Journal of Environmental Biotechnology（環境バイオテクノロジー学会誌）
Vol. 12, No. 2, 147–153, 2012

原 著 論 文（通常論文）

重油に対する原位置バイオレメディエーションにおける
微好気帯の浄化効果に関する検討
Eﬃciency in Microaerobic Zone with In-Situ Bioremediationfor Heavy Oil Contaminated Aquifer
田中

宏幸 1,2*，松久裕之 2，野村暢彦 1，中島敏明 1，内山裕夫 1

Hiroyuki Tanaka *, Hiroyuki Matsuhisa , Nobuhiko Nomura , Toshiaki Nakajima and Hiroo Uchiyama1
1,2

2

1

1

筑波大学大学院生命環境科学研究科 〒 305–8572 茨城県つくば市天王台 1–1–1
鴻池組土木事業本部環境エンジニアリング部 〒 530–8517 大阪府大阪市北区梅田 3–4–5 毎日インテシオ* TEL: 06–6343–3154* E-mail: tanaka_hy@konoike.co.jp
1
Graduate School of Life and Environmental Science, University of Tsukuba,
1–1–1 Tennodai, Tsukuba, Ibaraki 305–8572, Japan1

2

2

Konoike Construction CO., LTD. Civil Engineering Department Environmental Services Division,
3–4–5 Umeda, Kita-Ku, Osaka 530–8517, Japan（原稿受付2012 年 8 月 20 日／原稿受理2012 年 10 月 18 日）

This paper describes eﬃciency of in-situ bioremediation for oil contaminated aquifer. In this experiment, the column simulated aquifer was used. The target of purification was A heavy oil, and the solution of oxygen and nutrition salts supplied for
132 days. As a result, oil in contaminated soil was decreased 55% of initial concentration as total petroleum hydrocarbon(TPH) 868 mg/kg_dry. Dissolved oxygen (DO) was consumed by passage in soil porosity, and microaerobic zone whichcannot fully maintain aerobic conditions was formed. It was confirmed that tendency of large variation of oil in this zone. In
order to grasp the uncertainty of this purification eﬀect, the probability density distribution of oil concentration was evaluated. The result showed that reduction of 50% could be expected from median, but, there is possibility of low reduction eﬀect.
Accordingly, it is necessary to consider microaerobic zone at the design of in-situ bioremediation.
キーワード：原位置，バイオレメディエーション，油，好気性，土壌カラム
Key words: in-situ, bioremediation, oil, aerobic, soil column

1.

はじめに

土壌地下水汚染の原因物質のひとつである油分の影響には，発がん性，非発がん性としての毒性をあげることができ，欧米では土地利用形態別の規制値が設定されている 10)。日本においても法規制ではないが油汚染対策ガイドライン 8) が策定されており，生活環境上の観点から
油膜・油臭が問題とされている。
油汚染の対策方法には，熱分解，洗浄，化学的酸化分
解，生分解（バイオレメディエーション）が主な処理法として知られている。このうち生分解は最も経済性に優れているうえ，化学的酸化処理とともに原位置処理として適用が可能な工法である。
飽和帯水層の油汚染を対象とした原位置バイオレメ
ディエーションは，積極的なバイオスパージングと，促進型 MNA のような消極的な方法に分類される。MNAと は 科 学 的 自 然 減 衰（Monitored Natural Attenuation）と訳され，汚染サイトの帯水層で地下水中の汚染物質
が，吸着，揮発，分解等により自然に低減する過程の科
学的な管理を汚染サイトの対策に含める概念で，これらの自然の汚染低減作用のうち分解作用を助長させる手法
を促進型 MNA としている。積極的および消極的のいずれの浄化方法においても，酸素と栄養塩等を地盤に供給し，分解微生物を活性化させるものであるが，前者では酸素の供給量は多いものの気泡による土壌間隙の閉塞が課題となっており，また一方で後者では浄化速度が低いという難点がある 9,13)。
油の好気性原位置バイオレメディエーションについて，現場における研究は 1990 年代から取り組まれており，例えば，Hunkeler ら 2) の地下水中の油分や電子受容体の濃度分布，Machackova ら 6) の浄化対象範囲全体の油分や分解速度の推移の調査があげられる。制約の多い現場での研究を補うべく詳細な浄化機構を解明するた
めに，現場の条件を再現した室内試験による研究も取り

148

田中

組まれている。Hess ら 4) は，軽油を対象に電子受容体
として酸素と硝酸イオンの消費量と形態別の有機分の増減をもとにして，微生物活性の物質収支を試みている。
また，Richardson ら 13) は，多環芳香族炭化水素（PAH）
を対象に酸素，PAH，微生物の経時変化について非促
進系との比較評価を行った。油汚染に対する原位置バイ
オレメディエーションでは好気性の処理が主流と考えられるが，油種，濃度，栄養性物質等によって浄化効果は異なるうえ，種々の指標による検討は充分とはいえない状況である。
以上をふまえ本報では，A 重油汚染において地下水の移動に応じた酸素消費の挙動と，それに伴う油分の低減効果について検討を行った。また，報告例の少ない油臭を汚染の指標に含め，油分濃度と油臭の関係についても把握を試みた。
2.
2.1

実験方法

カラム

実験には，長さ 100 cm，厚さ 5 mm，内径 66 mm のアクリル樹脂製のカラムを使用した（Fig. 1）。培養液を通水させるために，通水する入口側から送液ポンプまでを内径 4.5 mm，厚さ 1 mm，長さ 30 cm のバイトン製
チューブを接続した。ポンプから培養液の貯留槽までは
内径 0.5 mm，厚さ 1 mm，長さ 1 m のバイトン製チューブを使用した。出口側では，内径 6 mm，厚さ 1 mm，
長 さ 20 cm， 次 い で 内 径 1.5 mm， 厚 さ 1 mm， 長 さ
20 cm，さらに内径 0.5 mm，厚さ 1 mm，長さ 1 m のバ
イトン製チューブを接続した。送液には，チュービング
ポンプとして Cole-Parmer Instrument Co. 製 7553-70 型
を所定の流量に設定のうえ使用した。また，カラム側面には，10 cm 間隔でサンプリングポートを設置した。これらの位置は，流向軸を中心に 45° ずつ場所をずらすよ
うにした。

他

2.2

土壌

カラムに充填した土壌には，ふるいによって 105〜
800 μm の粒径のものを分取した川砂を使用し，このとき JIS A 1204 12) に従って測定した粒径分布は Fig. 2 に示すものとなり，底質調査方法 7) に従い測定した有機物
量は 1.1％，蛍光 X 線分析法による元素組成は Table 1に示す通りであった。
上記の砂に A 重油を 1,000 mg/kg となるように混合して作製した模擬汚染土壌を，カラムに充填する際には仮比重を 1.7 とし，カラムの蓋と土壌の間には圧縮後に約 5 mm 厚となるようにグラスウール製の不織布を挟み込んだ。土壌の充填後，地盤工学会 5,17) の方法を参考に測定した透水係数は 1.1×10–2 cm/sec で，NaCl のトレーサーの破過曲線から推定 5,17) される間隙率は 0.4 であった（Table 2）。A 重油は軽油の一種で，芳香族と脂肪族炭化水素がほぼ同比率で含まれ，油臭の強い特性を有する。
さらに充填前に，植種源として，酵母エキス 1 g，A
重油 100 μL，1,000 mL に pH 6.8 となるように溶解させ，さらに大阪市某所で採取した油分等の使用履歴のない表
土を 10 g 添加し 1 週間好気的に振とう培養した溶液の上清を 20 mL 混合した。

Fig. 2. Particle size distribution of soil 12).
Table 1. Elemental composition of soil with X-ray fluorescenceanalysis.

Fig. 1. Schematic of column set-up.

Element

wt%_dry

Na
Mg
Al
Si
K
Ca
Ti
Mn
Fe

̶
1.1
9.8
65.1
7.4
2.1
1.1
0.3
13.2

149

重油に対する原位置バイオレメディエーションにおける微好気帯の浄化効果
Table 2. Terms and conditions of soil for column test.
Index

Value

Soil quality
Organic matter content 10)
Bulk density
Coeﬃcient permeability 11,12)
Porosity 11,12)

Sandy soil（105〜800 μm）
1.1%
1.7
1.1×10–2 cm/sec
0.4

2.3

培養条件

カラムには，酸素や栄養塩の溶液を連続的に上向流で通水した。酸素は，培養液貯留槽の中にエアーポンプを用いた曝気によって溶解させた。栄養塩溶液は，NH4Cl
0.1 g，KH2PO4 0.1 g，酵母エキス 0.1 g，微量金属濃縮
液 1 mL， ビ タ ミ ン 類 濃 縮 液 1 mL， 水 道 水 1,000 mL，
pH 6.8 に 調 製 し た。 微 量 金 属 濃 縮 液 の 組 成 は，
MgSO 4·7H 2O 3.0 g，MnCl 2·4H 2O 0.5 g，NaCl 1.0 g，
FeSO4·7H2O 0.1 g，CoCl2·6H2O 0.1 g，CaCl2·2H2O 2.0 g，ZnCl 2 0.1 g，CuSO 4·5H 2O 0.01 g，AlK(SO 4) 2·12H 2O
0.001 g，H 3 BO 3 0.001 g，Na 2 Mo 4 ・2H 2 O 0.01 g，(NH4)2Ni(SO4)2·6H2O 0.02 g，滅菌蒸留水 1,000 mL とした。ビタミン類濃縮液の組成は，ビオティン 2 mg，葉酸 2 mg，ピリドキシン・塩酸 10 mg，チアミン・塩酸
5 mg，リボフラビン 5 mg，ニコチン酸 5 mg，DL- パン
トテン酸カルシウム 5 mg，ビタミン B12 0.1 mg，p-アミノ安息香酸 5 mg，滅菌蒸留水 1,000 mL とした。
カラムと培養液貯留槽は 20°C の暗所に設置し，上記の溶液の通水量は，通水流量と間隙率から算出される実流速を概ね 0.03，0.3，1.0，0.1 cm/min の順とし，それぞれ約 20 日以上となるように維持させた。
2.4

分析方法

各サンプリング・ポートから採取した間隙水の溶存酸
素（DO）は，堀場製作所製測定器 D-25 及び電極 9520型を使用した隔膜電極法によって測定した。このとき，カラムでの通水を継続させた状態で 22 mL 容量の樹脂製容器に満たした検液に電極を浸漬させ，マグネティッ
クスターラーにより緩やかに撹拌しながら指示値の安定した時点で読み取った。
油分は，二硫化炭素抽出液をガスクロマトグラフで分析する EPA 8015B 15) に従った全石油系炭化水素（TPH）
として定量した。
油臭は，油汚染対策ガイドライン 8) に従い，25°C でのヘッドスペースガスに対する人間の嗅覚による 0〜5の 6 段階の臭気強度として評価した。
菌数は，平板希釈法により測定した。寒天培地は，
NH4Cl 1.0 g，K2HPO4 0.34 g，KH2PO4 0.5 g，Agar 15 g，
蒸留水 1,000 mL，pH 6.8 に調整後，A 重油を 100 μL 添
加しマグネティックスターラーで撹拌しながらホモジナ
イザーで 5 分間乳化処理した溶液を 121℃で 20 分間，加圧蒸気滅菌し，さらに上述の微量金属濃縮液 10 mL，
ビタミン類濃縮液 10 mL を混合したうえでシャーレに分注固化させて作製した。

3.

結

果

カラムの入口側からの距離に応じた DO の変化を，
平均流速条件ごとに分類して Fig. 3 に示す。これによると，流入孔からの距離（通過距離）の増加につれ DO
は土壌中で指数関数的に消費され低下したことがうかがえる。また，流速の増加に伴い，DO の到達距離は大き
く な っ た。 流 速 が 0.01 cm/min，0.1 cm/min，0.3 cm/
min の場合には，流入した DO は 20 cm までで急速に消費され，40 cm 以降での消費は緩やかになった。1.0 cm/
min で，経過日数とともに DO の到達距離は大きくな
り，0.01 cm/min，0.1 cm/min，0.3 cm/min の と き に は反対の傾向を示した。
土壌の油分では，全体として処理前と較べてカラム全
体で 55％と低減しているが，通過距離との関係性は明確ではなかった（Fig. 4）。
土壌の油臭では，処理前の TPH 868 mg/kg_dry のときに臭気強度 4 であったのに対し，132 日目の 20 cm と40 cm では 4，60 cm では 2，80 cm では 3，100 cm では2 であった。TPH で最も低かった 20 cm では油臭の低減が確認できず，20 cm よりも高い TPH の存在する 40〜
100 cm のほうが油臭が低い結果となった（Fig. 5）。
また，各ポートからの間隙水では開始前に 4 であった
油臭は，49 日目で 20〜100 cm のいずれでも確認されなくなった。その間，通過距離と油臭の低減傾向には正の相関があった（Fig. 6）。
菌数は，土壌では開始前で 1×106 cfu/g 程度であったが，132 日目では 10 倍以内の僅かな増加が確認された（Fig. 7）。各ポートからの間隙水では，開始前から 1×
105〜1×106 cfu/mL で増減の傾向は明確ではなかった（Fig. 8）。
4.

考察

20 cm までの通水距離と 40 cm 以上での DO の消費速度の違いの原因には，供給される DO の大きさ，すな
わち酸素と呼吸酵素の基質親和性の影響と考えられる。
硫酸還元菌における硫酸イオン濃度と活性の関係 3) として報告されていることもこうした現象の根拠のひとつにあげられる。
しかし，今回の実験結果で認められた 0.03〜0.3 cm/
min と 1.0 cm/min の場合とで相反する経時的な DO の消費の挙動に関しては，Richardson ら 14) による DO の消費速度は経時的に小さくなったとの報告では説明できないもので，消費速度の傾向が一定ではないことを示唆している。つまり，低流速では微生物や土壌中の鉄分のような還元性成分による消費が供給速度を上回り，高流速になるにつれて供給が卓越することを裏付けている。
Fig. 8 の 各 ポ ー ト か ら の 間 隙 水 に お け る 生 菌 数 が，
1.0 cm/min の流速条件の期間（48 ないし 62 日）には低減傾向にあり，微生物による DO の消費量が低下したと考えられる。しかし，著者らが実施した実験結果における生分解の非促進系の DO 消費の傾向から，今回のような処理条件では還元性成分による消費が微生物由来
を上回ることが確認されており（データ未記載），高流
速条件における微生物消費の増減の影響は小さいものと

150

田中

他

Fig. 3. DO profiles column over time at rate of flow 0.03 cm/min (a), 0.1 cm/min (b), 0.3 cm/min (c) and 1.0 cm/min (d).

Fig. 4. TPH in soil before and after 132 days of column operation.

Fig. 5. Relation between TPH and oil odor of soil. ○ , 0 day ; ● ,132 days.

考えられる。
各ポートからの間隙水では，49 日目で油臭が検出されなくなったが，土壌では 132 日目でも臭気強度 2〜4で検出されていた。各ポートからの間隙水における油臭は連続して行った通水に伴う希釈効果も含まれており，処理の停止により油臭成分が再び間隙水に溶出する可能性がある。日本の油汚染対策ガイドラインに沿った対応
では，地上での油臭が 1〜2 以上で問題であるとされている。不飽和層に油分が存在しない場合，飽和層の油臭成分が減衰せずに地表面の大気に侵入するというのが，油分による影響を考えるうえで安全側のシナリオとなる

重油に対する原位置バイオレメディエーションにおける微好気帯の浄化効果

151

Fig. 7. CFU in the soil of a column.

Fig. 6. Oil odor profiles in eﬄuent water from sampling ports ofcolumn over time (a) and by distance (b).

が，TPH で 868 mg/kg_dry の A 重油汚染に対し，4.5 ヶ月以上の処理が必要であるといえる。日本では浄化目標
を 500〜2,000 mg/kg とする施工例が見受けられるが，A 重油は油臭の強い成分を多く含むため，浄化目標を500 mg/kg 以下とする場合も考えられる。
油臭の原因となる成分は，A 重油では，1〜3 環の芳香族有機化合物質としてベンゼン，トルエン，エチルベ
ンゼン，キシレン，ナフタレン，フェナントレン，アントラセン等が考えられる。とりわけ，臭質や嗅覚閾値からナフタレンの寄与が大きい 11) と推定できるものの，それらの存在量については分析を行っておらず，また，
TPH のクロマトグラムからも増減についての情報を得ることはできなかった。その一方で，各ポートからの間
隙水中に 0〜20 mg/L 検出（データ未記載）されていた
全有機炭素量（TOC）には，通過距離と正の相関を見出すことができ，また，実験期間中の各ポートからの間隙水の臭質の変化が観測されたことから，通過距離の増大に伴い生物活動に関連して発生した臭質の異なる物質
による油臭の掩蔽も示唆される。
油臭の低減効果に関する研究は多くないものと考えられ，既往研究との比較による実験結果の妥当性の検証にFig. 8. CFU over time in eﬄuent water from sampling ports ofcolumn.

は至らなかった。著者らが，これまでに油臭と TPH の関係を検討した複数の事例においても，強い相関性を見いだせない場合があり，人間の嗅覚による評価で油種や諸条件によって臭気の強度や臭質が異なることからも，定量的な評価とするには課題は多く，今後もデータの蓄積が必要である。
浄化事業の計画には，油臭よりも定量的な TPH が施工管理上の指標に適しているが，今回の結果からは，通水距離，すなわち DO 消費量と TPH の関係は強いものとはならなかった。こうした傾向は，著者らの関東ロー
ム汚染土による別の実験（データ未記載）でも確認されており，好気性ではないが Hunkeler ら 1) によっても示されている。また，Hess ら 4) の研究では，カラム内の酸化還元的環境を好気帯，微好気帯，嫌気帯の 3 種類に分類しており，微好気帯は DO を 0.3 mg/L 未満と定義している。Fig. 3 によると，今回の実験では流速 1.0 cm/

152

田中

他

Fig. 9. Addition amount of supply of DO in the soil of a column.

min の場合を除くと 40〜100 cm を微好気帯とみなすことができる。この 40〜100 cm では部分的に高い DO を示した地点もあるが，Fig. 9 に示した DO の積算供給量
からも 40〜100 cm は 20 cm とは異なる DO 供給条件に属し，微好気帯と分類することとした。
この微好気帯でのばらつきの原因には，まず油分分布の不均一，そして酸素や栄養塩の供給の不均一をあげる
ことができる。
前者については，模擬汚染土の処理前で TPH 754〜
890 mg/kg_dry，標準偏差 68 mg/kg_dry（n=3）のばらつきを含む油分を処理対象としたものであったが，微好気帯でのばらつきは汚染の過程に由来する不均一を上回るものといえる。
また，後者では，細粒分を除いた砂質土の使用により1.1×10–2 cm/sec という透水係数が得られており，水みちに起因して不均一な物質供給の生じる可能性としては大きいとはいえない。ちなみに，原位置浄化に適するのは一般に 1×10–2〜1×10–3 cm/sec の条件とされていることから，今回の通水条件は良好な透水性を維持できていたことになる。実態としての物質供給の不均一性の把握には至らなかったが，Fig. 3（d）に示した 1.0 cm/min の場合の 40〜100 cm における DO の挙動では規則性を逸脱する傾向が認められており，流速の増大に伴い水みちの形成された可能性は否めない。
第 3 の要因として，生物活性の不均一性が考えられるが，今回の菌数の結果からは生物活性の変化の情報は得られなかった。また，カラムからの流出水の栄養塩濃度からは消費量に対して充分な供給を維持していた（データ未記載）が，嫌気的な呼吸や発酵に必要な電子受容体の濃度を測定しなかった。しかし，Hunkeler ら 3) の報
告から，好気性分解以外の生物活性の影響は少なからず生じていたものと推定できる。
さらに，この微好気帯では TPH のばらつきが大きく，浄化の不確実性の一因となることが懸念されるため，吉田と中西 16) の方法を参考に，表計算ソフト EXCEL2010の NORMINV 関 数 及 び RAND 関 数 を 利 用 し，40〜
100 cm の TPH における幾何平均値と幾何標準偏差をもとに 100 回の乱数処理を行うことにより，確率密度分布

Fig. 10. Uncertainty of the oil decrease in microaerobic zone. Error bar indicates the standard deviation derived from triplicate
samples.

を推定した。その結果を Fig. 10 に示すが，微好気帯での 132 日 目 の TPH は，95 ‰ 845 mg/kg_dry， 中 央 値
430 mg/kg_dry，5‰ 188 mg/kg_dry となった。中央値からは好気帯の 20 cm における低減率の 0.63 倍が見込めるものの，95‰値では開始前から顕著な低減効果の得られない部分の生じる不確実度の予測が可能となった。
本研究では，飽和帯水層の油汚染を対象とした原位置
浄化を想定したカラム試験を行い通水に伴う油分の低減
効果と DO 消費の傾向を把握した。第一の結論は，132
日の好気性処理によって TPH が 868 mg/kg_dry から平均で 55％低減した一方で，微好気帯ではばらつきの大きい傾向が確認されたことである。この現象についての乱数処理による解析の結果，微好気帯では顕著な低減傾向の得られない可能性が示唆された。また，各ポートからの間隙水の油臭は 49 日目で感じられない水準となったものの，土壌の油臭は 0〜5 の 6 段階の臭気強度で開始前の 4 から処理後で 2〜4 と幅があり，また TPH の相関は低かった。さらに，DO は通過距離の増加につれ消費されたが，DO の低い場合の消費は高 DO の条件下
より緩やかであった。さらに流速 0.03〜0.3 cm/min の場合には経時的に消費速度が高くなる一方で，1.0 cm/
min では反対の傾向が確認された。
原位置バイオレメディエーションに伴い DO と栄養塩の溶液を連続して供給することで得られる油分の低減
効果には，生分解と希釈が含まれる。今回は，生分解の非促進系との比較による希釈作用の把握はできなかった。希釈作用によって油分は下流側へ拡散していくと考えられるが，今回の実験による油分の低減が全て希釈す
なわち洗浄作用によるものと仮定すると，油分の除去量と積算通水量から算出できる単位通水量に対する TPHの平均除去量は 5.2 mg/L となった。しかし，実験中に数回測定した各ポートからの間隙水の TPH ではいずれ
も定量下限（1 mg/L）未満であったため（データ未記載），希釈作用による低減量の把握には至らなかった。
今回の結果から，確実に好気性分解の効果を得ること

重油に対する原位置バイオレメディエーションにおける微好気帯の浄化効果ができるのは，0.3 mg/L 以上となるような DO を安定して供給できる範囲といえる。微好気帯で確認された浄化効果の不均一性は局部的な発生の可能性を示唆するもので，全体としては浄化が進行することには変わりはな
い。また，このような現象への対策としては，処理期間の増加，あるいは DO 供給量の増大から浄化の確実性を向上させることが可能となる。こうした改善法の確立のためには，長期間の室内実験や実施工による油分挙動の経時的な変化の検証が今後の課題といえ，今後も，合理的で適切な汚染低減に貢献できるよう努める所存である。
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