資材価格はどう決まってきたのか

Ｈ形鋼価格の長期時系列決定要因分析
財団法人経済調査会
第一調査部土木資材調査室

西 田 知 文欧米諸国から50年近く遅れることになったが，そ1Ｈ形鋼の歴史の時まで全く使われなかったわけではなく，戦前1923年竣工の丸ビルにはアメリカから輸入したワ

一般的にＨ形鋼とは「構造用鋼材」の一品種でイドフランジを使用するなど国内でも使用実績はあると共に最も代表的な鋼材である。厳密にはワ残っている。しかし，当時の日本では山形鋼の組イドフランジセクション（以下，ワイドフラン立断面が鋼構造の主流だったこと，ワイドフランジ）に含まれ，その名の通り，断面がアルファベジを製造するよりも人件費が安価だったため組立ットの「Ｈ」字形になるように２枚のフランジと断面の方が経済的に有利だったこと，鉄鋼生産自１枚のウェブによって形作られている。1876年フ体が軍需中心だったこと，などを理由にＨ形鋼のランスにおいてＴ形鋼を発展させて圧延されたも製造は進まなかったようである。1960年に日本国のがワイドフランジの始まりとされ，その後1902内で初めてＨ形鋼が全面的に使用された「年のドイツにおいて世界で初めて市販されたが，鐵白浜荘」が建設され，1961年には，Ｈ形鋼最大の特長である２枚のフランジ部は完全堺製鉄所，川崎製鐵㈱（現：JFE スチール㈱）な平行ではなかった。1908年にアメリカで生産さ葺合工場でユニバーサルミル（注１）による製造れた完全な平行フランジを有するワイドフランジが行われ，高炉メーカーの投資規模拡大と共に飛がＨ形鋼の市販品としての源流となろう。

躍的に生産数量が伸びていくことになる。

以来，欧米諸国，特にアメリカではそれまで主流だったＩ形鋼に代わり構造用鋼材としての地位を確実なものとしていった。日本国内では，1951年に

幡製鐵㈱（現：新日本製鐵㈱）においてワ

幡製

幡製鐵㈱

（注１）ユニバーサルミル：
従来の圧延方法は，溝が切られた上下のロールの間に鋼片を通し，孔形を次々に変えて圧延を重ねることで，最終製品の形に圧延する「孔形圧延法」であった。しかし多様なサイズを製造するには孔形を全て変イドフランジの生産検討が行われたのを端緒としえる必要があるため生産効率が悪い。そこで，上下のて本格的に国内製造が試みられ，建築構造用の他ロールに加えて左右にもロールを配置するユニバーサに土木杭用を加え日本国内での呼称である「Ｈ形鋼」として1959年に同

幡製鉄所において製造，国内市場に出回り始めることになる。生産面では
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ル圧延方式，圧延を行うユニバーサルミル（機械）が発明された。上下左右のロール配置の幅を調整することで孔形圧延法の課題だった多様なサイズ製造が可能となり，生産性の向上に大きく貢献した。

契約」，後者②を「店売り契約」と称する。価格への影響度合いを考えた場合，メーカーと需要家とが相対するひもつき契約は，需要家側（ゼネコン等）価格交渉力の影響はあるものの，総じてメーカーはその時々の状況に応じた価格政策を取引価格に反映させ易い状態にあるのに対し，店売り契約は商社・特約店の販売方針が中心に置かれ，出所：日本鉄鋼連盟

図１

またその際に発生する取引リスクは全て商社・特約店が負うため，需給調整など一定の影響力は保ユニバーサルミル図

ちつつも，どちらかと言えばメーカーが価格をコントロールすることは困難な側面を持つ。流通機

2

鉄鋼製品の商流

構は直売比率の高い諸外国と比べると，商社・特約店が扱う販売比率が高く，結果的に商社・特約

日本における鉄鋼製品の流通は，メーカーから商社（問屋）を通じ，需要家に鉄鋼製品が流れる店が価格面でも大きな役割を果たしてきたと言える。

構造である（図２）
。
メーカー

商社
（問屋）

特約店

需要家

Ｈ形鋼の価格推移

次に具体的なＨ形鋼価格の長期的推移に目を移特約店について>・特約店はメーカーとは直接取引することはなく，問屋から製品を仕入れ，在庫し，需要家に販売する・特約店は上図では一段階しか示していないが，二次特約店，三次特約店が存在し，それぞれの経営規模に応じて需要家との取引を行う

図２

3

鉄鋼製品の商流図す。当会の60有余年にのぼる調査実績の中で，Ｈ形鋼価格はひもつき契約価格を1961年２月号から，店売り契約価格を1964年１月号から月刊「積算資料」に掲載している。ひもつき契約価格は，各種鋼材製品の製造コストを全体でまとめ，全社商社はメーカーによる指定商社（問屋）制が敷的な視点に基づいた価格政策によって再分配したかれており，主に総合商社の鉄鋼部門やメーカー結果の価格であり，最終的には当該ひもつき価格系列商社がこれに該当する。メーカーから鉄鋼製をもって安定供給を担保している。他方，店売り品が商社・特約店を通して最終需要家へと渡る構

契約価格はその時々の需給から市場が決定した価造の中で，①あらかじめメーカーと需要家との間格であることから，今回の考察に当たっては店売で価格，数量，納期，決済条件などの契約条件がり契約価格（以下，価格）を対象とする。

明らかになった上で契約場面において商社が介在製造が開始されてから半世紀の間，主要な構造する取引形態と，②メーカーが需要家を特定する用鋼材として国内で広く流通してきたＨ形鋼の価ことなく商社・特約店に対して製品を卸す取引形格を見ると，当然のことながら日本が辿ってきた態，とが存在する。前者①を一般的に「ひもつき経済的経過をなぞる形となり非常に興味深い。
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Ｈ形鋼価格の長期時系列決定要因分析

図３

Ｈ形鋼生産量とＨ形鋼価格推移（1960年〜2007年まで）

図３は価格を掲載してから50年弱の間のＨ形鋼

位 に 躍 進（1968年），世 界 最 大 の 鉄 鋼 輸 出 国生産量と価格推移を示したものである。以下に時（1969年），といった言葉に代表されるように時期毎の価格推移と要因を考察する。

代は高度経済成長期の真っ只中にあり，Ｈ形鋼生産量は設備投資の増加によって右肩上がりを示し

1） 成長期（1960年〜1970年頃まで）ている。一方，価格は概ね当たり50,000円（H初めて製造が行われた1960年から高炉各社が大‑200 100，東京地区，年度平均価格，以下同様）型製鉄所の増設を次々に行った1970年までのＨ形程度で推移している。背景には当時の供給体制は鋼生産量（棒グラフ，左目盛り，以下同様）とＨメーカー数社に限られ，供給側が寡占状態の中で形鋼価格（折れ線グラフ，右目盛り，以下同様）「生産集中度」が極度に高く，また開発されたばかりのＨ形鋼を生産したくとも技術的に解決すべき壁が極端に高かったこと，すなわち参入障壁が既存企業に優位に働いていたこと，などが価格を高位安定させた原因と考えられる。1970年には「世紀の大合併」と言われた

幡製鐵㈱と富士製鐵㈱の合併により新日本製鐵㈱が誕生し，また他の高炉メーカーも大型製鉄所の増設を積極的に展開，一方，現在のＨ形鋼最大手メーカーである電炉メーカーの東京製鐵㈱は1969年にＨ形鋼の生産を開始，時代は成長期から成熟安定期へ移り変わ
図４

成長期（1960〜1970年）におけるる。

生産量と価格推移を抜き出したものが図４である。
東京オリンピック（1964年），GNP 世界第二60 建築コスト研究

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2） 成熟安定期（1970年〜1985年まで）
まさに昨年2007年は粗鋼生産が過去最高を示し

たが，それまでの30年強の間，破ることができな

ら石油危機による原油価格の高騰や鉄鉱石価格上かった粗鋼生産の最大量は1973年に記録した１億昇などコスト高が影響していると考えられ，メー2,100万

カー側は需要減退の中でも流通業者への販売価格であった。また，1982年には粗鋼生産で世界第一位へと踊りだし，日本はこの時期，世を安易に下げられなかったものと想像できる。

界に冠たる鉄鋼王国であったことは疑いようがな

しかし，寡占状態だった市場は，1970年代後半い。しかし，一方でこの時期のキーワードとしてには時間の経過と共に技術を蓄えた新たな新規メ忘れてはならないのは，第一次および第二次石油ーカーが参入したことにより生産集中度は下落，危機（1973年と1978年），プラザ合意（1985年）

市場構造は高炉メーカー優位だったものが，数多などが挙げられよう。図５はこの時期の生産量とくの電炉メーカーがＨ形鋼市場になだれ込み，競価格推移を示したものである。

争性が高まっていった。鉄鋼業は，高炉業は言う

第一次石油危機により高度経済成長に終止符がに及ばず，電炉業でも広大なヤード，生産設備な打たれたものの，この時期の前半までは生産量，ど巨額の投資が必要となる。そのため，参入障壁価格ともにまだ上昇を続けている。日本国内ではの広義の意味では容易に新規参入はできないが，1971年から74年頃までは第二次ベビーブームの時

狭義の意味では生産品種の拡大という選択をもっ期に当たり，着工建築物床面積の推移ではバブルて同一業態内からの新規参入が可能となる。第二経済最末期の1990年に次いで過去２番目の高さと次石油危機前までは需要拡大に裏打ちされたＨ形なる２億8,175万㎡（1973年，国土交通省総合政

鋼販価の上昇時期と重なるため，電炉メーカーは策局）を記録していることからも，社会全体の建次々にユニバーサルミルを導入してＨ形鋼の製造築需要が旺盛だったことが窺えるが，２度の石油を開始しており，参入障壁が下がったことを表し危機は，Ｈ形鋼生産量の減少に大きく影響を及ぼている。

したことはグラフ上からも確実に見て取れる。一

ここで重要な役割を果たしたのが商社・特約店

方，価格面は生産量の減少に直面してもすぐにはをはじめとする流通業者である。前述の通り，市影響していない。この背景には，当然のことなが中品市場では，流通業者が自己の責任の下にメーカーから商品（ここではＨ形鋼）を購入し，自己の判断の下に需要家へ販売する。供給が寡占状態の中では仕入れ値が高位安定する傾向にあり，流通業者にとってはメーカー販価に流通マージンを着実に乗せて販売することが求められるため商売的な旨みは少ない。しかし，Ｈ形鋼需要が高まる中，供給チャンネルも増えることでメーカー間の競争性が高まり，流通業者は自らにとって条件の良い仕入先，販売先を選択することができた。当図５

成熟安定期（1971〜1985年）における然のことながら流通業者間の価格競争も激しくな生産量と価格推移るため，流通業者だけに有利に働いたわけではな
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Ｈ形鋼価格の長期時系列決定要因分析
く，結果的には1978年度の当たり78,958円を天バブル経済崩壊の直前である1990年度の平均価

井にＨ形鋼店売り価格は下落，長期的な価格低迷

格は当たり67,667円となっており，以前よりも期に入り込んでしまうことになった。

下落したとは言いながらも極端に下がった状態にはなかった。ところが，バブル経済の崩壊による

3） 試練期（1985年〜2000年頃まで）需要の減少を背景に価格は右肩下がりの状態に陥1985年の「プラザ合意」により円高が進行，輸るが，この下落局面に拍車をかけたのがＨ形鋼戦

出産業の業績悪化は当然ながら鉄鋼メーカーにも争であろう。この時期，すでにＨ形鋼は構造用鋼波及した。国内がバブル経済の恩恵を享受してい材としての地位が確立されて久しく，建設市場にた1987年，新日本製鐵㈱は高炉６基の休止を決無くてはならない品種となっていた。高炉メーカ

定，他メーカーも同様に合理化を進めた。さらにーの先行の優位性は既になく，高炉・電炉入り乱1990年にはそのバブル経済も崩壊し，「失われたれての生産となり，過剰設備との認識があったも10年」とあだ名される長期不況期に突入する。ののバブル期の需要はその不安を打ち消す程の力

1992年には粗鋼生産が１億の大台を割り込み，があった。しかし崩壊からしぼむ需要を食い合う

1997年には戦後初となる個人消費の対前年割れ，形となり，需要減への対抗措置が販価の引き下げ

また戦後最大となる住宅投資のマイナス幅の記録によるメーカー，流通業者ともに数量志向となっなど，この時期に明るい話題は乏しいが，それ以た。結果的に1999年度は平均単価としては最安値

上にＨ形鋼を取り巻く環境は厳しい時期であっとなるｔ当たり31,583円，最高値である1978年度た。高炉メーカーと電炉最大手メーカーとがＨ形比−60％，バブル経済崩壊直前の1989年比−51.8

鋼市場の占有率を争った「Ｈ形鋼戦争」による価％となり，Ｈ形鋼販価はほぼ半値となる。1998年

格の大幅下落時期である。電炉業は高炉業と比に電炉大手であったトーアスチール㈱が経営破すると，ヤード設備や製造に携わる人員が少なく綻，他メーカーの破綻危機はもちろん，乱立するすむため，製造コストの低位性が販売価格面で有流通業者の大型・連鎖倒産が現実になると思われ利に働く。事実，現在の電炉最大手ならびにＨ形たその時，神風が吹き，鉄鋼業界は息を吹き返す。

鋼メーカーとしても市場占有率１位（2007年推定で35％程度）である東京製鐵は，コスト面での有利性を最大の武器にＨ形鋼市場を席巻，たちまち市場での占有率をこの時期に伸ばす。一方，円高が進行したことは輸出依存型の国内製造業向け需要は下落するものの，鉄を作るに当たって欠かせない原材料が全て輸入に頼る鉄鋼メーカーにとっても需要減少と同時にコスト下落をも呼び寄せる形となる。こうしたコスト面での変化を背景にＨ形鋼市場における安値競争が始まった。図６は当該時期における推移である。
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図６

試練期（1986〜2000年）における生産量と価格推移

4） 復権期（2001年〜2005年）
鉄鋼業界全体への需要増は思わぬ方向からやってきた。今尚，爆発的な需要の増加が続く中国需要である。中国需要の背景には，中国国内の製造業の成長に伴う主に高級鋼材需要の伸長や中低級鋼材ではインフラ建設と住宅建設を大きな要因としている。2008年の北京オリンピック，2010年の上海万博，西部大開発と呼ばれる国家プロジェク
トに向けた鉄道，道路，三峡ダムなど電力不足解消に向けた大型ダム建設といった各種インフラ整備，主に個人向け住宅の建設ラッシュが鉄鋼需要

図８

復権・混迷期（2001〜2007年）における生産量と価格推移を呼び込むが，国内生産のみでは追いつかない需高級鋼材に生産をシフトし，国内向けの供給を抑要は周辺諸国からの鋼材輸入に結びつく。図７

制，結果的に「無いもの高」の様相を呈したことから国内建材向け鋼材市場において価格が急騰した。
図８は中国需要が顕在化し，国内鋼材市場の様相が一変した2001年度以降のＨ形鋼生産量と価格推移である。Ｈ形鋼生産は数量を落としているが，代わりに数量を伸ばしたのは輸出向け需要の伸長が著しい熱延薄板類，冷延薄板類であり，Ｈ形鋼他は鉄源の配分量減少の割を食った形となった。
また，2002年度にはメーカー側の生き残りをかけた統合策が進み，川崎製鐵㈱と日本鋼管㈱が合併し，JFE スチール㈱が誕生（厳密には JFE ホールディングス㈱の誕生，JFE スチール㈱としての正式な発足は2003年４月），他高炉は提携を

図７

中国と日本の粗鋼生産，中国見掛け消費量の推移

進め，実質的に国内は２大グループ制に移行，そこに独立系電炉が対峙する形となった。

は，1993年からの日本と中国の粗鋼生産および中国の見掛け消費量（注２）の推移である。

供給側の統合が進んだことは，Ｈ形鋼全体の市場構造と市場内における企業行動に変化をもたら今回取り上げたＨ形鋼は中国国内で製造不可能す。メーカー側は中国を筆頭とする新興諸国におな高級鋼材ではなく，あくまでも汎用構造用鋼材ける鉄鋼需要の大幅上昇を背景とした原燃料価格であり，また，当時の日本国内の流通業者倉庫にの急騰（この時期は特にスクラップ価格の急騰が溢れていたＨ形鋼が中国向けに大量に輸出された顕著であった）に喘いでおり，コスト増加分は流わけではない。しかし，国内メーカーは輸出向け通側，および末端需要家に対して負担を求めてい63

Ｈ形鋼価格の長期時系列決定要因分析った。供給ソースが絞られたことで流通側はメー

5） 混迷期（2006年〜）

カーとの価格交渉力が低下，それまでのような低問題はさらに根深い。鉄鋼メーカーは鉄鉱石サ価格による大量販売といった数量確保姿勢から転プライヤーとの価格交渉力が低下するのと同時換し，仕入れコストの上昇を末端にそのまま転嫁に，鉄鋼業界内部でのパワーバランスに頭を悩ませざるを得ない状態になる。2001年度は当たりせている。1989年の創業当時，インドの個人経営35,000円だったが，わずか３年後の2004年度は同のスクラップ工場に過ぎなかったミッタル・スチ76,000円と実に217％の急激な上昇率を示した。

ールは2006年９月（この時点ではオランダ・ロッ価格ステージの大幅な上昇を経てもなお，原燃料テルダムに本社が所在）に同じ EU 内のアルセロ価格の高騰を背景とした末端価格の上昇は続いてール（ルクセンブルク）を吸収しアルセロール・

おり，2000年度当時の鉄鉱石価格は湿量 M / 当ミッタルが誕生，国内第一位の新日本製鐵㈱と比たり24.80US ドル（CIF，注３）であったのに対しても粗鋼生産規模で約3.5倍の企業（2006年

し，2006年度は同55.62US ドルと上昇率は224％

実績で，新日本製鐵㈱の3,270万ｔに対し，アルとなった。その後も供給側の統合や新興諸国によセロール・ミッタルは１億1,720万る価格二の次の買い付け，投機資金の流入など，た。買収を重ねて大きくなった企業だけに，鋼材主に豪，ブラジルなどの鉄鉱石サプライヤー側優需要が旺盛な東アジア地区内に生産拠点を持たな位の状態が続き，価格はさらに大幅上昇を続ける

い同社の次の買収先に世界的な注目が集まってい見込みとなっている。

る。

（注２）見掛け消費量：）が誕生し結果的にＨ形鋼に限らず，国内鋼材市場は否応

粗鋼生産量＋輸入量−輸出量の計算式で導き出されなく世界的な資源獲得競争，鉄鋼再編競争の渦にる数値。当該国内に存在する在庫数量を一切考慮しな巻き込まれており，もはや国内の一鋼材の価格判い状態で，理論上の社会の総需要量を示す数値として用いられる。

断には世界的な視野が必要となっている。流通業
者は一国内の一鋼材品種としてＨ形鋼を見ている（注３）湿量 M/ 当たり C IF 価格：
貿易統計で使用される鉄鉱石は鉄分が約60％の鉄鉱石の輸入価格を指標としたもの。鉄鉱石は鉄鉱床から産出された後，輸出港で野積みの状態で保管されていのであれば，価格高騰の理由さえわからずに市場から駆逐されかねない。事態はそれほどまでに急変したのである。

るため，鉄鉱石それ自体に雨，湿度によって水分を含む。取引は鉄鉱石に含まれる鉄分のみを指標として価格交渉が行われるのではなく，鉄鉱石そのものの質量4価格決定要因の変化数に基づいて計算されるため，取引単位は耳慣れない「湿量 M / 当たり価格」となる。M / とはメトリ以上から，価格決定に重要な役割を示してきたックトンを指し，ヤード・ポンド法でのトン表記と区要因は，時代の流れの中で確固とした影響力を持別したもの。CIF 価格とは到着港までの貨物運賃と貨ち続けることはできず，事由ひとつひとつの力関物保険料が含まれた価格。鉄鉱石価格交渉で供給サプ係が変化してきたことがわかる。

ライヤー側と高炉メーカー側とで海上運賃の話題が出るのはこのため。

Ｈ形鋼の成長期は，供給者数の少なさから価格への影響力が強く，生産集中度の高さによる鉄鋼

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図９

Ｈ形鋼価格と鉄鉱石価格の推移

メーカー側の価格統制力が効果を発揮していたと経済原則理論上，至極当然の結果と言える。しか言える。コスト面でも鉄鉱石価格は安定しておりし，これも新興国需要がこれほどまでに増加する（1960年〜1970年 単 純 平 均 で 湿 量 M / 当 た りとは考えなかった，それまでの常識の枠内での考13.12US ドル，CIF），Ｈ形鋼を製造できるか，えである。

製造されたＨ形鋼を鉄鋼メーカーから仕入れるこ復権期・混迷期は，国を挙げての資源獲得競とができるか，仕入れたＨ形鋼の需要を増やすこ争，鉄鋼メーカー間の世界規模での生存競争の真とができるか，が価格を決定する上で最も大きなっ只中に置かれている。鉄鋼メーカーは，国内市影響力を持っていたことになる。

場，海外市場の価格動向に目を光らせ，原燃料コ

安定成熟期には，前述の通り，狭義の意味でのストに相応した販価を経営的に迫られている（参参入障壁が下がったことで，Ｈ形鋼市場への新規考として図９に鉄鉱石価格とＨ形鋼価格の推移を参入が，電炉メーカーを中心にメーカー，流通業挙げる）。Ｈ形鋼価格は鉄鋼メーカーの影響力が者ともに進み，競合・競争が発生することで，価これまでに無い程高まっており，結果的に現在の格の主導権は市場に新規参入を果たした電炉メー

Ｈ形鋼価格は単に日本国内市場のみで決まるのでカーと実際の販売窓口となった流通業者が握るこはなく，海外鉄鋼メーカー動向，原材料供給サプとになった。需給重視の価格決定がなされていたライヤー動向，全世界的需給バランスといった大ことになろう。

きな枠組みの中で一定の価格水準が決まるように試練期は，経済成長の反動による景気減退の中，市場参加者の生存競争が前の期からさらに激変わりつつあり，今尚現在進行形である。（敬称略）化したと言える。鉄鋼メーカー，流通業者ともにしぼむ需要の食い合いをすることで，国内市場規模以上に増えすぎた市場参加者を駆逐することは参考資料協力：新日本製鐵㈱Ｈ形鋼生産数量，粗鋼生産数量は日本鉄鋼連盟統計数値より

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