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サステナビリティ

マテリアリティマテリアリティ
当社グループは事業を通じて社会に価値を提供し、持続可能な社会の実現に寄与していくことが、当社の存続と成長に不可欠であると考えています。その考えを明確にし、取り組みを強化していくため、2018年度、当社が取り組むべき重要課題（マテリアリティ）を、下記のプロセスにより特定しました。
その後、社会・環境問題はますます深刻さを増し、それに応じて社会からの要請も変わってきています。このような変化の中、これまで当社が成し遂げてきたこと、これからのヘルスケアを考え、田辺三菱製薬が未来の社会でどうあるべきかを見つめ直した結果、これまでの企業理念とめざす姿を、新たにMISSIONとVISION 30に改めました。そして、それらの実現のために2021～2025年に何をすべきかを示したのが中期経営計画21-25です。これらを策定する中で、マテリアリティについても見直しを行いました。
見直しにあたっては、当社が中期経営計画21-25を達成し、持続可能な社会の実現に貢献するために何が重要であるかを議論し、必要に応じて2018年特定のマテリアリティに追加・修正を行いました。
そして、経営層の承認を経て、新たなマテリアリティとして、以下8項目を特定しました。

マテリアリティ特定プロセス
ステップ1 考慮すべき社会課題の抽出
マテリアリティを特定するにあたり、国際的なガイドライン、GRIスタンダードなどに加え、SASB※1の製薬産業の評価基準、ATMインデックス※2の評価項目なども勘案し、考慮すべき社会課題を包括的に抽出しました。
※1 Sustainability Accounting Standards Board（サステナビリティ会計基準審議会）。サステナビリティの開示基準を業種別に策定・公開している米国の非営利団体。2021年にIIRCと統合し、Value Reporting Foundation（VRF）を設立。
※2 Access to Medicine Index。世界の製薬企業上位20社の医薬品アクセス改善における貢献度を評価し、ランク付けしたもの。オランダを拠点とする非営利団体Access to Medicine Foundationが実施。

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ステップ2 社会課題の優先順位付け
ステップ1で抽出した社会課題について、当社グループの重要度を当社の価値観・大きな方針、戦略・具体的な活動目標、リスク関連情報などから評価しました。
また、ステークホルダーの重要度を評価するため、社外のステークホルダーを代表し、責任投資を推進する評価機関が重要視する項目を分析整理しました。これら2軸でマテリアリティマップを作成し、優先順位の高い項目を絞り込みました。

ステップ3 妥当性確認とマテリアリティの特定作成したマテリアリティマップの妥当性を社内・社外有識者との協議を経て確認し、マテリアリティの特定を行いました。特定されたマテリアリティについて、主な取り組みと持続可能な開発目標（SDGs）、当社が定めるコード・オブ・コンダクト、当社が所属する三菱ケミカルグループ（MCGグループ）が掲げるKAITEKIのMOS指標との関連性を整理・確認しました。

マテリアリティとモニタリング指標
当社グループでは、モニタリング指標を設定して、マテリアリティに対する取り組み状況を把握し、さらなる改善につなげています。マテリアリティの見直しに伴い、以下のモニタリング指標を設定しました。新たなモニタリング指標の実績については、2021年度実績より開示しています。
取り組み事例はリンク先をご覧ください。
マテリアリティと主な取り組み・2022年度実績［PDF：220KB］

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① 新たな価値を持つ医薬品・医療サービスの創製

主な取り組みと実績
2022年度
承認数（中計21-25累計）

2021年度
23件

13件

国内外

3件

0件

国内外

20件

27件

国内外

21件

21件

国内外

11件

6件

国内外

患者さんへのソリューション
提供数（中計21-25累計）
開発パイプライン数
創薬に関する受賞歴（2007年合併以降累計）
新薬の創製、効能追加、用法用量の変更、剤型追加、パートナリング数（中計21-25累計）

アラウンドピルソリュー
ションの提供集計範囲

299包装（視神経脊髄炎スペクトラム障害治療薬）
中計21-25期間内新製品の年度別販売数量

6,507包装

123包装（遅発性ジスキネジア治療薬）（視神経脊髄炎スペクトラム障害治療薬）

国内外

2021年度

集計範囲

24,587包装（筋萎縮性側索硬化症治療薬 経口懸濁剤）
取り組み事例： 患者さん・医療関係者の皆さまとともに＞研究開発
患者さん・医療関係者の皆さまとともに＞安定供給
開発パイプライン② 製品の品質保証と安定供給

主な取り組みと実績
2022年度高品質な医薬品を安定供給するための体制の構築、品質に関する問い合わせに対する適切な対応

取り組み事例：

製品回収件数（クラスⅠ,Ⅱ,Ⅲ）
品質の問い合わせに対する顧客満足度

クラスⅠ 0件
クラスⅡ 1件

クラスⅠ 0件
クラスⅡ 1件

クラスⅢ 0件

クラスⅢ 0件

92.9%

92.4%

国内

国内

患者さん・医療関係者の皆さまとともに＞医薬品安全性/信頼性保証
患者さん・医療関係者の皆さまとともに＞安定供給

5③ 製品の適正使用の推進

主な取り組みと実績
2022年度
製品に関する問い合わせ窓口の設置、安全管理情報の収集、適正使用に関する情報提供活動

臨床研究に関する外部発表数

集計範囲

84件

77件

国内外

国内：20,200件
海外：49,600件

国内：14,600件
海外：54,100件

国内外

2021年度

集計範囲（論文・学会等）
安全管理情報収集件数

2021年度

取り組み事例： 患者さん・医療関係者の皆さまとともに＞情報提供④ 医療アクセスの向上

主な取り組みと実績
2022年度
助成患者団体数（累計、のべ）

219団体

167団体

国内外

2,425万人

3,144万人

国内外

9件

9件

国内外

難病・希少疾病に対する承認数（中計21-25期間）

3件

1件

国内外

途上国向け感染症治療薬PJ数とステージ3（非臨床）2（非臨床）

国内外

ワクチン：9,281人分

ワクチン：34,633人分

国内外

健康支援サイト訪問者数
患者さん支援、難病・希少疾病に対する治療薬の開発、開発途上国に蔓延する感染症PJの推進

難病・希少疾病に対するパイプライン数

途上国健康貢献支援数
取り組み事例：

患者さん・医療関係者の皆さまとともに＞医療アクセスの向上に関わる課題解決
開発パイプライン
患者さん・医療関係者の皆さまとともに＞情報提供
地域社会とともに＞医療・福祉への貢献

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⑤ ステークホルダーエンゲージメント

主な取り組みと実績
2022年度
従業員意識調査結果
顧客や一般社会、従業員などのステークホルダーに対する情報発信と対話（経営理念共感・理解、やりがい・意欲）

2021年度
77%

集計範囲
79%

（好意的回答率）＊1（好意的回答率）＊1

総合満足度：5.11

総合満足度：5.05

共感度：5.12
必要度：5.62

共感度：5.09
必要度：5.56

顧客満足度調査結果（7段階評価）

国内外

国内

取り組み事例： ステークホルダー・エンゲージメント
地域社会とともに＞社会ニーズに応じた活動
従業員とともに＞労働安全衛生＞従業員の意識調査⑥ 従業員の健康と多様性の尊重

主な取り組みと実績
2022年度
従業員意識調査結果
健康経営の推進、すべての従業員が活躍できる職場環
境の整備

2021年度
84%

集計範囲
85%

国内外

（Wellness項目）（好意的回答率）＊1（好意的回答率）＊1

従業員意識調査結果（多様性と個の尊重）79%（好意的回答率）＊1

81%（好意的回答率）＊1

国内外

10.0%

20.8%

国内外

経営層のダイバーシティ度
取り組み事例： 従業員とともに＞労働安全衛生
従業員とともに＞ダイバーシティ&インクルージョンの推進

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⑦ 環境に配慮した事業推進

主な取り組みと実績
2022年度
GHG排出量企業活動における環境負荷の低減、環境意識を高めるための従業員の教育

2021年度

集計範囲

24.0%削減＊2

18.6%削減＊2

国内外

取水量（2019年度比）

36.9%削減＊2

30.9%削減＊2

国内外

廃棄物最終処分量（2019年度比）

51.5%削減＊2

1.9%増加＊2

国内（2019年度比）

取り組み事例： 環境＞目標と取り組み
環境＞気候変動への取り組み
環境＞水資源への取り組み
環境＞廃棄物削減・資源循環への取り組み⑧ 倫理的で公正・誠実な事業活動

主な取り組みと実績
2022年度コンプライアンスに関するコンプライアンス意識の醸成、各種ポリシー等の制定・遵守、ホットラインの設置

従業員の意識（従業員意識調査/5点満点）
顧客満足度調査結果（企業イメージ）（7段階評価）2021年度

95%（好意的回答率）＊1＊3
コンプライアンス：5.15
信頼：5.31

集計範囲

4.51点

国内外

コンプライアンス：5.14

国内

信頼：5.29

取り組み事例： マネジメント＞コンプライアンス＊1：好意的回答率とは、回答選択肢上位2つ（そう思う、どちらかというとそう思う）の合計スコア＊2：集計対象会社の事業撤退および拠点再編に伴い、2019年度以降の実績値を変更＊3：調査方法変更に伴い、2022年度実績および集計範囲についても変更

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