アライアンス・バーンスタイン・米国割安株投信（愛称：プレミアバリュー）

販売用資料
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2024年7月

優れた投資とは、優れたビジネスを見抜くことだ。

特別レポートアライアンス・バーンスタイン・米国割安株投信（年2回決算型）（隔月決算・予想分配金提示型）

愛称：プレミアバリュー
追加型投信／海外／株式

長く続く“グロース株の時代”の後に、バリュー株の復権はあるのか＜概要＞• グロース株優位の展開が足掛け15年続くなか、募る「バリュー株の時代はもう来ないのか」との疑問• 2009－2021年のグロース株優位相場は、超低金利が演出した“グロース株の時代”と言え、原動力であったバリュエーション拡大という特殊要因がなくなれば、バリュー株の時代が再び来る可能性はある• 構造的なインフレ圧力が長期に持続する可能性があるなか、キャッシュフロー創出力が企業間格差につながる• 当ファンドはキャッシュフロー創出力に優れ、魅力的な株価水準にある「プレミアバリュー企業」に厳選
投資

バリュー株とグロース株でみる米国株式市場の長期推移「バリュー株が再び表舞台に立つことはもうないのだろうか」
1990年から長期で米国株式市場の変遷を振り返ると、バリュー株優位とグロース株優位の局面をおよそ10年単位で交互に繰り返してきました。バリュー株優位だった2000年代を経た後、世界金融危機以降の足掛け15年の間、ここまでグロース株優位の相場展開が続いています。
2022年の金利上昇局面こそグロース株に逆風が吹きましたが、2023年から足もとまで、エヌビディアを筆頭とする
AI関連銘柄がけん引する形でグロース株が再び勢いづくなか、「バリュー株が再び表舞台に立つことはもうないのだろうか」との疑問が投資家に募ります。
長期の米国バリュー株式および米国グロース株式のリターン推移*
10,000
米国グロース株式
米国バリュー株式

2009年
2010年
2011年
2012年
2013年
2014年
2015年
2016年
2017年
2018年
2019年
2020年
2021年
2022年
2023年
2024年

1,000

100

10
89/12

97/12

05/12

＜世界金融危機以降の各年のリターン**＞

13/12

米国バリュー株式 米国グロース株式
19.7%
37.2%
15.5%
16.7%
0.4%
2.6%
17.5%
15.3%
32.5%
33.5%
13.5%
13.0%
5.7%
▲3.8%
17.3%
7.1%
13.7%
30.2%
▲8.3%
▲1.5%
26.5%
36.4%
2.8%
38.5%
25.2%
27.6%
▲7.5%
▲29.1%
11.5%
42.7%
7.6%
13.1%

21/12
年/月

16年間でバリュー株は4勝12敗

米国バリュー株式はラッセル1000バリュー指数、米国グロース株式はラッセル1000グロース指数。*期間：1989年12月末－2024年5月末。1989年
12月末を100として指数化（対数表示）。月次ベース、米ドルベース。**期間：2009年－2024年。年次ベース。ただし、2024年は5月まで。米ドルベース。配当込み。出所：アライアンス・バーンスタイン（以下、「AB」)。ABは、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。
アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。
過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。予想は今後変更される可能性があります。記載の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また組入れを示唆・保証するものではありません。

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アライアンス・バーンスタイン・米国割安株投信（愛称：プレミアバリュー）

長く続く“グロース株の時代”の後に、バリュー株の復権はあるのか
超低金利が演出した“グロース株の時代”
バリュエーション拡大という特殊要因がなくなれば、バリュー株が表舞台に戻る可能性はある
株価の理論値=「割引現在価値」
世界金融危機以降、長く続いたグロース株優位相場は、 金利感応度は、バリュー株よりもグロース株の方が大きい
金利と割引現在価値（株価の理論値）の関係
その背景の多くを「割引現在価値」というファイナンス理論
金利低下時
金利上昇時
に基づいて説明することができます。
グロース株の割引現在価値がより上昇「割引現在価値」とは、企業が将来的に創出すると期待されるキャッシュフローを現在の価値に換算したものであり、株価の理論値とされています。この換算に用いる利率を金利「割引率」といい、「割引率」は一般的に「金利」と「リスクプ
レミアム」から構成されます。
超低金利により「割引率」が低下

バリュー株

グロース株の割引現在価値が
より低下

グロース
株

金利

バリュー
グロース
株
株

【株式のデュレーション効果】
より長期のキャッシュフロー成長を織り込む傾向のあるグロース株の方が、金利感応度は大きい

世界金融危機後に導入された超低金利政策、またコロナ
ショック後のゼロ金利政策は、この「割引率」を大きく引き下げました。特に、より長期のキャッシュフロー成長を織り 上記はイメージ図です。
込む傾向のあるグロース株について、現在価値をより増
超低金利時代のグロース株はPER拡大が原動力
幅させる形で作用しました。これは「株式のデュレーション 米国バリュー株式と米国グロース株式のリターン分解（年率）*効果」と呼ばれており、超低金利がグロース株のアウトパ
フォームを演出した格好です。
EPS変化率■EPS（一株当たり利益）変化率
19.4%■PER（株価収益率）変化率
PER変化率

加えて、ゼロ金利政策は投資家のリスク許容度を拡大さ ■配当
配当
せ、その結果、「リスクプレミアム」も低下しました。例えば、直近は赤字でも将来の成長期待だけで上昇する銘柄が8.8%
続出し、本来は高い企業リスクがバリュエーション低下要因となり、低く評価されるべき銘柄も、つられて上昇する形 0.2% 2.6%になりました。
5.9%

1.7%
12.6%

10.0%

2.8%

1.4%
1.5%

2.4%

7.2%

7.3%

8.7%

8.2%

グロース株優位の主因はバリュエーション拡大
これらの結果、2009年から2021年のグロース株のリター
ンは年率19.4%と、バリュー株の同12.6%を大きく上回りました。しかし、その内訳をみると、利益成長の寄与度
8.2%以上に、バリュエーション拡大が8.7%と大きく寄与したことがわかります。同時期のバリュー株の利益成長は7.3%とグロース株と大きく変わらないにもかかわらず、これだけリターンに差が生じたのはバリュエーション拡大が主因であったことは明らかです。
1996年から足もとまで約30年の長期でみると、グロース
株、バリュー株ともに株価リターンは、主に利益成長と配当から構成されています。バリュエーションは長期でみればニュートラルに働くことを考慮すると、このようなバリュ
エーション主導の上昇は持続可能でないと考えられます。
バリュー株が表舞台に戻ることはある

バリュー株 グロース株

バリュー株 グロース株

全期間（1996－2023）
全期間 1995-2023

超低金利期（2009－2021）
超低金利 2009-2021

今後、利下げ局面に入っても、超低金利の再来は見込みづらい
米国政策金利の推移とFOMC （米連邦公開市場委員会）
による予想**
10%
8%

政策金利

超低金利時代（2009-2021年)

6%
4%
2%

2.8%

2022年からの利上げの結果、これまで低下していた「割0%引率」は正常化したとみられます。これにより、グロース株
1995 2000 2005 2010 2015 2020 2025 年
にとってはバリュエーション拡大の恩恵が失われる一方、本来の企業収益・企業価値で評価される相場が形成されることになります。そのため、バリュー株にとっても好まし
い相場となり、バリュー株が再び表舞台に立つ準備が整ったと言えるでしょう。
*期間：1996年－2023年。年次ベース。米国バリュー株式はラッセル1000バリュー指数、米国グロース株式はラッセル1000グロース指数。**期間：
1995年1月－2026年12月。2024年5月までは実績（月次ベース）、それ以降は2024年6月12日FOMC発表の各年末のFFレート予想中央値および長期予想。出所：ブルームバーグ、FRB（米連邦準備制度理事会）、AB
過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。予想は今後変更される可能性があります。記載の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また組入れを示唆・保証するものではありません。

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アライアンス・バーンスタイン・米国割安株投信（愛称：プレミアバリュー）

長く続く“グロース株の時代”の後に、バリュー株の復権はあるのか
構造的なインフレ圧力は長期で持続する可能性
インフレ圧力のある環境では、キャッシュフロー創出力が企業間格差につながる
構造的なインフレ圧力は長期で持続する可能性

長期的にはインフレ圧力が持続する見込み
足もと、株式市場では、利下げ開始時期をめぐり毎月の 主なインフレ要因とデフレ要因
インフレ指標に一喜一憂する展開が続いています。しかし、インフレ要因デフレ要因
アライアンス・バーンスタイン（AB）では、長期的な観点か
ら、以下のような進行中の複数の構造変化により、世界✓ 経済成長的にインフレ圧力が持続する可能性が高いとみています。
の鈍化✓ 脱グローバル化✓ AIの普及✓ 労働人口減少✓ 脱グローバル化 コスト面での最適地生産から、✓脱炭素化
安全保障の観点で生産地を選ぶサプライチェーンに転換するため、生産コストは上昇✓ 労働人口減少 主要国の生産年齢人口の減少で労働供給量が減ることによる賃金上昇圧力
上記はイメージ図です。
✓ 脱炭素化 再生可能エネルギーへの転換は、当面、エネルギーコストの上昇圧力
キャッシュフロー創出力に優れたポートフォリオを構築

一方、今後見込まれる世界経済の成長鈍化やAIの普及などはデフレ要因として作用しますが、総じてインフレ圧力の方が勝る可能性が高いと考えています。
キャッシュフロー創出力の有無が企業間格差にインフレが持続する世界では、フリー・キャッシュ・フロー
（FCF）が特に重要になります。FCFが高い企業は、成長に必要な資本を自己調達することができ、健全な財務基盤を持つのが一般的です。特に、インフレ・高金利のような負債コストが高い環境において、FCFの高い企業は、資本を柔軟に投下することでより多くの成長機会を捉えることができると考えています。

投下資本キャッシュフロー利益率および株価フリーキャッシュ
フロー倍率*
当ファンド

ラッセル1000バリュー指数

キャッシュフロー創出力が相対的に高い▼
16.5

キャッシュフロー創出力に比べて株価が割安
▼
28.2
22.9

14.0

投下資本
キャッシュフロー利益率（CFROI、%）株価
フリーキャッシュフロー
倍率（PFCFR、倍）マザーファンドの保有銘柄
キャッシュフロー創出力に優れ、魅力的な株価水準にある「プレミアバリュー企業」
当ファンドは、「優れたビジネスを有しながら、魅力的な株価水準にある企業」を「プレミアバリュー企業」と呼び、徹底的なファンダメンタルズ・リサーチに基づき、厳選投資を行います。
マザーファンドの組入上位10銘柄**（2024年5月末時点）（保有銘柄数：70銘柄）

銘柄名
セクター
概要
1 JPモルガン・チェース
金融
世界有数のグローバル総合金融サービス会社
2 クアルコム
情報技術 米半導体大手
3 バークシャー・ハサウェイ
金融ウォーレン・バフェットが率いるコングロマリット
4 ウェルズ・ファーゴ
金融
米国の総合金融サービス会社
5 ウォルマート
生活必需品 小売スーパー・チェーン
6 ﾘｼﾞｪﾈﾛﾝ・ﾌｧｰﾏｼｭｰﾃｨｶﾙｽﾞ ヘルスケア 革新的治療薬を開発するバイオ医薬品メーカー
7 エレバンスヘルス
ヘルスケア 米国の医療保険大手
8 ﾌｨﾘｯﾌﾟ・ﾓﾘｽ・ｲﾝﾀｰﾅｼｮﾅﾙ 生活必需品 世界最大級のタバコ会社
9 センコラヘルスケア 医薬品の配送・流通サービスプロバイダー
10 ファイサーブ
金融
総合的な情報管理・電子コマースシステムのサービス会社

比率
3.6%
3.6%
3.5%
3.4%
3.4%
3.3%
3.2%
2.9%
2.7%
2.6%

*2024年5月末時点。当ファンドは「アライアンス・バーンスタイン・米国割安株マザーファンド」のデータに基づきます。投下資本キャッシュフロー利
益率とは、投下資本からどれだけキャッシュが生み出されたかを測定するもので、営業キャッシュフロー／（株主資本+有利子負債）により算出。株
価フリーキャッシュフロー倍率とは、創出されるキャッシュに対する株式市場の評価を測定するもので、時価総額／フリーキャッシュフローにより算出。**セクターは、MSCI／S&PのGICSの分類で区分しています。組入比率は、対純資産総額の比率です。小数点第2位を四捨五入しています。
同一発行体で種類の異なる株式の比率は合算しています。マザーファンドは「アライアンス・バーンスタイン・米国割安株マザーファンド」。出所：AB
過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。予想は今後変更される可能性があります。記載の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また組入れを示唆・保証するものではありません。

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アライアンス・バーンスタイン・米国割安株投信（愛称：プレミアバリュー）

長く続く“グロース株の時代”の後に、バリュー株の復権はあるのか『プレミアバリュー企業』のご紹介（2024年5月末時点）
エムコア・グループ（資本財・サービス）

AI投資の拡大やリショアリング※を背景にインフラ関連の需要が拡大【企 業 概 要】 エンジニアリング会社。米国で電気工事・ビル施設の保守運用や空調制御サービスを展開。
【運用者の着眼点】 競争の厳しい機械・電気サービス市場において、過去最高水準の収益率を達成。データセンター向けの需要の高まりに加え、リショ
アリング※による安定した収益期待。
「優れたビジネス」×「魅力的な株価水準」
投下資本キャッシュフロー利益率と株価フリー
キャッシュフロー倍率*
キャッシュフロー創出力が相対的に高い
▼
34.9
13.2

エムコア・グループ
ラッセル1000バリュー指数

キャッシュフロー創出力に比べて株価が割安
25.6▼《 ココがプレミア！》

成長性の向上株価推移**（米ドルベース）
300
250

エムコア・グループ
ラッセル1000バリュー指数

200
150

12.5

100
投下資本
キャッシュフロー利益率（CFROI、%）

センコラ（ヘルスケア）株価
フリーキャッシュフロー
倍率（PFCFR、倍）

50
23/5

23/8

23/11

24/2

24/5 年/月

米国の3大医薬品卸売業者の一角
堅実なビジネスモデルで優れたキャッシュフロー創出力【企 業 概 要】 米国の医薬品卸大手。配送・流通サービスの提供を行う。
【運用者の着眼点】 糖尿病治療薬、GLP-1肥満症治療薬、インスリンの分野で安定した市場シェアを獲得。こうした医薬品の供給機能拡大等を付加価値とした良好なキャッシュ創出力。
「優れたビジネス」×「魅力的な株価水準」
投下資本キャッシュフロー利益率と株価フリー
キャッシュフロー倍率*
キャッシュフロー創出力が相対的に高い
▼
85.4

13.2
投下資本
キャッシュフロー利益率（CFROI、%）

センコラ
ラッセル1000バリュー指数

株価推移**（米ドルベース）
160
センコラ
ラッセル1000バリュー指数
140

キャッシュフロー創出力に比べて株価が割安
▼

120

11.4

100

25.6

株価
フリーキャッシュフロー
倍率（PFCFR、倍）《 ココがプレミア！》
持続的なキャッシュフロー創出力

80
23/5

23/8

23/11

24/2

24/5 年/月

セクターは、MSCI／S&PのGICSの分類で区分しています。※リショアリングとは、海外へ移管・委託した業務を再度自国に戻すこと。*2023年12月末時点。投下資本キャッシュフロー利益率とは、投下資本からどれだけキャッシュが生み出されたかを測定するもので、営業キャッシュフロー／（株主資本+
有利子負債）により算出。株価フリーキャッシュフロー倍率とは、創出されるキャッシュに対する株式市場の評価を測定するもので、時価総額／フリー
キャッシュフローにより算出。 **期間：2023年5月31日－2024年5月31日。2023年5月末を100として指数化。日次ベース。出所：ファクトセット、AB
過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。予想は今後変更される可能性があります。記載の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また組入れを示唆・保証するものではありません。

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長く続く“グロース株の時代”の後に、バリュー株の復権はあるのか
当ファンドの運用実績：（年2回決算型）／（隔月決算・予想分配金提示型）ともに基準価額は力強く上昇
2023年6月の当ファンド設定来、基準価額は安定して上昇基調で推移しています。また、隔月決算・予想分配金
提示型は、設定から5期連続で分配金を出すことができました。
当ファンドの基準価額（1万口当たり、分配金（課税前）再投資）の推移と直近5期分の分配金
13,500（年2回決算型）

ラッセル1000バリュー指数

13,000

年2回決算型

12,50012,000円

11,50011,00010,50010,000
9,500
9,000
23/6

23/8

23/10

23/12

24/2

年/月

24/4

（1万口当たり、課税前）

決算期

第1期
2023/11/15

第2期
2024/5/15

-

-

-

設定来
累計

分配金（円）

25

60

-

-

-

85

13,500（隔月決算・
予想分配金提示型）

ラッセル1000バリュー指数

13,000

隔月決算・予想分配金提示型

12,50012,000円

11,50011,00010,50010,000
9,500
9,000
23/6

23/8

23/10

23/12

24/2

24/4

年/月

（1万口当たり、課税前）

決算期

第1期
2023/9/15

第2期
2023/11/15

第3期
2024/1/15

第4期
2024/3/15

第5期
2024/5/15

設定来
累計分配金（円）

100

100

100

200

300

800

基準価額は運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。基準価額（分配金（課税前）再投資）とは、課税前分配金を決算日の基準価額で全額再投資したと仮定した場合のパフォーマンスです。税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資家の皆様の実際の投資成果を示すものではありません。運用
状況によっては分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。期間：2023年6月16日（当ファンドの設定日）－2024年5月
31日。日次ベース。出所：ブルームバーグ、AB
過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。予想は今後変更される可能性があります。記載の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また組入れを示唆・保証するものではありません。

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長く続く“グロース株の時代”の後に、バリュー株の復権はあるのか
当ファンドの分配方針（年2回決算型の場合）
原則として、毎決算時（毎年5月15日および11月15日。休業日の場合は翌営業日）に、以下の方針に基づき分配します。
● 分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
● 分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、将来の収益分配金のお支払いおよび金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないこともあります。
（隔月決算・予想分配金提示型の場合）

原則として、毎決算時（毎年1月、3月、5月、7月、9月、11月の各15日。休業日の場合は翌営業日）に、以下の方針に基づき分配します。
● 計算期末の前営業日の基準価額に応じて、以下の金額の分配を目指します。

毎計算期末の前営業日の基準価額
11,000円未満
11,000円以上 12,000円未満
12,000円以上 13,000円未満
13,000円以上 14,000円未満
14,000円以上

分配金額（1万口当たり、税引前）基準価額の水準等を勘案して決定
200円
300円
400円
500円

● 分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
● 分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、将来の収益分配金の支払いおよび金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないこともあります。

※ 毎計算期末の前営業日から当該計算期末までに基準価額が急激に変動した場合等、基準価額水準や市場動向等によっては、委託会社の判断で上記とは異なる分配金額となる場合や分配金が支払われない場合があります。
※ 基準価額に応じて、分配金額は変動します。基準価額が上記の一定水準に一度でも到達すれば、その水準に応じた分配を継続するというものではありません。
※ 分配金を支払うことにより基準価額は下落します。このため、基準価額に影響を与え、次期以降の分配金額は変動する場合があります。また、あらかじめ一定の分配金額を保証するものではありません。
※ 分配方針の詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

当ファンドの主なリスク
当ファンドは、マザーファンドを通じて主として株式などの値動きのある金融商品等に投資しますので、組入れられた金融商品等の値動き（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因
株価変動リスク
経済・政治情勢や発行企業の業績等の影響で株価が変動し、損失を被るリスクがあります。

為替変動リスク
実質的な組入外貨建資産については、為替ヘッジを行いませんので、基準価額は為替相場の変動の影響を受けま
す。

信用リスク
投資対象金融商品等の発行体が経営不安や倒産等に陥った場合に資金回収ができなくなるリスクや、それが予想される場合にその金融商品等の価格下落で損失を被るリスクがあります。また、金融商品等の取引相手方に債務不履行が生じた場合等には、損失を被るリスクがあります。

カントリー・リスク
発行国の政治・経済・社会情勢の変化で金融・証券市場が混乱し、金融商品等の価格が大きく変動する可能性があります。

他のベビーファンドの設定・解約等に伴う基準価額の変動リスク
当ファンドが投資対象とするマザーファンドを同じく投資対象とする他のベビーファンドでの設定・解約等に伴うマ
ザーファンドでの組入金融商品等の売買等が生じた場合、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
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アライアンス・バーンスタイン・米国割安株投信（愛称：プレミアバリュー）

長く続く“グロース株の時代”の後に、バリュー株の復権はあるのか

収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金ファンドで分配金が支払われるイメージファンドの純資産

分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

（計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合）（前期決算日から基準価額が上昇した場合）

10,500円

10,550円
期中収益
（①＋②）
50円
*50円

分
配
金
100円 10,450円

*500円
（③＋④）

*450円
（③＋④）

（前期決算日から基準価額が下落した場合）

10,500円
10,400円
*500円
（③＋④）

分
配
金
100円 10,300円

配当等収益
① 20円

*80円

*420円
（③＋④）

前期決算日

当期決算日
分配前

当期決算日
分配後

前期決算日

当期決算日
分配前

当期決算日
分配後

*分配対象額
500円*50円を取崩し*分配対象額450円*分配対象額
500円*80円を取崩し*分配対象額420円（注）分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。

投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

（分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合）（分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合）

普通分配金

投資者の
購入価額
（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後
基準価額
個別元本※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部払戻しとみ
なされ、その金額だ
け個別元本が減少します。また、元本払戻金（特別分配金）部分
は非課税扱いとなり
ます。

投資者の
購入価額
（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後
基準価額
個別元本

普通分配金：個別元本（投資者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
（注）普通分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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アライアンス・バーンスタイン・米国割安株投信（愛称：プレミアバリュー）

販売用資料

長く続く“グロース株の時代”の後に、バリュー株の復権はあるのか
当ファンドの特色
1. マザーファンド*を通じて、主として株価が魅力的で強固なビジネスモデルにより業績の向上が期待される
米国株式に投資します。
*マザーファンドは、アライアンス・バーンスタイン・米国割安株マザーファンドです。

2. 米国の金融商品取引所上場企業の株式を投資対象とし、綿密なファンダメンタルズ分析と株価バリュエー
ションに基づく銘柄選択により、厳選投資を行います。
3. マザーファンドの運用は、アライアンス・バーンスタインのグループ会社に委託します。
4. 実質的な組入外貨建資産については、為替ヘッジを行いません。
5. ファミリーファンド方式で運用を行います。
ファミリーファンド方式とは、受益者の資金をまとめてベビーファンドとし、その資金の全部または一部をマザーファンドに投資することにより、実質的な運用はマザーファンドにて行うという仕組みです。

6. 分配方針の異なる2つのコースがあります。

当ファンドのお申込みメモ
購入および換金
申込締切時間
購入単位
購入価額
購入代金
換金単位
換金価額
換金代金
換金制限

ニューヨーク証券取引所の休業日には、購入および換金のお申込みはできません。
原則、午後3時までに、販売会社が受付けを完了したものを当日のお申込み分とします。
販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
販売会社が定める期日までにお支払いください。
販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
原則、換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金のお申込みには制限を設ける場合があります。

お客様にご負担いただく費用
お客様には下記の費用の合計額をご負担いただきます。なお、下記の費用は、お客様が当ファンドを保有される期間等に応じて異なるものが含まれているため、合計額を表示することができません。

直接的にご負担いただく費用
購 入 時 手 数 料 購入価額と購入口数を乗じて得た金額に、販売会社が別に定める購入時手数料率（3.3％（税抜3.0％）を上限とします。）を乗じて得た額とします。
信 託 財 産 留 保 額 ありません。

信託財産で間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）

そ の 他 の費用・手数料

純資産総額に対して年1.6797％（税抜年1.527％）の率を乗じて得た額とします。
※マザーファンドの投資顧問会社の報酬は、委託会社の受取る報酬の中から支払われます。
※ファンドの信託報酬は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から支払われます。
●金融商品等の売買委託手数料／外貨建資産の保管等に要する費用／信託財産に関する租税／信託事務の処理に要する諸費用等※お客様の保有期間中その都度かかります。なお、これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を表示できません。

●監査費用／法定書類関係費用／計理業務関係費用／受益権の管理事務に係る費用等※純資産総額に対して年0.1％（税込）の率を上限として、信託財産より間接的にご負担いただく場合があります。かかる諸費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から委託会社に対して支払われます。

ファンドの主な関係法人
・委託会社（ファンドの運用の指図を行う者）
・投資顧問会社（マザーファンドの運用の委託先）

・受託会社（ファンドの財産の保管及び管理を行う者）

アライアンス・バーンスタイン株式会社 www.alliancebernstein.co.jp
アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー、
アライアンス・バーンスタイン・リミテッド、
アライアンス・バーンスタイン・オーストラリア・リミテッド、
アライアンス・バーンスタイン・香港・リミテッド
三菱UFJ信託銀行株式会社

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販売用資料

アライアンス・バーンスタイン・米国割安株投信（愛称：プレミアバリュー）

長く続く“グロース株の時代”の後に、バリュー株の復権はあるのか
当資料のご利用にあたっての留意事項
当ファンドは、マザーファンドを通じて主として株式などの値動きのある金融商品等に投資しますので、組み入れられた金融商品等の値動き（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）により基準価額は変動し、投資元本を割り込
むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
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投資信託は預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護対象ではありません。
登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
当資料は情報の提供を目的としてアライアンス・バーンスタイン株式会社が作成した販売用資料です。当資料は信頼できると判断した情報をもとに作成しておりますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。また、当資料に記載された意見・見通しは作成時点での当社の判断を反映したものであり、将来の市場環境の変動や、見通しの実現を保証するものではありません。当資料の内容は予告なしに変更することがあります。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当
分、基準価額は下がります。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があり、その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第３７条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
当ファンドの取得のお申込みに当たっては、販売会社において投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りになり、記載事項をご確認のうえ、投資の最終決定はご自身でご判断ください。

販売会社
販売会社は、受益権の募集・販売の取扱い、一部解約の実行の請求の受付け、収益分配金の再投資ならびに収益分配金、償還金、一部解約金の支払いの取扱い等を行います。

■投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは金融商品取引業者名

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物
取引業協会

●

●

一般社団法人第二種金融
商品取引業協会

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第67号●

株式会社きらやか銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第15号●

株式会社佐賀銀行

登録金融機関福岡財務局長（登金）第1号●

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第10号●

株式会社東京スター銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第579号●

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第20号●

株式会社三菱ＵＦＪ銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号

●

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●

株式会社三菱ＵＦＪ銀行 （委託金融
商品取引業者 三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号

●

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●

三菱UFJ信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第33号

●

●

●

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券
株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号

●

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●

水戸証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第181号●●

むさし証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第105号●

静銀ティーエム証券株式会社●●※取次販売会社も含みます。
※販売会社によっては、一部コースのみのお取り扱いとなります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

●●（50音順）■設定・運用は【商号等】アライアンス・バーンスタイン株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第303号【加入協会】一般社団法人投資信託協会／一般社団法人日本投資顧問業協会／
日本証券業協会／一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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