12018 年 12 月

大会開催時の安全に関するガイドライン（2018 年改訂）
公益社団法人日本ボート協会
はじめに
本ガイドラインは日本ボート協会および各都道府県ボート協会が主催する大会を実施する際に考慮すべき一般的な安全対策について定めたものである。従って大会施設の設置・撤去などの独自の作業を伴う場合には主催協会はそれらも包含した「大会に関する安全ルール」を作成することが必要である。なお、これ以外の市町村協会主催大会、市民レガッタなどの大会においても本ガイドラインを参照のうえ、できうる限り安全に配慮した大会に関する安全ルールを作成すべきである。
なお、その具体的内容の多くは各水域の実態に合わせ作成する必要がある。殊に漕手のローアウト状態での落水や低温水への落水は人命に関わる重大事故に直結する。また、近年の夏季における異常な暑熱も懸念されるところであり、本ガイドラインをベースに各水域の状況にあわせた実効性ある安全体制を構築して頂くようお願い申し上げる。
１.

事前確認と準備(1)大会における安全担当組織と緊急時連絡ネットワークの確認
大会主催者はセフティアドバイザーを大会競漕委員会における「安全担当委員」に任命し、「安全担当委員」は大会各部署との連携の下に安全を担当する組織を構築する。
安全担当組織は、外部機関等も含め安全に関係する組織の連絡先を確認しリストを作成する。
①安全関係外部機関リスト
救急病院、警察・消防署、水域河川管理事務所、最寄の測候所、保険会社, 水面共用の漁協など。
当該連絡先とは必要に応じて事前協議・依頼を行う。
②大会本部内の安全関係緊急連絡網
競漕委員長、安全担当委員を含む各競漕委員、医師、審判長、救助艇･審判艇乗員、発艇、中間計時等の各拠点の電話番号等。
◇安全担当組織について
日本ボート協会が作成した「安全基準作成のためのガイドライン」（以下、「ガイドライン」と記載）によれば、大会時に限らず日常的に当該水域を担当する「水域安全委員会」を設置することとしており、当該水域に精通した委員会を中心として大会時の安全担当組織を設置することが望ましい。

2(2)大会安全管理計画の作成
安全担当組織は関連部署と協力して以下を含む対策・計画等を大会開催に先立って策定する。
①予測される事故（危険予知）と対策
風、波、高･低温等の気象条件やレース種目、参加選手の熟練度、経験等を勘案した対策
等②陸上の安全計画
警備員配置、会場周辺道路規制、救急車進入路、艇運搬車両経路、駐車場、伴走規制等③水上の安全計画
練習時・レース時における航行ルール、危険水域警戒ブイの配置、救助艇･マーシャル艇の配置、要員計画等④大会参加者に周知すべき安全関連情報（航行ルール等）パンフレット及び掲示板掲載内
容の作成⑤会場内の救護所の設置計画…医師の招請手配、備品・救急用品の確認と手配、等⑥救助艇及び審判艇の具体的な救助手順
様々な事故発生地点を想定し、瞬時に到着するための救助艇及び審判艇の待機位置と動き方、及び落水者へのアプローチ・引揚げからその後の救命処置までの手順を確認する。
⑦大会中における救命具の着用に関するルールの策定。
※注意：２００９年に競漕規則から救命具条項が削除されている。
■救助艇の配置についての基準①レース開催時には救助艇１艇をゴールに必ず配置する。更にスタートに向かって５００ｍ毎に配置することを原則とするが、審判艇を２艇以上で運用する大会においてはレース追尾中または回漕中の審判艇に救助機能を付加し、５００ｍ毎の配置に代えることが出来る。
②練習水域についてはその広さに応じ別途、監視･指揮機能を兼ねる救助艇を配備する。
いずれの艇も乗員の内１名は船舶操縦免許の所持者でなくてはならない。
③救助艇には救助対象艇を適切に救助できるための人員が乗艇していなければならない。
単独で救助を行う艇については操縦者を含め 3 名以上乗艇していることが望ましい。
■救急用品について
救護所の備品と救急用品は医師との相談により、また救助艇及び審判艇に備える備品については「ガイドライン」の基準をベースに、大会時期の気象条件等を加味して決定すること。
■救助手順①救助艇のアプローチ、引揚げ、救命処置、等の具体的方法はボート協会「ローイング安全マニュアル２０１８年度版（以下「安全マニュアル」と記載）7-2 モーターボートによる救助」ほかを参照願う。
②救助艇操縦者は単に免許を所持するだけでなく落水者救助や艇の回収について事前に充分な訓練を行っておくことが強く求められる。

3(3)事故の対する損害保険の付保事故の結果生じる恐れのある賠償責任等に対し、選手、役員、主催者等の全てをカバーする保険の付保が必要である（保険付保については「安全マニュアル 9-3 スポーツと保険」を参照願う）
２．大会開催期間における安全管理(1)大会直前の練習水域の安全確保と選手への安全情報の周知
大会日程開始以前に当該水域で練習するクルーの安全確保についても十分な配慮を行うこと。当該水域の平常時の航行ルールを適用する場合はそれを周知させ、水域内の危険個所を明示した地図の提供や、当該個所への警戒ブイの設置等を行う。殊に不慣れな他所からの参加選手に対する十分な情報提供と水域の整備をおこなうこと。
◇コース開放時の航行ルールについて大会期間中の競漕日程前後のコース開放時（早朝、夕刻等）の練習についても適用される航行ルールを周知させておくことが必要である（特別に定めない限りは当該水域の通常ルールが適用される、等）
また、航行ルール切替時には衝突防止のため明確なアナウンスを行う必要がある(2)安全担当組織からの代表者会議等への出席
大会開催直前に開催される参加者への注意事項説明や連絡の会合に出席し、必要に応じ安全に関する項目を説明する。
(3)各部署への緊急連絡網等の掲示等①安全担当組織は大会開催に際し、大会本部、救護室、発艇など必要と思われる部署には判り易い個所に上記 1.(1)②で作成した安全関係連絡網を掲示し、救助艇及び審判艇乗員にはコピーを携帯させる。
②安全関係外部機関への緊急連絡は大会本部から一元的に行う事を基本とし、大会本部に上記 1.(1)①で作成した連絡用リストを掲示する。
③大会関係者全てが容易に認識できるように救護所の所在を旗その他目印で示し、かつ医師は救護所を離れている間も連絡可能な通信手段を保持すること。
④医師は固有の腕章、ビブス、帽子等により一見してそれと判別できることとする。他の大会役員もそれに準じて役員であることが容易に識別可能な服装等で統一することが望ましい。
(4)水域と会場の巡視
安全担当委員は大会の期間中少なくとも毎日の競漕日程開始前に水域を点検し、安全確保のために対応を要する問題がないか等をチェックする（浮遊物の除去、警戒ブイの移動など。水路部署が協力する）
また、レース開催時間中においては、練習水域には常に 1 艇以上の救助艇を配置しておくこと。

4(5)安全管理体制の運用確認
安全担当委員は大会期間中、必要な都度、安全管理体制が計画通り運用されているか、状況の変更がないかなどのチェックや、管理計画の修正及び関係部署への周知のためﾐｰﾃｨﾝｸﾞを主催する。
(6)気象情報の収集と競漕委員会への報告
安全担当委員は、大会期間中、随時気象情報を収集し風波、高･低温等によりレース続行が重大なリスクを生じると判断した時には、遅滞なく競漕委員会にレースの中止や時間変更を提案するものとする。
■レース中断・時間変更の基準等
レース続行が危険なため中断すべきとする風波、気温等の基準は以下の通りである。
中断の決定はその時における他の条件も総合勘案して競漕委員長が行うが、単なる中止判断ではなく早朝や夕刻への時間帯変更など柔軟な検討を行うべきである。
①風波による中断基準
風速○ｍといった一律の基準ではなく、波高がレース艇のガンネルを越えて浸水するおそれが生じた時にはレースを中断する。
②気温（高温）による中断基準（日本スポーツ協会／熱中症予防運動指針を準用）・WBGT（湿球黒球温度）が 28 度以上となった時
原則として、若年者や高齢者など体力の低い者のレースを中断する。
・WBGT（湿球黒球温度）が 31 度以上となった時原則として、すべてのレースを中断する。
※屋外における WBGT（湿球黒球温度）=湿球温度×0.7+黒球温度×0.2+乾球温度×0.1
詳細は(公財)日本スポーツ協会のＨＰを参照願う。
なお、上記以外にも以下のような気象状況を勘案して中断の決定を行うこと。
・台風・低気圧の接近、雷雲の発生･接近、寒冷前線の接近・通過など
３．事故発生時の対処①陸上での体調不良等…医師の診断に委ね救急車要請の要否を始め全て医師の指示に従う。
②水上での体調不良や落水（第４章に記述）…早急に桟橋又は岸に運び以降は①と同様に医師に委ねる。
③安全担当委員は状況に応じて現場に急行するか本部に留まるかを判断し、必要な外部機関との応対を含め総合的な対応を行う。医師不在の際には代わって救急車の要請等必要な判断を下す。
４．水上での事故への対処(1)水上事故のパターンと傾向①ゴール後のローアウト・体調不良での落水

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温暖化傾向による春季からの熱中症の発症、軽量級種目での減量による体調不良、更には過呼吸症状等による失神によってスカラーが落水し極めて危険な状況に陥る事例が発生している。
②シーズン初め或いは新人戦等で、経験の浅いスカラーがオールの切込みなどにより回漕中、練習水域、さらにはレース中に落水するケースも発生している。
③またスタートへの回漕中にステッキボートや発艇所に衝突し落水するケースもある。
④練習水域での障害物あるいは艇同士の衝突も少なくない。衝突回避のためには航行ルールを遵守するとともに相互に声を掛け合うことが重要である。
⑤風浪による転覆も多く、突風での転覆もまれに起り得る。
(2)落水者の救助①上記のパターンのいずれの場合も、事故発生水域ごとに予め想定しておいた対処方法に従い速やかに落水者に接近し水中から引揚げる。最寄りの救助艇（ないし審判艇）が引揚げにあたる間、次に近い艇は現場に向かい救助を応援し、危険の度合を観て救急車の要請等を本部に委ねる一方、引揚げ後に残された競漕艇の曳航も行う。
②落水者を陸に搬送する間、救助艇からは上陸後の応急手当に備え落水者の状態を報告する。
(3)落水防止の警戒態勢
上記(1)①のゴール後の落水に対しては、事前救助に全力を注ぎ落水防止に努める。そのためには、ローアウトが起こりやすい種目や天候の場合にはゴール地点の救助艇はレースがゴールする前からエンジンを始動させてゴール後方水域に待機するなどの警戒態勢をとり、様子がおかしい漕手を認めたら直ちに接近して声を掛け、異常を認めたら救助艇に収容する。
審判艇は追走の間に漕手の異常を認めたら、救助艇に連絡して待機を促す一方、続行が無理と判断すれば審判長の了解のもとにその時点で当該競漕艇に接近して収容する。
５．事後処理(1)事故発生時における関係者への連絡･速報等
事故発生後、安全担当組織は可及的速やかに当事者、またはその所属責任者等から当事者の氏名・連絡先等の個人情報、事故発生状況、結果や損害等を聴取し、競漕委員会に速報する他、必要に応じ外部機関に連絡・対応する。
(2)アクシデントリポートの作成と報告
安全担当組織は大会終了後、日本ボート協会所定のアクシデントリポートを作成し、必要な決済を受けて地域ボート協会経由、日本ボート協会に報告する。
地域協会はリポート写をファイルして類似事故防止のための資料とする。
(3)大会終了後の確認
安全担当組織はレース終了後、報告された事故以外に事故が発生しなかったか、また事故直前回避事例がなかったかを確認するとともに、直前回避であっても類似事故防止に資すると思われる事例はインシデントリポートを作成し、同様の取扱いとする。

6終わりに大会開催時における安全についても、練習時と同様に自らの責任で自らを守るのが鉄則である。一方で自然環境が競技の安全に大きな影響を与えるというボート競技の性格上、大会主催者が危険を予知し適確な運営判断で行うことで事故を避け得る可能性も少なくない。
ボートの普及のためには安全の確保は至上命題である。ボートをより安全なスポーツとするため各地のボート関係者は各水域の条件に合わせた手造りの安全ルールとマニュアルを整備し、その中で普遍的な課題について相互に情報交換するなど、ボート界を挙げての事故防止対策に結び付けて行きたい。