後、訓練に参加したスタッフから施設内外の把握する上で有益である。

危険個所、スタッフ間の連絡に関する事項、利用

本研究は博報財団第 9 回児童教育実践についての者への指示および誘導に関する事項、その他気づ研究助成事業（助成番号 2014 － 020 継続）の助いた課題や必要だと思われる事柄について質問し成を受けて実施した。
（E-mail；keishi@kokugakuin.ac.jp）

た。
【結果】施設内外の危険個所については、身体障がいのある児童の移動が困難な階段、施設
内のガラスの破砕が予想される箇所、施設外の道
幅の狭い個所等が挙げられていた。
スタッフ間の連絡に関する事項では、避難の必要性の判断やどの児童を誰が誘導するかの判断と指― 189 ―

（P-2-23）

看護学生が地域で学ぶことの意義
科目の履修前後および学年によるコミュニティ意識の差異
ちば あつ こ○千葉敦子、古川照美、杉山克己、吉池信男
青森県立保健大学【緒言】地域包括ケアシステムの構築が求められ

帯・ 積 極 性（ ｐ <0.01）」 と「 自 己 決 定（ ｐており、大学における看護学教育においても、地<0.01）」が有意に低かった。

域の特性と健康課題を査定する能力や健康の保持【考察】4 年生のコミュニティ意識が最も高いと増進と疾病を予防する能力の修得が期待されていは言えないという結果からは、地域に出て学ぶこる。本学看護学科では全学年において地域に出てとの蓄積がコミュニティ意識の向上には必ずしも学ぶ科目が設置されている。本研究は、看護学生寄与していないことが考えられた。本研究は横断が地域で学ぶことの意義を検討するために、全学調査であったため、各学年の持つ特性が反映され年の看護学生を対象に自記式質問紙調査を実施た可能性は否めない。また、使用した尺度は壮年

し、地域で行われる学習が学生自らの地域愛着や期を主な対象に作成された尺度であるため大学生

地域活動の積極性といったコミュニティ意識に影向けの開発が必要である。尺度の見直しを進める

響を及ぼすのかを明らかにすることを目的とすとともに、縦断調査を実施し学習効果を厳密に評る。

価していきたい。

【方法】研究対象者は 1 年「健康科学演習」、2 年「家地域を基盤とした看護活動を行うには、地域を族援助論」、3 年「地域看護学実習」4 年「ヘルス知る、生活を理解することが不可欠であるととも

ケアマネジメント実習」の履修者で、当該科目のに、コミュニティをいかに巻き込むかが重要であ

授業開始前と後に無記名自記式質問紙調査を横断る。看護学生が地域に出て学習することで、コミュ調査により実施した。コミュニティ意識は、石盛

ニティの意義を理解し、自分が住む地域に関心を

１）らが開発したコミュニティ意識尺度（短縮版）

持ち、愛着を感じることがよりよい地域看護活動

を使用し、現在住んでいる地域に対する意識を、につながると考えられるため、今後はコミュニ

そう思う～そう思わないで回答を求めた。コミュ

ティ意識を高めるような教育内容を検討し、そのニティ意識尺度の下位尺度（連帯・積極性、自己評価をしていくことが必要である。

決定、愛着、他者依頼）について内的整合性を検【結論】コミュニティ意識は各授業の前後では差討したあと、科目前後および学年による差異を検異がなく、4 年生が最も高いという結果ではない討した。本研究は倫理審査委員会の承認を得た。

ことから、地域での学習が必ずしも看護学生のコ【結果】コミュニティ意識の 4 つの下位尺度のミュニティ意識の向上に寄与しているとは言い切

Cronbach アルファ係数はα＝ .68 ～ .90 で、十分れない。

な値が得られた。各下位尺度得点の科目前後の差

１）石盛真徳，岡本卓也，加藤潤：コミュニティ

異については、いずれの科目においても有意差は意識尺度（短縮版）の開発，実験社会心理学研究

認められなかった。学年による差ではばらつきが53（1），22-29，2013

あり、2 年生よりも 3 年生の方が「自己決定（ｐ<0.01）」が有意に高い得点を示していた。一方で、
1 年生よりも 2 年生の方が「連帯・積極性（ｐ<0.01）」と「自己決定（ｐ <0.01）」が有意に低く、1 年生の授業前よりも４年生の授業後の方が「連― 190 ―

（E-mail；a_chiba@auhw.ac.jp）

（P-2-24）

日本人のニュメラシーと医療のリスク情報の理解度及びピクトグラフの効果
だん や○檀谷ひとみ、中山和弘
聖路加国際大学大学院看護学研究科【緒言】市民が健康のためのより良い意思決定を

74.6% に対して、低い人は 44.1% であった。

するためには、保健医療者がわかりやすくリスク

リスク情報を十分理解できた人の割合は文章情報を提供することが必要である。米国を中心と（56.8%）、棒グラフ（57.8%）、ピクトグラフ（64.7%）

して、リスク情報を効果的に伝える方法が研究さの順で直線的な増加があり（p=0.029）、属性別でれ、数字ではなく絵を用いた統計図表（ピクトグは、 女 性（p=0.038）、 高 校 卒 業 又 は そ れ 以 下ラフ）を用いた情報提供が注目されてきた。しか（p=0.013）、 ニ ュ メ ラ シ ー が 高 い 人（p=0.027）、

し、日本では、リスク情報理解の関連要因である

暮らし向きの苦しい人（p=0.059）で同様の増加

ニュメラシー（数的思考能力）に関するデータはがあった。

ほとんどなく、リスク情報の理解度を測定した研【考察】米国において行われた研究と比較すると究は見当たらない。そのため、情報が市民のため

日本人のニュメラシーは高い傾向にあるが、リスにカスタマイズされないまま提供されている現状

ク情報を十分理解できる人は約 5-6 割しかいながある。

い。医療の高度化や健康・医療情報が増大していしたがって、本研究は、⑴日本人のニュメラシー

ることに伴い、情報が十分理解できない日本人はを評価し、⑵文章・棒グラフ・ピクトグラフを用

今後益々増加すると考える。リスク情報の提供にいた情報提供の中で、対象の理解を最も引き出す

おいては、ピクトグラフが有効であることは米国

デザインを明らかにすることを目的とした。

を中心とした研究結果と合致したものである。

【方法】2016 年 10 月に、20-69 歳までの男女を対【結論】リスク情報提供では、標準的にピクトグ象とした Web 調査を行なった。地域別・性別・ラフ用いることが患者の理解に寄与すると考えら

年齢階級別の構成割合は国勢調査の結果に合わせれる。また、保健医療関係者は、スタンダードプて抽出した。

リコーションの考えに基づき、全ての人にわかり使用した変数は、基本属性、ニュメラシー、リやすいコミュニケーションを図る必要がある。

スク情報の理解度であった。ニュメラシーは、3

謝辞：本研究は JSPS 科研費 16H05569 の助成を

問中全て正解した場合を高い、それ以外を低いと受けたものです。

した。リスク情報の理解度は、心臓手術のリスクを回避するための 2 種類の薬を内服した場合としなかった場合の情報を、シナリオで作成し、文章
のみ、棒グラフ、ピクトグラフの 3 群でランダム化比較試験を行い測定した。本研究は聖路加国際大学研究倫理審査委員会の承認を得て行った。
【結果】分析対象は 1062 人であった。ニュメラシー
が高い人は 51.5%、低い人は 48.5% であった。また、
女性（p ＜ 0.001）、教育歴の低い人（p ＜ 0.001）
で低い人が有意に多かった。リスク情報を十分理解できた人の割合は、ニュメラシーが高い人が― 191 ―

（E-mail；17dn004@slcn.ac.jp）

（P-2-25）

チャイルドシート着用教育に関する海外の研究：
日本における着用教育の可能性についての考察
お がさわら○小笠原メリッサ、千葉敦子
青森県立保健大学【緒言】日本では 2000 年に 6 歳以下の幼児が車内や法の制定といった方策のうち、複数を組み合わでチャイルドシート（CRS）を装着することが法せて行われた。Grossman et al（1999）は、保育律化されたが、2016 年の国内の CRS 装着率はわ

園での介入プログラム実施後著しく装着率が増加

ずか 64.2％であった。交通事故で死亡やケガをすしたが、1 ～ 2 カ月後には成果が大きく減少した

る幼児の約 7 割が自家用車での移動中であることことを発見した。Brown et al．（2015）は、CRSを考慮すると、国内における CRS の着用促進はの配布と親子を対象とした教育プログラムとを組急務である。本研究では、海外の文献に基づいてみ合わせた、ポジティブなインセンティブが土台

CRS の装着率増加のための効果的な教育法につとなる介入法が最も効果的であり得ると述べた。

いて調査と提案を行う。

【考察】CRS 装着に関わる介入において極めて重【方法】PubMed、CINAHL CENTRAL（Cochrane

要な要素は、行動変化の理論に基づいた多面的なCentral Register of Controlled Trials）といった方策の活用である。そのうち、教育的アプローチ

電子データベースにおいて、1990 年以降に出版と CRS 無料配布、インセンティブの付与やよりされた系統的レビューの文献検索を行い、64 の強力な取締り等を組み合わせた介入法が、特に効研究に関する 6 編のレビュー分析を行った。

果的であると考えられる。

【結果】Ehiri et al．（2012）は 5 編の研究レビュー【結論】諸外国での研究によると、行動変化を促を行い、CRS 無料配布やインセンティブ（CRS

すには多面的且つ地域単位の介入法が最も有効で購入時の割引クーポン等）、教育との組み合わせある。国内の研究者には、本稿を参考に本国におが CRS の購入と装着に有効であると述べた。教ける幼児の CRS 装着率増加のための教育法を樹

育 の み の 介 入 も ま た 効 果 的 で あ っ た。Klassen

立していくことが求められる。

（2000）は、保育所や学校での子どもの教育のための多面的プログラムや、親の教育と強制力を持
つプログラムとを併用して行うプログラムによって CRS 装着率が増加することを述べた。Zaza etal．
（2001）は介入法を 5 タイプに分別し、シートベルトに関する法や取締り強化、CRS 無料配
布に加えて教育を実施することが装着率増加と死傷者数減少に極めて顕著に関連していると述べた。地域全体で行われる啓蒙／取締り強化キャン
ペーンや「インセンティブ＋教育」という方法も効果的であった。Turner et al．（2005）は 8 地域の介入法分析を行い、地域プログラムの有効性を結論付けた。各方策はマスメディア、特定層への教育、CRS 購入ローンや無料配布、親子またはどちらかへのインセンティブ付与、取締り強化― 192 ―

（E-mail；m_ogasawara@auhw.ac.jp）

（P-2-26）

海外渡航・滞在における日本人の事故・犯罪等に関するリスク認知み よしとも み○三好知美 1）、渡邉正樹 2）
1）東京学芸大学大学院、2）東京学芸大学【緒言】近年、グローバル化が進むにつれて、海ザードで「恐ろしさ」に有意差がみられた。犯罪、

外赴任、留学、修学旅行、観光など様々な目的で事故、自然災害では、「恐ろしさ」は渡航経験 0

海外を訪れる人が増加する中で、渡航先での安全回より 1 回が高く、2 ～ 4 回、5 回以上と低かった。

対策が必要である。そのため、海外の危険情報を

感染症では、渡航経験 0 回で「恐ろしさ」が最も個人がどのように認識し予防行動選択しているか

高く、渡航回数が増えるとともに低下していた。

が、海外で安全に過ごすために重要である。本研

自分の被害経験の有無によるリスク認知関連項目

究では、日本人の海外渡航・滞在における犯罪、の平均値の差では、有意差はみられなかった。一テロ（暴動・政変を含む）、事故、自然災害、感方、身近な人の被害経験の有無によるリスク認知染症のリスク認知関連項目と渡航経験や回数、被の平均値の差では、テロを除いた全てのハザード

害経験との関連、およびリスク認知関連項目と予で「被害可能性」に有意差がみられ、身近な人の防行動意図との関連を明らかにすることを目的と被害経験がある者が高かった。リスク認知関連項した。

目と予防行動意図の相関分析では、渡航経験の有【方法】対象は、日本国籍を持つ 20 歳から 69 歳

無とハザードの種類に関わらず、リスク認知と予の計 2,000 人（各年代男女各 100 名ずつ）とし、防行動意図に有意な相関がみられた。「反応コスweb 調査を実施した。調査時期は平成 28 年 12ト」は、渡航経験の有無、ハザードの種類に関わ月である。調査内容は、渡航経験（過去 10 年間）、らず負の相関がみられた。

渡航回数、被害経験（自分、身近な人）と 5 つの【考察】本研究の結果から、渡航経験、被害経験

ハザード（犯罪、テロ、事故、自然災害、感染症）

は対処効果の認知は高めるが、リスク認知には差のリスク認知関連項目である。リスク認知関連項がみられず、経験はリスク認知を高めることはな

目は、リスク認知を「恐ろしさ」、「重大性」、「被いことが分かった。また、リスク認知と予防行動

害可能性」で、対処効果の認知を「反応効果性」

意図の関連では、リスク認知が高い者ほど、予防と「反応コスト」によって、それぞれ 5 段階評定

行動意図が高まる傾向がみられた。経験の有無とで測定した。予防行動意図は、今後海外渡航・滞リスク認知は必ずしも一貫した傾向を示さないこ在する際に、治安に関する情報を積極的に得ようとが過去の研究で指摘されているが、本研究におと思う等 5 項目について段階評定で測定した。

いても渡航経験、被害経験は、リスク認知を高め【結果】回答者は 2,000 名のうち、1,989 名を有効ないという結果が得られた。しかし予防行動意図

回答として分析した（有効回答率 99.4％）。「渡航とリスク認知との間に関連がみられることから、経験あり」は、924 名（47％）
「渡航経験なし」

リスク認知を高めるため、経験に拠らないリスク

は 1,043 名（53％）であった。渡航経験ありの者

教育やリスクコミュニケーションが必要であるこのうち、各ハザードにおける自分の被害経験がとが示唆された。

あった者は、1.1％～ 10.3％であった。また、有【結論】渡航経験、被害経験とリスク認知に差が

効回答者のうち身近な人の被害経験があった者みられず、経験はリスク認知を高めないことが明は、1.5％～ 10.6％であった。渡航経験の有無とらかとなった。

リスク認知関連項目の平均値の差では、全ハザー
ドにおいて対処効果の認知は渡航経験ありの者が有意に高かった。渡航回数別によるリスク認知関
連項目の平均値の差では、テロを除く全てのハ― 193 ―

（E-mail；m162305k@st.u-gakugei.ac.jp）

（P-2-27）

子宮頸がんワクチン反対派 VS 賛成派ウェブサイトのテキストマイニングとリーダビリティ分析
おくはらつよし○奥原剛、石川ひろの、加藤美生
東京大学大学院医学系研究科

医療コミュニケーション学分野【緒言】本邦では、子宮頸がんワクチン接種後の反対派のうち非医療従事者が 117、賛成派のうち重篤症状の報道により、接種率が 0％近くに低迷

医療従事者が 72 だった。

している。インターネット上には、ワクチンの危出現率の高かったコードは、反対派でワクチン

険性を訴えるウェブサイトが散見される。本研究による副反応（5.76%）、ワクチンの毒性（4.59%）、では、子宮頸がんワクチン反対派と賛成派のウェ

重い副反応に苦しむ少女（2.44%）、賛成派で副反ブサイトの内容をテキストマイニングで分析する

応（5.7%）、ワクチンの効果（4.77%）、子宮頸がとともに、リーダビリティ（読みやすさ）の分析

んの原因（3.67%）だった（図 1）。
全サイトのリーダビリティスコアの平均値はを行った。
【方法】オンライン検索で抽出したウェブサイト

2.62（SD=.72）だった。賛否、書き手ともに有意を、2 人の評価者が反対派・賛成派・中立に分けな群間差が見られた（M=2.8 vs. M=2.38，F（1,234）（k=.957）、書き手別に医療従事者または非医療従=28.101，p<.001; M=2.79 vs. M=2.50，F（1,234）

事者に分類した。テキストマイニングには KH=6.500，p=.011）。賛否と書き手の交互作用は有coder を使用し、頻出語の階層クラスターと共起意でなかった（F（1,234）=.922，p=.338）。反対

ネットワークの分析を参考に 16 のコーディング

派のリーダビリティスコアは賛成派より有意に高ルールを作成し、各コードに該当する段落の構成

かった（図 2）。

比を算出した。リーダビリティ分析には日本語文【考察】反対派ウェブサイトで頻繁に言及されて

章難易度判別システムを使用し、リーダビリティ

いたワクチンの毒性や被害者少女のナラティブなスコア（0.5-6.4，高いほど読みやすい）を従属変数、

どは、賛成派の情報よりも読みやすいだけでなく、賛否と書き手を独立変数とした 2 元配置分散分析

感情に訴え、説得力を持つかもしれないことが懸を行った。また、賛否と書き手の 4 カテゴリーを念される。

従属変数とした多重比較（Tukey の HSD 法）を【結論】賛成派ウェブサイトには、説得力のある行った。

内容を読みやすく発信する工夫が求められる。

【結果】計 270 のウェブサイトのうち、反対派が（E-mail；okuhara-ctr@umin.ac.jp）

137、賛成派が 101、中立が 32 だった。書き手は
（%

図1.

図2.

― 194 ―

p=.004

（P-2-28）

いわき南部地区の拠点病院におけるがんサバイバーのための健康学習プログラムと交流サロンの展開
たか せ かな え○高瀬佳苗 1）、三浦浅子 1）、高木孝子 2）1）福島県立医科大学看護学部、2）呉羽総合病院地域連携支援室【緒言】日本では，1981 年以降がんが死亡原因のもはるかに多く，A 病院以外の医師を主治医と1 位となっているが，がん対策の進展で死亡率はするサバイバーも参加した．これは，病院のホー

大きく減少し，がん患者とその家族（がんサバイ

ムページ，リーフレットの配布，窓口での案内等

バー）の療養生活の質向上のための支援に取り組での学習プログラム参加についての丁寧な PR がむことは，社会が希求するところである．そこで効を奏したことによるだろう．
また，サバイバーの語りから，身体の機能の喪本研究では，その支援の１つとして，健康学習と交流サロンの展開を試みた．

失や症状の管理，治療する・治療しないなどの意【方法】がんサバイバーを対象とし，2015.3 月～

思決定，健康増進等に関する情報を得て自分自身

2017.2 月間に，いわき南部地区の拠点病院としてに当てはめるといった学習の機会が少ないことがの役割を担う A 病院内交流スペースにおいて，わかった．そのため，健康学習はあふれる情報か研究者らが開発したがんと健康をテーマとする健ら取捨選択する機会の場となり，そこに参加者は

康学習プログラムを実施し，さらに，がんを体験

魅力を感じて継続的に参加していたと考えられした仲間同士の交流の場としてサロンを開催しる．
そして，交流サロンでは，サバイバー同士の交た．
【結果】本研究の健康学習のプログラム内容は，流，サバイバーと医療ソーシャルワーカー，がん研究者らの先行研究である＜がん看護師の知識・看護専門看護師等の交流をとおして，安心，心強信条・役割に関する質問紙調査＞の結果から注出さ，同感などを体験していた．本研究の交流サロした．

ンの参加者には，ピアサポート（がんを体験した

その健康学習は，病気を知る（がん看護専門看

もの同士の交流）に参加していないサバイバーも護師），栄養と免疫（管理栄養士），痛みの管理（がおり，サバイバーとサバイバーを結びつけ，共にん性疼痛看護認定看護師），老い（医師），社会資

助けられるという体験を提供したと思われる．

源の活用（医療ソーシャルワーカー），リハビリ【結論】がんと健康に関する健康学習および交流

テーション（理学療法士），がん発見と検査（臨サロンは，治療終了後のサバイバーへの健康増進

床検査技師），がん治療薬（薬剤師）などをテーを継続支援する重要な機会の１つとなる．

マとして 9 回実施し，平均 16 人，合計 144 人（延べ）が参加した．
また，交流サロンでは，サバイバー同士が現在の症状，日々の病気との向き合い方などを語ることで気持ちを共有し，かつ，医療ソーシャルワー
カー，がん看護専門看護師等との交流を通して，診察の場面では質問できないような些細な悩みも気軽に相談していた．
【考察】まず，健康学習の参加者は，平均 16 人で，研究者らが昨年町なかで行った同様の学習会より― 195 ―

（E-mail；takase@fmu.ac.jp）