「米国割安株」にも投資機会、アライアンス・バーンスタインのポートフォリオ・マネージャーに聞く

販売用資料
2024 年 8 月

アライアンス・バーンスタイン・米国割安株投信（年 2 回決算型）（隔月決算・予想分配金提示型）

愛称：プレミアバリュー
追加型投信／海外／株式※当資料はウエルスアドバイザー株式会社の 2024 年 7 月 30 日付ファンドニュースをアライアンス・バーンスタイン株式会社
が許可を得て販売用資料として転用したものです。当インタビューは 2024 年 7 月 3 日に行われました。

史上最高値を更新し続けている米国株式市場にも転換点が近づいているといわれる。政策金利が 5％台に高止まりし、インフレが抑制されるとともに経済成長も鈍化しつつある。これまで一部の大型ハイテ
ク株の上昇が支えてきた米国株式市場の流れも景気の変調によって変化する可能性がある。
「アライアン
ス・バーンスタイン・米国割安株投信」のポートフォ
リオ・マネージャーであるクリストファー・コトウィッツ氏（写真）に、米国経済の現状や米国株式運用戦略について聞いた。

クリストファー・コトウィッツ――米国の株高が続いていますが、実際の米国経済の現状を、どのように捉えていますか？

市場の予想を超えるほどの好調な決算が続いていたのです。

昨年までの金利の大幅な引き上げによって、住宅販売戸
数、自動車販売など耐久消費財を中心に成長の鈍化を示す経済指標が表れてきています。米国景気がスローダウンしていることは間違いないと考えますが、それでも
米国の株価が上昇しているのは、米国株式市場独自の理由によります。

ただ、今後の企業業績見通しについて、2024 年 7-9 月期、10-12 月期、2025 年 1-3 月期を見ると、「マグニフィセント・
セブン」とその他の企業の利益成長が、徐々に均質化していく見通しになっています。これが、現在の米国株式市場で起こっていることです。

米国株式市場は、「マグニフィセント・セブン（アップル、
マイクロソフト、アルファベット、アマゾン、メタ・プラッ
トフォームズ、エヌビディア、テスラ）」と言われる一部の大型ハイテク株に集中した株高になっています。生成AI（ 人工知能）の実用化の進展によって社会が変革されるという大きな成長ストーリーがあったため、「マグニ
フィセント・セブン」が上昇することの理由付けとなっていました。実際に、エヌビディアの発表する業績などは、

アライアンス・バーンスタイン・
エル・ピー
米国レラティブ・バリュー株式運用
ポートフォリオ・マネジャー
兼 シニア・リサーチ・アナリスト

これまで、一部の大型株が突出して市場をけん引してきましたが、今後は、期待成長率が非常に高いために割高な水準にまで上昇した銘柄については動きが鈍化し、それ以外の銘柄に投資機会が広がると考えています。
米国の金利は 1年ほど高止まりして横ばいだったことで、収益が改善している企業が増えてきています。
――米国株式市場ではエヌビディアなど半導体関連株の株価が上昇し、グロース優位の市場が続いているよう

アライアンス・バーンスタインおよび AB には、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バー
ンスタイン株式会社は、AB の日本拠点です。
この資料は投資判断の参考としてウエルスアドバイザーが情報提供しております。ウエルスアドバイザーのレーティング
情報は過去のパフォーマンスに基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、当社が信頼できると判断したデータにより作成しましたが、その正確性、安全性等について保証するものではありません。著作権、知的所有権等一切の権利はウエルスアドバイザー株式会社に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。

1

ですが、バリュー投資の観点で、投資機会はありますか？
直近の米国株式市場は、S&P500 指数構成銘柄のうち
S&P500 指数のリターンをアウトパフォームしている銘
柄は 3 分の 1 程度でしかありません。通常は 50％くらいの銘柄が S&P500 をアウトパフォームしていることと比較すると、非常にいびつな形になっています。この是正が起こりつつあります。その動きの中で、特に、バリュー
銘柄には活躍の機会が広がっていると考えています。

――米国大型株運用チームは、「グロース」も「バリュー」
も両方の戦略を並列して実施しているということですが、そのことによるメリット、デメリットは？

「レラティブ・バリュー」戦略のパフォーマンスを要因分析すると、ラッセル 1000 バリュー指数などのインデック
スをアウトパフォームしている要因は、ほとんどが銘柄選択効果です。たとえば、2024 年 1 月～ 5 月で、「レラティ
ブ・バリュー」戦略はラッセル 1000 バリュー指数を 1.4％
程度アウトパフォームしましたが、その要因のほとんど――アライアンス・バーンスタインの「バリュー戦略」のが銘柄選択効果という結果でした。このように、銘柄選
特徴を教えてください。
択がパフォーマンスの決め手であり、バリュー戦略でもグロース戦略でも優れたビジネスを行っている企業を見「アライアンス・バーンスタイン・米国割安株投信」の運極めるということに特化したチームの存在は大きな財産用戦略である「レラティブ・バリュー」戦略は、一般的なバリュー戦略である株価の割安度に着目した「ディープ・ だと思います。
バリュー」とは一 線を画しています。
「レラティブ・バ
米国大型株運用チームは、割安株投資でも成長株投資リュー」戦略では、株価の割安度だけではなく、企業のでも、ともにビジネスのクオリティを重視しています。
ビジネスの強さやクオリティなどもしっかり評価したう
同じフレームワークを使って、いくつかの要素についてえで、「優れたビジネスモデルを有し、業績改善の兆し重視するポイントが違うことで異なるポートフォリオを作がある企業を発掘し、その上で株価が割安な銘柄」にることができます。2 つの戦略は、ともに収益性、資産投資します。株価だけでなく、企業をしっかり見ている
成長、バリュエーションという 3 つの特性を重視していところが大きなポイントです。
ますが、「ラージ・キャップ・グロース」戦略では、なかでも収益性と資産成長をより重視しています。このこと
それは、運用体制にも表れています。
「レラティブ・バ
によって、「持続的に成長する非常に優れたビジネスを組リュー」戦略を担当するチームは、「アライアンス・バー
み入れる」というポート
フォリオを構築し、ベンチマーク
ンスタイン・米国成長株投信」を運用している「ラージ・キャップ・グロース」戦略を担当するチームと同じです。 を上回る実績を残してきました。
同じアナリスト、同じクオンツなどのリサーチチームのサポートを受けて運用しています。
ポートフォリオの構築にあたって、1200 銘柄以上の投資
ユニバースから、株価の割安度などからクオンツ分析によって、投資対象候補を 300 銘柄程度に絞り、そこから個々の企業のファンダメンタル分析によって確信度の高い銘柄をピックアップして 60 ～ 90 銘柄のポートフォリ
オに落とし込んでいきます。この間、ポートフォリオ・マ
ネージャーとアナリストは継続的に協働します。このような規律あるポートフォリオ構築は、アライアンス・バー
ンスタインの運用を支えるバックボーンとして、成長株投資にも割安株投資にも共通のものです。
「レラティブ・バリュー」戦略の過去 10 年（2024 年 3 月
末時点）のリターンは米ドルベースで年率 10.9％で、ラッセル 1000 バリューの 9.0％を上回り、競合の米国大型バリュー戦略の中央値をも上回っています。グロース優位の期間が長かった過去 10 年においても年率 2 ケタのリターンを獲得できています。これは、上昇追随率は競合の米国大型バリュー戦略の中央値にはやや劣るものの、下落追随率は大幅に小さいことが要因です。

これに対し、「レラティブ・バリュー」戦略では、収益性とバリュエーションをより重視しています。
「優れたビジネスを魅力的な価格で組み入れる」ことをめざしているためです。バリュエーションだけでなく、企業の収益性やビジネスの強さを評価しているため、一般的なバリュー戦略と比較してバリュー相場の時に上昇率がやや劣るという部分はありますが、バリュー戦略が下落する局面において「レラティブ・バリュー」戦略の下落率は低く抑えられ、結果として中長期のリターンでは他のバリュー戦
略に勝るパフォーマンスを残しています。
これまでの株式市場は、「グロース」が優位な局面と「バリュー」が優位な局面が交互に起こってきました。過去
10 年という期間では、「グロース」が優位な期間が長くなっていますが、その中にあっても「バリュー」が活躍した期間もあります。
「 グロース」と「バリュー」が、どちらが優位な展開になるのか、その変化のタイミングを見極めることは非常に難しいことです。ですから、どちらかの戦略をタイミングを見計らって入れ替えて投資するというより、両方の戦略を平行して保有することによって、ポートフォリオ全体として安定的なパフォーマンスを獲得することにつなげることができます。

この資料は投資判断の参考としてウエルスアドバイザーが情報提供しております。ウエルスアドバイザーのレーティング
情報は過去のパフォーマンスに基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、当社が信頼できると判断したデータにより作成しましたが、その正確性、安全性等について保証するものではありません。著作権、知的所有権等一切の権利はウエルスアドバイザー株式会社に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。

2

――米国株式市場の中長期的な見通しを聞かせてください。過去数十年にわたって、米国株式市場は世界の株式市場をリードする存在であり続けました。インドなど新興国が台頭する中、引き続き、米国は世界の中心であり続けることができるのでしょうか？
米国企業には、イノベーションの先端企業が多く含まれており、他の市場よりも高い成長が期待できる市場であるということができます。米国は医薬品や医療機器、産業機械など多くの分野で世界のリーダー企業がそろっています。このような優位性は、他の市場に勝っています
ので、引き続き世界の投資家の注目を集め続けると考えます。

もう一つは、米国株式市場の投資家層の厚さを背景に、世界の企業が米国株式市場への上場をめざしています。
英国発祥の半導体開発会社であるアーム、オランダの半導体関連企業である ASML など、米国市場を主たる市場にしている外国企業は少なくありません。世界の有力な企業が米国上場を目指すということも米国株式市場が世界の中心であり続けることの要因の 1 つになっています。

※データは過去の実績であり、将来の成果等を示唆・保証するものではありません。
・当資料は情報の提供を目的としてアライアンス・バーンスタイン株式会社が作成した販売用資料です。
・当資料は信頼できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
・当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。
・当資料に記載された意見・見通しは作成時点でのアライアンス・バーンスタイン株式会社の判断を反映したものであり、将来の市場環境の変動や、当該意見・見通しの実現を保証するものではありません。

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3当ファンドの分配方針（年 2 回決算型の場合）
原則として、毎決算時（毎年 5 月 15 日および 11 月 15 日。休業日の場合は翌営業日）に、以下の方針に基づき分配します。
● 分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
● 分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、将来の収益分配金のお支払いおよび金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないこともあります。
（隔月決算・予想分配金提示型の場合）
原則として、毎決算時（毎年 1 月、3 月、5 月、7 月、9 月、11 月の各 15 日。休業日の場合は翌営業日）に、以下の方針に基づき分配します。
● 計算期末の前営業日の基準価額に応じて、以下の金額の分配を目指します。

●
●

※
※
※
※

毎計算期末の前営業日の基準価額分配金額（1 万口当たり、税引前）

11,000 円未満

基準価額の水準等を勘案して決定

11,000 円以上 12,000 円未満

200 円

12,000 円以上 13,000 円未満

300 円

13,000 円以上 14,000 円未満

400 円

14,000 円以上

500 円

分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、将来の収益分配金の支払
いおよび金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないこともあります。
毎計算期末の前営業日から当該計算期末までに基準価額が急激に変動した場合等、基準価額水準や市場動向等
によっては、委託会社の判断で上記とは異なる分配金額となる場合や分配金が支払われない場合があります。
基準価額に応じて、分配金額は変動します。基準価額が上記の一定水準に一度でも到達すれば、その水準に応じた分配を継続するというものではありません。
分配金を支払うことにより基準価額は下落します。このため、基準価額に影響を与え、次期以降の分配金額は変動する場合があります。また、あらかじめ一定の分配金額を保証するものではありません。
分配方針の詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

当ファンドの主なリスク
当ファンドは、マザーファンドを通じて主として株式などの値動きのある金融商品等に投資しますので、組入れられた金融商品等の値動き（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因
株価変動リスク
経済・政治情勢や発行企業の業績等の影響で株価が変動し、損失を被るリスクがあります。

為替変動リスク
実質的な組入外貨建資産については、為替ヘッジを行いませんので、基準価額は為替相場の変動の影響を受けます。

信用リスク
投資対象金融商品等の発行体が経営不安や倒産等に陥った場合に資金回収ができなくなるリスクや、それが予想される場合にその金融商品等の価格下落で損失を被るリスクがあります。また、金融商品等の取引相手方に債務不履行が生じた場合等には、損失を被るリスクがあります。

カントリー・リスク
発行国の政治・経済・社会情勢の変化で金融・証券市場が混乱し、金融商品等の価格が大きく変動する可能性があります。

他のベビーファンドの設定・解約等に伴う基準価額の変動リスク
当ファンドが投資対象とするマザーファンドを同じく投資対象とする他のベビーファンドでの設定・解約等に伴うマザーファンドでの組入金融商品等の売買等が生じた場合、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧
ください。

4

収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金ファンドで分配金が支払われるイメージファンドの純資産

分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

（計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合）（前期決算日から基準価額が上昇した場合）

10,500円

100円 10,450円
*450円
（③＋④）

10,400円
*500円
（③＋④）

配当等収益
① 20円

分配金

*50円
*500円
（③＋④）

分配金

10,500円

10,550円
期中収益
（①＋②）
50円

（前期決算日から基準価額が下落した場合）100円 10,300円

*80円

*420円
（③＋④）

前期決算日
*分配対象額
500円

当期決算日
分配前

*50円を取崩し

当期決算日
分配後*分配対象額450円

前期決算日*分配対象額
500円

当期決算日
分配前

*80円を取崩し

当期決算日
分配後*分配対象額420円（注）分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。
分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。

投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場
合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

（分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合）（分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合）

普通分配金

投資者の
購入価額
（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後
基準価額
個別元本※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部払戻しとみ
なされ、その金額だ
け個別元本が減少します。また、元本払戻金（特別分配金）
部分は非課税扱いと
なります。

投資者の
購入価額
（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後
基準価額
個別元本

普通分配金：個別元本（投資者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
（注）普通分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

5当ファンドの特色
1. マザーファンド * を通じて、主として株価が魅力的で強固なビジネスモデルにより業績の向上が期待される米国株式に投資します。
* マザーファンドは、アライアンス・バーンスタイン・米国割安株マザーファンドです。

2. 米国の金融商品取引所上場企業の株式を投資対象とし、綿密なファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく
銘柄選択により、厳選投資を行います。
3. マザーファンドの運用は、アライアンス・バーンスタインのグループ会社に委託します。
4. 実質的な組入外貨建資産については、為替ヘッジを行いません。
5. ファミリーファンド方式で運用を行います。
ファミリーファンド方式とは、受益者の資金をまとめてベビーファンドとし、その資金の全部または一部をマザーファンドに投資することにより、実質的な運用はマザーファンドにて行うという仕組みです。

6. 分配方針の異なる 2 つのコースがあります。

当ファンドのお申込みメモ
購 入 お よ び 換 金 ニューヨーク証券取引所の休業日には、購入および換金のお申込みはできません。
申 込 締 切 時 間 原則、購入・換金のお申込みにかかる、販売会社所定の事務手続きが午後 3 時 * までに完了したものを当日の申込受付分とします。なお、販売会社によっては対応が異なる場合がありますので、詳しくは、販
売会社にお問い合わせください。
*2024 年 11 月 5 日以降は、販売会社所定の事務手続きが午後 3 時 30 分までに完了したものを当日の申込受付分とする予定です。

購
購
購
換
換
換
換
課

入
入
入
金
金
金
金
税

単
価
代
単
価
代
制
関

位
額
金
位
額
金
限
係

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
販売会社が定める期日までにお支払いください。
販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
原則、換金申込受付日から起算して 5 営業日目からお支払いします。
信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金のお申込みには制限を設ける場合があります。
個人の場合、原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時（スイッチングによる換金を含みます。）
および償還時の譲渡益に対して課税されます。課税上は、株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に NISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
当ファンドは、NISA の「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。配当控除および益金不算入制度の適用はありません。税法が改正された場合等には、内容が変更になる場合があります。

お客様にご負担いただく費用
お客様には下記の費用の合計額をご負担いただきます。なお、下記の費用は、お客様が当ファンドを保有される期間等に応じて異なるものが含まれているため、合計額を表示することができません。

直接的にご負担いただく費用
購入時手数料
信託財産留保額

購入価額と購入口数を乗じて得た金額に、販売会社が別に定める購入時手数料率（3.3％（税抜 3.0％）を上限とします。）を乗じて得た額とします。
ありません。

信託財産で間接的にご負担いただく費用
運用管理費用
純資産総額に対して年 1.6797％（税抜年 1.527％）の率を乗じて得た額とします。
（信託報酬）

そ の 他 の費用・手数料※マザーファンドの投資顧問会社の報酬は、委託会社の受取る報酬の中から支払われます。
※ファンドの信託報酬は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末
または信託終了のときに、信託財産中から支払われます。
● 金融商品等の売買委託手数料／外貨建資産の保管等に要する費用／信託財産に関する租税／信託事
務の処理に要する諸費用等※お客様の保有期間中その都度かかります。なお、これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を表示できません。

●

監査費用／法定書類関係費用／計理業務関係費用／受益権の管理事務に係る費用等※純資産総額に対して年 0.1％（税込）の率を上限として、信託財産より間接的にご負担いただく場合があります。
かかる諸費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から委託会社に対して支払われます。

ファンドの主な関係法人
・委託会社（ファンドの運用の指図を行う者）
アライアンス・バーンスタイン株式会社 www.alliancebernstein.co.jp
・投資顧問会社（マザーファンドの運用の委託先）
アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー、
アライアンス・バーンスタイン・リミテッド、
アライアンス・バーンスタイン・オーストラリア・リミテッド、
アライアンス・バーンスタイン・香港・リミテッド
・受託会社（ファンドの財産の保管及び管理を行う者）
三菱 UFJ 信託銀行株式会社
6当資料のご利用にあたっての留意事項
当ファンドは、マザーファンドを通じて主として株式などの値動きのある金融商品等に投資しますので、組み入れられた金融商品等の値動き（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
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投資信託は預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護対象ではありません。
登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
当資料は情報の提供を目的としてアライアンス・バーンスタイン株式会社が作成した販売用資料です。当資料は信頼できると判断した情報をもとに作成しておりますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。
また、当資料に記載された意見・見通しは作成時点での当社の判断を反映したものであり、将来の市場環境の変動や、見通しの実現を保証するものではありません。当資料の内容は予告なしに変更することがあります。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があり、その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部
または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第３７条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できな
いリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
当ファンドの取得のお申込みに当たっては、販売会社において投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りになり、記載事項をご確認のうえ、投資の最終決定はご自身でご判断く
ださい。

販売会社
販売会社は、受益権の募集・販売の取扱い、一部解約の実行の請求の受付け、収益分配金の再投資ならびに収益分
配金、償還金、一部解約金の支払いの取扱い等を行います。
■投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは金融商品取引業者名

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物
取引業協会

●

●

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第67号●

株式会社きらやか銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第15号●

株式会社佐賀銀行

登録金融機関福岡財務局長（登金）第1号●

静銀ティーエム証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第10号●

一般社団法人第二種金融
商品取引業協会●

大和証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第108号●

株式会社東京スター銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第579号●

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第20号●

株式会社三菱UFJ銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号●●●

株式会社三菱UFJ銀行（委託金融商品取引業者 三菱UFJモルガン・スタ
ンレー証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号●●●

三菱UFJ信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第33号●●●

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券
株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号

●

●

●

●

水戸証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第181号●

むさし証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第105号

●

●

●

●

●

※取次販売会社も含みます。
※販売会社によっては、一部コースのみのお取り扱いとなります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

●●（50 音順）

設定・運用は[ 商 号 等 ] アライアンス・バーンスタイン株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 303 号[加 入 協 会 ] 一般社団法人投資信託協会／一般社団法人日本投資顧問業協会／日本証券業協会／一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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