アジア・太平洋戦争末期における逓信官庁の宣伝活動

研究ノート

アジア・太平洋戦争末期における逓信官庁の宣伝活動


後藤

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康行

❶ はじめに
日中戦争期からアジア・太平洋戦争期（戦時中）において、逓信事業の宣伝活動を主に担っていたのは逓信省の付属機関である逓信博物館（現在の郵政博物館）であった。逓信事業に対する国民の理解を深めることを目的とした企画展示や展覧会の開催、逓信事業の内容を国民に分かりやすく伝えるための雑誌である『逓信の知識』（月刊）の発行などを行っていたのである。
しかし、戦時中の時間の経過とともに、宣伝機関としての逓信博物館の役割は縮小していく。
1941（昭和16）年4月には、物資の節約を理由に『逓信の知識』が廃刊となり、1944（昭和19）年10月には、逓信博物館内において宣伝部門を担当していた周知係が博物館から切り離された。これにより、逓信博物館の主な役割は、資料の保存と逓信事業の研究へと変わった。
以後、戦時中における逓信事業の宣伝活動に目立ったものはなくなっていくのだが、それでも完全に消えてしまったわけではない。そこで本稿では、アジア・太平洋戦争末期においても続いていた逓信官庁による宣伝活動がいかなるものであったのかを明らかにしていく。逓信博物館が担っていた頃の宣伝活動と比べれば規模が小さく、地味なものであるのだが、戦時中の逓信官庁による宣伝活動の一端であることは間違いないので、そこに焦点を当てることに意味はあるだろう。
なお、本稿の題目で「逓信官庁」という曖昧な言葉を使用しているのは、アジア・太平洋戦争末期に入ると逓信省は組織改編が続き、通信院や逓信院と名称を変えていくため、「逓信官庁」としたほうが戦争末期の逓信機関を指す際には適していると考えたからである。本稿における史料の引用に際しては、仮名遣いはそのままとしたが、旧字体は新字体に改めた。同様に史料名や社名、人名なども旧字体は新字体に改めた。

❷ 様々なメディアが活用された戦争末期以前
アジア・太平洋戦争末期における逓信官庁の宣伝活動をみていく前に、戦争末期以前の逓信博物館による宣伝活動を確認しておこう。なお、すでに筆者はこの点についての研究を発表しているので、それを参照しながら述べていく。より詳細な把握には、注で紹介していく拙稿を参照されたい。
逓信省に事業の周知や宣伝を担う部署が創設されたのは、1892（明治25）年の郵務局計理課
物品掛の設置が最初であった。1902（明治35）年には、この物品掛が郵便博物館となり、1910（明治43）年には、事業の周知や宣伝に加え、逓信省所管の業務全般にわたる事業用品の保存および事業の研究機関としての役割が加えられ、名称も郵便博物館から逓信博物館へと改称された（1）。1935（昭和10）年6月には、周知係が逓信博物館内に設置され、1936（昭和11）年10月には、周知係から博物館運営事務の部門が切り離され、陳列係が設置されたことで、周知係

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は宣伝担当の専門部署となった。周知係については、組織構成という面で不明な点が多々あるのだが、逓信博物館による展示・展覧会の開催、各種印刷物の発行など、戦時中の逓信博物館
による宣伝活動は、周知係を中心に行われていたと考えてよい。
逓信博物館では、郵便、電信、電話、電気、陸上交通史料、海上交通史料、空中交通史料、
切手、通信文などの大きな区分に基づき展示室が振り分けられ、それぞれの部屋に書簡や切手、各種計器類、模型、文書、絵巻などが展示されていた。こうした常設展示により、日常的に逓信事業の宣伝活動が行われていたのだが、展示による宣伝としては、常設展示よりも企画展示や全国を巡回する展覧会のほうが、国民に向けた宣伝効果を発揮していた。常設展示の1日当たりの入場者数は100人前後だったのだが、企画展示ではそれが1,000人を、展覧会では1万人を超えることもあったのである（2）。
1938（昭和13）年10月29日から11月7日に逓信博物館で開かれた企画展示「軍事郵便と航空安全展覧会」では、連日来場者が1,000人を超え、8日目の11月5日には当時の逓信大臣の永井柳太郎が観覧に訪れている。企画展示開催の目的には、逓信事業への国民の理解を深めること、戦線と銃後の結びつきを堅くすること、航空事業のさらなる発展を促すことにより時局の進展に寄与することなどが掲げられていた。
1939（昭和14）年から1940（昭和15）年にかけて、全国を巡回した「興亜逓信展覧会」では、逓信省や逓信博物館に加えて、各地の逓信局や新聞社も主催者・後援者となり、日本橋三越や札幌三越、広島の福屋、鹿児島髙島屋などの百貨店が会場となった。各地とも10日間前後の開催期間で、どこも数万人の来場者数を記録した。日本橋三越で開かれた展覧会は特に注目され、47万3000人もの人々が訪れた。これは、テレビの受像実験という最大の目玉があったためで、かなり極端な数字なのだが、そのほかの会場でも国民の関心が高い軍事郵便や若者に人気が高い航空関連の展示品、さらには実際に来場者が利用できる公衆電話ボックスなど、人々を引きつける展示物が並べられていた。
展覧会開催の目的は、先の企画展示同様、逓信事業に対する国民の理解を深めることや時局の進展に寄与することであった。それに加えて、「興亜」という名称が掲げられていることから分かるように、アジアとのつながりが意識されており、戦地に設置された野戦郵便局に関する展示品なども並べられていた。
図1は、札幌での「興亜逓信展覧会」の開催を伝えるチラシである。
逓信博物館作成の報告書『昭和十四年度

札幌・神戸・名古屋・福岡・広島・高松・大分・鹿児島興亜逓信
展覧会関係』（郵政博物館収蔵）に収められている。このチラシがどの程度の範囲に配布されていたのかは不明だが、チラシには「新東亜建設の動脈」「日満支三国の通信交通の

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図1

札幌興亜逓信展覧会のチラシ

 稿「戦時下における逓信博物館の軍事郵便展示」（『逓信総合博物館 研究紀要』第4号、2013年3月）。
拙以下、逓信博物館の概要に関する記述は同稿に基づく。
同前および拙稿「戦時下における逓信博物館の軍事郵便展示（補論）―1939・40年の「興亜逓信展覧会―」（『郵政博物館 研究紀要』第6号、2015年3月）。以下、逓信博物館による展示・展覧会に関する記述は、注記がない限り同稿に基づく。

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連環」といった言葉が記されているほか、ここで描かれている地図には日本列島だけでなく、アジアも含まれている。日本がアジアに勢力を拡大するに当たり、逓信事業も重要な役割を果たすことを国民に訴えていた展覧会なのである（3）。
逓信博物館では、ほかの機関が主催する展覧会にも展示品を出品していた。記録が残されていないものもあるので、展覧会の数や展示品の詳細を明確にすることは難しいが、逓信博物館と関係の深い各地の逓信局主催のものを除いても、150ほどの展覧会に出品していた（4）。
続いて、印刷物の発行についてみていく。最初に述べたように、逓信博物館は逓信事業の内容を国民に分かりやすく伝えるため、月刊誌『逓信の知識』を発行していた。1937（昭和12）年
7月から1941年4月まで発行され、創刊当初は10万部発行、その後は12万部発行の時期もあったが、1939年5月からは6万部発行となった。基本的には非売品で、郵便局、電信局、電話局を通じて、全国の官公庁、銀行、学校、図書館などに配布されていた。誌面では、文字や写真だけでなく漫画も多用されており、岡本一平、田河水泡、横山隆一、近藤日出造など著名な漫画家が逓信事業を紹介するための作品を描いていた（5）。
『逓信の知識』のような雑誌の形態ではなく、ポスターのように掲示する印刷物も逓信博物館
は発行していた。
『ていしんしやしんとくほう』というもので、1937年10月から発行を開始し、1940年3月まで続いた。毎月2種類から4種類発行され、通算では87号まで発行された。郵便局、電信局、電話局の一般出入口に設置された掲示
板に掲示され、発行開始当初は1号につき2,000枚だったが、その後6,500枚へと増えた（6）。
筆者は、軍事郵便の利用促進を図るために発行された『ていしんしやしんとくほう』を紹介したことがあるので（7）、ここでは別のものを紹介しよう。図2の『ていしんしやしんとくほう』（郵政博物館収蔵）は、1939年10月8日に発行された第76号である。「電力を節約しよう」と記されているほか、「時局産業」に電力を向けるべきとも記されている。この文章によるメッ
セージをさらに分かりやすく国民に伝えるため、図柄のほうでは家庭用の電球を消す手、それにより節約された電力を使用する産業戦士が
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図2 『て
 い し ん し や し ん と く ほ う』 第76号
（1939年10月8日発行）

 時中の通信や交通とアジアとの関係については、有山輝雄『情報覇権と帝国日本』Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ（吉戦
川弘文館、Ⅰ・Ⅱは2013年、Ⅲは2016年）、白戸健一郎『満州電信電話株式会社―そのメディア史的研究』（創元社、2016年）、里見脩「『満州国通信社』序論―通信社と国家―」（『メディア史研究』第21号、2006年12月）、若林宣『帝国日本の交通網 つながらなかった大東亜共栄圏』（青弓社、2016年）などの研究がある。
逓信博物館編『逓信博物館七十五年史』信友社、1977年、51～61頁。
拙稿「戦時下における軍事郵便の社会的機能―メディアおよびイメージの視点からの考察―」（『郵政資料館 研究紀要』第2号、2011年3月）、同「戦時下の漫画にみる逓信事業と戦争―郵政資料館所蔵
雑誌『逓信の知識』および『大逓信』掲載漫画の研究―」（『郵政資料館 研究紀要』第3号、2012年3月）。
前掲逓信博物館編『逓信博物館七十五年史』39～40頁。
拙稿「メディアに描かれた軍事郵便―イメージにみる戦地と銃後―」（『専修史学』第45号、2008年11
月）。

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描かれている（8）。
事業の利用促進を図ることは、宣伝に期待される大きな役割であるが、物資が制限された戦時中では、宣伝により事業の適切な利用を促すことも重要であった。逓信博物館では、国民に不要不急の電信電話の利用を控えることを宣伝するための企画展示も開かれたほどである。もちろん、利用促進を図ることも忘れてはおらず、公債の購入や貯蓄の奨励などを宣伝するための『ていしんしやしんとくほう』も発行されていた。
このほか、印刷物による宣伝活動でいうと、ポス
ター や パンフレットなど の 不 定 期 の 刊 行 物 が ある（9）。また、発行者が逓信博物館ではない印刷物もあった。図3―1と図3―2がその事例なのだが、どちらも「軍事郵便案内」となっている（郵政博物館収蔵）。
図3-1のほうは、1937年に発行されたもので、大阪逓信局が作成したものである。全14頁の小冊子となっている。図3-2は、発行者として郵便局としか

図3-1

軍事郵便案内（大阪逓信局発行）

記されておらず、具体的にどこの郵便局かは分からない。発行年も記されていない。ただ、中身を読むと「仏印方面の軍隊」との記述があるので、図3-1
よりは後に発行されたものと考えてよい。見開き2頁
で、チラシのようなものである。どちらも軍事郵便について簡単に解説したもので、郵便局や電信局などを訪れた人々に配布していたのではないだろうか。
逓信事業は広範囲であり、戦時中には約35万人の職員がいた。主要な都市には逓信局も設置されていた。図3の「軍事郵便案内」と逓信博物館との関わりは不明だが、逓信事業の宣伝活動を逓信博物館が一手に引き受けていたと考えるよりは、関係機関においても少なからず宣伝活動は行われていたと考えるほうが妥当であろう（10）。
展示や印刷物以外では、映画を利用することもあった。逓信博物館が自ら製作することもあったが、

図3-2

軍事郵便案内（郵便局発行）

8 力の国家管理について逓信省は関心が高く、1936年に内閣調査局において電力国家管理法を起案し電た奥村喜和男は逓信省出身である。その後、同法案は1938年に国家総動員法とともに成立するが、その成立を推進したのは逓信大臣の永井柳太郎であった（中村隆英『昭和史（上） 1926-45』東洋経済新報社、2012年、300～301頁）。
9 前掲逓信博物館編『逓信博物館七十五年史』41～47頁。
10 逓信省がほかの機関と協力して宣伝を行っていた事例もあり、筆者は逓信省と大政翼賛会が軍事郵便の利用促進を図るため、地域の郵便局長から町内会長や部落会長へ配布するために作成したチラシを紹介したことがある（拙稿「戦争と手紙―戦地と銃後を結ぶ軍事郵便―」「戦争とメディア」刊行会
編集・発行『戦争とメディア―報道・宣伝・記憶―』2009年）。

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多くは芸術映画社や東宝映画など、映画製作会社に委嘱して製作された。ジャンルとしては、
いわゆる文化映画に属するもので短編である。職員の働きぶりを紹介する作品や郵便の利用を促す作品などがあり、戦時中には10本ほど製作された（11）。
以上が逓信博物館による宣伝活動の概要である。展示・印刷物・映画と、様々なメディアを駆使して国民に向けて逓信事業を宣伝していた。それでは、アジア・太平洋戦争末期はどうだったのか。次節でみていくことにする。

❸ 新聞・雑誌に限定されていく戦争末期
1943（昭和18）年11月、逓信省が鉄道省と合併して運輸通信省と改組され、運輸通信省の外局として通信院が発足した。これにより、逓信博物館は通信院に属する機関となった。1944年10月には、周知係が逓信博物館から切り離された。分離後も、周知係は通信院に属している。
1945（昭和20）年5月には、通信院は運輸通信省の所管から内閣所管となり、逓信院と改称された。逓信博物館は、戦局の悪化や空襲の激化に伴い、同年4月には展示室の閉鎖という事態に陥っていた。戦後、再び開館されるのは、1947（昭和22）年11月であった。
このように、戦争末期には逓信博物館の宣伝機関としての役割は事実上終わりを迎えており、次にそれを担うことになったのは周知係が属する通信院であった。しかし、物資の節約のため、自ら定期刊行物を発行することが困難になっていたので、民間が発行している新聞や雑誌を利用することになる。
1944年6月6日、民間の新聞や雑誌に現場報告や座談会などの記事を掲載していく方針の決裁が仰がれ、27日に通信院総務局長の小林武治（後に逓信院次長）が決裁した（12）。決裁を仰ぐ
前の段階で、この方針を通信院の誰が決定したのかは不明だが、周知係は関わっていたとみてよい。この時点では、周知係はまだ逓信博物館に属しており、同館勤務の技手（判任官）（13）である木村勝が、記事が掲載された際に新聞社や雑誌社に対して生じる金銭の支払いを担当するという内容が上記の決裁のなかに含まれている。木村は、逓信博物館から周知係が分離した後、総務局総務課所属の周知係長となっている。逓信博物館勤務の頃から周知係にいたと考えるのが自然であろうし、木村が宣伝に関わる金銭の取り扱いを担当するということは、逓信事業の宣伝を行っていく上で、周知係が引き続き主導的な役割を果たしていたということであろう。
では、実際にどのような記事が新聞や雑誌に掲載されていたのかみていく。1944年8月18日の『東京新聞』に、千葉県船橋市本町郵便局勤務の豊田正子という女性が書いた「貯金通帳―職場の窓から―」が掲載された。豊田は記事のなかで、従来の通帳が使えるにもかかわらず、人々が職場や隣組などの所属が変わるたび、あるいは戦局が変わるたびに「必勝貯金」「撃滅貯金」などと名付けて新しい通帳を作るのは必要ないことだと批判し、紙不足の現状のなかで、新しい通帳を発行し続けている日々に「困つたものだ」と率直に述べている。第2節で紹介した電力の節約を求めた『ていしんしやしんとくほう』と同様、これも国民に適切な行動を求めた宣伝であった。記事を掲載してくれたことに対し、通信院は『東京新聞』側に100円を支払った。

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12
13

 掲逓信博物館編『逓信博物館七十五年史』47～50頁、前掲拙稿「メディアに描かれた軍事郵便」。
前
総務課周知係『昭和十九年度 事業周知勧奨用印刷物』（郵政博物館収蔵）。以下、本節の記述は注記がない限り同史料に基づく。本節のなかで紹介する新聞や雑誌の記事、ポスターなども、注記がない限り同史料に収められているものを使用した。
逓信職員の種類については、拙稿「戦時下の逓信職員教育―逓信青年訓練所の基礎的研究―」（『郵政博物館 研究紀要』第9号、2018年3月）を参照されたい。

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この記事は、元々は読売新聞社発行の月刊誌『青年読売』に掲載する予定であったが、『東京新聞』へと変更された。その理由は不明である。ただ、読売新聞社が宣伝に非協力的であったということではない。1944年8月29日の『読売報知』には、「通信

少女で独占

国民学校卒

で立派に一人前」という記事が掲載された。これは、直前の8月23日に公布された女子挺身勤労令を受けて、通信院としても「女子勤労要員」の獲得を目指すために出した記事である。
記事のなかに記されているが、逓信職員に女性は少なくない（14）。電話交換手は、女性の仕事として一般に認識されていた。そのようななかで、さらなる要員、特に国民学校を卒業した
若き「女子勤労要員」の確保を目指したのである（15）。記事では、女性電話交換手が働く電話
局だけでなく、電信局や郵便局においても要員を求めているとして、電信局では「十六、七歳の少女が立派に一人前の仕事をやりぬいてゐる」、郵便局では「従来の男子の能率にほとんど劣らない」などと、女性の働きぶりを紹介している。なお、原稿掲載に当たり、通信院は謝礼を用意していたようだが、実際には支払われなかった。
新聞を活用しようという通信院の姿勢を受け、新聞社もこれに協力すべく、通信院から原稿を受け取るだけでなく、新聞社自らが逓信事業を紹介するという記事も出てきた。1944年7月11日の『毎日新聞』には、「前へ！女性勤労

この眼とこの眼」という記事が掲載され、電話交換手（記事では「交換嬢」となっている）として毎日「激烈な「戦ひ」をつゞけてゐる」女
性職員たちの働きぶりが紹介されている。
1944年9月22日の『東京新聞』には、「鳴箭」という記事が掲載され、米軍による日本への本
格的な空襲の始まりとなる6月16日の北九州への空襲の際、現地の電話交換手の女性たちが職場を守り、冷静に業務もこなしていたことを「美しくも崇高な義勇奉公の精神」と称賛している。当時、女性の逓信職員だけでなく、男性職員も含めて空襲に際して冷静な行動を取っていたことは事実で、そのことは『大逓信』という逓信職員が読む月刊誌を通して全国の逓信職員に向けて発信されていた（16）。
『大逓信』は販売品ではないが、郵便局や電話局などに置かれていた可能性はあるので、一般の国民のなかに『大逓信』を読んでこの情報に接していた人がいたかもしれない。また、空襲の翌日には郵便局は開いていると新聞で報じられたので（17）、何か話が聞けるかと思い、最寄りの郵便局を訪ねる人がいたかもしれない。ただ、基本的には逓信職員のなかで共有されるべき情報であったといえよう。それが、上記のように新聞を通して国民に広く伝えられた。新聞を活用する通信院の姿勢に共鳴した『東京新聞』側が取材した結果であるとみえなくもないが、通信院側が情報を提供したと考えるのが自然ではないだろうか。新聞社自らが逓信事業を紹介するというのは、あくまでも形式的なことで、通信院が伝えてほしいことを記事にしているというのが実情であろう。
1944年9月23日の『朝日新聞』には、「電話は兵器だ」という記事が掲載され、重要な生産に邁進している工場同士の連絡を阻害しないため、国民は不要不急の電話を控えるべきだと伝えている。前述したように、国民に電話の適切な利用を促すことは、逓信博物館による宣伝でもみられたことであり、戦時中の逓信官庁にとって重要な問題であった。
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1 942年当時、逓信省管理局現業調査課長の矢部嘉弥は、「我々の部内に三分の一の女性の方が居られる」と述べている（拙稿「九州における逓信報国団―熊本支団の研究―」（『郵政博物館 研究紀要』
第7号、2016年3月）。
逓信職員になるための学歴や年齢などの条件については、前掲拙稿「戦時下の逓信職員教育」を参照されたい。
前掲拙稿「九州における逓信報国団」。
同前。

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アジア・太平洋戦争末期における逓信官庁の宣伝活動

記事では、通信院への取材から得られた話も載せている。そこには、東京・大阪・横浜において、電話の相手を呼び出せないことが多くなっており、その原因の3割ほどは相手が「話中」であるからだということ、食料品買出しの問い合わせのための電話や、疎開先の学童を心配す
る親からの電話が増え、「交換嬢を手こずらせてゐる」ことなどが紹介され、「対話は簡潔に、
無駄話はやめたいものだ」と記されている。やはり、通信院が伝えてほしいことを記事にしている。記事の最後には、通信機器の修理資材が不足している現状を鑑みても、不要不急の電話の自粛が求められるという、当時の日本の物資不足を率直に伝える記述もみられる。当時の日本が、通信の確保にいかに苦慮していたかがうかがい知れよう。
以上、新聞に掲載された宣伝記事をみてきた。国民に逓信事業の適切な利用を促すことや、
逓信職員たちの働きぶりなどが伝えられていた。そのなかで、どの記事も女性職員に焦点を当てているのは特徴的である。女子挺身勤労令の公布が示すように、当時は女性も労働力として期待されたのであり、電話交換手という仕事がある逓信官庁においては、なおさらその傾向が強かったといえよう。なお、1944年10月以降は、新聞が宣伝に利用されることはなくなり、1945年に入り、通信院から逓信院へと名称が変更されてからも、利用されることはなかった（18）。
次に、雑誌に掲載された記事である。1944年9月24日発行の『週刊朝日』には、「決戦の精神通信の雛戦士

名古屋逓信講習所を訪ねて」という記事が掲載された。逓信講習所とは、1921（大正10）年に創設された教育施設で、各地の逓信局が所管していた。文部省所管学校の進学ルートと結びついており、一般には中学校相当の教育施設と認識されていた。戦時中は、年間で6,500人から9,500人ほどの若き逓信職員たちが卒業していた（19）。
記事の形式としては、『週刊朝日』の記者（「渡辺」記者）が名古屋逓信局を訪ね、その様子を伝えるものとなっている。記事のなかで記者は、寄宿舎で生活をともにしている教官と生徒は家族のような関係であること、生徒たちは規則正しく生活していることなどを伝えているが、肝心な部分は、電信技術を入念に指導していることと、女生徒たちの様子を伝えていることである。
1943年11月の通信院設置以降、徴兵による欠員を埋めるために電信技術者の要員確保は急務となっていた。通信院としては、女生徒を積極的に入所させる方針を立てたほか、1944年6月には電気科無線電信部を新設した（20）。この記事は、電信技術者の養成、女生徒の確保を目指す通信院の思惑に沿ったものであった（21）。この記事の掲載に対し、通信院は朝日新聞社に200円を支払う予定であったが、朝日新聞社が受け取りを辞退した。通信院としては経費として決裁されたものであったが、改めて決裁し（小林武治総務局長が決裁者）、木村勝が日本銀行に返納した。
1944年10月1日発行の『週刊毎日』には、「座談会勝つためだ、この際不自由不便は忍ばう

決戦通信を当局に訊く」が掲載された。記事掲載に当たり、座談会形式を希望したのは『週刊毎日』側だという。座談会は、9月20日の午後3時より毎日新聞社の会議室にて行われた。通信院からは鈴木恭一業務局長、浦島喜久衛郵務課長、松尾繁喜電務第一課長、白尾干城通信監
督局第二課長が出席、毎日新聞社からは西野入出版局長、氏名の記載のない記者が出席した。

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 務課周知係『昭和二十年度 事業周知勧奨用印刷物関係』（郵政博物館収蔵）。
総前掲拙稿「戦時下の逓信職員教育」。
財団法人逓信同窓会編集・発行『逓信教育百年史』1992年、71～72頁。
各地の逓信講習所電気科無線電信部の生徒数および逓信講習所の女生徒数の詳細は不明だが、東京普通逓信講習所（1945年3月に逓信講習所は普通逓信講習所と改称）電気科無線電信部では、1945年7月に女生徒39人の卒業者を出した（前掲逓信同窓会編『逓信教育百年史』73頁）。

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座談会の内容は、その題目をみれば分かるように、決戦下の通信の確保がいかに重要であるかを訴えた上で、国民に適切な通信の利用を求めるというものである。いくつか出席者の発言を紹介すると、鈴木「通信は総力戦の血管ですネ」、浦島「東京中央郵便局を例に見ますと、宛名が不正確で附箋がついて戻つて来るもの等が、一日一万通ばかりあるのです。これが、無用の手数をかけてゐる」、松尾「空襲の時には、大体、空襲警報が発令されたならば、電信、電話は使用出来ないと思つて頂いた方が結構です」、白尾「一般の通信は、出来るだけ抑制する、従つて、空襲の被害状況なんかについて、漫然と電話をかけたり、あるいは電報を打つたりす
ることはいけない」などである。通信を預かる職員たちにとっては、業務の円滑な遂行こそが最も重要な問題だったのであり、それゆえに国民への要求は厳しい。白尾は手紙の「検閲をしてをりますから」とも述べ、国民にさらなるプレッシャーをかけている。一方で、空襲で家が焼けたから「金をすぐ送れ」といった通信は、「なるだけ、通すことにしてゐます」とも白尾は述べているので、あくまでも国民に求めているのは適切な通信の利用である。
座談会の最後では、記者が「自制」の話だけではということで、逆に「どんどん出して欲しい」前線将兵への「慰問の手紙」について質問した。これに浦島が「軍事郵便が、前線の将兵にどれだけ喜ばれるかといふことは、もうすでにご承知の通りでありまして、全く軍事郵便は将兵にとつては弾丸であるといふまでにいはれてをります」と答えた。通信院にとって、国民に伝えたいことを存分に表明できた座談会であった。後日、通信院は毎日新聞社に謝礼として200円を支払った。
1945年3月1日発行の『富士』には、「座談会

敵は網を張つてゐる」が掲載された（22）。座談会開催の目的は、国民に通信の防諜の必要性を訴えることであった。そのため、出席者は防諜に関係する者ばかりで、通信院からは公文陽通信監督局第一課長、真家直三郎同局通信院検閲官が出席した。このほか、赤川理代太郎東京中央郵便局通信検閲官、池田正章憲兵司令部部員
憲兵少佐、勝田成治司法省刑事局思想課司法事務官、山田誠内務省警保局外事課内務事務官、
左部千馬同課防諜主任が出席した。座談会が開かれた日時を確定させることはできないが、予定では1945年1月23日ということになっていた。
先の『週刊毎日』の座談会でもそうだったが、こちらも出席者は国民に「自制」を求めている。例えば、天候の情報は「航空戦の時代」の「作戦資料」となるので、疎開地の学童が毎日の天候を親に知らせるなどといった行為は、「止めて貰ふことにしました」と池田は述べている。
赤川は、外地である戦地に出す慰問文は、地方の現状を分かりやすく書く傾向にあるので、「余程注意して頂かないと」と述べている。ここに至り、ついに軍事郵便の利用にまで「自制」を求めたということか。
公文は、細かな文字でびっしりと書かれている手紙を読む検閲要員たちは日ごろ「目を酷使」
しており、彼らは国民に対し「もう少し戦時生活らしい簡素化」した手紙を書けないものかと「腹立たしく」思っていることを紹介している。国民からすれば、紙が貴重だからびっしり書いているのであって、しっかり節約しているのだが、現場は現場で混乱していたのであろう。
赤川も、達筆なものや文字が薄いものなどが現場を困らせ、それが通信を遅らせることになると述べている。
このように、具体的な事例を挙げながら、さらに現場の混乱を紹介しながら、国民に通信の利用の際の「自制」を求めた。公文は、「今後手紙を出す前に、一応これでよいかなと反省す
るやうになつて頂けたら、国家にとつても非常によいことだと思ひます」と述べ、座談会を終22 『富士』1945年3月号（第21巻第3号）は、筆者所蔵のものを使用している。

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アジア・太平洋戦争末期における逓信官庁の宣伝活動了させた。後日、通信院は大日本雄弁会講談社に謝礼として500円を支払った（23）。
以上、雑誌に掲載された宣伝記事をみてきた。内容は、新聞と同様、通信の適切な利用や要員（特に女性）確保などを目的としたものばかりであったが、座談会に通信院の幹部職員が出席し、直接意見を述べている分、雑誌の記事のほうが国民の行動に「自制」を促す色彩が濃いものとなっていたといえよう。なお、通信院から逓信院へと名称が変更されてからは、雑誌が宣伝に利用されることはなかった（24）。これも新聞と同様である。
さて、前述したように、民間の新聞や雑誌が利用されることになったのは、物資の節約のためであったが、通信院は事業周知用の定期刊行物の発行をあきらめていたわけではない。1944
年10月13日には、「周知用定期刊行物発行計画案」が作成されている。総務局総務課長を中心に、各課の係長（周知係長も含む）が集まって作成された。廃止していた周知用定期刊行物の発行を再開する計画を立てたのは、外部のメディア（新聞、雑誌に加え、放送、映画、街頭展示など）を利用して効果を挙げることに問題が生じていたからであった。具体的には、通信院が望むような情報を流すまでに、「相当ノ時日ヲ要」する事態が生じていたという。物資の不足は戦争末期の日本社会全体を覆っており、メディア業界も縮小の一途をたどっていたのである。
その後、この計画は11月13日に決裁が仰がれ、12月15日に決裁されている。このときは総務局長ではなく、通信院総裁（当時は塩原時三郎）が最終決裁者であった。しかし、物資の不足
は通信院の想定以上だったのか、結局はこの計画が実行されることはなかった（25）。
定期刊行物は無理だったが、ポスターは作成していた。図4は、通信院が力を注いでいた女性
職員の確保を目指すために作成されたポスターである。正確な作成時期は不明だが、通信院名義
であり、総務課周知係『昭和二十年度 事業周知勧奨用印刷物関係』（郵政博物館収蔵）に収められているので、1945年4月ごろであろう。このポスターが何枚用意され、どの程度の範囲で掲示されたのか、あるいは作成されたが掲示はされなかったのかなど、詳細は不明である。
また、名義は運輸通信省および通信院だが、当時の有力な広告業界団体である日本宣伝協会（26）に製作してもらったポスターもある。図5-1、図5-2がそうで、これらは全国の国有鉄道（省線）の駅構内や電車内に掲示するために作成された。どちらも通信の防諜を訴えている。
前者は駅構内用で、1944年12月25日から1ヶ月間、後者は電車内用で、12月26日から6日間掲示されることになっていた。電車内用は、ほかにもいくつか作成されていた。なお、日程はあくまでも予定であったので、実際に掲示されたかど
23
24
25
26

図4

女子局員募集ポスター

前掲総務課周知係『昭和二十年度 事業周知勧奨用印刷物関係』。
同前。
同前。
日本宣伝協会については、中嶋晋平「アジア・太平洋戦争期における宣伝と広告業界―日本宣伝文化協会の活動を中心に―」（『日本マス・コミュニケーション学会・2014年度秋季研究発表会・研究論文』2014年11月8日）という研究がある。同論によると、1943年3月に日本宣伝文化協会が日本宣伝協会へと改称された。

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郵政博物館

研究紀要 第10号（2019年３月）

うかは不明である。図5-2は電車内用としているので、東京や京阪神など電化された列車が走る都市圏（27）を主な対象にしたポスターであった。
このように、戦争末期においても印刷物は発行されていた。ただ、それが実際に宣伝に使用されたかどうかは定かでない。通信院が計画通りに宣伝を行えていなかった状況を考えると、使用されなかった可能性もある。通信院としては、発行が続いている民間の新聞や雑誌を利用することで、何とか宣伝活動を続けていたというのが実情であろう。ただ、それも通信院の時代までで、逓信院となってからは、直前に逓信博物館の展示室も閉鎖となり、戦時中における宣伝活動は終わりを迎えた。

図5-2
図5-1

通信防諜ポスター（電車内用）

通信防諜ポスター（駅構内用）❹ おわりに本稿の最初に述べたように、戦争末期における逓信官庁の宣伝活動は、逓信博物館が宣伝を担っていた頃に比べれば規模も小さく、地味なものであった。通信院としては、逓信博物館が行っていたように、様々なメディアを活用して宣伝を行いたかったのだが、縮小の一途をたどる戦争末期の日本社会の現実がそれを許さなかった。だからといって、逓信事業そのものまで滞ることは避けなければならない。限られた宣伝活動のなかで、通信院は国民に逓信事業の適切な利用、つまり逓信職員の手を煩わすことのない程度での利用を求めた。そして、男性が戦場に動員されるなかで要員を確保するため、女性職員の獲得を目指した。
逓信博物館による宣伝でも、国民に対して電力の節約や不要不急の電話の自粛などを求めていた。一方で、軍事郵便の積極的な利用、貯蓄の奨励、公債の購入、大陸への逓信事業の拡大、航空機器の発展、テレビの受像実験の公開などを押し出した宣伝も行われており、同じ戦時中
ではあるものの、「自制」ばかりとなった戦争末期とは全く異なる状況であった。
通信院の幹部職員である鈴木恭一業務局長は、「通信は総力戦の血管」と述べていたが、そ27

 藤正樹『国鉄／JR列車編成の謎を解く
佐2010年、25～28頁。

編成から見た鉄道の不思議と疑問』交通新聞社新書、

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アジア・太平洋戦争末期における逓信官庁の宣伝活動の「血管」を維持するために、総力戦の担い手たる国民の行動をひたすら抑制しようとする。
通信院による宣伝の内容は、当時の日本社会が限界に近づいていることを示していたといえる。
そして、逓信院となり、宣伝活動が終わりを迎えて間もなく、その限界は終戦という形で現実のものとなったのである。


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（ごとう

やすゆき

専修大学文学部非常勤講師）