第5章
5.1.

加工編

電線

5.1.1.

電線とは「電線」は、従来、電力や電気信号を伝える金属線の総称とされていたが、光ファイバのようにガラスを用いて光信号を送るものも含んでいる。また、「電線」と並んで「ケーブル」という言葉が使われるが、「電線」と「ケーブル」には、明確な区別はない。一般的には、構造が複雑で太く、シース（防食層、外装）のあるものをケーブルと呼ぶ。
「電線」は、日常生活や産業・経済に欠かせない社会インフラを支える資材であり、社会生活の動力となる電気やコミュニケーション手段としての情報を伝達する重要な役割を果たしている。
「電線」は、人間の身体に例えれば、血管や神経であり、社会生活の向上、産業の発展に貢献している。
(1) 生活と電線
電線・ケーブル（以下、電線）と私たちの日常生活とのかかわりについて考えてみたい。
電気が使用されているところには、必ず電線が使われている。家庭にある電気製品は、電源
コードをコンセントにつないで使う。コンセントは電線につながっており、電気が供給される。また、スマートフォンや携帯端末などの無線を使った通信でも、その根幹は電線が支えている。
家庭内では、冷蔵庫、電子レンジ、洗濯機、掃除機、エアコン、テレビなどのさまざまな電気製品が活用されているが、これらの電気製品に電気を供給する電線が建屋内に配線されている。最近、スマートフォンなどの普及で、どこでも、誰とでも容易に通話することができ、インターネットを活用することができるようになった。これらの携帯端末は、無線で交信しているので、電線はほとんど意識されないが、膨大な通信量を送るために無線基地局
間または無線基地局と交換機の間は、同軸ケーブルや光ファイバケーブルで情報が伝達される。
超高層ビル、劇場、ホテル、高層マンションにも多くの電線が使用されているが、これらの公共性の高い施設では、防災の観点から消防関係の設備に耐火・耐熱電線が使用されており、こうした施設で使用される電線には、延焼路にならないように難燃であること、燃えてもハロゲン化水素ガスなどの有害ガスの発生が少ないこと、発煙量が少ないことなどの高い安全性が要求される。
新幹線、自動車、航空機、船舶にも、それぞれの使用環境に則した高品質の電線が用いら
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れている。このほか目に見えない、気が付かないところにも、多種多様の電線が用いられ、
私たちの日常生活を支えている。私たちは意識することなく、電線を通じて供給される電気、情報を使い、豊かな生活を送っている。
(2) 産業と電線
電線は、産業にとって非常に大切な役割を果たしている。電力、通信、電気機械をはじめ
として、鉄鋼、自動車、建設、その他の産業にも多くの電線が必要とされている。
産業用として電線が多く消費されているのは、建設業者向け、自動車メーカー向けで、これらの部門で約 58%が消費されている。次いで、電装品メーカー向けとなっており、以下、
電力会社、発電機・モーターを主体とする重電機メーカー、通信機器・コンピュータなどの電子・通信機器メーカー、テレビ、冷蔵庫、エアコンなどの家電メーカー、通信事業者となっている。このほかにも鉄道、鉄鋼、造船などの基幹産業でも多くの電線が消費されている。
近年では、私たちの生活や仕事の環境が大きく変わってきている。情報化社会に対応して光ファイバケーブルなどの情報通信インフラが整備され、無線を使った情報端末で、いつでも、どこでも、誰とでもつながることができるような社会になってきた。一方で地球環境に対する意識の高まり、低炭素化社会の実現、太陽光や風力などの再生可能エネルギーの活用、エネルギーの効率的な利用を目的としてスマートシティを目指す街づくりも始まっている。
また、エネルギーの使用効率を格段に高める高温超電導ケーブル・コイルは、未来社会を大きく変える可能性を秘めている。
(3) 電線の種類と役割
電力用電線は、電気エネルギーを輸送することを役割としている。1) 「送電」といって発電所で発電された電気を消費地の変電所に送る役目や、2) 「配電」といって変電所で所定の電圧に下げた電気を工場、ビル、家庭などの電気引込口まで配る役目、さらに、3)「配線」といって電灯や機械装置などのある場所まで電気を導く役目がある。
発電所から消費地までの電力輸送の役目を果たすものが、送電線路である。
火力、原子力、水力などの発電所で起こされた電気は鉄塔に張られている架空送電線、または、地下に敷設された地中送電線で〔超高圧変電所〕→〔1 次変電所〕→〔2 次変電所〕と順次電圧を下げて送られる。3 次変電所（配電変電所）で電圧を下げた電気を消費者の付近まで運ぶ役目を持つのが、配電線である。配電線には、架空敷設の場合と地中敷設の場合がある。（電線は、架空配電線、地中配電線という）
一般家庭用としては、柱上変圧器で電圧を下げてから消費者の軒先まで引き込み、軒先から積算電力計を経て屋内に配線される。また、多量の電気を消費するビルなどは、地中配電線で供給されている。
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配線は、最終的な使用場所、すなわち、工場・ビルなどにある機械設備、電気機器・照明
や一般家庭内の電気製品に電気を配る役目を担っている。

（出典）JCMA

図 5-1-1-1

電線の種類と役割

情報通信用電線には、電気信号を伝えるメタル通信ケーブルと光信号を送る光ファイバ
ケーブルがあり、音声、画像、映像などの情報を伝送することを役割としている。
メタル通信ケーブルの代表的なものに、電話用ケーブルと同軸ケーブルがある。電話用ケーブルは、加入者電話機から電話局交換装置を経て相手の加入者の電話機まで音声を電気信号に変換して伝える。また、電話局相互間は、光ファイバケーブルにより電気信号を光信号に変換して伝送している。電話用ケーブルとしては、主に「市内ケーブル」が加入者と市内電話局との伝送用に用いられている。かつて長距離の都市間には同軸ケーブルが用いられてきたが、現在では、光ファイバケーブルに移行している。また、国際電話や海外にインターネット接続するための海底通信にも光ファイバケーブルが使用されている。
同軸ケーブルには、テレビ送信所のアンテナ給電用同軸ケーブル、テレビの映像を送るた
めのテレビカメラ用ケーブル、テレビのアンテナから受像機まで映像と音声信号を伝える
テレビ受信用同軸ケーブルがある。近年、衛星放送、CATV、携帯電話などの普及に伴いさまざまな同軸ケーブルが使用されている。
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光ファイバケーブルは、電気信号を光信号に変換して伝送するシステムに用いるケーブルである。光ファイバの主なものは、石英系光ファイバである。細く、軽く、低損失で高速・大容量の情報伝達が可能なことから、高度情報化社会のインフラとして重要な役割を果たしている。
巻線は、電気機器の内部にコイル状に巻かれ、機械エネルギーを電気エネルギーに変えて発電に寄与するものと、他の電線によって送られてきた電気エネルギーを機械エネルギーに変えて動力を得るものとがある。たとえば、発電機は外から力を加えて電気を発生させ、モーターは外から電気を送って回す。これらに使用される電線を巻線という。
さらに前述のほかに、各種の電線が、電車、航空機、船舶、自動車、人工衛星、玩具など、広範囲に使用されている。
5.1.2.

電線の歴史(1) 電気の語源
1600 年、エリザベス王朝の侍医で、物理学者・ウィリアム・ギルバート（William Gilbert、
1544-1603）が、琥珀がギリシャ語でエレクロンと呼ばれることから、琥珀に生じた、軽い物体を吸引する力を“Electrica”と命名した。これが、電気の語源になったと言われている。
ギルバートは磁気と電気に関する多くの基本的な考え方を“De Magnet”という著書の中で、科学的に記述し、現代の電気産業発展の口火を切る功績を残した。
(2) 最初の電気伝送
ギルバートが電気という言葉を用いてから 100 年後、ドイツのオットー・ゲーリック（Ottovon Guericke、1602-1686）が感応発電機を作った。1744 年、ライプチヒの J.H.ウインク
ラー（Johann Heinrich Winckler、1703-1770）が改良して放電火花を遠距離に送ることに成功した。ウインクラーは実験を通して「その伝送速度は、弾丸より早く、絶縁された導体を用いると世界の果てまで送ることができるだろう」と述べた。ウインクラーの研究は、電線発達史の出発点として高く評価される。
(3) 電流の発見
イタリアのコモ国立ギムナジウムの物理学教授・アレッサンドロ・ボルタ（Alessandro
Giuseppe Antonio Anastasio Volta、1745-1827）は 1800 年にボルタ電池を発明した。ボ
ルタは、銅と亜鉛の板を湿った布を挟んで積み重ねると、その両端から電気が発生し、電線
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(4) 発電機と変圧器の考案
1831 年、英国のマイケル・ファラデー（Michael Faraday、1791-1867）は、磁界の中で電線を動かすと電線の中に電圧が起こり、電流が流れるようになることを発見した。この発見は電気工学の基礎を作ったもので、この原理によって発電機が考案された。それまでは、電池による小さな電力しか得られなかったが、それ以降、より大きな電力の発生が可能となった。
ファラデーは、1 本の導体を通る電流は隣接するほかの導体に電流を誘発できないかどうかについて研究した結果、直径 6 inch の鉄輪の周囲に 5 重の銅線コイルを、うち 3 重は輪の内側に、2 重は外側に巻き付けることによって、これに成功した。これらコイルの一端はボルタ電池に、他の一端は電流計に接続され、電池から電流が流れ出した瞬間、他端の電流計に一時的に電流が流れた。これが有名な誘導コイルで、現在、英国王立科学研究所の貴重な宝物的存在となっている世界最初の変圧器である。
(5) 電信機の発明
1837 年、米国人・モールス（Samuel Finley Breese Morse、1791-1872）が電信機を発明した。電信機は米国の東インド艦隊司令長官・ペリー（Matthew Calbraith Perry、17941858）によって 1854 年に江戸幕府将軍家に献上された。ペリーの電信機に関する目録の中には、電信機 2 座、電信線 4 把、ガタパーチャ（注 1）線 1 箱、碍子などが記載されている。
日本最初の電信機は、1849 年に佐久間象山によって作られた。その時に使用した「絹巻線」も象山自身が作ったものと言われている。

＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿(注 1)ガタパーチャ（Gutta Percha）：マレーシア原産のアカテツ科の樹木とその樹液から採れるゴム状の樹脂。空中では酸化されやすいが水中ではほとんど変質しない性質と絶縁性の高さから、1850 年代
から高分子化合物が利用されるまで海底電線の被覆材になった。

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(6) 銅線製造のはじまり
太古における銅線は、まず銅を打って板を作り、次に板を帯に切ってから叩いて丸くしたものであった。銅棒から作るようになったのは 14 世紀ころだと言われている。
日本でのダイスによる銅線製造は水車引きによって始められ、関西では京都の白川村、関東では埼玉県の膝折（現在の朝霞市）が最も古いとされている。1832 年に大阪で平川製線（現在の理研電線）の先祖が銅線を作っており、1854 年に京都で津田電線が水車を利用して銅線を引き始めている。明治初年頃の国産電信機に細い絹巻線が支障なく使われていたのをみると、当時、既に細物銅線の製造技術は確立されていたと考えられる。
(7) 海底電信線の敷設
1841 年にモールスは、ゴム、麻、タールピッチで被覆した電信用の海底電線を設計、製造した。ニューヨーク港を横断して敷設し、1842 年に通信に成功した。
日本で初めて海底電信線が敷設されたのは 1890 年で、津軽海峡に、明治丸（逓信省所有）
によって敷設された。距離は 22 海里であった。
(8) 電話機の発明
1875 年に米国人科学者・ベル（Alexander Graham Bell、1847-1922）は電話機を発明し、翌 1876 年に電話機を完成してボストン～ケンブリッジ間 3km の通話に成功した。1880
年には 80km の架空線による通話に成功した。
米国から輸出された最初となった電話機が、日本に渡来したのは、1877 年（明治 10 年）のことで、工部省～工部大学校（東京大学工学部の前身）間と東京電信局～横浜電信局間で試験が行われた。
(9) 電気ランプの製造に成功
発明王と言われる米国人・エジソン（Thomas Alva Edison、1847-1931）は、1879 年に中空のガラス製球形電気ランプの製造に成功した。
日本で、初めて電燈（アーク燈）が灯されたのは、1878 年（明治 11 年）3 月 25 日、工部大学校で電信中央局の開設祝賀会が催された時のことであった。
(10) 日本における電気事業のはじまり
1887 年（明治 20 年）11 月、東京電燈の第 2 電燈局（火力発電所）が麹町に完成して、
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エジソン式直流発電機により直流 3 線式 210V で電力供給が開始された。架空送電線による一般供給の最初であり、日本の電気事業の最初でもあった。ロンドンとニューヨークで電力供給事業が開始されたのが 1882 年で、これらに遅れること 5 年であった。
(11) 電線産業の成長時代
明治年間を日本の電線産業の創業時代とすると、大正になってからの約 10 年間は電線産
業の成長時代とも言える。
電気事業は電燈時代から電力時代へ移行し、多くの電力会社が創設された。発電容量の大きな水力発電所を遠隔地に造ったことで、長距離の送電線の建設が必要とされ、送電電圧も急激に高められた。1914 年（大正 3 年）には、115kV 架空送電線路が完成している。都市とその周辺地域における地中送電網が発達したため、特別高圧用紙絶縁ケーブルの需要も急増した。1916 年には 20kV、1921 年には 30kV ケーブルの製造が行われた。
通信事業では、商工業の発達により一段と促進されて、通信回線の増加、通信距離の延長をもたらし、通信用紙絶縁ケーブルは、1914 年 600 対、1921 年 800 対、1922 年 1,200 対と次第に対数が増加した。
そのほか、第 1 次世界大戦の勃発を背景にして艦船用ゴム絶縁電線、陸軍用被覆電線などが大量に製造され、ゴム絶縁技術は向上した。
(12) 技術への挑戦時代
成長時代に続く 10 年間は、日本の電線産業の世界技術への挑戦時代と言える。架空送電線では、1923 年（大正 12 年）に 154kV 長距離送電線が、京浜、日本、大同の 3 電力会社
で同時に送電を開始した。地中ケーブルでは、1921 年に 33kV 3 心ケーブルが、1928 年（昭和 3 年）には、熱海に 66kV 単心ケーブルが敷設された。
超高圧電力ケーブル分野で画期的な意義をもつ OF ケーブルは、1924 年にイタリアの L.
エマヌエーレ（L. Emanueli、1883-1959）が考案したもので、同年試作に成功して以降、実用化されたが、日本でも 1930 年に日本電力の尾久送電線に 66kV 675 ㎟ 単心 OF ケー
ブルが敷設されている。通信ケーブルの分野では、1923 年に工事を開始した、東京～岡山間の長距離電信電話ケーブルが記録的なものである。
(13) 繁栄時代
昭和初期より日支事変勃発までの約 10 年間に、諸外国の技術の導入が積極的に行われ、日本の電線産業は、質、量ともに繁栄時代を迎えた。繁栄時代に入って OF ケーブルは発達し、相当長い送電線路に採用され、電圧も 1938 年（昭和 13 年）には 85kV に昇圧された。
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通信ケーブルについては、1932 年に逓信省によって「無装荷ケーブル」が提案された。
長距離通話に優れた性能を有し、搬送方式によって多数の通話が可能となるものであった。
東京～奉天間の日満連絡ケーブルには、無装荷ケーブルが使われ、1935 年に工事を開始し、1939 年に完成した。無装荷方式は日本が世界に先駆けて実施したものであり、通信技術水準の高さを世界に示したものであった。
同軸ケーブルは、1880 年に伝送線路の表皮効果に関する研究を行っていた英国の物理学者・オリヴァー・ヘヴィサイド（Oliver Heaviside、1850-1925）によって発明された。同軸ケーブルは 1936 年に広帯域伝送用としてドイツで敷設されており、日本でも 1937 年に製造が行われた。そのほかに特殊な電線として、無機絶縁電線、ガラス巻線などが 1935 年頃より相次いで製造が開始された。
(14) 電線用材料の進歩
日本の電線産業発展の歴史は、材料の進歩と製造技術の開発の歴史であると言える。特に第 2 次世界大戦後に新材料が開発され、電線の性能は向上した。戦後、開発された主な導電材料は、銅合金では、銀入銅合金、ジルコニウム銅合金、クロム銅合金など、アルミニウム（以下、アルミ）では、高純度アルミ、イ号アルミ合金、高力アルミ合金、耐熱アルミ合金などがある。
絶縁材料または保護被覆材料では、プラスチック、合成ゴム、特殊紙、合成油、各種合金など、また、エナメル線用樹脂では、ホルマール、ポリエステル、ポリウレタンなどがある。
特に、製品として著しい伸びをみせているのが、600V～500kV 架橋ポリエチレン絶縁ビニ
ルシースケーブル（CV）で、電力ケーブルのうちで 90%以上の使用実績がある。また、より安全なケーブルとして、ケーブルの難燃化、ノンハロゲン化が進められた。
(15) さまざまな電線の開発
メタルの架空電線では、自然環境との調和を目指しており、騒音問題の対策として低風音
電線、低コロナ電線を、景観や視覚的な対策として低反射電線、低明度電線などを開発してきた。腐食防止対策が強く求められる架空送電線には、耐食性を高めた特殊グリースを適用した防食 ACSR や、鋼心部に耐食アルミ被覆線を適用した耐食電線などが開発された。
光ファイバは、1966 年にチャールズ・カオ（Sir Charles Kuen Kao、1933-2018）らが、ガラスが低損失な伝送媒体となる可能性を理論的に示したことにより基礎研究が始まり、4年後の 1970 年に米国コーニングが、伝送損失 20dB/km を達成したことで、開発競争が始まった。日本でも、日本電信電話公社（現在の NTT）が電線メーカーとの共同開発を進め、
1979 年に 0.2dB/km を実現し、実用化の扉を開いた。1985 年には、旭川～鹿児島間の日本
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縦貫光ファイバ幹線が敷設され、1989 年には、太平洋横断海底光ケーブルが敷設された。
光伝送システムの開発には、光ファイバケーブルと並行して、融着機、レーザー、増幅器、分波器、コネクタなどのさまざまな機器・部品が開発された。
超電導技術の開発は、1911 年にオランダの物理学者・オンネス（Heike Kamerlingh Onnes、
1853-1926）が、水銀を 4.2K（－268.8℃）以下に冷やすと電気抵抗がゼロになることを発見したのが始まりである。1986 年には、ドイツの物理学者・ベドノルツ（Johannes Georg
Bednorz、1950-）とスイスの物理学者・ミュラー（Karl Alexander Muller、1927-）により超電導臨界温度が 30K（－243℃）という物質が発見された。この物質は臨界温度が比較的高いことから、高温超電導体と呼ばれるようになり、高温超電導の研究・開発が盛んに行われるようになった。2000 年代に入って高温超電導体の線材化、ケーブル化の開発も行われ、実証実験が進められている。
(16) これからの電線
近年、自然環境や人体の安全に配慮したさまざまな要求や規制が出てきている。ハロゲンや鉛を含まないエコ材料とともに、リサイクルしやすい電線構造も求められており、特に欧州では、RoHS2（注 2）、REACH（注 3）などの規制があり、電線も対応している。
2011 年 3 月に発生した東日本大震災は、現在の街づくりにも大きな影響を与えた。建物の耐震性はもちろんであるが、電気や通信などを維持するためのインフラも含めた国土強靭化施策が必要と考えられるようになった。
街づくりの観点から、景観の改善、防災対策の一環として電線地中化が進められている。
従来、配電線の地中敷設は架空敷設に比べてコストが大幅に増大することから、対策として
簡易型電線共同溝（C.C.BOX）を使用することなどが推奨されてきたが、あまり普及しなかった。2021 年に開催される予定の東京オリンピック・パラリンピックに向けて、東京都内の電線地中化が進んでいる。

＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿（注 2）RoHS2：RoHS は 2006 年に施行された電子・電気機器における特定有害物質の使用制限についての欧州連合（EU）の指令。指定 6 物質を、閾値を超えて含んでいる電子・電気機器は EU 諸国へ
上市できない。RoHS2 では 2021 年から 10 物質に増える。
（注 3）REACH：EU が 2007 年に制定した、人の健康や環境を保護するために「化学物質の登録、評価、認可および制限」をして化学物質を管理する規則である。

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5.1.3.

電線の種類と用途

電線の種類は、以下のような方法で分類することができる。
1) 導体材料（銅、アルミ、ガラスファイバ）
2) 導体構成（単線、撚（より）線）
3) 被覆の有無（裸線、被覆線、さらに被覆の材料別）
4) 単心、多心
5) 統計上の分類
6) 電線の使用目的

（大分類）

（中分類）

（小分類）

（品名／品名記号）

電力用

送電用

架空送電線

硬銅より線、ACSR、TACSR、強度抑制型増容量電線、低損
失電線、環境対策電線、OPGWなど

地中送電線

OF、600V～500kV CV、AL-CV、CVT、AL-CVT、EPゴム絶縁
電線など

水底/海底線

中圧・高圧CV・光ファイバ複合海底ケーブルなど

架空配電線

3.3kV～22kV OC、ACSR-OC、OE、ACSR-OE、PDC、PDP、OW、ACSR-OW、DVなど

地中配電線

600V〜6.6kV CVT、AL-CVTなど

配電用

建設用配電線通信用

メタル

600V IV、HIV、VV、FP、HP、AE、600V～6.6kV CV、
AL-CV、CVT、AL-CVT、制御用（CVV、CEV、CCV）、CT、
分岐付き、EM電線、屋内配線用ユニットケーブル、MIなど
CCP、PEC、TKEV、EBT、FCPEV、TIEV、屋外用通信電線、SDワイヤ、市外PEF-LAP、LAN、同軸ケーブルなど

光ファイバ

SMファイバ、GIファイバ、テープスロット型、光ドロップ、
環境対応など

線

横巻線/
エナメル線

綿巻、絹巻、ガラス巻、紙巻、転位導体紙巻、EW、PVF、
UEW、PEW、EIW、AIW、PIWなど

機器用

電気・電子・
通信機器用ビニルコード、ゴムコード、口出線、機器内配線用電線、
機ひも、電子・通信機器用電線など

輸送用

自動車用

AVSS（一般）、AVSSH（耐熱）、LE-SS（シールド電線）
など

巻

航空機用
船用
車両用
エレベータ用（出典）MERIJ 作成

図 5-1-3-1

電線の分類
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5.1.3.1.

電力用の電線

火力発電所、原子力発電所、水力発電所、再生可能エネルギー発電所などで発電された電力は、次のような経路を通って消費者のもとに送られる。
1) 送電線路
発電所で発電された電力は、送電線路を通って消費地の変電所まで送られる。
2) 配電線路
変電所で所定の電圧に下げられた電力は、配電線路を伝わって工場、ビル、家庭などの電気引込口まで配られる。
3) 配線路
電気引込口まで引き込まれた電力は、配線路をたどって家庭の電灯や電気機器、工場の機械装置のある場所まで導かれる。
(1) 送電用の電線発電所から消費地へ電力を送るのは送電線である。送電線は、敷設場所の地形により空中に架設されたり、地中に埋設されたり、水底（海底、川底）に敷設されたりし、使用される電線の種類もさまざまである。
・架空送電線
架空送電線は、火力発電所、原子力発電所、水力発電所、再生可能エネルギー発電所など
から都市や工業地帯などの電力需要地の近くの変電所まで、高い鉄塔に電線を架け渡して電力を送る電線路である。電力需要の増大に伴い、発電所が大容量化し、送電線も超高圧、大容量のものになり、500kV の架空送電線がほとんどの電力会社で運用されており、さらに 1,000kV 設計の架空送電線路も敷設されている。
架空送電線は、硬銅撚線、鋼心アルミ撚線、銅合金撚線、アルミ合金撚線、光ファイバ複合架空地線などの絶縁被覆をしていない裸の電線である。
・硬銅撚線（HDCC）
硬銅撚線は、硬銅線を撚り合わせた、最も古くから使われている電線で、110kV 以下の
比較的低い電圧の架空送電用に使用されている。

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・鋼心アルミ撚線（ACSR）
鋼心アルミ撚線は、中心に亜鉛めっき鋼線を送り出し、その外側に硬アルミ線を撚り合わせた電線である。ACSR と呼んでいるが、Aluminum Conductor Steel Reinforced の頭文字で“鋼で補強したアルミの導体”という意味であり、架空送電線として広く使用されている。
銅に比べて導電率で劣るアルミを使う理由は、第一に銅の約 3 分の 1 の軽さであるためである。ただし、純アルミは強度的に弱いという欠点があり、これを鋼線で補強している。
アルミ線の導電率は、銅線の約 60%であるため、同じ電流を流すには、銅線の約 1.6 倍の断面積が必要となる。しかし、それだけ太くなってもまだ軽く、鋼線により引っ張り強度が大きいので、鉄塔の間隔を銅線の場合よりも広く取ることができる。その結果、鉄塔強度の低減や鉄塔本数の削減によるコストメリットが期待できる。
第二に、ASCR が高電圧送電線に使用されるのは、コロナ特性が良いためである。高電圧になると、電気には電線の表面から空中に逃げ出そうとする性質があり、コロナ放電は電線の外径が大きくなるほど出にくくなり、コロナ特性は良くなる。もともと交流電流は、電線の表面近くを流れやすいので、電線が太くて表面積が大きいほど流れやすい理屈であるが、むやみに電線を太くすることは重量の関係から限度がある。ところが、ASCR は、前述のように、同じ電流を送るには銅線より太いことが必要で、そのため表面積が大きくなることか
ら電流が流れやすくなり、コロナ特性も良くなるという効果がある。

（出典）Indomart の Web サイト

写真 5-1-3-1（出典）JCMA

ACSR

写真 5-1-3-2

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架空送電線架設工事

現在、実際に運用されている超高圧送電線の電圧は 275～500kV であるが、電圧が高くなると、コロナ特性から、ますます太い電線が必要となるが、限度があるため、太い電線と同じ効果がある多導体方式（3 相交流の各相に 2～8 本の電線を使う方法）が使われる。多導体方式では、1 本で無理をしなくて済むので、送電容量も増加し、コロナ現象による損失も少なくなり、ラジオ、テレビなどへの通信障害なども除かれる。
・防食 ACSR
防食 ASCR は、海岸や工業地帯などの腐食環境にさらされる ACSR に防食グリースを撚
線内層や外層に塗布したものである。
防食 ACSR の種類は鋼心のみを防食とした軽防食 ACSR、内層すべてを防食した中防食
ACSR、外層さらに内層すべてを防食した重防食 ACSR の 3 種類である。また、最近では海岸地域での内部腐食を防止するため、鋼心に耐食アルミ覆鋼線を適用した耐食電線も使用されている。

（出典）JCMA

図 5-1-3-2

防食 ACSR の種類

・低損失電線
架空送電線の送電損失は、90%以上が抵抗損であるため、電線の電気抵抗を小さくすることで送電損失の低下を図ることができる。
従来の電線と外径および機械特性が同等で、電気抵抗を減少させるためアルミ素線を圧縮して占積率を高めたもの、および従来の亜鉛めっき鋼線に代え導電率が期待できるアル
ミ覆鋼線を使用し、電気抵抗を低減させたものなどの低損失電線が使用されている。

40
33

（出典）JCMA

図 5-1-3-3

低損失電線の種類

・環境対策電線
架空送電線として、周囲環境との調和を考慮した環境対策電線が使用されている。風音、コロナ音などの聴覚に関する電線としては、低風音電線（写真 5-1-3-3）、低コロナ電線などが使用され、反射光や景観との調和などの視覚に関する電線としては、低反射電線、低明度電線などが使用されている。

（出典）JCMA

写真 5-1-3-3（出典）古河電工の Web サイト

写真 5-1-3-4

低風音電線

OPGW

・光ファイバ複合架空地線（OPGW）
光ファイバ複合架空地線は、架空地線と通信機能を併せ持つ電線で、1) 光ファイバをア
ルミ管やステンレス管で保護し、その上にアルミ覆鋼線などを撚り合わせた構造の光ファ
イバ内蔵型のものと、2) 光ファイバにフッ素樹脂を被覆し、既設の架空地線に、ら旋状に巻き付けられる構造のものの 2 種類がある。
41
34

②

地中送電線（陸上用送電線）

架空送電線により超高圧変電所に送られてきた電力は、地中送電線（電力ケーブル）により、1 次・2 次変電所または 3 次変電所（配電変電所）へ送られる。都市近郊に建設されている火力発電所からの送電は危険を避けるため、大部分は地中に敷設された地中送電線によって超高圧変電所へ送られる。
・OF ケーブル
OF ケーブルは、内部に絶縁用の油を注入し、電気の絶縁性を高めた超高圧電力用ケーブル（Oil Filled cable、以下、OF という）である。超高圧の電力ケーブルは、多量の電流が流れる時には熱くなって膨張し、電流が少なくなると冷えて収縮する。敷設場所の温度の上昇
下降とも関係するが、温度の変化による膨張収縮を繰り返しているうちに、次第に絶縁物やシースに隙間や歪みができ、絶縁劣化の原因になる。防止策として、ケーブルの内部に、ら
旋管を通し、その内部に絶縁油を満たし、外部に設置した油調整タンクによって常に一定の油圧を加えている。温度変化から起こる膨張収縮は油圧によって調整され、ケーブルの安全が保たれる。OF は大電力の地中送電に適し、日本では 500kV までが実用化されている。
OF の金属被覆は、1962 年頃から鉛に替わりアルミが使用されている。アルミは、鉛に比べて機械的強度が強いので、OF の内部油圧に対して、鉛被の場合は補強金属テープを必要とするが、アルミ被にするとテープが不要になる。また、アルミ被の場合は鉛被のものに比べてケーブル全体の重量が軽くなるので、工事などの時に作業性が改善される。

（出典）JCMA（アルミ被 OF）

（アルミ被 CV：CAZV）
写真 5-1-3-5

42
35

地中送電線

（ﾄﾘﾌﾟﾚｯｸｽ形 CV：CVT）

・CV ケーブル（CV）
CV ケーブルは架橋ポリエチレン絶縁ビニルシースケーブル（Cross-linked polyethylene
insulated Vinyl sheathed cable の略）で、ポリエチレンに架橋剤（有機過酸化物など）を添加するなどして架橋し、分子を立体網目状構造にして、耐熱性を向上させた架橋ポリエチ
レンで絶縁し、ポリ塩化ビニル（以下、ビニル）またはポリエチレンで被覆（シース）を施した電力ケーブルで、使用電圧は 600V～500kV である。電力用として、建設用として最も市場に出回っている品種である。また、各絶縁コアにシースを施した単心ケーブル 3 条を撚り合わせたトリプレックス形（CVT）も多く使用されている。
・EP ゴム絶縁ビニルシースケーブル（PV）
EP ゴム絶縁ビニルシースケーブルは、エチレンプロピレン（EP）ゴムで絶縁し、ビニルシースを施したケーブルである。EP ゴムは、電気的特性、耐熱性に優れているため送配電用ケーブルの絶縁材料として使用される。特に、プラスチック絶縁ケーブルに比べ、可撓（とう）性が良く、高圧移動用ケーブルや電気機器の口出線として使用されている。
①

水底送電線

送電線が河川や海峡を横断して対岸や離島へ電力を供給する場合は、水底ケーブル（海底ケーブル）が用いられる。使用されるケーブルは CV で、船の錨や漁網などによる障害から守るため亜鉛めっき鋼線で厳重に外装を施してある。また、光ファイバを組み込んだ複合形のものもある。長距離送電の場合には、直流の海底ケーブルも敷設されている。

（出典）ビスキャス

写真 5-1-3-6

海底 CV（出典）Yahoo

写真 5-1-3-74336

海底 CV の敷設工事

(2) 配電用の電線
配電用の電線は、配電用の変電所から消費者まで電力を送るために使用され、地中配電線（地中敷設）と架空配電線（架空敷設、添架）がある。変電所において、主に 6,600V まで
電圧を下げ、柱上変圧器で 100V または 200V に降圧し、消費者に電力を配る。
変電所から柱上変圧器までは、地中配電の場合は CV などを使用し、架空配電の場合はOC（屋外用架橋ポリエチレン絶縁電線）などを使用して電力が送られる。柱上変圧器から消費者まで電力を送る架空配線には、OW（屋外用ビニル絶縁電線）が、電柱から消費者の軒先への引込線には、DV（引込用ビニル絶縁電線）などが使用される。また、積算電力計の前後には VV（ビニル絶縁ケーブル）や CV などが使用され、屋内配線に接続されている。
・屋外用架橋ポリエチレン絶縁電線（OC）、屋外用ポリエチレン絶縁電線（OE）
OC、OE は、屋外の高圧架空配電に使用される電線で、電気特性、耐候性に優れ長期の使用に耐える。導体には、銅またはアルミが使用されており、導体が ACSR の場合の品名
記号は、それぞれ ACSR-OC、ASCR-OE となる。導体として銅を使用する場合は、導体内への水の侵入を防止する目的でコンパウンドを充填した水密 OC がある。また、雪害による断線を防止する目的で 2 本のヒレを施した難着雪電線もある。
・高圧引下用架橋ポリエチレン絶縁電線（PDC）、高圧引下用 EP ゴム絶縁電線（PDP）
PDC、PDP は、3,300V～6,600V の屋外用架空配電線から柱上変圧器までをつなぐ電線である。架橋ポリエチレンで絶縁した PDC や EP ゴムで絶縁した PDP などがある。
・引込用ビニル絶縁電線（DV）
DV は、電柱から家屋までの架空引込線として使用される電線である。2 個撚り、3 個撚
りおよび 2 心の平形、3 心の平形がある。
(3) 配線用の電線
配線用の電線は、最終使用場所の配線段階で使用するもので、さまざまな品種がある。
① 建築用・設備配線用の電線
一般建築物、設備配線用の屋内配線には、IV、HIV（600V 屋内用ビニル絶縁電線）、VV
4437および高圧・中圧・低圧 CV が使われる。
・IV、HIV
IV、HIV は、ビニルで絶縁された電線で、屋内配線用に適している。IV の主な用途としては、接地用電線やスイッチ・コンセント類の渡り線であるが、HIV は、高温での使用に適するように耐熱性の良いビニルで絶縁されている。
・VV
VV は、ビニル絶縁ビニルシースの電線で、家屋の屋内配線として主に照明やコンセント
回路への電源供給用として使用されている。丸形（VVR）と平形（VVF）の 2 種類がある。
また、平形にはアース線付きのものもある。

（出典）JCMA

（VVR）

（VVF）
写真 5-1-3-8（アース線付き VVF）

屋内配線用電線

・CV、CVTCV は、電気的特性、耐熱性に優れ、信頼度が高いため、ビニル絶縁電線に比べ、許容電流を大きく取ることができるので高圧・中圧・低圧配線に広く使用されている。単心ケーブ
ル 3 条を撚り合わせた構造のトリプレックス形（CVT）も多く使用されている。
・耐火ケーブル（FP、FP-C）
耐火ケーブルは、消防庁の規定（消防庁告示第 10 号/平成 9 年 12 月 18 日）に基づき認定されたケーブルであり、耐火性に優れた耐火層を設けることで、加熱開始後 30 分間で到達温度が 840℃に達する火災曲線に従い加熱されても、通電性能を保持し、非常電源回路などへの使用を認められたケーブルである。露出配線のみに使用できる露出用（FP）と露出
4538

配線と金属管配線に使用できる電線管用（FP-C）の 2 種類がある。
また、耐火ケーブルには、JIS C 3521「通信ケーブル用難燃シース燃焼性試験方法」に規定された垂直トレイ燃焼試験に合格する難燃性を持ち、燃焼時に有害なハロゲン系ガスを発生せず、煙の発生量も少ない「高難燃ノンハロゲン」仕様のものもあり、品名記号の後部に（NH）が付与される。
（例）高難燃ノンハロゲン耐火ケーブル：FP（NH）（出典）JCMA（出典）古河電工の Web サイト（ノンハロゲン耐火ケーブル/FP(NH））（FP の構造）

図 5-1-3-4

耐火ケーブル・耐熱電線（HP）
耐熱電線は、消防庁の規定（消防庁告示第 11 号/平成 9 年 12 月 18 日）に基づき認定された電線であり、耐熱性に優れた耐熱層とシース材料を設けることで、加熱開始後 15 分間
で到達温度が 380℃に達する火災曲線に従い加熱されても、通電性能を保持し、火災発生時に使用する非常用スピーカーや非常ベル起動装置などの弱電回路への使用を認められた電線である。
耐火ケーブル同様に「高難燃ノンハロゲン」仕様のものもある。（例）HP（NH）
・警報用ポリエチレン絶縁ケーブル（AE）
警報用ポリエチレン絶縁ケーブルは、火災報知設備における感知器の信号伝送回路用などに使用される電線で、屋内・屋外ともに使用できる一般用と屋内のみに使用できる屋内専
用の 2 種類がある。AE は、一般的には絶縁体にポリエチレン、シースにビニルまたは耐熱性ポリエチレンが使用されている。
46
39

・制御用ケーブル（コントロールケーブル）
制御用ケーブルは、工場、発電所、変電所などで、機器の遠隔操作などの自動制御を行う
制御回路用に使用されており、制御用ビニル絶縁ビニルシースケーブル（CVV）、制御用ポ
リエチレン絶縁ビニルシースケーブル（CEV）、制御用架橋ポリエチレン絶縁ビニルシース
ケーブル（CCV）などがある。また、制御用ケーブルを高圧ケーブルに近接して敷設する場
合などには、誘導障害を防止するため、制御用ケーブルに遮蔽層（シールド）を設ける。
（写真 5-1-3-9）（出典）JCMA

写真 5-1-3-9

遮蔽付き制御用ケーブル（CVVS）（出典）JCMA

写真 5-1-3-10

CT 使用状況・キャブダイヤケーブル（CT）
キャブダイヤケーブルは、移動用電気機器の電源回路や可撓性などを要求される配線に使用されるケーブルで、ゴム CT（PNCT など）、ビニル CT（VCT）がある。ゴム CT は EP
ゴムや天然ゴムを絶縁体とし、クロロプレンを被覆（シース）したものが広く使用されているが、用途によって材料・構造が異なるものが使われる。また、特に耐屈曲性が要求される場合には、導体素線を細くしたり、絶縁コアの撚り合わせのピッチを小さくした特殊仕様にしたりするなど、使用方法に応じたケーブルの選択ができる。（写真 5-1-3-10）②

鉄道配線用の電線変電所から電車に電力を供給するには、電線が必要である。電車に直接接するトロリ線（電車線、架線）に電力を供給するのが、饋(き)電線（フィーダ）である。色灯式信号機には信号用ケーブルなどが用いられる。また、通信用ケーブルも多く使用され、車両内部の配線には車両用電線が使用される。
4740

トロリ線は、電車などに電力を供給する電線で、電車・電気機関車はパンタグラフをトロリ線に接触させ電力を取り入れる。一般の電気鉄道では、架線する際に引っ掛けて吊り下げるために溝のついた溝付きトロリ線（写真 5-1-3-11）が使用される。トロリ線の条件として導電率の良いことはもちろんのこと、引っ張り強さが大きく耐摩耗性に優れていることが要求され、特に、電車が頻繁に通る区間では重要であり、耐摩耗性、大容量の電気鉄道用として、錫入りトロリ線が広く用いられている。

（出典）JCMA

写真 5-1-3-11③（出典）北日本電線の Web サイト

写真 5-1-3-12

溝付きトロリ線

波付き鋼管外装 CV

その他の配線用の電線・波付き鋼管外装ケーブル（VVMAZV、CVMAZV など）
波付き鋼管外装ケーブルは、各種ケーブル（VV、CV など）に外装として波付き鋼管を施したものである。鋼帯を縦添えにし、円筒状にして合わせ目を連続して溶接してあり、防湿性に優れ、機械的に強く、波形（コルゲート）をつけてあるので、可撓性が良好である。
（写真 5-1-3-12）
外装自体がダクト（管路）やコンジット（電線管）の役目をするため工場内などの配線用として地中に直接埋設することができる。
・分岐付きケーブル（ブランチケーブル）
分岐付きケーブルは、ビルやマンション、トンネルなどに敷設する幹線ケーブルに、工場
で予め分岐線を必要な位置に必要な数量を接続し、モールド絶縁を施したハーネスケーブ
ルである。品質管理が行き届いた工場で、加工されるため品質が安定し、分岐付きケーブルには吊り上げ治具などが取り付けられており、現場での施工が容易（分岐接続部の分岐作業の省力化、工期の短縮が可能）で、工事コストの低減が期待できる。
（写真 5-1-3-13）48
41

・屋内配線用ユニットケーブル
マンションなどでは、配線用遮断器から各配線器具に至る分岐回路に使われるケーブル（VV、CV）を所定の長さで、所定の本数を予め工場で、切断・接続し、結線部をモールド加工した、屋内配線用ユニットケーブルが使用されている。（写真 5-1-3-14）・無機絶縁電線（MI）
無機絶縁電線は、導体をマグネシウムなどの無機粉末により絶縁した銅被の電線で、耐熱性（200℃程度）、特に耐腐食性に優れ、燃えないことが特長である。原子力発電所や火力発電所などで、特に高温の場所などに使用される。（図 5-1-3-15）（出典）FDC（出典）FDC の Web サイト

写真 5-1-3-13 分岐付きｹｰﾌﾞﾙ 写真 5-1-3-14 ﾕﾆｯﾄｹ-ﾌﾞﾙ（出典）岡崎製作所の Web サイト

図 5-1-3-5

MI・EM 電線・ケーブル（エコ電線・ケーブル）
日本電線工業会（JCMA）は、地球環境保全の観点から 1998 年 3 月に、国土交通省（旧建設省）官庁営繕部より、グリーン庁舎計画に基づく環境調和型電線・ケーブルの開発と規格作成の要請を受け、電力用、制御用電線・ケーブルの規格を作成した。この電線・ケーブ
ルは「EM 電線・ケーブル」と呼ばれる。EM とはエコマテリアル（Eco Material）と耐燃性を意味している。従来から使用されているビニルに代えて、耐燃性ポリエチレンを使用しているため、
1) ハロゲン元素を含まないので有害なハロゲン系ガスを発生しない
2) 鉛などの重金属を含まず土壌汚染がない
3) 燃焼時に発煙量が少ない
4) 腐食性ガスを発生しない
49425) ビニルと同等の難燃性がある
6) ビニル絶縁電線に比べて耐熱温度が高い（75℃）ため、許容電流が大きく取れる
7) 被覆材をポリエチレン系に統一しているため、リサイクルが容易であるなどの特長がある。
EM 電線・ケーブルは、2002 年、2003 年の 2 ヵ年で、主要 4 品目が JIS 化され、新たな品名記号として、それまでの表記の「EM-○○」→「○○/F」に変わった。さらに 2011 年
製造品より EM ケーブル（品種：600V CE/F、サイズ：14mm2 以上に限定）シースの表面にビニルシースケーブルとの区別を容易にするため、一条突起が付与されている。

（出典）JCMA

図 5-1-3-6
5.1.3.2.

EM 電線・ケーブルの品名記号の例

通信用の電線

電気信号で情報伝達を行う電気通信のうち、電線を使用して通信を行うものを有線通信といい、電線の代わりに電磁波を用いて通信を行うものを無線通信という。有線通信は、古くから電話に、近年ではコンピュータネットワークに多く使用されている。
音声、画像、データの通信を行う情報としては、アナログ信号やデジタル信号があり、これらの信号をそのまま電流の変化に直して伝送するベースバンド伝送方式と、何回線分かをまとめて伝送する多重伝送方式とがある。一般的に後者の伝送には、非常に高い周波数帯まで必要とされるため、従来は搬送用ケーブル、同軸ケーブルが使用されていたが、近年、広帯域、低損失で、しかも無誘導という大きな特長を持つ光ファイバが広く使用されるよう
になった。
50
43

(1) メタル通信ケーブル① 電話用ケーブル
電話用ケーブルには、市内線路用、市外線路用、構内配線用および加入者配線用などがある。
一般に市内線路用には、市内ケーブルが用いられており、対形ケーブルは、導体をプラス
チックで絶縁した線心 2 本を対撚り、集合してシースを施したケーブルである。星形ケー
ブルは、線心 4 本を星形（カッド）に配列して撚り合わせることで仕上外径を小さくしたものであり、CCP ケーブルや PEC ケーブルなどがある。
市外線路用には、比較的近い都市間では市外 PEF-LAP ケーブルなどが用いられ、長距離の都市間には、主に光ファイバケーブルが用いられる。市外線路は市内よりも長距離になり、
高周波帯まで使用されるので伝送特性が良くなければならない。また、長距離にわたり多くの本数のケーブルを並べて敷設するのは不経済であるため、少数のケーブルをできるだけ効率よく利用することが必要である。そのため、市外ケーブル、光ファイバケーブルなどにより、1 回線で多数の通話を同時に送る方法がとられている。これを多重化という。
ビルなどの構内配線用には、通信用構内ケーブル（TKEV）や FCPEV が、加入者宅への引き込み用に SD ワイヤや通信用屋外線、加入者宅内に通信用屋内線などが用いられる。

（出典）JCMA

図 5-1-3-7

電話用ケーブルの配線図

51
44

・CCP ケーブル
CCP は、導体が着色ポリエチレンで被覆された市内電話線路用電線である。心線の全てが色分けされているので、加入者用の配線に便利である。CCP には、1) ポリエチレンの外部シースを施した CCP-P、2) ポリエチレン絶縁したケーブルと支持線の亜鉛めっき鋼撚線
をポリエチレンで共通被覆した自己支持形架空ケーブルの CCP-P-SS、3) ラミネートシー
スを施した CCP-AP、4) 自己支持形の CCP-AP-SS、5) 絶縁コアの隙間に防水コンパウン
ドを充填した CCP-JF（ジェリーケーブル、地下配線用）、6) 架空ケーブルの散弾銃、鳥・虫害対策として波付鋼管外装を施した CCP-CS などがある。5) の CCP-JF には、外部シー
スに外傷を受けても浸水部分が広がらないという特長がある。（写真 5-1-3-15）
・PEC ケーブル
PEC は、紙絶縁のスタルペスケーブルに代わる着色発砲ポリエチレン絶縁ラミネートシースケーブルで、絶縁体外径の細径化による多対化、着色発泡ポリエチレン絶縁・10P サブ
ユニット構造の採用によって漏話特性の向上を図ったケーブルである。（写真 5-1-3-16）（出典）フジクラ

写真 5-1-3-15

CCP（出典）JCMA

写真 5-1-3-16

PEC（出典）東京富士電線工業

写真 5-1-3-17

TKEV

・通信用構内ケーブル（TKEV）
通信用構内ケーブルは、ビル構内や電話交換機（PBX）などの配線に用いるケーブルである。導体上にポリエチレンで絶縁したコアを識別のために着色し星形に撚り合わせ、これらを集合した上にビニルシースを施してある。（写真 5-1-3-17）5245

・電子ボタン電話用ケーブル（EBT）
EBT は、電子ボタン電話用ケーブルである。電子ボタン電話では、本体装置と電話機間で、データ回線によって信号の送受信が通話中も行われることから、EBT は星形撚りではなく対撚りを採用し、通話回線とデータ回線間の漏話特性を改善した。
・着色識別ポリエチレン絶縁ビニルシースケーブル（FCPEV）
着色識別ポリエチレン絶縁ビニルシースケーブルは、ビル構内などの構内通信回線や弱電計装用などに使用するケーブルである。全ての導体を着色識別したポリエチレンで絶縁し、絶縁コアを対撚り、集合した上に、遮蔽層（アルミ箔+ドレインワイヤ）を設け、ビニ
ルでシースを施した構造を持っている。全絶縁コアを色分けしているため、ケーブル敷設作
業時の線心識別が容易である。
②

LAN 用ケーブル

LAN 用ケーブルは、LAN（Local Area Network）、つまりオフィスや家庭内などのネットワーク環境の構築やインターネット接続するために、機器間（ルータ、サーバ、パソコン、プリンタなどの周辺機器）の配線に使われるケーブルである。ケーブル構造は、対撚り（ツイストペア）の 4 対を基本とし、遮蔽層（シールド）なしの UTP（Unshielded Twisted Pair）と 4 対一括遮蔽層付きの STP（Screened Twisted Pairs）に大別される。また、導体は、幹線系のケーブルに使用される単線とパッチコードとして使用される撚線のものがある。
性能は、カテゴリで分類され、現在はギガビット伝送に対応したカテゴリ 5e（CAT5E）とカテゴリ 6（CAT6）、10 ギガビット伝送に対応したカテゴリ 6A（CAT6A）が主に使用されている。

（出典）Yahoo

図 5-1-3-8

LAN 用ケーブルの構造とパッチコード
53
46

③

同軸ケーブル・C 型、D 型同軸ケーブル
C 型、D 型同軸ケーブルは、アンテナや高周波機器の接続や内部配線、給電線に使用される同軸ケーブルである。軟銅線、軟銅撚線または銅被覆鋼線の内部導体をポリエチレンで絶縁し、外部導体として軟銅線編組を用い、シースはビニルを用いた構造となっている。特性
インピーダンスが 75Ω タイプを C 型、50Ω タイプを D 型と呼ぶ。
・テレビジョン受信用同軸ケーブル
テレビジョン受信用同軸ケーブルは、各家庭におけるテレビのアンテナから受信機まで
映像と音声信号を伝える電線で、銅単線の内部導体を発砲ポリエチレンで絶縁し、外部導体にアルミ箔張付けプラスチックテープおよび錫めっき銅線編組を使用し、ビニルを被覆したケーブルである。
・CATV 用同軸ケーブル
CATV は、CATV 各局のマスターアンテナで地上デジタル放送、CS・BS 放送をはじめとするテレビ放送を一括受信し、ケーブルを通じて直接各家庭に配分するシステムである。
CATV 各局では、自主放送チャンネルを通じて地域に密着した情報も配信している。また、CATV のネットワークは、インターネット接続、CATV 電話や IP 電話にも利用されている。

（出典）JCMA（出典）JCMA㊤S-HFL-SSD、㊦S-HFL
写真 5-1-3-18

CATV 用同軸ケーブル㊤LCX-43D-SSD、㊦5C-FB
写真 5-1-3-19
54
47

LCX と TV 受信用同軸ｹｰﾌﾞﾙ

CATV 用の幹線ケーブルは、銅の内部導体を高発泡プラスチック、または空隙型プラスチ
ックで絶縁し、外部導体をアルミパイプとし、外側をポリエチレンで被覆した構造であり、低損失で遮蔽効果が良く、吸湿性がなく経年変化が少ないという特長を持っている。さらに増幅器などに給電するための電力を重畳して使用できる。
・漏洩（えい）同軸ケーブル（LCX）
漏洩同軸ケーブルは、外部導体に電波放射用の窓（スロット）を設けることで、アンテナと同軸ケーブルの機能を兼ね備えたものになっている。新幹線では、全線にわたり上下線の線路に並行して敷設され、地上局と列車間の通信に使用されている。対列車通信以外にも道路トンネルなどの不感地帯対策、地下街における連絡電話用などに使用されており、携帯電
話用や無線 LAN 用の高周波対応 LCX もあり、周波数帯は約 80MHz から 260MHz 程度まで可能になっている。
・その他の同軸ケーブル
その他の同軸ケーブルとして、1) 低損失が要求されるパーソナル無線の装置間接続などに使用される D 型 FB 同軸ケーブル、2) マイクロ波領域で使用されるような通信システム、
レーダなどの機器類、および高精度、広帯域、高集積、高信頼性が要求される測定器などに使用されるセミリジット同軸ケーブル、3) マイクロ波領域の機器類、携帯電話基地局などの無線機器配線などに使用されるセミフレキ同軸ケーブル、4) D 型 FB 同軸ケーブルに比べて、高周波において低損失である無線（通信）用超低損失同軸ケーブルなどがある。
② 光ファイバケーブル
光ファイバケーブルは、細く、軽く、低損失、広帯域で情報伝達量が多く、電磁誘導や、雷害を受けず、漏話や放電がない理想的な通信用ケーブルである。光ファイバケーブルは、
公衆通信、都市型 CATV、電力系統の監視・制御、鉄道や道路交通の管理・制御、架空地線をはじめ各種ケーブルとの複合化など、幅広い分野で利用されている。
近年、FTTH（Fiber To The Home）の普及に伴いビル内や家庭内へも、光 LAN 用として利用されている。

55
48

（出典）Yahoo

写真 5-1-3-20

各種光ファイバコード（出典）Yahoo

写真 5-1-3-21

ﾃﾞｰﾀｾﾝﾀｰ内の光ﾌｧｲﾊﾞｺｰﾄﾞ配線

・光ファイバ
光ファイバには、石英ガラスやプラスチック、多成分ガラスが使用される。現在使用されている光ファイバは、石英ガラス系光ファイバが多く、光ファイバケーブルには光ファイバの周囲に保護被覆を施した光ファイバ心線が用いられる。
光ファイバは、光を通すコア（中心部）と屈折率を若干低くしたクラッド（外側部）から構成されている。光は、ファイバの中を中心部の屈折率の高いコア内を伝播する。光ファイ
バは、大きく 2 種類に分類される。ファイバの中に 1 つの波（モード）を通すものをシング
ルモード型光ファイバ、多くの波を通すものをマルチモード型光ファイバという。シングル
モード型光ファイバは、さらに零分散波長の違いから、一般にいうシングルモード型（SM）、
分散シフト型（DSF）および非零分散シフト型（NZ-DSF）などに分けられる。
マルチモード型光ファイバは、さらにコアとクラッドの屈折率分布の違いから、ステップ
インデックス型（SI）とグレーデッドインデックス型（GI）に分けられる。

（出典）平河ヒューテックの Web サイト

図 5-1-3-9SI 型と GI 型光ファイバにおける光の伝播
56
49

・シングルモード型光ファイバ（SM）
SM は、モードフィールド径約 8～10μm、クラッド径 125μm で、1,310nm 帯に零分散波長があり、公衆通信幹線用、長距離 LAN 用などに使用されている。
DSF は、1,310nm 帯より伝送損失が低い 1,550nm 帯に零分散波長があり、長距離伝送に適している。
NZ-DSF は、1,550nm 帯での非線形現象を抑制するために 1,550nm 帯から少しずらした
ところに零分散波長がり、超高速長距離伝送に適している。

（出典）JCMA

図 5-1-3-10

光ファイバの種類と伝送速度、伝送距離・グレーデッドインデックス型光ファイバ（GI）
GI は、標準的なコア径 50μm と 62.5μm、クラッド径 125μm のマルチモード伝搬用ファ
イバで、LAN、ITV 監視システムなどの小容量の伝送で十分な、比較的短距離伝送用に適用されている。
・テープスロット型光ファイバケーブル
テープスロット型光ファイバケーブルは、樹脂成型されたスロットロッドの溝（スロット）に光テープ心線（主に 4 心または 8 心）を収容し、押え巻きとシースを施した構造で、光ファイバを高密度実装できることが特長である。テープスロット型には、一方向撚り型と SZ
撚り型の 2 種類がある。一方向撚り型は、ケーブルの長手方向にわたり、溝が、ら旋状に形成され、一般的に 4～1,000 心のケーブルがあり、地下の管路などでの使用に最適な構造になっている。
（図 5-1-3-11）
57
50

SZ 撚り型は、ケーブルの長手方向にわたり溝が SZ の字のように連続的に切り返されて形成された構造で、一般的に 4～640 心のケーブルがある。SZ 撚り型は、ケーブルの中間部における光テープ心線の取出し性が一方向に比べて優れており、分岐ケーブルとの接続
作業性などにおいて有効である。また、架空線路などのケーブルの振動が大きい環境下においては、ケーブル内の光テープ心線移動が起こり難い構造である。

（出典）フジクラの Web サイト（出典）JCMA

図 5-1-3-11 ｽﾛｯﾄ型光ﾌｧｲﾊﾞｹｰﾌﾞﾙの構造

図 5-1-3-12 光ﾄﾞﾛｯﾌﾟｹｰﾌﾞﾙの構造

・光ドロップケーブル
光ドロップケーブルは、FTTH 用として架空クロージャから加入者宅への引き込みに使用される。0.25mm 光ファイバまたは光テープ心線に直接被覆した自己支持型の構造が一般的で、集合住宅用に多心の光ファイバもしくは光テープ心線を実装したタイプもある。
テンションメンバは、家庭内まで直接引き込むことを考慮して、ノンメタリック素材を用いることが主流になっており、吊り線部（支持線）を切り離すことで、そのまま屋内配線用のインドアケーブルとしても使用できる。吊り線部は、ケーブル敷設時および敷設後の張力を主として受ける部分で、雷サージの影響がないため非導電性材料を使用する必要はなく、鋼線を用いている。吊り線部は住宅内に引き込む前に切断される。
引き込みなどの省スペース配線を考慮した高屈曲型や、クマゼミなどの虫害（木の枝と間違えて、産卵管を光ドロップケーブルに突き刺し、内部の光ファイバを傷つけるなど）を防止するためにセミ対策品が使用されている。
・海底光ファイバケーブル
海底光ファイバケーブルの構造は、敷設時および引き揚げ時のケーブル張力や水圧に耐5851

え、高水圧下でも浸水を防止するという特長がある。また、敷設が長距離（中継器間隔 75～100km）であり、ケーブルの補修や張り替えが困難なため、高い信頼性が要求される。

（出典）KDDI の Web サイト（右の 3 本）外装付き海底光ﾌｧｲﾊﾞｹｰﾌﾞﾙ（出典）JCMA

長尺海底光ﾌｧｲﾊﾞｹｰﾌﾞﾙの巻き取り装置（左の 2 本）無外装海底光ﾌｧｲﾊﾞｹｰﾌﾞﾙ
写真 5-1-3-22

海底光ファイバケーブル

海底光ファイバケーブルの基本的な構造の一例として、光ファイバ心線を直接、耐圧層としての 3 分割鉄個片内にジェリーとともに挿入、保護し、外周に鋼線、銅パイプ、シースを施す構造になっており、ケーブル内部には浸水を防止のためにコンパウンドを充填する。

（出典）NEC の Web サイト

写真 5-1-3-23

海底光ファイバ中継器と敷設工事
5952

浅い海域では、潮流による摩耗や船舶からの錨の投下、漁船の底引き網などの外力によりケーブルが損傷する恐れがあり、機械強度を高めるためにケーブルシース上に一重または二重の外装を施す。
海底用光ファイバケーブルの光ファイバは、長期信頼性を有する必要があるため、陸上用
光ファイバよりプルーフレベルの高いものが使用されている。
5.1.3.3.

巻線

巻線（Magnet wire または Winding wire）は、電気機器内のコイルとして使用され機械
エネルギーを電気エネルギーに変換して発電に寄与するものと、他の電線によって送られてきた電気エネルギーを機械エネルギーに変換して動力を得るものとがある。両方とも磁気エネルギーを媒体として電気エネルギーと機械エネルギーの相互変換を目的とする電線である。巻線は、大は発電所から小は腕時計まで、あらゆる電気機器、通信機器および電子応用機器の主要な材料として極めて広い範囲にわたって使用されている。
導体に絶縁材料として、綿、絹、ガラス繊維、紙、フィルムなどを巻き付けた横巻線と、各種エナメルワニスを焼き付けたエナメル線に大別されるが、従来使用されてきた綿巻線、
油性エナメル線は、ほとんどが日本国内では生産されなくなり、今日では、各種の新しい絶縁材料を使用した優れた巻線が作られ、新しい用途の特殊な巻線も多くなっている。
巻線の導体材料は、銅が主であるが、アルミも使用されている。
(1) 横巻線
・綿巻銅線（SCC、DCC）、絹巻銅線（SSC、DSC）
綿巻銅線、絹巻銅線は、導体に綿糸や絹糸を斑なく緊密に巻いた電線で、一重と二重の巻き方がある。これらの巻線は、温度指数（注 4）が 105 以下程度の耐熱性の要求が低い発電機や変圧器などに用いられる。
・ガラス巻銅線（SGC、DGC）
ガラス巻銅線は、導体に糸状のガラス繊維を一重または二重に巻き、耐熱性絶縁塗料を塗布、焼き付けた電線で、主な用途は発電機、車両用モーター、乾式変圧器などである。

＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿（注 4）温度指数：サイクル試験から想定した巻線の許容温度の指数。（JIS C3003 参照）

60
53

・ポリエステル繊維ガラス巻銅線
ガラス巻銅線は、屈曲に対して比較的弱く、被覆に、き裂が入りやすく、耐摩耗性が低いという短所があるが、ガラス繊維にポリエステル糸を混紡した繊維を横巻きし、適切なワニスおよび熱処理を施した巻線は強靭な絶縁被覆を持ち、過酷なコイル巻き条件に耐えるものとなっている。主として平角導体のものが多く製造されている。
・ポリエステルガラス巻銅線（PEW-SGC、PEW-DGC）
ポリエステルガラス巻銅線は、ポリエステルエナメル線の上にガラス繊維を横巻きし、耐熱性絶縁塗料を塗布、焼き付けた電線である。ガラス巻銅線では、高圧用の巻線として耐電圧が不足するので、耐熱性の樹脂を導体上に焼き付け、電気的安定性を図ったものである。
ガラス繊維は一重と二重のものがあり、主としてモーターに用いられ、中型以上の機器には平角導体が使用されている。
・紙巻銅線（KC）
紙巻銅線は、導体にクラフト紙を横巻きした電線で、油を含浸することにより、被覆が比較的薄くても安定した絶縁の目的が達せられるため、主に電力用変圧器などに使用される。
紙巻銅線は、平角導体のものが主として製造されている。変圧器の温度上昇の高いものには耐熱紙巻線も使用される。
・複合紙巻平角銅線、転位導体紙巻平角銅線
導体の断面積が大きくなると、漏れ磁束（じそく、注 5）による導体内部の過電流が大きくなる。過電流を軽減するために導体を分割したのが複合紙巻平角銅線で、紙巻平角銅線を2～4 本併合し、さらにその上に一括してクラフト紙を横巻きしている。
多本数のコイル巻き作業で生じる表皮効果による電流損を、銅損（注 6）とともに解決したのが、転位導体紙巻平角銅線である。5～99 本程度に分割したホルマール平角銅線などを適切に転位（注 7）しながら撚り合わせ、その上に一括してクラフト紙を横巻きした電線である。大容量の変圧器に使用する。
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿（注 5）磁束：磁界の強さと方向を、1Wb（ウェーバ）を 1 本とした線の束で表したもの。
（注 6）銅損：変圧器などのコイルにおいて、巻線の抵抗成分により発生する損失のこと。
（注 7）転位：並列に巻いた導体を所定位置で互いに交差させて位置を入れ替えること。

61
54

（出典）JCMA

図 5-1-3-13 複合紙巻平角線（出典）JCMA

写真 5-1-3-24

各種平角銅線・芳香族ポリアミド紙巻平角銅線
芳香族ポリアミド紙巻平角銅線は、芳香族ポリアミド紙（例えば、DuPont の商品名
Nomex®）を巻いた温度指数 180 の電線で、耐薬品性に優れており、乾式変圧器やリアク
トルなどに使用される。また、ガラス巻銅線の代わり使用される場合が増加している。
・ポリイミドフィルム巻銅線
ポリイミドフィルム巻銅線は、ポリアミド樹脂のフィルム（例えば、DuPont の商品名
Kapton®）を巻いた温度指数 220 の電線で、耐環境性、耐過負荷性に優れていることから、航空機関係の電気部品、車両用モーターなどに使用される。
・特殊テープ巻線
特殊テープ巻線には、マイカをポリエステルフィルムやポリアミド紙に貼り合わせたテープを横巻きしたマイカテープ巻線や、その他の耐熱フィルムを横巻した巻線がある。
(2) エナメル線
・油性エナメル銅線（EW）
油性エナメル銅線は、初期の頃は、植物油と天然樹脂を主成分としたエナメルワニスを導62
55

体に焼き付けていたが、現在は植物油変成アルキッド樹脂をベースに、熱硬化二次樹脂（例
えば、エポキシ樹脂）を配合したエナメルワニスを導体に焼き付けた温度指数 105 の電線である。油性エナメル銅線は、皮膜が薄く仕上げられ絶縁性が高いため、電気機器および通信機器に広く使用されてきたが、耐摩耗性が弱いため、他の合成樹脂エナメル銅線（例えば、ホルマール銅線）への切り替えが進み、現在ではほとんど使用されていない。
・ホルマール銅線（PVF）
ホルマール銅線は、ポリビニルホルマール樹脂を主成分としたワニスを導体に焼き付けた温度指数 105 の電線である。ホルマール銅線は、耐摩耗性、耐熱衝撃性および耐溶剤性が優れ、モーター、発電機、変圧器、家電機器に広く使用されていたが、耐熱性が劣るため、他の合成樹脂エナメル銅線（例えば、ポリエステル銅線）へ切り替えが進み、量は減少している。耐湿性が優れているため油入り変圧器に使用されている。

（出典）JCMA

写真 5-1-3-25

巻線を使用した各種製品
63
56（出典）サンコネクト発電所

・ポリウレタン銅線（UEW）
ポリウレタン銅線は、ポリウレタン系樹脂のワニスを導体に焼き付けた温度指数 130 の電線である。
耐熱性、耐薬品性は、ホルマール銅線より優れ、耐摩耗性はやや劣るが、接続の時に皮膜を剥さずに、はんだ付けできることと、着色ができることも特長で、主に通信機や変圧器に使用されている。中でも、精密機器、音響機器などに使用される導体径 0.01～0.03mm（毛髪の 1/10～1/3 の太さに相当）の超極細エナメル銅線は端末処理の面からポリウレタン銅線が圧倒的比率を占めている。
また、ポリウレタン銅線の外層に接着層として熱可塑性または熱硬化性の樹脂を焼き付けた融着性ポリウレタン銅線は、コイル巻線時に、加熱または溶剤処理することにより固着
もしくは複雑な型への成形ができることや、含浸ワニスの省略などさまざまなメリットがあるため、スピーカーのボイスコイルや小型モーターなど多くの用途で使用されている。
・ポリエステル銅線（PEW）
ポリエステル銅線は、ポリエステル系樹脂のワニスを導体に焼き付けた温度指数 155 の電線である。耐熱性、耐溶剤性が優れ、モーター、発電機、変圧器、家電機器などに使用されている。PEW は、全ての種類の巻線の中で生産量が第 1 位であったが、2011 年にポリエステルイミド－ポリアミドイミド銅線に抜かれ漸減している。最近はポリウレタン銅線のように皮膜を剥さずに、はんだ付けが可能なポリエステル銅線も使用されている。ただし、ポリエステル銅線は、加水分解しやすいため密閉機器に使用する時は、注意が必要である。
耐熱衝撃性はホルマール銅線より劣る。
機械的強度、耐熱衝撃性の向上を目的に保護皮膜（例えば、ポリアミド樹脂）を焼き付けた二重塗装エナメル銅線（例えば、ポリエステル－ポリアミド銅線）も使用されている。
融着性ポリエステル銅線も、クラッチ、ソレノイドなど多くの分野で使用されている。
・ポリエステルイミド銅線（EIW）
ポリエステルイミド銅線は、ポリエステルイミド系樹脂のワニスを導体に焼き付けた温度指数 180 の電線である。耐熱性、耐摩耗性、耐溶剤性がポリエステル銅線より優れ、電装品や耐熱モーターなどの耐熱性、信頼性が要求される分野に広く使われている。
また、異種の樹脂を 2 層に焼き付け、単独皮膜の欠点を補った二重塗装エナメル銅線、例
えばポリエステルイミド―ポリアミドイミド銅線は、エアコン用コンプレッサーなどに用いられている。

64
57

・ポリアミドイミド銅線（AIW）
ポリアミドイミド銅線は、ポリアミドイミド系樹脂のワニスを導体に焼き付けた温度指数 200 の電線である。耐熱性、耐摩耗性はポリエステルイミド銅線より優れ、電動工具や自動車用発電機などに使用される。二重塗装エナメル銅線の上層としても多くの分野で使用されるようになってきた。
・ポリイミド銅線（PIW）
ポリイミド銅線は、ポリイミド系樹脂のワニスを導体に焼き付けた温度指数 240 の電線である。有機材料としては、最高の耐熱性を有し、航空宇宙用や原子力用などに使用されている。
5.1.3.4.

機器用の電線(1) 電気機器用の電線
電気機器の配線に用いられる電線には、以下の品種がある。
・コード（ビニルコード、ゴムコード）
コードは屋内の電気機器に使用される電線で、ビニルコードとゴムコードがある。また、厳しい条件下で使用されるコードとして、キャブタイヤコードがある。（写真 5-1-3-26）（出典）JCMA

写真 5-1-3-26（出典）JCMA

写真 5-1-3-27

ﾋﾞﾆﾙｷｬﾌﾞﾀｲﾔｺｰﾄﾞ

袋打ちコードビニルコードは、耐熱性、耐湿性などの特性も良く、可撓性に優れ、着色が自由にでき、
6558

外観が美しい点を活かして家庭の電気器具に広く使用されている。ゴムコードは、ビニルコードよりも耐熱性が良いのでアイロンなどの電熱器具に多く使用されている。また、コタツなどには、美しい糸を使った編組で外観をきれいに仕上げた袋打コードなどが使用されている。（写真 5-1-3-27）また、最近では、環境に配慮したコードも使用され始めている。
・口出線
口出線は、モーター、発電機、中・小型の変圧器などの電源の引き込みまたは引き出しに用いられる電線である。熱安定性、可撓性などに優れ、口出用 EP ゴム絶縁クロロプレンシース電線（LPN）、口出用 EP ゴム絶縁電線（LP）、口出用クロロスルホン化ポリエチレン
絶縁電線（LHH）、口出用珪（けい）素ゴム絶縁ガラス編組電線（LKGB）などがある。こ
のうち、LKGB は、珪素ゴムで絶縁し、ガラス糸で編組して耐熱ワニスを焼き付けた電線で、連続使用の場合 180℃まで耐えられる耐熱性の良い口出線である。
なお、難燃性を付与した可撓性の架橋ポリエチレンで絶縁被覆したものも使用されている。
・機器内配線用電線
機器内配線用電線は、配電盤、制御盤および信号機器などの内部に配線される電線で、機器用ビニル電線（KIV）、高圧機器内配線用 EP ゴム電線（KIP）などがある。
・機紐（ひも）機紐とは、通信機器相互を接続する“可撓性に富んだコード”のことで、電話交換機器用ビ
ニル紐、電話機用ビニル紐（電話機と受話器をつなぐもの）、OA 機器の接続に使われる OA
用モジュラコードなどがある。

（出典）JCMA（電話交換機用ビニル紐）（電話機用ビニル紐）
写真 5-1-3-28
66
59

各種機紐

（OA 用モジュラコード）

(2) 電子・通信機器用の電線
コンピュータ、通信機器をはじめ、複写機、テレビ、オーディオなどの民生用電子機器の発展は増々拡大している。電子機器に使用される電線も用途に応じて多種多様のものがあり、それぞれの要求特性に合わせて適切な線材の選択が必要となる。
電子機器に使用される電線は、構造から、絶縁電線、同軸コード、多心ケーブルおよび多心ケーブルの一種である平形電線（フラットケーブル）の 4 つに分類することができる。
・絶縁電線
絶縁電線は、導体上に絶縁材料を被覆した、最も基本的かつ単純な構造の電線である。絶縁電線に使用される導体は、銅が一般的である。近年、機器の小型化・軽量化に伴い、電線に対する細径化要求が強くなってきており、導体の細径化による破断力低下防止のため、銅合金線も使用されている。また、加工方法などからの要求により、錫めっきなど、めっきを施した導体も使用される。
絶縁材料は、耐熱ビニル、電子線照射架橋ビニル、ポリエチレン、電子線照射架橋ポリエ
チレン、電子線照射架橋発砲ポリエチレン、電子線照射架橋難燃ポリエチレンおよびフッ素系樹脂が一般的である。これらは、材料が持つさまざまな特性および経済性から選択され、使用されている。ちなみに、電子線照射とは、加速した電子を絶縁材料に照射し、鎖状分子構造である高分子材料を電子エネルギーにより架橋させ、網状分子構造にしたものであり、耐熱性、耐加熱変形性、耐薬品性、機械的強度などの向上に著しい効果を上げる。
・同軸コード同軸コードは、絶縁線心上に金属などの導電材料により外部電界の影響を遮蔽する遮蔽層を設け、さらに、その上を保護被覆した構造の電線である。信号伝達用電線、特に高周波伝達用の電線である。
・多心ケーブル
多心ケーブルは、絶縁電線や同軸コードなどの各種の電線を多数本撚り合わせて、その上を保護被覆（シース）した構造の電線である。多本数を撚り合わせた上に、必要な金属などの導電材料により遮蔽層を設け、さらにその上を保護被覆した構造の多心シールドケーブ
ルもある。
多心ケーブルはコンピュータ間の信号伝送用電線として最も一般的な電線である。

67
60

・平形電線
平形電線は、絶縁電線、同軸コードなどを平行に並べた構造の電線である。配線作業の容易さ、誤配線の防止などの特長から、リボン電線、テープ電線（FFC、フラットケーブル）などさまざまな種類があり、特に機器内部に広く使用されている。
電子機器用電線への安全規格基準の強化、性能向上の要求などが強くなり、耐熱性、難燃性、電気特性が良い素材を用いた高品質・高信頼性の各種平形電線が開発されている。

（出典）JCMA（リボン電線）（テープ電線）
写真 5-1-3-29

5.1.3.5.

各種平形電線

輸送用の電線

自動車、航空機、船舶などは、いずれも内部に発電機を備え、発電しながら電気を使っており、自前で独立した電気系統を持っている。また、これらは激しく運動する精密な機械であり故障を起こさないよう、その性能を最高度に発揮させる専用の特殊電線が必要である。
(1) 自動車用電線（AV 線）
自動車用電線は、自動車の走行に必要な機器、エンジンなどに、電力、電気信号を送るた
めに用いられ、絶えず振動し、高温・寒冷、風雨や機械油に晒されるという悪条件下でも安定した性能が発揮できるように作られている。自動車用電線は、車内配線に用いられる低圧
電線と、EV、HEV（電気自動車など）のモーター駆動に用いられる高圧電線がある。
低圧電線は、車体の軽量化を目的として信号回路には細い導体サイズの絶縁電線が用いられる。また、環境対応型の製品として、ハロゲン化物を含まない絶縁電線もある。電気自動車用高圧電線は、低圧電線に比べて耐熱性、柔軟性に優れた絶縁材料で被覆されており、
メンテナンス時などの感電に対する注意喚起のため、専用表示色であるオレンジ色に着色
68
61

されている。
各種 AV 線を使用し、車体への配線時の作業効率を向上させた組み電線をワイヤハーネス（WH）という。WH は、電力や電気信号を自動車各部へ効率的に伝える、自動車の「神経・血管」としての役割を果たしている。

（出典）住友電装の Web サイト

図 5-1-3-14（出典）古河 AS の Web サイト

自動車用 WH(2) 航空機用電線
航空機用電線は、航空機内部の各装置または機器に対する電力供給用、計測、照明、通信などの回路用、点火栓用などに使用される電線の総称である。一般の電線よりはるかに厳しい条件で使用されるばかりでなく、航空の安全性を確保するという重要な役割があるため、
1) 細く軽く、しかも強いこと、2) 電気的性能が高くて安定していること、3) 耐寒性、耐熱性、耐燃性、耐油性、耐薬品性、耐オゾン性などが優れていることなどの特性が要求される。
航空機用電線の被覆材料としては、ビニル、ポリイミド、ポリアミド樹脂、フッ素樹脂などの合成樹脂またはガラス繊維などを目的に応じて組み合わせて用い性能の向上を図っている。
航空機用電線の種類を用途によって大きく分ければ、1) 高圧用（点火栓用の高圧着火電線）、2) 高周波回路用（無線高周波回路用の同軸ケーブル、アンテナ回路用のアンテナ線）、
3) 低圧一般回路用（フッ素樹脂電線、ポリイミド電線など）となる。
(3) 船用電線（舶用線）
船用電線は、船内に配線し、配電、制御、通信用として使用される絶縁電線およびケーブルの総称である。船用電線は、船舶の構造や設備を検査し、その性能を保証する業務を担う船級協会が定める規則への適合が求められる。日本には日本海事協会（NK）があり、次ページの表に、世界の代表的な船級協会を示す。
6962

表 5-1-3-1

世界の代表的な船級協会

名称
協会名
英文名
Nippon Kaiji Kyoukai
日本海事協会
Lloyd's Resister of Shipping
ロイド船級協会
ビューロー・ベリタス Bureau Veritas
Registro Italiano Navale
イタリア船級協会
American Bureau of Shipping
アメリカ船級協会
Det Norske Veritas Germanischer Lloyd
DNV・GL船級協会*
Group

略称
NK
LR
BV
RINA
ABS
DNV・GL

設立年

本部所在地

1899
1760
1828
1861
1862

東京
ロンドン
パリ
ジェノヴァ
ヒューストン

2013

オスロ＊DNV ・GL船級協会の前身は、デッド・ノルスケ・ベリタス（Det Norske V eritas ：設立1864年）とドイツ・ロイド
船級協会（Germanischer Lloyd：設立1867年）であり、2013年に統合された。

（出典）JCMA

船舶は、密閉された空間であって、広く公共利用されることから高度な安全性が求められ、各船級協会が定める規則は国際電気標準会議・船用電気設備専門委員会（IEC/TC18）が制定した規格に準じて制定されている。JIS C 3410「船用電線」は、国際規格との整合に取り組み、導体サイズ系列を含め IEC 規格に適合したものとして各船級協会に承認されている。
船用電線は、狭い船内の限られた空間に配線されることから、絶縁体には主に EP ゴム、保護被覆にはビニルやクロロプレンを採用することで柔軟性を確保し、敷設作業時における船体構造物との接触による損傷対策と、艤（ぎ）装工事の溶接火花による焼損対策として、亜鉛めっき鋼線や銅合金線による編組で電線周囲を覆う“あじろ外装”を備えている。
船用電線の許容電流は、IEC 規格で規定された値を採用している。また、1984 年 9 月より建造の船舶の電線路は、1981 年改正の「海上における人命の安全のための国際条約（TheInternational Convention for the Safety of Life at Sea：SOLAS 条約）」により、火災時の延焼防止策が求められ、IEC60332-3-22 に規定される燃焼試験に合格する“耐延焼性船用電線”が採用されている。

（出典）JCMA

写真 5-1-3-30
70
63（出典）FEIC の Web サイト

船用電線

(4) 車両用電線
車両用電線は、鉄道用車両内部のモーター、発電機、連結器、制御回路などの配線または
口出線として用いられる電線である。車両用電気機器の接続、口出しまたは車内配線には一
般的に車両用架橋ポリエチレン電線（WL）が使用されている。他に、ジャンパ線に車両用
EP ゴム絶縁クロロプレンシース電線が使用され、高温（180℃以下）の場所の 1,500V 回路
車両用電気機器の接続や口出線には、車両用 1,500V 珪素ゴム絶縁電線などが使われている。
車載機器内配線に安価なビニル電線も一部で使用されているが、耐燃温度が低いなどの信頼性の点から限定的な使用に留まっている。
地下鉄車両では、環境条件から災害時に人命を守る目的で、1) 燃焼時に有毒ガスの発生が少ない、2) 低発煙性である、3) 難燃性、耐熱性は一般の車両用電線と同等のノンハロゲ
ン電線が使用されている。新幹線車両などでは、配線スペースの確保や重量削減といった要求に対応した、被覆厚さを薄肉化した細径・軽量化電線の採用が主流となっている。
(5) エレベータ用電線
エレベータは、オフィスビル、ホテル、マンション、商業施設などの建築物に設置されており、重要な設備である。エレベータ本体や各種の安全装置などを作動させるための操作盤とエレベータ本体を結んでいるのがエレベータ用電線である。しなやかで、屈曲性に優れ、電線同士の絡み、周囲の壁などとの接触の原因となる捻じれが生じないことが要求される。

（出典）JCMA（各種エレベータ用電線）
写真 5-1-3-31（出典）JCMA（エレベータ用電線配線状況）
エレベータ用電線
7164

5.1.4.

電線の製造工程新しい絶縁材料、被覆材料の採用、新製品の開発などにより電線の種類は増加し、さまざ
まな電線が製造され、製造工程も複雑になっている。
以下のとおり、主な電線の製造工程を紹介する。
5.1.4.1.

銅およびアルミから導体ができるまで（出典）JCMA

図 5-1-4-1

裸線の製造工程

電線の導体（裸線）には、銅とアルミがあり、断面の形状により「丸線」、「平角線」、「異形線」に分けられる。また、材質には「硬質」
、
「半硬質」
、
「軟質」、構造としては、「単線」、「撚線」など多くの種類がある。導体は種類によって、製造工程は違うが、基本的には次に示す工程またはその一部を除いた工程を経て製造される。
(1) 荒引線の製造工程① 連続鋳造圧延法
・銅荒引線
連続鋳造圧延法は、電気銅の〔溶解〕→〔鋳造〕→〔圧延〕→〔コイル巻き〕（荒引線）を切れ目なしに行う。電気銅を溶解炉に連続的に投入して溶解し、鋳造機で連続した角材に鋳造して熱間のまま直ちに圧延機に送り込み、圧延されて出てくる荒引線を酸洗いしてコイルに巻き取る。連続鋳造圧延法では、1 巻の量を多く得られる特長があり通常 3～8 トンの荒引線が製造される。
（写真 5-1-4-1） 銅荒引線の太さは、通常 8mmφ である。
72
65

・アルミ荒引線
アルミ荒引線は、銅荒引線と同様に電気用アルミの〔溶解〕→〔鋳造〕→〔圧延〕→〔コイル巻き〕を連続的に行う。アルミ溶湯を保持炉に投入し、連続鋳造機で鋳造し、熱間圧延して所定サイズに加工された荒引線をコイルに巻き取る。荒引線 1 巻の量は、通常 2～2.5
トンである。アルミ荒引線の太さは、銅荒引線より太く、9.5mmφ～最大 30 mmφ である。

（出典）JCMA

写真 5-1-4-1②（出典）JCMA

図 5-1-4-2

連続鋳造圧延機

ﾃﾞｨｯﾌﾟﾌｫｰﾐﾝｸﾞ工程

ディップフォーミング法

ディップフォーミング法は、銅の溶解から荒引線まで連続的に荒引線を生産する方式であり、原理的には、図 5-1-4-2 に示すように溶銅の中に母材（銅線）を走らせ、母材表面に銅を凝固付着させて太くし、これを連続的に圧延して荒引線を製造する。この方式も連続鋳造圧延法と同様に一度に多量の荒引線が得られる。
(2) 伸線工程
伸線工程は、銅またはアルミ荒引線を大型伸線機（写真 5-1-4-2）に掛け、連続していく
つものダイスを通して段々と引き伸ばし、所要の太さの線（一般的には 2.6mmφ）に仕上げる。2.6mmφ の伸線を中型、小型伸線機で、さらに引き伸ばし、細いところでは、直径が数ミクロンの極細線まで伸線することができる。伸線用ダイスには、タングステンカーバイドを材料とした合金ダイスやダイヤモンドダイスが用いられる。ダイスの形状を変えること
により、丸線ばかりでなく、断面が四角やだるま形などの異形線を作ることもできる。
73
66

(3) 焼鈍（どん）工程
伸線すると銅線は硬くなり、これを硬銅線と呼ぶ。硬銅線は必要に応じて柔らかい軟銅線にするために、焼鈍炉（アニーラ）に入れて 250～350℃に加熱、焼き鈍しする。
電気炉を使った焼鈍の他に、伸線機から出てくる硬銅線に電気を流して発熱させて焼鈍して巻き取る連続伸線軟化方式がある。
(4) 錫めっき工程
ゴムで絶縁被覆をする導体は、ゴムに含まれる硫黄により銅線が侵されるのを防止するために、錫めっきを施す電線が少なくない。錫めっきは、銅線にフラックスを塗布し、溶解した錫の中を通して出口で過剰に付着した錫を絞り取る方法（溶融浸漬めっき）で施される。

（出典）JCMA

写真 5-1-4-2（出典）JCMA

写真 5-1-4-3

伸線機

撚線機

(5) 撚（より）線工程
断面積の大きな電線や断面積は小さくても可撓性を要求する電線には、撚線機（写真 51-4-3）で必要数の素線を撚り合わせた導体を用いる。撚線の撚り方には、1) 同心撚り、2)集合撚り、3) 複合撚りの 3 種類がある。1) はアルミ系電線、架空送電用の硬銅線または送配電用の電線に使われ、2) は可撓性を必要とする電線のうち、導体サイズが小さい電線に使われ、3) は可撓性を必要とする電線のうち、導体サイズが大きい電線に多く使われる。
1) 同心撚線は、1 本の素線を中心として、その周囲に素線を幾層か撚り合わせたものである。撚り方向に S 撚り（右撚り）と Z 撚り（左撚り）があり、通常、各層は交互に反対の撚り方向に撚り合わせられる。
2) 集合撚線は、多数の細い線を一まとめにして、同方向に撚り合わせたもので、各素線
7467

は同心撚線のように層を形成しない。
3) 複合撚線は、同心撚線または集合撚線をさらに同心撚りに撚り合わせたものである。
5.1.4.2.

絶縁電線の製造工程

絶縁電線は、ビニルやポリエチレンなどのプラスチックまたは天然ゴムや合成ゴムなどのゴムで絶縁された電線であるが、ここでは、ビニル絶縁電線の製造工程を紹介する。
600V 屋内用ビニル絶縁電線（IV）は、導体にビニルを主体としたコンパウンド（混和物）
を押出機で押し出し、被覆するもので、図 5-1-4-3 の示すとおり、工程としてはビニル絶縁
押出工程しかなく、他の絶縁電線・ケーブルの製造工程に比べて簡単である。

（出典）JCMA

図 5-1-4-3

絶縁電線・ケーブルの製造工程（出典）Yahoo

写真 5-1-4-4（出典）JCMA

写真 5-1-4-5

絶縁電線
75
68

絶縁押出機

5.1.4.3.

電力ケーブルの製造工程

代表的な電力ケーブルである CV の製造工程は、基本的には〔導体〕→〔ポリエチレン絶縁押出〕→〔架橋〕→（多心 CV の場合）
〔絶縁コア（注 8）撚合〕→〔シース押出〕の工程を経て作られる。

（出典）JCMA

図 5-1-4-4

CV ケーブルの製造工程〔各工程の説明〕➣絶縁押出：導体上に、予め架橋剤を混入したポリエチレンコンパウンドを押出機で同心円状に押し出し被覆する。
➣架橋：架橋ポリエチレンとは、直鎖状ポリエチレン分子相互間を結び付けて網目状の分子構造にしたポリエチレンで、架橋により絶縁体の機械的性能、熱的性能を大幅に上昇させる。分子相互間を結び付けることを架橋するという。架橋方法には化学架橋や照射架橋がある。また、絶縁押出・架橋設備には、竪型（VCV）とカテナリー型（CCV）がある。
➣撚合：架橋された絶縁コアを撚合（よりあわせ）機で介在物とともに撚り合わせる。
➣シース押出：撚り合わせた絶縁コアにビニル（または、ポリエチレン）を押出機で被覆する。
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿（注 8）絶縁コア：線心ともいう。絶縁された導体のことである。
（注 9）CV ケーブル：シースがポリエチレンの場合を CE ケーブルという。
（注 10）CVT：トリプレックス形の CV のことで、単心の CV（導体→押出→架橋→シース）を 3 本撚り
合わせた形のケーブルである。

76
69

（出典）JCMA

写真 5-1-4-6
5.1.4.4.

（出典）トロエスターの Web サイト

VCV 押出機

写真 5-1-4-7

CCV 押出機

メタル通信ケーブルの製造工程代表的なメタル通信ケーブルは、一般的に〔導体〕→〔絶縁〕→〔対撚りまたはカッド撚
り〕→〔集合〕→〔外被〕（シース）→〔外装〕の工程を経て作られる。
〔各工程の説明〕➣絶縁：軟銅線（単線）にプラスチック（ポリエチレン、ビニル、発砲ポリエチレンなど）を押出機で押し出し被覆する。
➣対撚りまたはカッド撚り：絶縁コア 2 本を適切なピッチ（撚り間隔）に撚り合わせることを対撚り、絶縁コア 4 本を正方形に揃えて撚り合わせることを星形（カッド）撚りという。カッドの場合は、対角線上に位置する絶縁コア 2 本で“対”（1 つの回線）を構成する。
➣集合：対またはカッドを所要数集めて、集合機で撚り合わせる。集合撚りは、層撚り形とユニット形がある。層撚り形は、所要数の対を同心撚りで円筒形に集合し、その上に押え巻きテープを巻く。ユニット形は、10 対または適当数を集合撚りで 1 ユニットとし、そのユニットを所要数撚り合わせて円筒形に集合し、押さ巻きテープを巻く。ユニ
ットケーブルは、少対のユニットを集合して、さらに大きなユニットにする 2 段階のユニット構成となる場合もある。
➣外被：外被には、アルミシースなどの金属シースとポリエチレンやビニルなどのプラス
チックシースがある。プラスチックフィルムとアルミテープをラミネートしたテープを縦添えして集合コアを覆い、その上にポリエチレンを押し出しアルミテープとポリエチレンを一体化した LAP シースや、アルミテープの代わりにステンレステープを使用した HS シースもある。
7770

➣外装（がい装、鎧装）：外装を施す必要がある場合は、外装機で鋼帯外装、鋼線外装、
波付き鋼管外装などを施す。

（出典）JCMA

図 5-1-4-5
5.1.4.5.

メタル通信ケーブルの製造工程

光ファイバケーブルの製造工程

光ファイバの製造方法には、VAD 法、MCVD 法などの各種方式があるが、以下に VAD
法の製造工程の概略を紹介する。

（出典）JCMA

図 5-1-4-6

光ファイバケーブルの製造工程〔各工程の説明〕➣母材合成：SiCl₄、Gel₄などの原材料を O2、H2 とともに燃焼させ、加水分解反応で微細なガラス粒子を生成し、煤（すす）状のガラス母材を合成する。
➣ガラス化：合成された母材を高温加熱し、透明なガラス母材（プリフォーム）とする。
➣紡糸：母材を加熱炉で加熱し、一定サイズのファイバに引き落とす。
7871

➣被覆：ファイバの保護のため、紫外線硬化樹脂、シリコン、ナイロンなどを被覆する。
➣集合：必要な心数を集めてケーブル化する。
➣シース：ケーブルコアの上に、通常はポリエチレンシースなどの外被を施す。

（出典）JCMA

図 5-1-4-7
5.1.4.6.

VAD 法の原理（出典）JCMA

写真 5-1-4-8

光母材（プリフォーム）

巻線の製造工程

巻線は、繊維、テープなどを横巻きするものと、天然樹脂・合成樹脂絶縁塗料（エナメルワニス）を焼き付けるものとがある。

（出典）JCMA

図 5-1-4-8

巻線の製造工程〔各工程の説明〕➣横巻き：導体の長さ方向に対し、綿糸、絹糸、紙、ガラス繊維、プラスチックテープなどを、ら旋状に巻き付ける。ガラス巻線は、横巻きした上に、耐熱性絶縁塗料を焼き付
7972

けるもので〔横巻き〕→〔焼き付け〕が連続工程で行われる。
➣エナメル焼き付け：導体を連続的に焼鈍する工程と、導体上にエナメル線用ワニスを繰り返し塗布・焼き付けする工程とから成り〔塗布〕→〔焼き付け〕が連続的に行われる。

（出典）JCMA

写真 5-1-4-9
5.1.5.

エナメル線製造設備（巻き取り部）

電線の材料

電線の材料は、主に導電材料と被覆材料に分類できる。導電材料は、電気を伝えるためのもので、被覆材料は外部から電気的に隔離するとともに導体を機械的に保護して、電線全体の強度を増す役割がある。光ファイバケーブルの場合は、導電材料の代わりに、石英ガラスなどの光を伝えるコアの材料が使用される。
5.1.5.1.

導電材料

導電材料には、導電率が優れている銅が一般的に最も使用されている。銅より導電性が優れた金属としては銀があるが、銀は高価で量的にも制約があり、導電材料として多量に用いるには非現実的である。他に導電材料としては、銅合金、アルミやアルミ合金などがある。
電線用の銅地金は、導電率ができるだけ高いことが要求され、電気精錬によって得られる
高純度の電気銅が用いられる。JIS の電気用銅地金規格では、電気分解によって得た電気銅の純度は 99.96%以上と規定されている。同様に導電材料としてのアルミにも、高い純度が要求され、JIS の電気用アルミ地金が使用される。また、アルミの導電率と鋼線の引張強さを生かしたアルミ覆鋼線も併せて使用されている。

80
73

5.1.5.2.

被覆材料

電線の被覆材料としては最も多く使用されているものとして、プラスチック（ビニル、ポリエチレン、架橋ポリエチレンなど）やゴム（エチレンプロピレンゴム、クロロプレンゴム、
シリコーンゴムなど）がある。被覆材料は、絶縁材料とシース材料に分類できる。
絶縁材料は、電線の導体上に被覆し、外部から電気的に隔離する。シース材料は敷設場所
によって、必要に応じて絶縁コアの上に被覆され、絶縁コアを保護し、機械的強度を増加する役割がある。絶縁材料に用いるプラスチック、ゴムなどの大部分の材料は、シース材料にも使用される。
電線の絶縁材料としては、絶縁抵抗、絶縁耐力、高周波特性などの電気的特性が優れていることをはじめ、必要に応じて引張強さ、可撓性、耐摩耗性などの機械的特性にも優れていることが必要である。他に必要な特性の例としては、耐熱老化性、耐オゾン性、耐候性、耐熱性、耐油性、耐燃性、耐薬品性や耐水性、さらに、加工性（加工のしやすさ）などが挙げ
られ、用途によって、それぞれの特性が付与された材料が使用される。
シース材料については、前述の諸特性の中で、絶縁コアを機械的に保護するという目的に合致したものが用いられる。
5.1.5.3.

主な材料の製造方法

主な材料の製造方法を以下の表のとおり示す。
表 5-1-5-1
品名

ポリ塩化ビニル

主な材料の製造方法

主原料

製造方法
エチレン・塩化水素・酸素を反応させるオキシクロネーション法①エチレン・塩化水素

や、エチレン・塩素を反応させる直接塩素化法により二塩化エチ②エチレン・塩素レンを作り、次いで高温熱分解法により塩化ビニルモノマーをそれぞれ製造し、重合反応させる。

ポリエチレン

エチレン

架橋ポリエチレン

エチレン

耐燃性ポリエチレン

エチレン

クロロプレンゴム

アセチレン塩化水素

エチレンプロピレンゴム

エチレン・プロピレン

エチレンとプロピレンを重合反応させる。

シリコーンゴム

シリカ・メタノール

シリカ・メタノール・塩酸を反応させ、環状ジオルガノシロキサ

テレフタル酸テレフタル酸とエチレングリコールとを縮重合反応（エステル（けい素ゴム）ポリエステルエチレンを高温・高圧下で重合反応させる。
ポリエチレンの分子間に橋架けを行い、網状の分子構造にしたもので ①ポリエチレンに有機酸化物を作用させる方法、②有機シラン化合物を作用させる方法、③電子線を照射する方法がある。
ポリエチレンに無機系難燃剤を混合させる。
モノビニルアセチレンと塩化水素を反応させ、クロロプレンモノ
マーを作り、重合反応させる。

塩酸ンを合成し、これを重合反応させる。

エチレングリコール化）させる。

（出典）JCMA

81
74

5.1.5.4.

主な材料と用途導電材料では導体の銅からアルミへの代替が、自動車用電線、巻線で徐々に始まっており、世界的に見ると、新興国や発展途上国でアルミ導体 CV の普及が進んでいる。
表 5-1-5-2
主な材料

主な材料と用途

特に優れた性質

主な用途

銅

導電率、機械的性質

裸線および絶縁電線・ケーブルの導体

銅合金

引張強さ、耐震性

裸線および絶縁電線・ケーブルの導体

アルミニウム

導電率、軽量裸線および絶縁電線・ケーブルの導体、ケーブルのシース

亜鉛めっき鋼線

引張強さ

ACSRの鋼心、自己支持型ケーブルのメッセンジャワイヤ

亜鉛めっき鉄線

防錆性

ケーブルの外装

石英ガラス

透明度（光学的性質）

光ファイバケーブル

天然ゴム
エチレンプロピレンゴム（EPR)

スチレンブタジエンゴム（SBR）

クロロプレンゴム（CR）

シリコーンゴム（けい素ゴム）クロロスルホン化ポリエチレン
絶縁紙
絶縁油
ワニスクロス
油性エナメル

ポリ塩化ビニル

ポリエチレン
架橋ポリエチレン
耐燃性ポリエチレン

電気的絶縁性、引張強さ、

ゴム電線・ケーブルの絶縁およびシース

耐摩耗性、耐アルカリ性

耐オゾン性、耐熱老化性、耐候性、耐アルカリ性

電気的絶縁性、耐熱性

キャブタイヤケーブル・船用電線の絶縁
ゴム電線・ケーブル、耐熱電線の絶縁およびシース

引張強さ、耐摩耗性、耐候性、耐熱老化性、ゴムまたは合成ゴム電線・ケーブルのシース、防食被覆

耐油性、耐薬品性
電気的絶縁性、耐熱性（180℃）、

耐熱電線の絶縁およびシース

耐寒性、耐オゾン性
耐熱老化性、耐オゾン性、耐熱電線の絶縁およびシース

耐摩耗性

引張強さ、耐折強度、伸張率、耐熱性、電気的絶縁性

電気的絶縁性、引火点が高く

乾紙は通信ケーブル、油浸紙は電力ケーブルの絶縁、紙巻線の絶縁

電力ケーブルの油浸

凝固点が低い耐油性、可撓性、

カンブリック線

引張強さ、電気的絶縁性
電気的絶縁性、

油性エナメル線の絶縁皮膜が硬く強靭となる
耐水性、耐油性、耐酸性、絶縁電線・電力ケーブル・通信ケーブルの絶縁およびシース、防耐アルカリ性、耐燃性、

食被覆

引張強さ

耐水性、耐寒性、耐食性、

絶縁電線・電力ケーブル・通信ケーブルの絶縁およびシース、防電気的絶縁性、高周波特性

食被覆

耐水性、耐寒性、耐食性、

絶縁電線・電力ケーブルの絶縁

電気的絶縁性、耐熱性
耐燃性、耐水性、

絶縁電線・電力ケーブル・通信ケーブルの絶縁およびシース、防電気的絶縁性

食被覆

82
75

品名

主原料

製造方法

ポリアミド樹脂

耐摩耗性、引張強さ、耐油性、ポリビニルホルマール

耐摩耗性、耐油性

ホルマール線の絶縁

ポリウレタン

耐油性、はんだ付け性

ポリウレタン線の絶縁

ポリエステル

耐摩耗性

ポリエステルの絶縁

ポリエステルイミド

耐熱性

ポリエステルイミド線の絶縁（ナイロン）

ポリアミドイミド
ポリイミド
フッ素樹脂（PTFE）

耐熱性

耐摩耗性、耐熱性、ナイロン電線の絶縁およびシース

ポリアミドイミド線の絶縁

耐冷媒性
耐熱性

ポリイミド線の絶縁耐熱性（200℃）、

高性能耐熱・耐寒電線の絶縁

耐寒性（-200℃）、耐燃性
耐熱性（150℃）、引張強さ、フッ素樹脂（ETFE）

耐熱老化性、耐熱性、耐油性、耐アルカリ性、耐オゾン性、

航空機用電線、ラッピング線材

耐寒性、耐水性、耐酸性
シリコーンワニス

電気的絶縁性、耐熱ガラス巻線の塗料

耐熱老化性、耐熱性

ポリアミド系合成繊維

耐油性、耐熱性、耐摩耗性

横巻、編組

ポリエステル系合成繊維

耐油性、耐熱性、耐摩耗性

横巻、編組

ガラス繊維
綿糸

耐熱性、耐摩耗性、ガラス巻銅線の絶縁、耐熱電線

耐化学薬品性

引張強さ、電気的絶縁性、

綿巻銅線の絶縁、ゴムコードの編組

耐熱性

ジュート（⻩⿇）引張強さ、防食性

ケーブルの介在、外装保護

綿布

引張強さ

絶縁コア上および線心撚り合わせた上のテープ

引張強さ

巻線

鉛、鉛合金

耐湿性

ケーブルのシース

銅帯

機械的性質

外装

ペイント塗料

耐水性、防食性

防食塗装

アラミド繊維（ケブラー）（出典）JCMA

83
76

5.1.6.

世界の電線産業

世界の絶縁電線（注 11、以下、電線）市場は、リーマンショック後の 2009 年に消費量（重量ベース/グロスウェイト、前年比△5.2%）、生産量（同△6.5%）ともに大きく減少したが、それ以降は、中国や新興国を中心に堅調な伸びを示している。
5.1.6.1.

世界の電線需要世界の電線の 2008～2017 年の消費量と生産量の推移を図 5-1-6-1 のとおり示す。重量ベースで見た消費量は、2008 年に 25,869 千トンであったものが、2017 年には 36,842 千ト
ン（増加率+42%、年平均成長率+2.7%）となった。生産量は 25,709 千トンから 35,248 千トン（増加率+37%、年平均成長率+2.6%）に増加した。

35,00030,00025,00020,00015,00010,0005,000
02008年 2009

2010

2011

2012

2013

2014

2015

2016

2017

消費量（単位：グロスウエイト/千トン）
生産量（単位：グロスウエイト/千トン）（出典）Integer Research 資料をもとに MERIJ 作成

図 5-1-6-1

世界の電線の消費量と生産量の推移

図 5-1-6-2 は、世界の電線の消費量と生産量を金額ベースで示している。2009 年は消費金額（前年比△20.3%）、生産金額（同△19.9%）ともに大きく減少したが、これはリーマン
ショックによる 2008 年 10 月以降の LME 銅価格の下落が大きく影響した。銅価格は 2009
年末から上昇に転じ、2011 年 2 月には 10,000US ドル/トンを超え、史上最高値を更新した。
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿（注 11）絶縁電線：導体は銅、アルミの両方を含むが、架空送電線やトロリ線などの裸線、自動車用 WHなどの加工品、電線用付属品などは含んでいない。

8477

9,000250,000

8,000

200,000

7,000
6,000

150,000

5,000
4,000

100,000

3,000
2,000

50,0000

1,000
2008年 2009

2010

2011

2012

2013

2014

2015

2016

2017

0

左軸：消費額（単位：百万USドル）
左軸：生産額（単位：百万USドル）
右軸：LME銅現物価格（年平均、USドル/トン）（出典）Integer Research 資料をもとに MERIJ 作成

図 5-1-6-2

世界の電線の消費額と生産額の推移

2017 年の世界の地域別電線生産量は、中国が全体の 28%（9,042 千トン/重量ベース）を占めており、中国を除く、アジア・オセアニアが 24%（7,758 千トン）、欧州・CIS が 27%（8,810 千トン）、北米・南米が 13%、中東・アフリカが 8%であった。
国別生産量では、中国が第 1 位、米国が第 2 位（2,653 千トン）、インドが米国に迫る
第 3 位（2,509 千トン）、欧州諸国への電線供給国であるトルコが第 4 位（1,749 千トン）、
第 5 位が日本（1,579 千トン）で、上位 10 ヵ国で全世界の生産量の約 68%を占めている。

（出典）Integer 資料をもとに MERIJ 作成（出典）Integer 資料をもとに MERIJ 作成

図 5-1-6-3

図 5-1-6-4

国別生産量のシェア
85
78

国別消費量のシェア

5.1.6.2.

世界の電線メーカー

世界の電線メーカー数は、約 10,000 社あると言われている。内訳は、中国が約 4,000 社、インドが約 1,500 社、米国が約 300 社、欧州が約 500 社、日本が約 300 社とその他である。
図 5-1-6-5 は 2017 年の電線部門（絶縁電線のみ）の売上高上位 30 社を示しているが、日本メーカーでは、住友電工（第 4 位）、古河電工（第 7 位）、日立金属（第 13 位）、フジクラ（第 14 位）が含まれている。上位 10 社では、欧州 2 社、米国 2 社、日本 2 社、中国
3 社と韓国 1 社であり、プリズミアン（イタリア）は 2011 年にドラッカ（オランダ）を買収して以降、ネクサンス（フランス）を抜いて首位になっており、2018 年には、ゼネラル
ケーブル（米国）を買収し、確固なる地位を保っている。LS 電線（韓国）は、2008 年にスーペリア・エセックス（米国）を買収し上位に食い込んだ。上位 100 社に中国のメーカー
が 35 社を占め、インドのメーカーが 5 社入り、ロシアのメーカーは 1 社であった。

（単位：百万USドル）

9,000
8,000
7,000
6,000
5,000
4,000
3,000
2,000
1,000
0

（出典）Interger 資料（2017 年）

図 5-1-6-5

世界の絶縁電線売上高トップ 30 社

2017 年時点で絶縁電線売上高が世界第 1 位のプリズミアンは 2017 年 12 月にゼネラルケーブルを買収すると発表した。2018 年以降の売上高は、単純に 2 社の売上高を合算すると約 12,000 百万 US ドルになり、第 2 位のネクサンスのほぼ 2 倍の規模になる。
5.1.7.

日本の電線産業

日本の業種別売上高における電線産業の順位は、2005 年に第 38 位（1 兆 2,292 億円）だ
86
79

ったものが、2008 年には 20 位上昇して第 18 位（1 兆 9,376 億円）になった後、2010 年以
降は第 28 位前後（約 1 兆 6,000 億円）となっている。2008 年以降は、第 1 位が自動車部
品、第 2 位自動車、第 3 位石油精製で、同じ顔触れが続く中で、電線産業の順位そのものは安定している。電線の売上高に大きく影響する銅価格が 2010 年以降変動はあるものの、70万円/トン前後で、一時に比べて変動幅が小さくなったことも要因の一つである。非鉄・金属産業の中でみると、電線産業は第 1 位を堅持している。
表 5-1-7-1
2005年

順位
1
2
3
4
5

電線産業の国内全製造業における位置
2008年

2010年

2012年

自動車
自動車部品 自動車部品
自動車部品
自動車
自動車
石油精製
石油精製
石油精製
医薬品製剤 高炉製鉄 医薬品製剤
高炉製鉄 医薬品製剤 高炉製鉄

2014年

自動車部品
自動車
石油精製
医薬品製剤
高炉製鉄

2016年

自動車部品 自動車部品
自動車
自動車
石油精製
石油精製
高炉製鉄 医薬品製剤
医薬品製剤 高炉製鉄

・・・

・・・

・・・

・・・

・・・

・・・

・・・

電線の順位

第 38位

第18位

第27位

第28位

第28位

第27位

（出典）METI、JCMA（2018 年 8 月公表）

5.1.7.1.

企業数・従業員数

JCMA 加盟の電線メーカー数は、2008 年に 134 社だったが、企業の統廃合や厳しい経営環境の中での事業の選択と集中により、2018 年には 19 社減少し 115 社になった。国内の電線メーカーは個人経営の小規模企業を含めると約 300 社が存在すると言われているが、JCMA 会員企業の合計売上高は全体の 70%以上を占めている。
60

140

50

135
130

40

125

30

120

20

115

10
0

110
2008年 2009

2010

2011

2012

2013

左軸：従業員数（名）左軸：うち生産労働者（名）

2014

2015

2016

2017

2018

105

左軸：うち電線部門（名）右軸：会員数（社）（出典）JCMA

図 5-1-7-1

企業数・従業員数の推移
8780

2018 年の JCMA 会員企業の国内総従業員数は、4 年ぶりに増加（前年比+約 1,000 名）
し、54,100 名となった。電線部門の従業員が増加したためで、国内電線需要の下げ止まり
や、将来へ備えての人材投資が要因とみられる。
また、JCMA 会員企業は電線以外の分野にも積極的に多角化や事業展開を進めている。
5.1.7.2.

出荷量と出荷額で見る市場規模の推移

日本の電線市場は、電線・ケーブルの出荷量（銅量+アルミ量）は、第二次世界大戦後から高度成長期まで右肩上がりで増加し、1970 年代のオイルショックで停滞したものの、1990 年の過去最高の出荷量である 121 万トンまで右肩上がりで成長した。しかし、電力・通信インフラ設備が国内全体に行き渡ったこと、1990 年代初頭の平成バブル崩壊、アジア
通貨危機や IT バブル崩壊などで、2000 年まで一気に需要が減少し、80 万トンまで落ち込んだ。その後、80 万トンの水準で数年推移したが、2008 年のリーマンショック、2011 年には東日本大震災が発生し、2008 年以降は 70 万トン前後まで減少した。
1990 年代初頭から始まった電線製造・加工拠点の海外移転が、年々、国内生産量が減少する最大の要因となったことは言うまでもない。

（出典）JCMA

図 5-1-7-2

部門別出荷実績推移（銅量+アルミ量）

88
81

JCMA は 2015 年度から会員企業の海外製造拠点の出荷実績統計を公表している。
2018 年度の海外製造拠点での出荷実績は、銅量で 43.9 万トン、アルミ量で 10.3 万トンであり、国内出荷銅量 69.8 万トンと合算すると、約 114 万トンとなり、過去最高を記録した
1990 年度の 121 万トンに匹敵する。アルミ電線は、新興国の電力インフラの整備が進み、送電線需要などが拡大し増加している。
表 5-1-7-2
銅絶縁電線
2015年度
2016年度
2017年度
2018年度アルミ電線
2015年度
2016年度
2017年度
2018年度

海外製造拠点の出荷実績

数量（トン）
日本向け
35,59032,764
41,64844,172

その他
384,495
390,619407,207394,953

金額（億円）
合計
420,085
423,383
448,855
439,125

日本向け
614
647
829
953

合計
57,687
77,22891,878103,323

日本向け
24
23
25
38

数量（トン）
日本向け
2,425
3,403
6,548
8,707

その他
55,26273,82585,33094,616

その他
10,748
10,18911,232
11,509

合計
11,362
10,836
12,061
12,461

金額（億円）
その他
391
444
526
637

合計
415
467
551
676

（出典）JCMA

出荷額の推移では、景気や銅建値の変動に大きな影響を受けていることが良く分る。

（出典）JCMA

図 5-1-7-3

部門別出荷実績推移（金額）8982

5.1.7.3.

電線業界の変遷と事業提携

1970 年代の二度にわたるオイルショックで世界経済が冷え込む中で、日本の電線業界も構造不況に陥った。1983 年（昭和 58 年）に、不況産業の構造改善を推進する特定産業構造改善臨時処置法（産構法）の施行により、1984 年に電線・ケーブル製造業は、特定産業に指定された。構造改善事業の内容は、1) 設備の処理、2) 規格・仕様の統合、3) 事業提携・グルー化の推進（共同投資会社の設立、ブランドの統合）であり、1985 年に公正取引委員
会は、図 5-1-7-4 のような 8 グループの事業提携を了承した。

古河
グループ
（6社）

大日
グループ
（10社）

住友
グループ
（7社）

昭和
グループ
（7社）

藤倉
グループ
（10社）

日立
グループ
（5社）

タツタ
グループ
（2社）

矢崎
グループ
（2社）

古河電工

大日日本電線

住友電工

昭和電線電纜

藤倉電線

日立電線

タツタ電線

矢崎電線

三和電線

津田電線

北日本電線

吉田電線

西日本電線

東日電線

カワイ電線

高橋電線

千代田電線

太陽電線

豊国佐々木
電線

冨士電線

米沢電線

京三電線

協和電線

品川電線

東海電線

行田電線

吉野川電線

帝国電線

菅波電線

大電

日伸電線

富士電線工業

正和電工

河村電線

グループ名

参加企業

（47社）

日活電線

日本大洋
海底電線

日新電工

協和電線工業

倉茂電工
第一電工

セカイ電線

弥栄電線

廣澤物産

進興電線

丸藤電線

愛知電線

長岡特殊電線

朝霞電線

大石電線（注）１．基本計画告示後次の5社がそれぞれ社名変更をおこなっている。
大日日本電線→三菱電線工業、豊国佐々木電線→トヨクニ電線、東海電線→住友電装、セカイ電線→新セカイ電線、藤倉電線→フジクラ
社：「事業提携計画」参加社
２．
社：ブランド統合対象社、（出典）JCMA

図 5-1-7-4

合成樹脂絶縁電力電線・ケーブル製造企業の事業提携グループの概要（1985 年）

1988 年（昭和 63 年）には産構法による業種指定が解除され、1989 年（平成元年）、当該業種の稼働率が 1983 年の 68%から 91%に回復した。電線業界として戦後の各種業界体制の整備への取り組みの中で、産構法による業務改善は最大のプロジェクトとなった。
・建設電販市場
2000 年代に入り、建設・電販市場での事業提携の再編が行われ、その結果、住電日立ケーブル（HS&T、2003 年設立）、フジクラダイヤケーブル（FDC、2005 年設立）が誕生し、5 グループになった。
2019 年 6 月に、昭和電線と古河電工は建設・電販市場向け汎用電線事業に関する業務提90
83

携、および販売部門を統合して共同出資による販売会社を新規に設立することを発表した。
その後、2 社の統合会社 SFCC が 2020 年 4 月に正式に設立されることとなった。これにより、HS&T、FDC、SFCC、矢崎エナジーシステムの 4 社・4 ブランドとなる。
・電力ケーブル市場
電力ケーブル市場では、2001 年に古河電工とフジクラの合弁会社・ビスキャス（2016 年に合弁解消）と、住友電工と日立電線（現日立金属）の合弁会社・ジェイパワーシステムズ（2014 年に住友電工が 100%子会社化）ができ、2002 年には、昭和電線と三菱電線工業（現三菱マテリアル）の合弁会社・エクシム（2015 年に昭和電線が 100%子会社化）ができ、電力ケーブル事業は 3 グループに集約された。
・巻線市場
巻線事業についても合従連衡が進んだ。2001 年の昭和電線とフジクラの合弁会社・ユニマック（2019 年に昭和電線が 100%子会社化）ができ、2002 年に住友電工は第一電工を100%子会社化し、住友電工ウィンテックとした。また、2009 年には、古河電工は理研電線と東京特殊電線の巻線事業を集約し、古河マグネットワイヤとした。
世界的な EV の生産量の増加による巻線需要の拡大に対応して、日立金属、三菱マテリア
ルも自動車向け巻線事業に力を入れている。

（出典）MERIJ 作成（2019 年 10 月末）

図 5-1-7-5

事業提携グループの概要
9184

5.1.7.4.

輸出入

・輸入
2018 年の電線輸入総額は 8,828 億円（前年比+10%）で、過去最高額を記録した。品種構
成は大きな変化はないが、国別では、中国が+2%、ベトナム+13%、フィリピン+9%、北米
は+15%などと、全ての国・地域で増加した。

（出典）財務省統計、JCMA（上段）品種別、（下段）国別
図 5-1-7-6

輸入額の推移（2009～2018 年）
92
85

・輸出
2018 年の電線輸出総額は 2,358 億円（前年比+7%）で、品種構成では電力用ケーブルが増加し、裸線が減少した。国別では北米向け以外の全ての国・地域で増加した。

（出典）財務省統計、JCMA（上段）品種別、（下段）国別
図 5-1-7-7

輸出額の推移（2009～2018 年）

9386

5.1.7.5.

日系企業の海外進出

2018 年 8 月時点で海外に進出している親会社数は 57、現地法人数は 359 である。
表 5-1-7-3
1975 年

日系企業の海外進出状況

1985 年

1995年

2015 年

2005 年

2018年

進出

現地

進出

現地

進出

現地

進出

現地

進出

現地

進出

現地

企業数

法人数

企業数

法人数

企業数

法人数

企業数

法人数

企業数

法人数

企業数

法人数

7

10

12

28

10

31

10

49

欧州

4

英国
ドイツ

3

4

4

3

2

3

2

1

3

2
2

ポーランド
ロシア

1

2

2

2

2

4

1

1

2

2

5

6

チェコ

4

3

3

3

3

3

ハンガリー
ルーマニア

5

4

2

3

2

4

1

2

2

2

3

7

ウクライナ

1

1

2

2

4

4

3

4

3

3

3

5

1

スロバキア
北米

3

3

17

1
28

12

27

8

27

10

34

アメリカ

2

2

14

20

11

19

7

11

7

11

メキシコ
ニカラグア

1

1

2

6

3

8

7

14

8

21

1

1

1

1

1

1

1

エルサルバドル
アジア
韓国

14

20

16

5

6

6

30

53
5

中国
香港

129

61

216

58

237

53

1
239

8

7

5

4

3

3

2

1

18

21

34

82

41

105

41

118

9

8

13

13

7

6

3

4

台湾

5

3

6

5

13

15

10

12

8

9

6

6

ベトナム
タイ

1

1

8

9

15

21

14

20

2

4

5

7

14

18

20

27

22

26

18

23

シンガポール

4

3

6

6

12

11

8

6

4

4

1

1

マレーシア
フィリピン

2

3

3

4

15

25

18

25

15

16

15

18

1

1

1

1

5

7

8

11

8

16

9

16

インドネシア

1

1

2

2

12

14

16

22

11

21

11

21

4

3

2

2

カンボジア
ラオス
2

インド
オセアニア

1

1

2

2
2

5
1

5
2

中東
南米
ブラジル

3

3
3

3
3

5
3

4
4

5
4

2
4

コロンビア

6

6

1

1

1

1

1

1

8

3

1

1

1

1

2
1

3

10

5

17

2

4

3

5

5

9

1

1

1

1

2

2

1

1

3

3

1

1

1

1

1

2

2

2

1

アルゼンチン

1

7

2

パラグアイ
ウルグアイ
アフリカ
モロッコ

7

1

2

1
3

3

4

17

8

3

11

チュニジア

3

3

2

3

南アフリカ

3

2

2

14

24
9ヶ 国

16

40
13ヶ 国

56

175
24ヶ 国

63

2

14
3

合計

1

282
33ヶ 国

58

323
44ヶ 国

57

2
359

47ヶ 国

（出典）JCMA

94
87

表 5-1-7-3 が示しているように、2000 年以降に、労働集約型事業である多くの WH メーカーが豊富な労働力を求めて世界中に工場進出を果たした。近年では、南米や北アフリカへの進出が目立つ。南米では、2015 年以降 2018 年までに 10 社→17 社と 7 社増加しており、内訳はコロンビア（1 社）、ブラジル（4 社）、パラグアイ（2 社）である。同様に、北アフリカでは、モロッコで 3 社増加した。

（出典）ジョウホクの Web サイト

写真 5-1-7-1

海外の WH 加工工場

95
88

5.1.8.
(1)

電線・ケーブルに関する主な法規、規格等

国内法・省令電線・ケーブルに関する主な国内法規は、表 5-1-8-1 の１. 法規（国内）のとおりで、電気用品安全法（旧電気用品取締法）と同法に基づいた電気用品の技術上の基準を定める省令と電気事業法に基づいた電気設備に関する技術基準を定める省令および電気設備の技術基準の解釈で構成されている。それらの概要を以下に記述する。
・電気用品安全法
電気用品安全法は、製造・輸入・販売等を規制し、その安全性の確保について、民間事業者の自主的な活動を促進することによって、危険および障害の発生を防止することを目的に制定された。同法は製品流通の前と後の措置に大別され、前措置では特定電気用品 116 品
目、それ以外の電気用品 341 品目を指定するとともに、それらの事業届出、マーク（表 51-8-1 の１の「PSE」のこと）の表示等を定めている。
・電気用品の技術上の基準を定める省令（経済産業省）
上記省令は、電気用品安全法に基づき電気用品の技術上の基準を規定し、一般要求事項、危険源に対する保護、雑音の強さ、表示等を定めている。
・電気設備に関する技術基準を定める省令（経済産業省）
上記省令は、電気事業法に基づき電気設備に関する技術基準を定めている。同基準は電線路や配線・電気機械器具を施設する場合、設備者が保安上達成すべき目標および性能に関する基準として、感電、火災等の防止等を規定している。
・電気設備の技術基準の解釈
上記解釈は電気事業法に基づく保安確保上の行政処分を行う場合の判断基準の具体的な内容を示している。同解釈は 2018 年、電力変換装置の電線路の絶縁性能、太陽電池発電設
備の支持物の強度等を改正した。

96
89

(2)

規格等（国内、国際、海外）

電線・ケーブルに関する主な規格等は、表 5-1-8-1 の 2. 規格等のとおりで、以下、①国
内、②国際、③海外についてそれらの概要を記述する。
① 国内
・日本産業規格（JIS）
JIS は産業標準化法（旧工業標準化法）に基づき制定された工業製品に関する国家規格
で、国の登録認証機関・日本産業標準調査会（JISC）によりその適合性の認証を受けた認定事業者は JIS マークを表示している。電線・ケーブル・電線路用品は JIS 規格リスト Cに規定されている。
・日本電線工業会規格（JCS）
JCS は JIS を補完する標準として、需要家団体などからの要請によって JCMA が制定
した製造事業者団体規格で、一般電線、裸線、巻線、絶縁電線、ケーブル、通信ケーブル、原材料、共通試験方法、梱包・巻枠等を規定している。また、JCMA は国土交通省が 1988
年に策定したグリーン庁舎計画に基づき、同省より要請された環境配慮型電線・ケーブル開発と規格作りを踏まえ、JCS 規格として EM 電線・ケーブル規格を制定し、現在、その一部が JIS に制定されている。
・電気学会電気規格調査会（JEC）
JEC は電気分野の標準化を目的に電気学会電気規格調査会標準規格を制定、同調査会の電線・ケーブル標準化委員会は電力ケーブル、アルミ電線等に関する規格を定めている。
・電力用規格電気事業連合会は電力会社で使用される電力用ケーブルの統一規格を制定している。
② 国際・国際電気標準会議（IEC）規格9790

IEC は電気に関する国際規格を統一する国際機関で、日本は JIS を調査・審議する日本
産業標準調査会が加入している。IEC の技術委員会・専門技術委員会は電力ケーブル、光ファイバケーブルなどの標準規格を制定している。
・国際標準化機構（ISO）規格ISO は電気を除いた産業分野の製品の国際規格を統一している国際機関で、日本は日本
産業標準調査会が加入している。電線関係では裸線、自動車用電線などが ISO 規格として制定されている。
・国際電気通信連合（ITU）規格ITU は無線通信と電気通信分野において、各国間の標準化と規制を確立することを目的とした国際連合の専門機関で、電気通信標準化部門（ITU-T）、無線通信部門（ITU-R）、電気通信開発部門（ITU-D）と事務総局で構成されている。
③

海外

・米国
米国における電線・ケーブルに関する主な規格等は、ASTM（世界最大規模の民間規格制定機関）、米国電気・電子技術者協会（IEEE、世界最大規模の電気、電子、計算工学に関連する分野の技術者組織）、米国防省（MIL）、米国電機工業会（NEMA）、米国火災保険業者会議設立の非営利団体（UL、材料、部品、装置、道具類から最終製品まで、それらの機能と安全性に関する規格基準を制定している認証機関）の各団体、協会、機関によって制定さ
れている。
・英国
英国規格協会（BS）は工学標準化委員会として設立（1901 年）された世界最古の国家規格協会で、素材、鉄道、造船、航空機、コンピュータなど全ての分野における製品、サービ
ス、品質、安全性を制定している。
・中国
中国の主な規格等の内、中国強制製品認証（CCC）は中華人民共和国認可条例および強制98
91

製品認証管理規定に基づいた国家認証制度で、CCC 認証マークを表示しなければ製品の出荷、販売、輸入を含め、ビジネス活動ができない。中華人民共和国規格協会（GB）は中国の代表的標準化機関で、国家として統一を必要とされる技術的要求を定めた国家標準強制規格を制定している。
・欧州
欧州電気標準化委員会（CENELEC）は欧州における電気工学分野の標準規格を制定する機関で、電気通信と他の技術分野とともに技術体系を形成している。
・カナダ
カナダ規格協会（CSA）はカナダにおける電気製品、医療機械、機械、器具等に対する安全規格を制定している非営利団体による認証機関だが、カナダ国家規格として公式に採用されている。カナダへ輸出する際、CSA の認証を必要としている。
・ドイツ
ドイツはドイツ規格協会（DIN）によって国家規格を制定しており、国際的に広く参照されている。また、ドイツ政府はドイツ技術検査協会（TÜV）を電気機器・機械等のあらゆる製品の安全規格の適合性を検査・認証する民間検査機関として公認している。
・ロシア
ロシア連邦国家標準規格（GOST-R）はロシア連邦標準化度量衡認証委員会が定める国家規格認証で、同委員会は流通する製品に品質と安全性に関する適合証明を義務付けている。
・フランス
フランス規格協会（NF）はフランスの国内標準化機関で、国際標準化機関を兼務している。同協会は電線一般についても規格を定めている。
・サウジアラビア
サウジアラビア標準化公団（SASO）はサウジアラビアの唯一の標準化機関で、国家規格の立案、制定を行っている。同国へ電線を輸出する際、SASO の適合証明制度の証明書を取9992

得する必要がある。

100
93

94

表 5-1-8-1 電線・ケーブルに関する主な法規（国内）および規格等（国内、国際、海外）
1. 法規（国内）

制定年

目

的 等

制

度 の 概

要 等
電気用品の品目指定

特定電気用品（116 品目）
電気用品安全法の概要は、製品流通の前と後の措置に大別されている。
電気用品の製造、輸入、販売等を規
1-1 電気用品安全法（旧電気用品取締法）

制し、その安全性確保について民間
1961

事業者の自主的な活動を促進することによって、それによる危険および障害の発生を防止する。

この内、製品流通の前措置では、電気用品の品目指定（右表の 2 分類）、
事業届出、表示（右表中参照）、基準

ゴム絶縁電線類、合成樹脂

ゴム系絶縁電線類、合成樹脂系絶縁系絶縁電線類、ヒューズ、

電線類、電線管類および付属品、合配線器具、電流制限器、小成樹脂製等電線管類および付属品、

形単相変圧器類、電熱器

ヒューズ、配線器具、小形単相変圧具、電動力応用機械器具、電子応用機械器

器類、小形交流電動機、電熱器具、電動力応用機械

具、交流用電気機械器具、携帯発電機

器具、光源および光源応用機械器具、電子応用機械

適合義務、販売の制限等が定められ、また、その後措置では報告の徴収、立入検査等、改善命令、表示の特定電気用品以外の電気用品（341 品目）

器具、交流用電気機械器具、リチウムイオン蓄電池※PSE：Product Safety Electrical Appliances & Materials の略で、国による上記指定の電気用品に表示が義務付けられた安全規制マーク制度

禁止、貴検討廃止命令等が規定され電気用品安全法による電線・ケーブルの品目（範囲略）ている。

ゴム絶縁電線、合成樹脂絶縁電線、ケーブ

蛍光灯電線（合成樹脂）、ネオン電線（合成樹脂）、けル（外装がゴムまたは合成樹脂）、各種コーーブル（外装がゴムまたは合成樹脂）、溶接用ケーブ

ドル（ゴムまたは樹脂）、電気温床線（ゴムまたは樹脂）

電気用品に対する一般要求事項、危険源に対する保護、雑音の強さ、表示等を定めている。各項目の要旨は次の通り。
一般要求事項

安全原則、安全機能を有する機能等、供用期間中における安全機能の維持
感電に対する保護、絶縁性の保持、火災の危険源からの保護、火傷防止、機械的危険源による危害

1-2 電気用品の技術上の基準を定める省令

1962（経済産業省）

電気用品安全法に基づき、電気用品の防止、化学的危険源による危害または損傷の防止、電気用品から発せられる電磁波による危害の危険源に対する保護防止、使用方法を考慮した安全設計、始動・再始動および停止による危害の防止、保護協調およびの技術上の基準を定めている。

組合せ、電磁的妨害に対する耐性
雑音の強さ

電気用品は通常の使用状態で放送受信および電気通信の機能に障害を及ぼす雑音を生じることを防止する構造表示等

長期使用製品安全表示制度による表示

電気事業法（1964 年制定）に基づき、 右省令は、電気設備の技術基準として、電線路や配線・電気機械器具を施設する場合、設備者が保安上達成すべき目標および性能に関し、電気設備に関する技術基準が定められた省令。その目的は、発電、送電、変電および配電の各分野における電

1-3 電気設備に関する技術基準を定める省令（経済産業省）1964

以下の事項を規定している。各項目の事項は次の通り。
定義（発電所、変電所、電線、光ファイバー等）、保安原則（感電、火災等の防止）、異常の予防お総則

よび保護対策、電気的、磁気的障害の防止、供給支障の防止）、公害等の防止

力供給設備および需要家側の電気設備について、施設の維持電気供給の安

感電、火災等の防止、他の電線、他の工作物等への危険の防止、支持物の倒壊による危険の防止、電気供給の電気設備

定維持を図るとともに、感電や火災の電気鉄道に電気を供給するための電気設備の施設防止、その他の危険・障害を防止すること。

高圧ガス等による危険の防止、危険な施設の禁止、電気的、磁気的障害の防止、供給支障の防止、

感電、火災等の防止、他の配線、他の工作物等への危険の防止、異常時の保護対策、電気的、磁気電気使用場所の施設

101

的障害の防止、特殊場所における施設制限、特殊機器の施設

95 - 96961-4 電気設備の技術基準

電気事業法に基づく保安確保上の行

2015

の解釈

（2018 改（経済産業省）正）

電気設備の技術の解釈は上記省令の総則、電気供給の電気設備、電気使用場所の施設に関する各事項に関する技術的要件を満たす内容を

政処分を行う場合の判断基準として、 具体例に示しているが、近年の安全基準の進展等を踏まえ、2018 年に電力変換装置の電線路の絶縁性能、太陽電池発電設備の支持物の強上記省令に定める技術的要件を満た

度、内外規格の改定への対応・更新等の事項が改正された。

すべき技術的内容を具体例に示した。

2．規格等
2-1 国内2-1-1 JIS

英

文 等 組

織 名

日

本 名

日本産業規格Japanese Industrial Standards（旧日本工業規格）

主

な 内 容

JIS は産業標準化法（旧工業標準化法は２０１９年改正）に基づき制定された工業製品に関する国家規格。国の登録認証機関よりその適合性の認証を受けた認証事業者は JIS マークを表示する。電線・ケーブル・電路用品は JIS 規格リスト C に規定。
JCS は JIS を補完する標準として需要家団体などからの要請により日本電線工業会が制定した団体
規格。同規格は一般、裸線、巻線、絶縁電線、ケーブル、通信ケーブル、原材料、共通試験方法、梱包・巻枠、特別規格を規定。
日本電線工業会は、国土交通省（旧建設省）が 1998 年に策定したグリーン庁舎計画に2-1-2 JCS

Japanese Cable Makers’Association Stanndard

基づいて、同省より環境配慮型電線・ケーブルの開発と規格作成の要請されたことを

日本電線工業会規格
EM 電線・
ケーブル

踏まえ、JCS 規格として EM（Ecomaterial）電線・ケーブル規格を制定した。同規格は電線・ケーブルが廃棄処理される際、環境への影響を抑制し、鉛やハロゲンを含有しない他、耐燃性を有するとともにリサイクルしやすい材料で構成されていることを定めている。汎用的に使用されている電線・ケーブル、建設・電販用途のみなならずキャブタイヤケーブル、コードなどが EM 電線・ケーブルとして JIS に制定されている。

2-1-3 JEC
2-1-4

Standard of The Japanese Electrotechnical Committee

電気学会 電気規格調査会

―

電力用規格

電力用規格

2-2 国際

英

文 等 組

織 名

日

JEC は電気分野の標準化を目的に電気学会電気調査会標準規格（JEC 規格）を制定。同調査会の電線・ケーブル標準化委員会は電力ケーブル、アルミ電線などに関する規格を定めている。
電気事業連合会は電力会社で使用する電力用の電線・ケーブルの統一規格を制定。

本 名

主

な 内 容

IEC は電気に関する国際規格を統一する国際機関で、日本は JIS を調査・審議する日本産業標準調2-2-1 IEC 規格

International Electrotechnical Commission

国際電気標準会議

査会が加入している。技術委員会・専門技術委員会では電力ケーブル、光ファイバケーブルなどの標準規格を制定。

2-2-2 ISO 規格International Organization for Standardization

国際標準化機構

2-2-3 ITU 規格International Telecommunication Union

国際電気通信連合

2-3 海外2-3-1 ASTM 規格

2-3-2 IEEE 規格

団

体

名

ASTM International

Institute of Electrical and Electronics Engineers等

ISO は電気分野を除いた産業分野の製品の国際規格を統一している国際機関で、日本は日本産業標準調査会が加入している。電線関係では裸線（地金）、自動車用電線などが ISO 規格として制定。
ITU は無線通信と電気通信分野において、各国間の標準化と規制を確立することを目的とした国産連合の専門機関である。
主

ASTM International（旧称：米国試験材料協会）

米国電気・電子技術者協会

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な 内 容

ASTM は世界最大規模の標準化団体で、米国内における工業材料（プラスチック、金属、塗料、繊維、石油、建設、エネルギー、環境など約 130 分野）に関する標準試験方法、仕様、作業方法、ガ
イド、分類、用語集などを制定している。非鉄金属、導線、冶金等は B に分類。
IEEE は電気および電子工学、電気通信、計算工学および関連分野の技術革新に貢献する世界最大級の技術家組織で、電気設備器具、機械および電子部品、コンピュータなどに関する規格を制定。

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2-3-3 NEMA 規格

National Electrical Manufacturers Association

米国電機工業会

NEMA 規格は電機製造事業者の団体である米国電機工業会により、発電、送電、流通・制御およびエンドユーザーに使用されている電気製品を標準化した。電線関係では巻線規格が認定されている。
UL は米国を本拠に、材料、部品、装置、道具類から最終製品まで、それらの機能と安全性に関する

2-3-4 UL 規格

Underwriters Laboratories Inc.

米国火災保険業者会議設立の非営利団体

規格基準を制定している認証機関。試験に合格した製品には UL 認証マークの表示が認められる。
米国、カナダなどへ電気製品を輸出する際、UL 規格の認定取得が必要。日本法人 UL Japan が国内の認定試験を受け付けている他、一部の細物電線の認定試験は電線総合技術センター（JECTEC）でも行っている。
BSI は 1901 年に英国で工学標準化委員会として設立された世界最古の国家規格協会で、素材、鉄

2-3-5 BSI 規格

British Standards Institution

英国規格協会道、造船、航空機、コンピュータなど全ての分野における製品、サービス、品質、安全性を制定している。BSI 規格は技術および資材の改良などの標準化および単一化を目的としている。電線一般についても規定。
中華人民共和国認証認可条例および強制製品認証管理規定に基づき、国家安全保護、詐欺行為防2-3-6 CCC 認証

China Compulsory Certification

中国強制製品認証

止、人体の健康もしくは安全の保護、動植物の生命もしくは健康の保護、環境保護を目的に規定の製品を国家認証した制度。CCC 認証マークを表示しなければ製品の出荷、販売、輸入または他のビ
ジネス活動をできない。
GB 規格とは、中国の代表的標準化機関・中華人民共和国規格協会が国家として統一を必要とされ2-3-7 GB 規格

China State Bureau of Technical Supervision：CSBTＳ

中華人民共和国規格協会

る技術的要求を定めた国家標準強制規格。中国語の「国標」表記が Guó Biāo となることから、その頭文字を取って GB 規格（JIS 規格に相当）と呼ばれている。

2-3-8 CENELEC
規格European Committee for ElectrotechnicalStandardization

CENELEC は欧州における電気工学分野の標準規格を制定する機関で、電気通信と他の技術分野とと
欧州電気標準化委員会

もに技術体系を形成。CENELEC はドレスデン協定に基づき IEC（国際電気標準化機構）と相互共通認証制度で結びついている。
CSA はカナダにおける電気製品、医療機器、機械、器具等に対する安全規格を制定している非営利

2-3-9 CSA 規格

Canadian Standards Association

カナダ規格協会

団体による認証機関だが、カナダ国家規格として公式に採用されている。カナダへ輸出する際、CSAの認定取得が必要。CSA の規格認定製品は米加相互承認協定に基づき、米国では UL 規格と同等に位置付けられている。国内での受付は日本製品品質機構が行っている。

2-3-10 DIN 規格

Deutsches Institut für Normung

ドイツ規格協会

2-3-11 TÜV 認証

Technicher Überwachungs Verein

ドイツ技術検査協会

2-3-12 VDE 規格
2-3-13 GOST- R
規格
2-3-14 NF 規格

Verband Der Elektrotechnik Elektronik
Informationstechnik e.V
Gosstandart of Russia Standards
Association Francaise de Normalisation

ドイツ電気・電子および情報技術協会ロシア連邦国家標準規格
フランス規格協会

DIN はドイツ規格協会が制定する国家規格。ドイツ国内の他、国際的にも広く参照されている。
TÜV はドイツ政府公認の電気機器・機械などあらゆる製品の安全規格の適合性を検査・認証する民間検査機関。
VDE はドイツ電気技術者連合会が主体となって設立された試験所で、電気製品の安全性試験と製品承認制度を行っている。
GOST- R 規格はロシア連邦標準化度量衡認証委員会が定める国家規格認証。同委員会は流通する製品に品質と安全性に関する適合証明を義務づけている。
NF はフランスの国内標準化機関で、国際標準化機関を兼ねている。電線一般についても規定。
SASO はサウジアラビアの唯一の標準化機関で、国家規格の立案、制定を行っている。規格は一連

2-3-15 SASO 規格

Saudi Standards Metrology and Quality Organization

サウジアラビア標準化公団の番号で統一され、特別に分類されていない。サウジアラビア王国へ電線を輸出する場合、SASO 適合証明制度の証明書を取得する必要がある。
（出典）一般社団法人日本電線工業会「電線の知識」（2018 年 3 月）
、経済産業省 HP、JETRO HP、関連 Web サイト等

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