2011 年 2 月 21 日
株式会社電通株式会社ディーツー コミュニケーションズ

ｉPhone向け動画広告効果調査～動画広告は訴求ポイントの理解促進に効果的、態度変容にも高い効果を示す～
株式会社電通と株式会社ディーツー コミュニケーションズは、日本市場で普及が進むスマートフォン「iPhone」向けの広告に関する調査を、2010 年 9 月 23 日から 30 日の間に実施した。調査は、グーグルが提供する iPhone アプリのアドネットワーク※「AdMob」上に掲出したバナー広告、およびそのバナー広告をクリック（タップ）すると起動する動画広告に関して行った。バナー広告の配信は、2010 年 8 月 23 日から 9 月 22 日の 1 ヶ月間行い、その掲載終了直後に、同アドネットワーク上で、iPhone ユーザを対象として調査を行った。
本調査では、株式会社電通が主導で実施した、大手自動車メーカーによる、自動車を購入する際に利用できる「新車の購入プラン」の認知向上を目的として展開したキャンペーンに関して実施した。その結果、以下の 4 つのポイントを確認した。

※アドネットワークとは、複数の Web サイトの広告枠を束ね、まとめて広告を配信するシステム。ここでは、複数の iPhone 向けアプリの広告枠を束ねたシステムを指す。

「iPhone 向け動画広告」の 4 つのポイント【ポイント①】 動画広告は、広告の印象度を高める効果がある。
動画広告を「確かに見た」と答えた人は、バナー広告を「確かに見た」と答えた人の約 1.7 倍となった。
【ポイント②】 動画広告は、訴求内容の認知向上に効果的である。
動画広告認知者における広告での訴求内容の認知率は、バナー広告認知者に比べて約 11 ポイント、広告非認知者に比べて約 24 ポイント高い。
【ポイント③】 動画広告は、より高い態度変容効果が期待できる。
動画広告認知者の約 4 割が、広告閲覧後、サイト閲覧や検索などなんらかの行動を起こした。
【ポイント④】 動画広告は、訴求内容の理解促進に効果的である。
アンケート調査上で動画広告素材を再度閲覧させたところ、9 割弱が訴求内容を理解した。

【ポイント①】動画広告は、広告の印象度を高める効果がある。
バナー広告、動画広告それぞれの認知状況を確認した。調査対象者の中で「確かにみた」という強い想起を示したのは、バナー広告は 8.9%であった。動画広告は 14.7％であり、バナー広告の約 1.7 倍となった。動画広告は、バナー広告に比べて、広告の印象度を高める効果があると考えられる。【図 1-1,1-2】－ 1 －【図 1-1】 今回調査対象キャンペーンの iPhone 向け動画広告の仕様

バナー広告（アプリ内）
クリック

動画広告
再生

【図 1-2】 バナー広告と動画広告の認知状況
N=24420(%)
確かに見た

10

14.7
8.90
バナー広告

動画広告

【ポイント②】 動画広告は、訴求内容の認知向上に効果的である。
訴求内容である「新車の購入プラン」の認知を聞いたところ、「詳しく知っている」、「ある程度知っている」、「言葉だけは聞いたことがある」の合計（認知計）は、動画広告認知者では 71.4%、バナー広告認知者では 60.6%、広告非認知者では 47.7%であった。動画広告認知者における訴求内容の認知率は、バナー広告のみ認知者に比べて約 11 ポイント、広告非認知者に比べて約 24 ポイント高く、動画広告が訴求内容の認知向上に効果があると考えられる。【図 2】【図 2】 訴求内容「新車の購入プラン」の認知度
100
言葉だけは聞いたことがある
ある程度知っている
詳しく知っている
80

認知計

認知計

認知計

47.7％

60.6％

71.4％

＋11pt
60

23.8
18.2
40

17.4
38.1

200

39.4
26.2
9.5

4.0

3.0

広告非認知者

バナー広告認知者－ 2 －動画広告認知者＋24pt

【ポイント③】 動画広告は、より高い態度変容効果が期待できる。
広告を見た後に行った行動について聞いたところ、動画広告認知者では、「自動車メーカーのサイトで車種 A の情報を見た/調べた」が 14.3%、「インターネットで『車種 A』を検索した」11.9%、「インターネットで『新車の購入プラン』について調べた」9.5%,「自動車メーカーA 社以外のサイトで『車種 A』の情報を見た/調べた｣9.5%と、サイト閲覧や検索行動が上位を占めた。
逆に、「特に何もしなかった」と回答したユーザは、動画広告認知者の 57.1%であり、動画広告認知者の約 4 割が、広告閲覧後、サイト閲覧や検索などなんらかの行動を起こした。
バナー広告認知者で、なんらかの行動を起こした比率は１割弱となっており、バナー広告＋動画広告とすることで、より高い態度変容効果が期待できると考えられる。【図 3】【図 3】 バナー広告、動画広告閲覧後にとった行動（複数回答）
15

バナー広告認知者（％）

動画広告認知者
1050

N=を イ自見ト動
たで車/『 メ調車ーべ種 カた Aー』 Aの社
情の報サ

A イ

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べ購 ン
た入タプー
ラネンッ』 トにでつ『い新て車』 ン
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e にr つ等いでてつぶり つ『、 い新話て車
題周のに囲購し の入た人プへラ教ンえ』
たに行『っ 車た種A

題周新に囲型
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りつ、 い話て』の販
売店にを家す族すにめ『た車種A

その他『車種A特に何もしなかった』を購入した』の購入

動画広告認知者

42

14.3

11.9

9.5

9.5

7.1

4.8

2.4

2.4

2.4

-

-

--

57.1

バナー広告認知者

33-

3.0-

-

3.0-

3.0-

----

3.0

93.9
(%)

【ポイント④】動画広告は、訴求内容の理解促進に効果的である。
調査実施時に、広告非認知者に動画広告素材を閲覧させた上で、「新車の購入プラン」についての理解度を聞いた。「理解できた」、「なんとなく理解できた」の合計が 85.2%となり、9 割弱が訴求内容を理解していた。もともと「新車の購入プラン」について、52％が「全く知らない」と回答していた状況を鑑みると、動画広告が訴求内容の理解促進に効果的であると捉えられる。【図 4】【図 4】 調査上での動画広告素材閲覧後の訴求内容「新車の購入プラン」の理解度
訴求内容「新車の購入プラン」の認知度

動画広告素材閲覧後の訴求内容「新車の購入プラン」の理解度（広告非接触者 N=149）（広告非接触者 N=149）

認知計 47.0％

理解できた計 85.2％

4.0
14.8

26.2

52.3

20.8

アンケート調査上
で動画広告素材を閲覧させた

17.4
64.4
詳しく知っている

ある程度知っている

言葉だけは聞いたことがある

全く知らない

理解できた

－ 3 －

なんとなく理解できた

理解できなかった

＜調査概要＞調査実施期間：2010 年 9 月 23 日～9 月 30 日

調査方法

：モバイル・インターネット調査※広告出稿終了後に、広告を掲出した同一のアドネットワーク上に調査告知のバナーを掲出して調査実施。

調査対象：「iPhone」ユーザ、男女 15 歳以上

調査地域

：全国

有効サンプル数：224 件

調査会社/集計分析 ：株式会社ビデオリサーチインタラクティブ※広告配信期間：2010 年 8 月 23 日～9 月 22 日

＜調査主体＞
株式会社ディーツーコミュニケーションズ（http://www.d2c.co.jp/）
所在地： 〒105-0021 東京都港区東新橋 1-9-2 汐留住友ビル 18 階TEL

： 03-6252-3100

代表者： 代表取締役社長 宝珠山 卓志

事業内容： メディア事業、メディアレップ事業、モバイルソリューション事業など
モバイルマーケティングビジネス全般【 本件に関するお問い合わせ先 】
株式会社電通デジタル・ビジネス局 インターネット・メディア部
金林
TEL：03-6216-8312 FAX：03-6217-5557
株式会社ディーツー コミュニケーションズ
営業推進本部
中澤
TEL：03-6252-3101 FAX：03-6252-3111
URL：www.d2c.co.jp/ E-mail：press@d2c.co.jp－ 4 －