販売⽤資料
2024年6月21日

イーストスプリング・グローイング・アジア株式オープン

第34期 決算のお知らせ
当ファンドは、2024年6月20日に第34期決算を迎えました。基準価額水準や市況動向等を勘案した結果、分配⾦（1万口当たり、税引前）を100円としましたのでお知らせいたします。

第 3 4 期 （2024年6月20日）

分 配 ⾦（1万口当たり、税引前）

100円■ 分配の推移 直近12期分 （1万口当たり、税引前）
決算期

第23期
2018/12/20

第24期
2019/6/20

第25期
2019/12/20

第26期
2020/6/22

第27期
2020/12/21

第28期
2021/6/21

第29期
2021/12/20

分配⾦0円

0円

0円

0円

100 円

200 円

0円

決算期

第30期
2022/6/20

第31期
2022/12/20

第32期
2023/6/20

第33期
2023/12/20

第34期
2024/6/20

設定来累計分配⾦0円

0円

0円

0円

100 円

4,600 円

※分配対象額が少額の場合は、収益分配を⾏わないこともあります。

■ 設定来の基準価額の推移／ファンドの運⽤実績 （2007年6月29日〜2024年6月20日）（円）
22,000

期間別運⽤実績（騰落率）
基準価額

基準価額(分配⾦再投資)（基準日︓2024年6月20日）

18,000

1ヵ月-1.9%

14,0003ヵ月

0.8%

6ヵ月7.2%

2024年6月20日
基準価額（分配⾦落ち後）

1年5.2%

3年

15.6%

12,640円

設定来

93.9%

10,0006,000
2,000
07年06月

10年06月13年06月16年06月19年06月22年06月※基準価額は、信託報酬（後掲の「ファンドの費⽤」をご参照ください）控除後の数値です。 ※基準価額（分配⾦再投資）は、信託報酬控除後かつ税引前分配⾦を全額再投資したものとして計算しています。 ※ファンドの期間別運⽤実績は、基準価額（分配⾦再投資）をもとに計算した騰落率です。また、各期間の応答日が休業日の場合はその前営業日の基準価額（分配⾦再投資）を使⽤して計算しています。 ※当該実績は過去のものであり、将来の運⽤成果等を保証するものではありません。

■ 今後の⾒通しインドでは6月4日開票の総選挙で、モディ⾸相の率いるインド⼈⺠党（BJP）の単独議席数が事前予想に反して過半数割れとなったことから株式市場は⼀時的に急落しましたが、与党連合は過半数を維持したことから落ち着きを取り戻しました。今後は経済成⻑の恩恵をあまり享受できていないと⾒られる農村地域や失業中の若者などへ配慮した政権運営が⾒込まれます。また、米国においては、⾦融政策や今年の⼤統領選挙に向けて米中関係の先⾏きも懸念されます。⼀方で、各国で進められる構造改⾰などを背景にアジア地域が中⻑期的に⾼い経済成⻑を維持できるという⾒方は変わりありません。また株価収益率（PER）などのバリュエーションの観点からみて、米国や欧州などの主要市場と比べて割安な水準にあると判断されることはアジア株式市場の下⽀えとなると⾒られます。株式市場がマクロ経済や政治イベントなどの短期的なニュースに過剰に反応するような局面でも、⻑期的な視野をもってファンダメンタルズとバリュエーションを⼤局的に⾒極めるという姿勢が重要であると考えています。当ファンドでは、引き続きバリュエーションを重視したボトムアップアプローチの投資方針を維持し、⻑期的に持続可能な収益性と比較して、割安と判断できる企業を選別して投資を継続していく所存です。
当 フ ァ ン ド のリスク、⼿数料等の概 要は、当資料 内の「投資リスク」、「ファ ンド の費 ⽤」の欄をご 覧くだ さい。
ま た 、 そ れぞ れ の詳細に つきましては、最新の「投資 信託説明書（ 交付目論⾒ 書）」をご 覧くだ さい。
英国プルーデンシャル社は、イーストスプリング・インベストメンツ株式会社の最終親会社です。最終親会社およびそのグループ会社は主に米国で事業を展開しているプルデンシャル・ファイナンシャル社、および英国のM&G社の子会社であるプルーデンシャル・アシュアランス社とは関係がありません。

イーストスプリング・インベストメンツ株式会社

240620（03）1/6イーストスプリング・グローイング・アジア株式オープン 追加型投信／海外／株式ファンドの特⾊
１ 「グローイング・アジア」の株式を実質的な主要投資対象とします。
主として日本を除くアジア地域において相対的に高い経済成長が見込まれる国の株式に実質的に投資を行い、中長期的な値上り益の獲得を目指して運用を行います。
◆高い経済成長が続くアジア地域で、今後も特に高い成長が期待できると考えられる国々を当ファンドでは「グローイング・アジア」と呼び、実質的な主要投資対象国とします。
◆主としてルクセンブルグ籍外国投資法人「イーストスプリング・インベストメンツ」のサブファンド※（米ドル建て）への投資を通じて、主要投資対象国の株式に投資を行います。
※一般に、一つの外国投資法人の下で運用対象に応じて個々に設定されるファンドをサブファンドといいます。実際の運用はサブファンドごとに行われます。

＜主要投資対象国＞
インド、インドネシア、フィリピン、ベトナム（2024年3月19日現在。主要投資対象国は、今後変更される場合があります。）

２

投資信託証券への投資に当たっては、イーストスプリング・インベストメンツ（シンガポール）リミテッドに運⽤の指図に関する権限の⼀部を委託します。

３ ファンド・オブ・ファンズ形式で運⽤を⾏います。
当ファンドは、複数の投資信託証券に投資するファンド・オブ・ファンズ形式で運用を行います。
４

実質的な主要投資対象国の選定および国別の投資割合は、株式市場の規模および市場⾒通しに基づいて決定されます。

実際の投資割合は、市場動向等を勘案し、基本比率の上下一定の範囲内で決定されます。
＜国別の基本比率＞（純資産総額ベース、2024年3月19日現在）※市況動向および資金動向等により、上記のような運用ができない場合があります。
※国別の基本比率および投資対象とする投資信託証券は、今後変更される場合があります。

５ 原則として、為替ヘッジを⾏いません。
実質的に組入れた外貨建資産について、原則として為替ヘッジは行いません。そのため、為替相場の変動の影響を受けることになります。
資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

イーストスプリング・インベストメンツ株式会社について175年以上の歴史を有する英国の⾦融サービスグループの⼀員です。

＜充実したアジアのネットワーク＞●イーストスプリング・インベストメンツ株式会社は、1999年の設立以来、日本の投資家のみなさまに資産運用サービスを提供しています。
● イーストスプリング・インベストメンツ株式会社の最終親会社は、アジア・アフリカ地域を中心に業務を展開しています。
● 最終親会社グループはいち早くアジアの成長性に着目し、2023年12月末現在、アジアでは15の国や地域で生命保険および資産運用を中心に金融サービスを提供しています。

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イーストスプリング・グローイング・アジア株式オープン 追加型投信／海外／株式

投資リスク
基準価額の変動要因
投資信託は預貯金とは異なります。
当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて主に値動きのある有価証券に投資するため、当ファンドの基準価額は投資する有価証券等の値動きによる影響を受け、変動します。また、外貨建資産に投資しますので、為替変動リスクもあります。したがって、当ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割込むことがあります。当ファンドの運用による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。
＜基準価額の変動要因となる主なリスク＞

株価変動リスク株式の価格は、内外の政治経済情勢、株式を発行する企業の業績および信用状況等の変化の影響を受け変動します。当ファンドは主に株式に実質的に投資を行いますので、基準価額は株価変動の影響を受けます。

為替変動リスク当ファンドは、実質的に組入れた外貨建資産について原則として為替ヘッジを行いませんので、為替レートの変動の影響を受けます。為替相場が円高方向に変動した場合には、基準価額の下落要因となります。

信⽤リスク
有価証券の発行者の経営・財務状況やそれらに対する外部評価の悪化により、組入れた有価証券の価格が大きく下落し、基準価額の下落要因となる場合があります。

流動性リスク
組入れた有価証券の市場規模が小さく取引量が少ない場合や市場が急変した場合、当該有価証券を希望する時期や価格で売却できないことがあり、基準価額の下落要因となる場合があります。

カントリーリスク
新興国の金融市場は先進国に比べ、安定性、流動性等の面で劣る場合があり、政治、経済、国家財政の不安定要因や法制度の変更等に対する市場感応度が大きくなる傾向があります。これに伴い、投資資産の価格が大きく変動することや投資資金の回収が困難になることがあります。
（注）基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスクや取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
●金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情（流動性の極端な減少等）があるときは、購入・換金のお申込みの受付けを中止することおよびすでに受付けたお申込みの受付けを取消すことがあります。
●分配金は計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。））を超えて支払われる場合があるため、分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。分配金はファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後は純資産が減少し、基準価額が下落する要因となります。投資者のファンドの購入価額によっては、支払われた分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上りが小さかった場合も同様です。
●税制が変更されたときには、基準価額が影響を受ける場合があります。税金の取扱いにかかる関連法令・制度等は将来変更される場合があります。
※詳細につきましては、最新の「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
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イーストスプリング・グローイング・アジア株式オープン 追加型投信／海外／株式
お申込メモ
購
購
購
換
換
換

入入入金
金金

単価代
単価
代

位額金
位額金

販売会社がそれぞれ別に定める単位とします。
お申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
お申込みの販売会社の定める日までにお支払いください。
販売会社がそれぞれ別に定める単位とします。
換金の受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差引いた価額とします。
換金の受付日から起算して原則として6営業日目からお支払いします。

購入・換金申込
受 付 不 可 日

営業日が以下①～③の日のいずれかにあたる場合は、購入・換金のお申込みはできません。
①シンガポールの金融商品取引所の休場日または銀行休業日②ルクセンブルグの金融商品取引所の休場日または銀行休業日③インドおよびインドネシアの金融商品取引所がともに休場となる日

申込締切時間換 金 制 限原則として午後3時までに販売会社が受付けた分を当日のお申込分とします。
信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口換金には制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の中止及び取消し
信 託 期 間金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付けを中止すること、すでに受付けたお申込みの受付けを取消すこと、またはその両方を行うことがあります。

繰上決
収償

還以下のいずれかにあたる場合には、受託会社と合意のうえ、繰上償還を行うことがあります。
①受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合 ②受益者のため有利であると認める場合③やむを得ない事情が発生した場合日分

配

毎年6月20日および12月20日（休業日の場合は翌営業日）
原則として年2回の決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。ただし、分配対象額が少額の場合は、収益分配を行わないこともあります。
また、受益者と販売会社との契約によっては、税金を差引いた後、無手数料で収益分配金の再投資が可能です。

算益

信 託 金 の 限 度額公
告運 用 報 告 書課

税

無期限（2007年6月29日設定）

関係

1,000億円
日本経済新聞に掲載します。
委託会社は、年2回の決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税上は、株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度「NISA（ニーサ）」の適用対象となります。当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。益金不算入制度および配当控除の適用はありません。

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イーストスプリング・グローイング・アジア株式オープン 追加型投信／海外／株式ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社がそれぞれ別に定める率を、お申込受付日の翌営業日の基準価額に乗じて得た額とします。
信 託 財 産 留 保額

換金の受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額とします。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用
純資産総額に対して年率1.298％（税抜1.18％）(信託報酬等)計算期間を通じて毎日費用として計上され、日々の基準価額に反映されます。信託財産からは毎計算期末または信託終了時に支払われます。
当ファンド①＜当ファンド①の配分＞
委託会社
販売会社
受託会社
投資対象とする投資信託証券*②
実質的な負担*（①＋②）

年率0.495％（税抜0.45％）
年率0.770％（税抜0.70％）
年率0.033％（税抜0.03％）

年率0.39％程度
年率1.688％程度（税込）

そ の 他 の 費 用 ･ 信託事務の処理等に要する諸費用（監査費用、目論見書および運用報告書等の印刷費用、公告費用等）は、純資産総手数
料 額に対して年率0.10％を上限とする額が毎日計上され、日々の基準価額に反映されます。信託財産からは毎計算期末または信託終了時に支払われます。また、組入有価証券の売買時の売買委託手数料、外国における資産の保管等に要する費用、信託財産に関する租税等についても信託財産から支払われます。
「その他の費用・手数料」は、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を表示することができません。
＊2024年3月19日現在の基本比率に基づくものであり、投資信託証券の変更や組入状況等により変動することがあります。
※委託会社への報酬には、運用の委託先への報酬が含まれます。
※投資者のみなさまが負担する費用の合計額は、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

委託会社およびファンドの関係法人
委託会

受託会

販売会

委託会社およびその他の関係法人の概要は以下の通りです。

社 イーストスプリング･インベストメンツ株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第379号
加入協会 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
当ファンドの委託会社として信託財産の運用業務等を行います。
社 三井住友信託銀行株式会社
当ファンドの受託会社として信託財産の保管・管理業務等を行います。
社 販売会社に関しては、次ページをご覧ください。
販売会社は、当ファンドの受益権の募集の取扱いおよび販売、換金に関する事務、収益分配金・換金代金・償還金の支払いに関する事務等を行います。

※詳細につきましては、最新の「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

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イーストスプリング・グローイング・アジア株式オープン 追加型投信／海外／株式販売会社⼀覧

投資信託説明書（交付⽬論⾒書）のご請求、お申込先

金融商品取引業者等

池田泉州TT証券株式会社
岩井コスモ証券株式会社
auカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社 (新規販売停止)
株式会社SBI証券
岡三証券株式会社 (新規販売停止)
岡三にいがた証券株式会社
九州ＦＧ証券株式会社
スターツ証券株式会社
東海東京証券株式会社
日産証券株式会社
野村證券株式会社 (新規販売停止)
播陽証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
マネックス証券株式会社
丸三証券株式会社
楽天証券株式会社
株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）株式会社池田泉州銀行 (新規販売停止)
株式会社SBI新生銀行（委託金融商品取引業者 株式会社SBI証券）
株式会社SBI新生銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）
株式会社中国銀行 (新規販売停止)
株式会社肥後銀行
株式会社広島銀行（インターネット専用）
株式会社福岡銀行 (新規販売停止)
三井住友信託銀行株式会社 (新規販売停止)

金融商
品取引業者

登録
金融
機
関一般社団法人
一般社団法人
一般社団法人
第二種
日本
金融先物
金融商品
投資顧問業
取引業協会
取引業協会
協会

登録番号

日本証券業
協会

近畿財務局長（金商）第370号
近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
関東財務局長（金商）第53号
関東財務局長（金商）第169号
九州財務局長（金商）第18号
関東財務局長（金商）第99号
東海財務局長（金商）第140号
関東財務局長（金商）第131号
関東財務局長（金商）第142号
近畿財務局長（金商）第29号
関東財務局長（金商）第152号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第167号
関東財務局長（金商）第195号

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○ 関東財務局長（登金）第633号○○ 近畿財務局長（登金）第6号○○○ 関東財務局長（登金）第10号○○○ 関東財務局長（登金）第10号

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中国財務局長（登金）第2号
九州財務局長（登金）第3号
中国財務局長（登金）第5号
福岡財務支局長（登金）第7号
関東財務局長（登金）第649号

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※上記は当資料作成時点での予定を含む情報を記載しています。また、金融商品仲介業者を含むことがあります。

照会先：
イーストスプリング・インベストメンツ株式会社
TEL.03-5224-3400（受付時間は営業日の午前9時から午後5時まで）
ホームページアドレス https://www.eastspring.co.jp/

ご留意事項○当資料は、イーストスプリング・インベストメンツ株式会社が、当ファンドの参考となる情報の提供およびその内容やリスク等を説明するために作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。○当資料は信頼できると判断された情報等をもとに作成していますが、必ずしもその正確性、完全性を保証するものではありません。○当資料の内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。○当資料で使用しているグラフ、パフォーマンス等は参考データをご提供する目的で作成したものです。数値等の内容は過去の実績や将来の予測を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。○投資信託は、預貯金および保険契約ではなく、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護および補償の対象ではありません。また、登録金融機関で取扱う場合、投資者保護基金の補償対象ではありません。○ご購入の際は、あらかじめ販売会社がお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）、契約締結前交付書面等（目論見書補完書面を含む）の内容を必ずご確認のうえ、投資のご判断はご自身でなさいますようお願いいたします。
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