販売用資料
2024年8月21日

アライアンス・バーンスタイン・
グローバル・グロース・オポチュニティーズ（予想分配金提示型）
愛称

追加型投信／内外／株式

GGO

収益分配金のお知らせ
平素は格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。
アライアンス・バーンスタイン・グローバル・グロース・オポチュニティーズ（予想分配金提示型）（愛称：GGO）（以下、当ファンド）は、2024年8月20日決算の収益分配金（1万口当たり、税引前）を、以下のとおり決定しましたのでお知らせします。

（予想分配金提示型）
第34期分配金（1万口当たり、税引前）

100円*

基準価額
（1万口当たり、2024年8月20日現在）

10,475円***基準価額に応じて、分配金額は変動します。このため、将来の分配金の支払いおよび金額を示唆するものではありません。
**分配金落ち後の基準価額を表示しています。

運用実績（基準価額の推移、1万口当たり）（期間：2021年11月4日（設定日）－2024年8月20日）
13,00012,500
12,000

基準価額（分配金（課税前）再投資）***基準価額

11,500

収益分配金
設定来累計

11,000円

10,500（1万口当たり、税引前）

10,0001,300円

9,500
9,000
8,500
8,000

7,500
21/1122/4

22/923/2

23/7

23/1224/5

年/月

分配方針については、あらかじめ目標となる分配金額を、基準価額の水準に応じて提示しており、原則として、毎決算時（毎月20日。休業日の場合は翌営業日）に、同分配方針に基づき分配します。分配方針の詳細については2ページをご覧ください
当ファンドは、 成長の可能性が高いと判断されるセクターにおいて、環境や社会志向等の持続可能な成長が見込まれるサステナブル投資テーマに基づき、魅力的な銘柄に投資します。徹底したグラスルーツ（草の根）リサーチにより、さまざまな分野で長期的な課題に対する解決策を提供できる、ファンダメンタルズが底堅い企業を見出すことに注力します。
過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。
※基準価額は、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。
***上記のグラフ中の基準価額（分配金（課税前）再投資）は、課税前分配金を決算日の基準価額で全額再投資したと仮定した場合のパフォーマンスを示しています。税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資家の皆様の実際の投資成果を示すものではありません。

1アライアンス・バーンスタイン・グローバル・グロース・オポチュニティーズ

販売用資料（予想分配金提示型）（隔月決算・予想分配金提示型）

当ファンドの分配方針

原則として、毎決算時（毎月20日。休業日の場合は翌営業日）に以下の方針に基づき分配します。
••

計算期末の前営業日の基準価額に応じて、以下の金額の分配を目指します。
毎計算期末の前営業日の基準価額分配金額（1万口あたり、税引前）
11,000円未満
基準価額の水準等を勘案して決定
11,000円以上 12,000円未満
200円
12,000円以上 13,000円未満
300円
13,000円以上 14,000円未満
400円
14,000円以上
500円
分配対象額は、経費控除後の利子・配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、将来の収益分配金の支払いおよび金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないこともあります。
▪ 毎計算期末の前営業日から当該計算期末までに基準価額が急激に変動した場合等、基準価額水準や市場動向等によっては、 委託会社の判断で上記とは異なる分配金額となる場合や分配金が支払われない場合があります。
▪ 基準価額に応じて、分配金額は変動します。基準価額が上記の一定水準に一度でも到達すれば、その水準に応じた分配を継続するというものではありません。
▪ 分配金を支払うことにより基準価額は下落します。このため、基準価額に影響を与え、次期以降の分配金額は変動する場合があります。また、あらかじめ一定の分配金額を保証するものではありません。

※ 「自動けいぞく投資コース」の場合、収益分配金は税引後再投資されます。

当ファンドの主なリスク当ファンドは、マザーファンドを通じて主として株式などの値動きのある金融商品等に投資しますので、組入れられた金融商品等の値動き（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当
ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。

基準価額の変動要因
株価変動リスク
経済・政治情勢や発行企業の業績等の影響で株価が変動し、損失を被るリスクがあります。

為替変動リスク
実質外貨建資産に対し原則として為替ヘッジを行いませんので、基準価額は為替相場の変動の影響を受けます。

信用リスク
投資対象金融商品等の発行体が経営不安や倒産等に陥った場合に資金回収ができなくなるリスクや、それが予想される場合にその金融商品等の価格下落で損失を被るリスクがあります。また、金融商品等の取引相手方に債務不履行が生じた場合等には、損失を被るリスクがあります。

カントリー・リスク
発行国の政治・経済・社会情勢の変化で金融・証券市場が混乱し、金融商品等の価格が大きく変動する可能性があります。一般に新興国市場は、市場規模、法制度、インフラなどが限定的なこと、価格変動性が大きいこと、決済の効率性が低いことなどから、リスクが高くなります。

流動性リスク
市場規模や取引量が限られる場合などに、機動的に金融商品等の取引ができない可能性があり、結果として損失を被るリスクがあります。

他のベビーファンドの設定・解約等に伴う基準価額変動のリスク
当ファンドが投資対象とするマザーファンドを同じく投資対象とする他のベビーファンドでの設定・解約等に伴うマザーファンドでの組入金融商品等の売買等が生じた場合、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
2

販売用資料

アライアンス・バーンスタイン・グローバル・グロース・オポチュニティーズ（予想分配金提示型）（隔月決算・予想分配金提示型）

収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金ファンドで分配金が支払われるイメージ

ファンドの純資産分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

（計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合）（前期決算日から基準価額が上昇した場合）

10,500円

10,550円
期中収益
（①＋②）
50円
*50円

分
配金
100円 10,450円

*500円
（③＋④）

*450円
（③＋④）

（前期決算日から基準価額が下落した場合）

10,500円
10,400円
*500円
（③＋④）

分
配金
100円 10,300円

配当等収益
① 20円

*80円

*420円
（③＋④）

前期決算日

当期決算日
分配前

当期決算日
分配後

前期決算日

当期決算日
分配前

当期決算日
分配後

*分配対象額
500円*50円を取崩し*分配対象額450円*分配対象額500円*80円を取崩し*分配対象額420円（注）分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。

投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

（分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合）（分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合）

普通分配金

投資者の購入価額（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後
基準価額
個別元本※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、元本払戻金（特別分配金）部分は非課税扱いとなります。

投資者の購入価額（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後
基準価額
個別元本

普通分配金：個別元本（投資者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
（注）普通分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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販売用資料（予想分配金提示型）（隔月決算・予想分配金提示型）

お客様にご負担いただく費用

お客様には下記の費用の合計額をご負担いただきます。なお、下記の費用は、お客様が当ファンドを保有される期間等に応じて異なるものが含まれているため、合計額を表示することができません。

＜投資者が直接的に負担する費用＞
購入時手数料

購入価額と購入口数を乗じて得た金額に、販売会社が別に定める購入時手数料率（3.3%（税抜3.0%）を上限とします。）を乗じて得た額とします。

信託財産留保額ありません。

＜投資者が信託財産で間接的に負担する費用＞
運用管理費用（信託報酬）

純資産総額に対して年1.705％（税抜年1.55％）の率を乗じて得た額とします。
※ ファンドの信託報酬は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から支払われます。
※ マザーファンドの投資顧問会社の報酬は、委託会社の受取る報酬の中から支払われます。

金融商品等の売買委託手数料／外貨建資産の保管等に要する費用／信託財産に関する租税／信託事務の処理に要する諸費用等

その他の費用・手数料※ 投資者の皆様の保有期間中その都度かかります。なお、これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を表示できません。

監査費用／法定書類関係費用／計理業務関係費用／受益権の管理事務に係る費用等※ 純資産総額に対して年0.1%（税込）の率を上限として、信託財産より間接的にご負担いただく場合があります（これらに該当する業務を委託する場合は、その委託費用を含みます。）。かかる諸費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から委託会社に対して支払われます。

お申込みメモ
購入単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金代金

原則、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

申込締切時間

原則、午後3時までに、販売会社が受付けを完了したものを当日のお申込み分とします。

購入・換金
申込不可日

ニューヨーク証券取引所の休業日には、購入および換金のお申込みはできません。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口換金のお申込みには制限を設ける場合があります。

信託期間2032年1月20日まで（信託設定日：2021年11月4日）

決算日

原則、毎月20日（休業日の場合は翌営業日）

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販売用資料（予想分配金提示型）（隔月決算・予想分配金提示型）

当資料のご利用にあたっての留意事項
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投資信託は預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護対象ではありません。
登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
当資料は情報の提供を目的としてアライアンス・バーンスタイン株式会社が作成した販売用資料です。当資料は信頼できると判断した情報をもとに作成しておりますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。また、当資料に記載された意見・見通しは作成時点での当社の判断を反映したものであり、将来の市場環境の変動や、当該意見・見通しの実現を保証するものではありません。当資料の内容は予告なしに変更することがあります。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があり、その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
当ファンドの取得のお申込みに当たっては、販売会社において投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りになり、記載事項をご確認のうえ、投資の最終決定はご自身でご判断ください。

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販売用資料

アライアンス・バーンスタイン・グローバル・グロース・オポチュニティーズ（予想分配金提示型）

販売会社（隔月決算・予想分配金提示型）
販売会社は、受益権の募集・販売の取扱い、一部解約の実行の請求の受付け、収益分配金の再投資ならびに収益分配金、償還金、一部解約金の支払いの取扱い等を行います。

■投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは登録番号

日本証券業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第67号●●●

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号●

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号

●

●

●

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2251号

●

●

●

●

株式会社SBI証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号

●

●

●

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号●●

ＦＦＧ証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第5号●

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号●

キャピタル・パートナーズ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第62号●

株式会社熊本銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）第6号●

株式会社十八親和銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第3号●

CHEER証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3299号●

中銀証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第6号●

株式会社中国銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第2号●●

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第131号

●

●

●

●

●

金融商品取引業者名

あかつき証券株式会社
株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社)

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者 株式会社SBI証券、マネックス証券株式会社)

日産証券株式会社
野村證券株式会社*

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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●

●

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第142号●**

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第50号●

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号●

百五証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第134号●

株式会社福岡銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第7号●●

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号●●

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号

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三井住友信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金)第649号●●●

株式会社三菱ＵＦＪ銀行（インターネット専用）

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号

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株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者 三菱ＵＦＪモルガン･スタンレー証券株式会社)（インターネットトレードのみ）

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号

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三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号

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楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号

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PWM 日本証券株式会社●●●※取次販売会社も含みます。
※販売会社によっては（年2回決算型）または（予想分配金提示型）のいずれか一方のみのお取扱いとなる場合があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
* 受益権の募集・販売の取扱いを停止しています。
**定時定額で既にご購入していただいているお客様を除く、新規の受益権の募集・販売の取扱いを停止しています。

●（50音順）■設定・運用は【商号等】アライアンス・バーンスタイン株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第303号【加入協会】一般社団法人投資信託協会／一般社団法人日本投資顧問業協会／日本証券業協会／一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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