平成１５年度航海用無線設備整備士
検定筆記試験問題（標準解答付）【法規編】
問 １ 次の文章は、船舶安全法及び関係法令で規定する用語について述べたものである。正しいものには○印を、正しくないものには×印を（）内につけよ。（ ５点 ）（ × ）（１） 船舶安全法施行規則で規定する「国際航海旅客船等」とは、国際航海に従事するすべての船舶をいう。
（ × ）（２） 船舶安全法施行規則で規定する「国際航海旅客船等」とは、国際航海に従事する旅客船及び国際航海に従事する総トン数５００トン以上の非旅客船（もっぱら漁ろうに従事する総トン数
５００トン以上の漁船を除く。）をいう。
（ ○ ）（３） 船舶安全法施行規則で規定する「国際航海旅客船等」とは、国際航海に従事する旅客船及び国際航海に従事する総トン数３００トン以上の非旅客船（もっぱら漁ろうに従事する総トン数
３００トン以上の漁船を除く。）をいう。
（ × ）（４） 船舶設備規程で規定する「２時間限定沿海船等」には、平水区域を航行区域とする船舶は含まれない。
（ ○ ）（５） 船舶設備規程で規定する「２時間限定沿海船等」とは、沿海区域を航行区域とする船舶であって平水区域から当該船舶の最強速力で２時間以内に往復できる区域のみを航行するもの及び平水区域を航行区域とする船舶をいう。
（ ○ ）（６） 船舶設備規程で規定する「2 時間限定沿海船」とは、沿海区域を航行区域とする船舶であって、平水区域から当該船舶の最強速力で 2 時間以内に往復できる区域のみを航行する船舶をいう。
（ × ）（７） 船舶安全法及び小型船舶安全規則で規定する「小型船舶」とは、いずれも総トン数 20 トン
未満のすべての船舶のみを指している。
（ ○ ）（８） 船舶安全法で規定する「小型船舶」とは、総トン数 20 トン未満のすべての船舶を指している。また、小型船舶安全規則で規定する「小型船舶」とは、国際航海に従事する旅客船を除く
総トン数 20 トン未満の船舶及び総トン数 20 トン以上のものであって、スポーツ叉はレクリエ
ーションの用のみに供するもので、船体長さが 24 メートル未満のものである。
（ × ）（９） 船舶安全法施行規則で規定する「小型兼用船」には、常に小型船舶安全規則の規定のみが準用される。
（ ○ ）（10） 船舶安全法施行規則で規定する「小型兼用船」が漁ろうに従事する場合には、小型漁船安全規則の規定が準用される。
（ ○ ）（11） 船舶安全法施行規則で規定する水域には、Ａ１水域、Ａ２水域、Ａ３水域及びＡ４水域がある。そのうちのＡ１水域とは、海岸局との間でＶＨＦ無線電話により連絡を行うことができ、かつ、海岸局に対し、ＶＨＦデジタル選択呼出装置により遭難呼出しの送信ができる水域（湖川を除く。）と規定している。
（ ○ ）（12） 船舶安全法施行規則で規定するＡ２水域とは、海岸局との間でＭＦ無線電話により連絡を行うことができ、かつ、海岸局に対してＭＦデジタル選択呼出装置により遭難呼出の送信ができる水域であって告示で定めるものと規定している。
（解答は（）内に記載）

1

問 ２

船舶安全法施行規則で規定する無線設備の保守等には,①設備の二重化、②陸上保守、③船上保守の３つの措置がある。下記の表の左欄の船舶が右欄の水域を航行水域とするとき、無線設備の保守等に関する措置のうち 2 つの措置を講じなければならないものには２を、1 つの措置でよいものには１をそれぞれ記入せよ。
また、３つの措置のうちいずれの措置も必要としないものには×を記入せよ。
なお、左の船舶はいずれも沿海区域及び 2 時間限定沿海区域並びに平水区域を航行区域としないものとする。
（ １０点 ）
（１）
航行水域
Ａ１
Ａ２
Ａ３
Ａ４
船舶の種類
国際航海に従事する総トン数 3,000 トンの旅客船

１

１

２

２

国際航海に従事する総トン数 299 トンの貨物船

１

１

１

１

国際航海に従事しない総トン数 6,000 トンの貨物船

×

×

１

１

国際航海に従事しない総トン数 50 トンの漁船

×

×

１

１

国際航海に従事しない総トン数 19 トンの漁船

×

×

×

×

Ａ１

Ａ２

Ａ３

Ａ４

国際航海に従事する総トン数 300 トンの漁業調査船

１

１

２

２

国際航海に従事する総トン数 299 トンの旅客船

１

１

２

２

国際航海に従事する総トン数 299 トンの貨物船

１

１

1

1

国際航海に従事しない総トン数 299 トンの貨物船

×

×

１

１

国際航海に従事しない総トン数 19 トンの漁船

×

×

×

×

（２）
航行水域
船舶の種類

2

（３）
航行水域

Ａ１

Ａ２

Ａ３

Ａ４

国際航海に従事する総トン数 6,000 トンの貨物船

１

１

2

2

国際航海に従事する総トン数299 トンのもっぱら漁ろう
をする船舶

１

１

１

１

国際航海に従事しない総トン数 299 トンの旅客船

１

１

１

１

国際航海に従事しない総トン数 299 トンの貨物船

×

×

１

１

国際航海に従事しない総トン数 5０トンの漁船

×

×

１

１

船舶の種類

（解答は（１）、（２）及び（３）とも表の中の太字）
問 ３

次の文章は、船舶設備規程で規定する航海用具の搭載要件について述べたものである。正しいものには○印を、正しくないものには×印を（）内につけよ。
（ 5点 ）（ × ）（１） ナブテックス水域を航行するすべての船舶には、ナブテックス受信機を備えなければならない。
（ ○ ）（２） ナブテックス水域を航行する船舶のうち、2 時間限定沿海船等及び２そうびき機船底びき網漁業に従事するもののうち 1 隻（免除の記載がある船舶検査手帳を有する船舶）並びに集団操業を行うまき網漁船（網船、運搬船以外の漁船で免除の記載がある船舶検査手帳を有する船舶）にはナブテックス受信機を備えなくともよい。
（ ○ ）（３） ナブテックス水域を航行する船舶には、ナブテックス受信機を備えなければならない。
ただし、2 時間限定沿海船等及び管海官庁が当該船舶の航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。
（ ○ ）（４） ナブテックス水域を超えて航行する船舶には、高機能グループ呼出受信機を備えること。
ただし、2 時間限定沿海船等及び管海官庁が航海の態様を考慮して差し支えないと認める船舶についてはその限りではない。
（ × ）（５） 国際ナブテックス受信機を備える船舶には、ナブテックス水域を超えても高機能グループ呼出受信機を備えることを要しない。
（ × ）（６） 国際航海に従事する総トン数 99 トンの旅客船には、ＶＨＦデジタル選択呼出装置及びＶＨＦ
デジタル選択呼出聴守装置を備えなくともよい。
（ ○ ）（７） 国際航海に従事する総トン数 99 トンの貨物船には、ＶＨＦデジタル選択呼出装置及びＶＨＦ
デジタル選択呼出聴守装置を備えなくともよい。
（ ○ ）（８） 国際航海に従事する総トン数 300 トン以上の貨物船には、ＶＨＦデジタル選択呼出装置及びＶＨＦデジタル選択呼出聴守装置を備えなければならない。
（ ○ ）（９） 国際航海に従事しない旅客船で平水区域を航行区域とするものには、ＭＦデジタル選択呼出装置を備えなくともよい。

3

（ ○ ）（10） Ａ４水域又はＡ３水域を航行する船舶には、ＨＦデジタル選択呼出装置を備えなければならないが、インマルサット直接印刷電信又はインマルサット無線電話を備えていればその限りでない。
（ × ）（11） Ａ２水域又はＡ１水域を航行する船舶には、ＨＦデジタル選択呼出装置を備えなければならないが、インマルサット直接印刷電信又はインマルサット無線電話を備えていればその限りでない。
（ ○ ）（12） Ａ１水域のみを航行する船舶にはＭＦデジタル選択呼出装置を備えなくともよい。
（ × ）（13） 国際航海に従事しない総トン数 299 トンの貨物船で、沿海区域を航行区域とするものには
ＭＦデジタル選択呼出装置を備えなければならない。
（解答は（）内に記載）
問 ４

次の文章は、告示で定める航海用具の機能の一部について述べたものである。下の字又は用語の中から適切なものを選び、その○番号を文中の内に記入せよ。
なお、同じ数字叉は用語を複数回使用してもよい。
（ ５点 ）（１）日本語ナブテックス受信機は、１行に少なくとも海上安全情報を機器の内部に

⑥３０

⑥３０

内の数

文字印刷できるものであり、かつ、

件以上蓄積でき、 ⑨６０

時間以上

⑩７２

時間以内の間に自動的に消去されること。 また、捜索又は救助の情報を受けた場合には、警報を発するものであり、その警報の停止は
（解答は

⑬手動

でのみ行えること。

内に記入。55 頁、56 頁参照）

（２）ＶＨＦデジタル選択呼出装置及びデジタル選択呼出装置は、スイッチを入れてから以内に作動し、自船の位置及び時刻に関する情報を①１

分⑫自動的 及び⑬手動により入力できること。また、受信された遭難呼出しが直ちに印刷されない場合には、⑤２０件以上の遭難呼出しを記憶できること。遭難呼出しの送信の開始には、独立した②２以上の操作を要すること。

① １、 ② ２、 ③ ３、 ④ １０、 ⑤ ２０、 ⑥ ３０、 ⑦ ４０、 ⑧ ５０、⑨ ６０、 ⑩ ７２、 ⑪ ７５、 ⑫ 自動的、 ⑬ 手動
（解答は

内に記入）

4

問 ５

船舶設備規程で規定する「独立の補助電源」に関し、次の表の右欄の船舶では、独立の補助電源は左欄のどの設備に対して給電できるものでなければならないか。給電が必要な設備には○印を、必要としない設備には×印を記入せよ。また、表の備考に記載された文章の内に適切な数字を記入せよ。
（ ５点 ）（船の種類で、GT は総トン数を表す。
）
A1 水域
A2 水域
A3 水域
航行水域と船の種類
国際航海に従事しな 国際航海に従事す 国際航海に従事す
い 299GT の旅客船 る499GTの貨物船 る 2,600GT の貨物
設 備 名
船① VHF デジタル選択呼出装置○○○
及び VHF 無線電話
② MF デジタル選択呼出装置、
×○○MF 直接印刷電信及び MF 無線電話 （注 2）③ インマルサット直接印刷電信××○
及びインマルサット無線電話④ HF デジタル選択呼出装置、××○
HF 直接印刷電信及び HF 無線電話 （注 2）⑤ その他の無線設備
（注 1）
○
○
○
⑥ 無線設備操作場所の照明装置○○○
備考：上記設備に対し、非常電源から給電することができる船舶にあっては給電できない船舶にあっては

6

１

時間、非常電源から時間以上補助電源から給電することができること。

（注 1）：①の設備と同時に使用することができる他のすべての無線設備（注 2）：②と④に対し同時に給電する必要はない。
（解答は表の中に記載）
問 ６

船舶設備規程で規定する無線電信等の施設について、次の問に答えよ。（ ５点 ）（１） Ａ３水域、Ａ２水域又はＡ１水域のみを航行する国際航海に従事しない総トン数 1,600 トンの貨物船が備えなければならない無線電信等の設備を３つあげよ。
（解答）下記のイ、ハ、ニ
イ．①から④までのいずれか１つの無線電信等① HF 直接印刷電信、② HF 無線電話、③ インマルサット直接印刷電信④ インマルサット無線電話
ロ．MF 無線電話
ハ．VHF 無線電話
（２） Ａ２水域又はＡ１水域のみを航行する国際航海旅客船等以外の船舶であって、沿海区域を航行区域とす
る総トン数１００トンの旅客船に、一般通信用無線電信等として認められる無線設備を３つあげよ。
（解答）下記の無線設備の中からの 3 つを記載する。
① SSB 無線電話、② サテライト・マリンホン、③ サテライトホン DoPaN21、④ ワイドスター・マリンホン、⑤ ワイドスターDoPaN21、⑥ インマルサットミニ M〔解説〕国安第 56 号（平成 15 年 9 月 12 日付）による船舶検査心得の一部改正により上記の他に「ワイドスター・デュオ」が追加となった。ワイドスター・デュオは 2600MHz 帯無線電話（N-STAR 衛星船舶電話であって、アンテナが人工衛星の方向を自動的に追尾する機能を有するもの。
）である。

5

問 ７

小型船舶安全規則に関する細則で規定する「非常の際に陸上との間で有効かつ確実に通信を行うことができる無線電話装置」として認められている無線電話を 5 つあげよ。( ５点 )（解答）下記の中から５つ記載する。
（小型船舶安全規則に関する細則 58.2(a)による。
）(1) 漁業無線(2) マリンＶＨＦ（ただし、16ch（156.8MHz）（緊急通信用）付きのものに限る。
）(1) 国際ＶＨＦ(2) サテライト・マリンホン(5) サテライトホン DoPaＮ21(6) ワイドスター・マリンホン(7) ワイドスターDoPaN21(8) インマルサットミニＭ【装備工事・保守整備編】
問 ８ 次の文章は、わが国における日本語ナブテックスシステムの概要について述べたものである。
下の内の数字又は用語の中から適切なものを選び、その○番号を文中の内に記入せよ。なお、同じ数字叉は用語を複数回使用してもよい。
（ ５点 ）
日本語ナブテックスシステムは、 ①５ ヶ所のナブテックス海岸局から、それぞれ定められた時刻に船舶
向けに海上安全情報を放送し、船舶局はそれを自動的に受信し、印字をするシステムである。
送信周波数は ⑤424 kHz、各海岸局からの放送時間は④17分以内と定められており、⑬相互干渉を避けるため、各海岸局に放送開始時刻を割り当てている。送信局の識別符号は ⑪Ｍ１
符号は ⑫Ｍ２、放送内容の識別である。その船舶が必要とするメッセージ（海上安全情報）の種類を設定することで、受信機はその情報を印字するかどうかを判断する。その海上安全情報には選択受信できるものと、受信を拒否できない重要な情報（重要な情報とは ⑮航行警報
番号の内

⑦０００

、 ⑯気象警報 、 ⑰捜索救助情報及び各海岸局の一貫のもの。
）とがある。

① ５、 ② ６、 ③ １０、 ④ １７、 ⑤ ４２４、 ⑥ ５１８、⑦ ０００、 ⑧ １１１、
⑨ Ｂ１ 、 ⑩ Ｂ２ 、 ⑪ Ｍ１ 、 ⑫ Ｍ２ 、 ⑬ 相互干渉、 ⑭ 気象予報、 ⑮ 航行警報、⑯ 気象警報、 ⑰ 捜索救助情報、
（解答は
問 ９

内に記載）

デジタル選択呼出装置による遭難呼出等について、下記の問に答えよ。( ５点 )（１） フォーマット信号にはどのような種類の呼出があるか、また、その信号は何回繰返し送信されるか述べよ。
（解答は下記に記載）(a) 呼出の種類：
遭難呼出（112）、全船呼出（116）、海域呼出（102）、船団呼出（114）、個別呼出（120）(b) 送信繰返し回数： 2 回（２） 遭難呼出を行う場合、遭難種類の入力方法及び遭難位置の入力方法について述べよ。
（解答は下記に記載）(a) 遭難種類の入力方法： 手動でのみ入力

6

(b) 遭難位置の入力方法： 手動での入力と航法装置からの自動入力ができること。
（３） 遭難信号等を誤発射した場合はどのような対処が必要か述べよ。
（解答は下記に記載)
直ちに発射を停止させ、海上保安庁に届け出る。
問 10

次の文章は、ＶＨＦデジタル選択呼出装置及びデジタル選択呼出装置の主な性能要件について述べたものである。正しいものには○印を、正しくないものには×印を（）内につけよ。
（ ５点 ）（ ○ ）（１） ＶＨＦデジタル選択呼出装置で用いられる遭難呼出しの周波数は、156.525MHz（チャンネル 70）と規定されている。
（ × ）（２） ＭＦ／ＨＦデジタル選択呼出装置で用いられる遭難呼出しの周波数は、ＭＦ帯で 1 波、ＨＦ帯で４波の計５波である。
（ ○ ）（３） ＭＦ／ＨＦデジタル選択呼出装置で用いられる遭難呼出しの周波数は、ＭＦ帯で１波、ＨＦ帯で 5 波の計 6 波である。
（ × ）（４） ＶＨＦデジタル選択呼出装置及びＭＦ／ＨＦデジタル選択呼出装置で用いられる遭難呼出
しの周波数の許容偏差は、それぞれ「10×10−６以内」である。
（ ○ ）（５） ＶＨＦデジタル選択呼出装置で用いられる遭難呼出しの周波数の許容偏差は「10×10−６以内」、また、ＭＦ／ＨＦデジタル選択呼出装置で用いられる遭難呼出しの周波数の許容偏差は「±10Hz 以内」と規定されている。
（ × ）（６） ＶＨＦデジタル選択呼出装置及びＭＦ／ＨＦデジタル選択呼出装置で用いられるマーク周
波数及びスペース周波数は、1300Hz 及び 2100Hz で同じ周波数を使用している。
（ ○ ）（７） ＶＨＦデジタル選択呼出装置で用いられるマーク周波数及びスペース周波数は、それぞれ1300Hz 及び 2100Hz であり、ＭＦ／ＨＦデジタル選択呼出装置で用いられるマーク周波数及びスペース周波数は、1615Hz 及び 1785Hz である。
（ ○ ）（８） ＶＨＦデジタル選択呼出装置及びＭＦ／ＨＦデジタル選択呼出装置は、ともに、遭難呼出し
叉は緊急呼出を受信した場合には特別な可視可聴の警報を発するものであり、かつ、手動でのみ停止できるものであること。
（ × ）（９） デジタル選択呼出の信号伝達速度は、ＶＨＦデジタル選択呼出装置及びＭＦ／ＨＦデジタ
ル選択呼出装置のいずれも 100bps である。
（ ○ ）（10） デジタル選択呼出の信号伝達速度は、ＶＨＦデジタル選択呼出装置では 1200bps であり、ＭＦ／ＨＦデジタル選択呼出装置では 100bps である。
（解答は（）内に記載）
問 11 インマルサットに関する次の問に答えよ。( ５点 )（１） 下記のインマルサットで使用可能な通信の種類（音声、ＦＡＸ、テレックス、データ等）を述べよ。
(a) インマルサットＢ（解答）音声、ＦＡＸ、テレックス、データ(b) インマルサットＣ（解答）蓄積型メッセージ通信（テレックス、データ）(c) インマルサットＭ（解答）音声、ＦＡＸ、データ（２） インマルサットの海岸地球局から高機能グループ呼出（ＥＧＣ）によって、船舶地球局に送信される
呼出サービスの種類を３つあげよ。
（解答）下記のうちのいずれか 3 つをあげる。
(ａ) 全船舶呼出、(ｂ) 国籍別呼出、(ｃ) 海域別呼出、(ｄ) 船団呼出、(ｅ) 特定船舶呼出

7

問 12

次の文章は、高機能グループ呼出受信機の機能要件について述べたものである。正しいものには○印を、正しくないものには×印を（）内につけよ。
（ ５点 ）（ ○ ）（１） 受信したメッセージのうち重要な情報は直ちに印字されるが、その他のメッセージは、後で印字するため、一旦記憶されること。
（ ○ ）（２） 船の位置及び NAVAREA のコードは手動で入力できること。船の航法装置から船の位置を自動入力し、その位置から NAVAREA のコードへの自動変換機構を備えてもよい。
（ × ）（３） 印字装置は、少なくとも一行当たり３０文字以上印字できるものであること。
（ ○ ）（４） メッセージの種類によっては受信の可否を選択できるが、その船舶が運航している海域向けの航行上の警報、気象警報、捜査救助情報及び特定の警報の受信は拒否できない。
( × ) （５） メッセージの印字が終わったときには、印字装置は自動的に３行の送りをすること。
（解答は（）内に記載）
問 13

次の無線機器等に給電するに必要な補助電源（蓄電池）の容量（計算値）を算定せよ。ただし、各機器の電源電圧と消費電流は下表のとおりとする。なお、本船は 非常電源を装備していないものとする。
（ ５点 ）

消費電流(A)
電源電圧
機 器 名
(v)
台 数
備 考
送信時
受信時
共通
VHF（DSC､無線電話）
ＤＣ２４
２
６
３
１台は二重化設備
MF/HF（DSC､無線電話）
〃
１
４０
１０
主設備
インマルサット C
〃
１
１４
１０
二重化設備
非常灯
〃
１
２
（解答は下記に記載）
Ｉｔを送信時の消費電流、ＩＲを受信時の消費電流、αを非常灯の消費電流、給電時間をｔとすると負荷は次式により求められる。
常用負荷Ｃ＝ｔ（1／2×Ｉｔ＋ＩＲ＋α）＝ｔ{1／2×（6＋40）＋（3＋10）＋2}＝38ｔ（Ah）］
予備負荷ＣＳ＝ｔ｛ 1／2×（6＋14）＋（3＋10）＋2 ｝＝25ｔ（Ah）
容量計算に際しては常用負荷と予備負荷のいずれか大きい方で計算する。
この場合は常用負荷で計算する。
給電時間は非常電源を装備していないので 6 時間である。
以上のことから蓄電池の容量は次 のとおりとなる。
蓄電池の所要容量＝38×6＝228（Ah）（参考）① 一般には、6 時間率放電は 10 時間率放電の 86％容量となるため、実際には228/0.86＝265.2≒266（Ah） が必要となる。
② 非常電源を装備している場合、無線設備に対する給電時間は１時間必要となります。

8

問 14

次の無線機器等に給電するに必要な補助電源（蓄電池）の容量（計算値）を算定せよ。ただし、各機器の電源電圧と消費電流は下表のとおりとする。なお、本船は 非常電源を装備しているものとする。
（ ５点 ）

消費電流(A)
電源電圧
機 器 名
(v)
台 数
備 考
送信時
受信時
共通
VHF（DSC､無線電話）
ＤＣ２４
２
６
３
１台は二重化設備
MF/HF（DSC､無線電話）
〃
１
４０
１０
主設備
インマルサット C
〃
１
１４
１０
二重化設備
非常灯
〃
１
２
（解答は下記に記載）
Ｉｔを送信時の消費電流、ＩＲを受信時の消費電流、αを非常灯の消費電流、給電時間をｔとすると負荷は次式により求められる。
］
常用負荷Ｃ＝ｔ（1／2×Ｉｔ＋ＩＲ＋α）＝ｔ{1／2×（6＋40）＋（3＋10）＋2}＝38ｔ（Ah）
予備負荷ＣＳ＝ｔ｛ 1／2×（6＋14）＋（3＋10）＋2 ｝＝25ｔ（Ah）
容量計算に際しては常用負荷と予備負荷のいずれか大きい方で計算する。
この場合は常用負荷で計算する。
給電時間は非常電源を装備していないので 6 時間である。
以上のことから蓄電池の容量は次 のとおりとなる。
蓄電池の所要容量＝38×1＝38（Ah）（参考）① 一般には、1 時間率放電は 10 時間率放電の 50％容量となるため、実際には
38/0.5＝76（Ah） が必要となる。
② 非常電源を装備していない場合、無線設備に対する給電時間は 6 時間必要となります。
問 15

次の文章は、空中線の配置・設置に関する注意事項について述べたものである。下の数字叉は字句の中から適切なものを選び、その○番号を文中の内に記入せよ。
なお、同じ数字叉は字句を複数回使用してもよい。
（ ５点 ）

内の（１） 空中線は送信用と受信用間の距離、間隔をできるだけ ② 離す と共に、できるだけ ④ 高いに設けること。また、相互干渉を少なくするため、できるだけ（２） 平均風速⑬ ４０ ｍ／sec、最大瞬間風速

所⑪ 分散 して配置すること。

⑮ ６０ ｍ／sec の風圧や氷結による荷重で破断しないこと。
（３） 送信空中線、フィーダ又はカウンターポイズ等の高圧電気の通じているものは、その高さは人の歩行面
から ⑰ ２．５ｍ以上とすること。

（４） ホイップ空中線は、周囲に遮へい物のないできるだけ他の障害物や空中線等に接触しないような位置に、素子が④ 高い 所で、空中線の垂直部が動揺しても⑩ 垂直 となるように取付けること。

（５） 煙や蒸気等の熱の影響で空中線が軟化損傷したり絶縁低下を生ずるおそれがあるので、煙突等からできるだけ② 離す こと。やむを得ずそれらの近くに設置しなければならない場合には、⑧ 耐熱処理等を施して空中線やフィーダを保護すること。
①

近い、 ② 離す、 ③ 低い、 ④ 高い、 ⑤ 集中、 ⑥ 水平、 ⑦ 傾斜、⑧ 耐熱処理、 ⑨ 塗装、 ⑩ 垂直、 ⑪ 分散、 ⑫ ３０、 ⑬ ４０、 ⑭ ５０、⑮ ６０、 ⑯ １．５、 ⑰ ２．５、 ⑱ ３．５
（解答は

内に記載）

9

問 16

ＤＣ２４Ｖの電源（蓄電池）から無線装置までのケーブル布設長が５０ｍ必要で、無線装置の消費電流が４０Ａであり、周囲温度は２０℃とする。電圧降下を５％以内 に抑えられるケーブルの導体抵抗を計算し、最適なケーブルを下記の内から選択し（）内に○印をつけよ。なお、計算式も記入せよ。
（ ５点 ）（（（）(1) ０．６/１kＶ ＤＰＹＣ−35）(2) ０．６/１kＶ ＤＰＹＣ−50○ ）(3) ０．６/１kＶ ＤＰＹＣ−70

導体抵抗：0.524Ω/km（20℃）
導体抵抗：0.387Ω/km（20℃）
導体抵抗：0.268Ω/km（20℃）（解答は上記（）内の○印。計算式は下記に記載）
計算式 電圧降下をｅ、直流２線式の係数を２、Ｒ２０を 20℃における１km 当たりの導体抵抗、Ｌをケー
ブルの長さ（m）、消費電流をＩとする。
（周囲温度 20℃のため、胴体抵抗の温度補正は不要）
ケーブル損失を５％とすると電圧降下ｅ＝24×0.05＝1.2（v）
導体抵抗を求めると
ｅ＝（2×Ｒ２０×Ｌ×Ｉ）／1000 から
Ｒ２０＝（ｅ×1000）／（2×Ｌ×Ｉ）＝（1.2×1000）／（2×50×40）＝1200／4000＝0.3（Ω/km） 従って、最適なケーブルは 0.6/1kV DPYC−70 である。
問 17

ＤＣ２４Ｖの電源（蓄電池）から無線装置までのケーブル布設長が４０ｍ必要で、無線装置の消費電流が３０Ａであり、周囲温度は２０℃とする。電圧降下を５％以内 に抑えられるケーブルの導体抵抗を計算し、最適なケーブルを下記の内から選択し（）内に○印をつけよ。なお、計算式も記入せよ。
（ ５点 ）（（（）(1) ０．６/１kＶ ＤＰＹＣ−25）(2) ０．６/１kＶ ＤＰＹＣ−35○ ）(3) ０．６/１kＶ ＤＰＹＣ−50

導体抵抗：0.727Ω/km（20℃）
導体抵抗：0.524Ω/km（20℃）
導体抵抗：0.387Ω/km（20℃）（解答は上記（）内の○印。計算式は下記に記載）
計算式 電圧降下をｅ、直流２線式の係数を２、Ｒ２０を 20℃における１km 当たりの導体抵抗、Ｌをケー
ブルの長さ（m）、消費電流をＩとする。
（周囲温度 20℃のため、胴体抵抗の温度補正は不要）
ケーブル損失を５％とすると電圧降下ｅ＝24×0.05＝1.2（v）
導体抵抗を求めると
ｅ＝（2×Ｒ２０×Ｌ×Ｉ）／1000 から
Ｒ２０＝（ｅ×1000）／（2×Ｌ×Ｉ）＝（1.2×1000）／（2×40×30）＝1200／2400＝0.5（Ω/km） 従って、最適なケーブルは 0.6/1kV DPYC−50 である。
問 18

無線システムにおいて、機器間を接続するケーブル相互間に影響するノイズについて下記の問に答えよ。
（ ５点 ）（１） 次のようなノイズの結合の仕方は何という結合ノイズか内に記せ。
① 周囲の電気回路によって機器の入出力信号ケーブルに生じる磁束の変化により、その信号ケーブルに誘起されるもの。

電磁結合ノイズ② 機器の入出力信号ケーブルと周囲の電気回路との静電容量結合によって、その信号ケーブルに発生するもの.。

静電結合ノイズ③ 機器の入出力信号ケーブルが一種の空中線となり、外来電波によって、その信号ケーブルに発生するもの。
（解答は上記放射結合ノイズに記載）

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（２） 各機器間及び機器内のケーブルの布設において、ケーブル相互間のノイズの減少叉は除去のための方法を４つあげよ。
（解答 下記の４つを記載する。
）① 電路の分離、② 電路の遮蔽、③ 電線のよじり、④ ケーブルの接地（解答は上記に記載。161 頁〜162 頁参照）
（３） 敏感電路と妨害電路を交差させる場合の注意点を述べよ。
（解答は下記に記載）
直交させるか又は 200ｍｍ以上の間隔をとって交差させる。
問 19

次の機器の整備基準について下記の問に答えよ。
（ ５点 ）（１） ナブテックス受信機の整備基準において、信号処理部の下記点検整備及び試験内容の判定基準を述べたものである。下の内の数字叉は字句の中から適切なものを選び、その○番号を内に記入せよ。
点検整備及び試験内容
ａ.メッセージ ID の設定確認

判 定 基 準正常に表示又は② 印字ができること。

① 受信したい海岸局を設定する。
② 受信するメッセージの種類を設定する。
ｂ. メッセージ ID の記憶確認

同じメッセージ ID を持つメッセージは、 ⑥ 2
② 印字

度目から

されないこと。

（２） ＶＨＦデジタル選択呼出装置の整備基準において、制御部の下記点検整備及び試験内容の判定基準を述べたものである。下の内の数字叉は字句の中から適切なものを選び、その○番号を内に記入せよ。
点検整備及び試験内容
送信、受信の切替え確認

判 定 基 準送信状態から受信状態に、受信状態から送信状態に切替え、いず
れの場合も

⑤ 0.3

秒以内で切替えられること。

（３） ＭＦ／ＨＦデジタル選択呼出装置の整備基準において、ＤＳＣ機能の下記点検整備及び試験内容の判定基準を述べたものである。下の番号を内の数字叉は字句の中から適切なものを選び、その○内に記入せよ。

点検整備及び試験内容
一般呼出しの受信確認

判 定 基 準一般呼出しを受信した場合は、呼出を知らせる ⑪ 可視及び可聴の表示ができること。

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① 表示、 ② 印字､ ③ 0.1、 ④ 0.2、 ⑤ 0.3、 ⑥ ２、 ⑦ ３、 ⑧ ５、
⑨ 可視、 ⑩ 可聴、 ⑪ 可視及び可聴（解答は上記の判定基準に記載）【基礎理論編】
問 20 次の問に答えよ。
（ ５点 ）（１）Ｒ１＝80〔Ω〕とＲ２＝20〔Ω〕の２個の合成抵抗を、直列抵抗値と並列抵抗値の 2 通り求めよ。
R1=80(a) 直列
(b)並列
R1=80

R2=20
R2=20
Rp＝16

Rs＝100（解答）(a) 直列抵抗値（解答）(b) 並列抵抗値

Rs = 80 + 20 = 100 〔Ω〕

1
1
1 から
=
+
Rp R １ R ２

Rp =R1 × R 2
80 × 20 1600==
= 16〔Ω〕
R1 + R 2 80 + 20
100（２）ＡＣ１００Ｖにおいて、電気容量Ｃ＝１〔μＦ〕のコンデンサに周波数ｆ＝1000／π〔Hz〕の交流を加えたときのリアクタンスＸc〔Ω〕とコンデンサに流れる電流Ｉc〔A〕を求めよ。
（解答）
リアクタンスＸc＝１／２πｆC＝１／{２π×（1×10３／π）×１×10−６ }＝500〔Ω〕
コンデンサに流れる電流Ｉc＝ｅ／Ｘc＝100／500＝0.2〔A〕（３）下図の回路を 40[MHz]に共振させるためのインダクタンス L の値及び共振電流Ｉｒ〔Ａ〕を求めよ。
ただし、インダクタンス L の値の単位は〔μH〕とし、小数点以下を四捨五入して答えよ。
なお、円周率π＝3.14 とする。

Ｒ＝6〔Ω〕〜 ｅ=24〔V〕 Ｌ＝〔μH〕
Ｃ＝3〔pF〕（解答）
共振周波数をｆｒとすれば、次式が成立する。
２πｆｒＬ＝１／（２πｆｒＣ）
インダクタンス L＝１／（４π２ｆｒ２ Ｃ）＝１／｛4×3.14２（40×10６）2×3×10−12｝≒0.528×10−5≒5〔μH〕
共振電流Ｉｒ＝ｅ／Ｒ＝24／6＝4〔Ａ〕

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問 21

電子素子及び電子部品の性質又は用途について述べたものである。その性質又は用途に適合する電子素子
名又は電子部品名を線で結べ。
（ ５点 ）
性 質 又 は 用 途(a) 電子と正孔の移動速度を速めたダイオードで、パルス波の早い
プラスとマイナスの変化に対応でき、高速スイッチ回路等に使
用される。

名 称
ショットキーダイオード(b) ダイオードに逆方向電圧を加えるとある範囲で電流が変化してもダイオードの両端の電圧が一定に保たれる。

定電圧ダイオード（ツエナーダイオード）(c) 温度が上昇すると抵抗値が敏感に小さくなる負の温度感度素子
として温度制御や発信器の安定化等に使用される。

サーミスタ(d) 抵抗値がオームの法則に従わないで非線形な電圧−電流特性をもつ素子で、リレーの接点に付加すると火花が消去できる。

バリスタ(e) ＰＮ接合ダイオードに逆方向電圧を加えると接合部分の電子と正孔が離れて接合部分がコンデンサと同じ作用をする。電圧制
御の同調回路として使用される。

可変容量ダイオード（バリキャップ）(f) 半導体素子を小さくして電子回路を集約したもので、回路の構成と製作法により薄膜型とモノリシック型に分類される。

集積回路
（ＩＣ）

(g) 硫化亜鉛系の材料に数十ボルト〜数百ボルトの電圧を掛けると蛍光を出すので表示用等に使用される。

電界発光素子（ＥＬ発光素子）

（解答）は
内に記載
（実際の試験問題ではたすきがけとなるよう出題）
問 22

次の文章は、変調と復調について述べたものである。下の内に記入せよ。
なものを選び、その○番号を文中のなお、同じ数字叉は字句を複数回使用してもよい。（ ５点 ）音声やビデオを遠くに届けるには信号をと呼び、信号を④ 変調波、

送信機内に組み込まれる。 ① 変調

⑧高周波電圧⑤ 高周波内の数字叉は字句の中から適切にのせる必要がある。この操作をを搬送波という。

①変調

① 変調

する回路を変調器と呼びされた電波を受信して信号成分を取り出す操作を

③ 復調

と

呼び受信機内に組み込まれる。 アナログ変調波には信号に対応して振幅が変化する振幅変調波（ＡＭ波）、信号に対応して⑨位相⑩周波数が変化する周波数変調波（ＦＭ波） 、信号に対応して ② 搬送波のが変化する 位相変調波（ＰＭ波）等がある。

① 変調、 ② 搬送波、 ③ 復調、 ④ 変調波、 ⑤ 高周波、 ⑥ 低周波、 ⑦ 高周波電流、⑧ 高周波電圧、 ⑨ 位相、 ⑩ 周波数、⑪ パルス位置変調（ＰＰＭ）
、
（解答は

内に記載）

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問 23

次の文章の（）内に答を記入せよ。
（ ５点 ）（１） 電圧増幅度２０ [ｄＢ]の増幅器に１[Ｖ]の入力を加えたとき出力は（ １０ ）[Ｖ]である。
（２） 変調率３０％のＤＳＢＡＭ変調波の搬送波電圧が４[Ｖ]のとき、側波帯の電圧は（ ０．６ ）[Ｖ] である。
（３） ２進数（１１１１）は１０進数で表すと（ １５ ）である。
（４） ＡＮＤ回路の入力に１と１を加えると出力は（ １ ）となり、０と１を加えると出力は（ ０ ）となる。また、０と０を加えると出力は（ ０ ）となる。
（５） ＯＲ回路の入力に１と１を加えると出力は（ １ ）となり、１と０を加えると出力は（ １ ）となる。また、０と０を加えると出力は（ ０ ）となる。
（６） ＮＡＮＤ回路の入力に１と１を加えると出力は（ ０ ）となり、０と１を加えると出力は（ １ ）となる。また、０と０を加えると出力は（ １ ）となる。
（７） 波長が２[ｍ]である電波の周波数は（ １５０MHz ）である。
（８） 電離層波の伝搬において、長波は（ Ｄ ）層で、中波は（ Ｅ ）層で、短波は（ Ｆ ）層で進路を曲げられ地上に戻るが、超短波やマイクロ波は（ 電離層 ）を突き抜けるため宇宙通信の電波に利用される。
(９) ダイポールアンテナにおいてアンテナの長さは（ １／２ ）波長の整数倍のときアンテナが共振して能率よく電波が発射される。
(10) アンテナ放射抵抗ＲＡ＝７３〔Ω〕、のダイポールアンテナへの給電電流がＩＡ＝１００〔ｍＡ〕のとき、アンテナ放射電力ＰＡは（ ０．７３ ）〔Ｗ〕である。
（11) アンテナが電波の波長に対して長すぎるときアンテナ回路に挿入するのが（ 短縮コンデンサ ）であり、電波の波長に対して短すぎるときアンテナ回路に挿入するのが（ 延長コイル ）である。
（解答は（）内に記載。
）【解説他】（１）20log１０GＶ＝20（dB）から log１０GＶ＝1 つまり、出力を XＶとすると 電圧増幅度 GＶ＝XＶ/1＝101 出力 XＶ＝10 となる。
（２）側波帯の電圧Ｅa、搬送波の電圧Ｅｃ、変調度ｍとするとＥa＝ｍＥｃ／２から
Ｅa＝0.3×4／2＝0.6（V）となる。
（４）から（６）は 61 頁参照（７）周波数＝光速／波長λ＝３×10８／３＝１０８ ＝１００×１０６＝１００MHz （69 頁参照）
（10）ＰＡ＝（ＩＡ）２×ＲＡ＝（100×10−3）２×73＝7.3×10−1＝0.73（Ｗ） （76 頁 式（3･8）参照）
問 24

次の文中の（）内に答を記入せよ。
（ ５点 ）（１） １０進数（１２）は２進数で表すと（ １１００ ）である。
（２） デジタル選択呼出しに使用されるＤＳＣ符号の情報ビットが（ＹＹＢＢＢＢＹ）のとき誤り検出ビットは（ ＹＢＢ ）である。
（３） 一定時間間隔で同じ文字を繰り返して送信して、受信側で同じ時間間隔で同じ文字を検出したとき誤りがないとする誤り訂正方式を（ 一方向誤り訂正（ＦＥＣ） ）という。
（４） 受信側で誤りを検出したとき、送信側に誤り受信を伝えて、再度送り直して貰う方法による誤り訂正方式を（ 自動再送要求（ＡＲＱ） ）という。
（５） 信号対雑音比電力Ｓ／Ｎが２０（dB）、信号電力１００[Ｗ]のとき、雑音電力は（ １ ）[Ｗ]である。

（解答は（）内に記載。
）(5) は 108 頁参照 Ｓ：信号電力、Ｎ：雑音電力とするとN＝100/100＝１（W）となる。
10log10（Ｓ／N）＝20（ｄB）からＳ／N＝10２

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問 25

次の文章のうち、正しいものには○印を、正しくないものには×印を（）内に記入せよ。
（ ５点 ）（ × ）（１） 可動コイル型電流計は、整流器と組み合わせなくとも直流電流及び交流電流の測定ができる。
（ ○ ）（２） 現在使われている単位系はＳＩ単位系である。
（ ○ ）（３） メガの単位は１０６であり、ギガの単位は１０９である。
（ × ）（４） １級のメータで測定した指示値が１００〔ｍA〕となったときの測定誤差の最大値は５〔ｍA〕
である。
（ ○ ）
（５） オシロスコープに振幅変調ＡＭ波の波形を表示したとき、波形の最大値Ａ＝６〔cｍ〕、
最小値Ｂ＝２〔cｍ〕と観測された。この場合の変調度ｍ＝０．５である。
（解答は（）内に記載。
）（４）１級の計器は誤差が定格値の１％以内であることとなっている。従って正解は
１〔ｍA〕である。
（５）変調度ｍ＝（Ａ−Ｂ）／（Ａ+Ｂ）から
ｍ＝（６−２）／（６+２）＝４／８＝０．５となり設問は正解である。
問 26

次の文中の（）内に答を記入せよ。
（ ５点 ）（１） 電圧では４０（ｄＢ）である倍率は、（ １００ ）倍である。
（２） 電力では２０（ｄＢ）である倍率は、（ １００ ）倍である。
（３） 電流計の測定レンジを拡大するには、電流計に分流抵抗を（ 並列 ）に接続する。
（４） アナログ型テスターの電圧計は、電流計に外部抵抗を（ 直列 ）に接続すると電圧計となる。
（５） 送信機の送信電力を測定する方法に擬似抵抗負荷法があるが、アンテナと同じ電気定数、抵抗Ｒと容量Ｃを持つ擬似負荷回路に送信機出力を加えて回路電流Ｉを測定すると送信電力Ｐは式（

Ｐ＝Ｉ２Ｒ

）

で求められる。
（解答）は（）内に記載。
【解説他】（１）電圧の倍率ＧＶとすると、20 log10ＧＶ＝40（dB）から log10ＧＶ＝2 となりＧＶ＝１０2＝100（２）電力の倍率ＧＰとすると、10 log10ＧＰ＝20（dB）から log10ＧＰ＝2 となりＧＰ＝１０2＝100
問 27

次の文章のうち、正しいものには○印を、正しくないものには×印を（）内につけよ。
（ 5点 ）（ × ）（１） ＧＰＳ受信機による位置測定には、１つの衛星からの電波を受信すれば可能となる。
（ ○ ）（２） 静止衛星は、赤道上約 36,000[ｋｍ]にあって、地球の自転と同じ角速度で東向きに回っている。
（ ○ ）（３） 移動衛星には、極軌道衛星と非極軌道衛星がある。
（ × ）（４） インマルサットＣは指向性空中線を使用している。
（ × ）（５） インマルサットの海事衛星は、４つの衛星で極地を含め、全世界の海域をカバーしている。
（解答は（）内に記載。
）【解説他】（１） GPS 受信機による位置測定には最低 4 つの衛星からの電波を受信しなければならないが、船舶等ではアンテナの水面からの高さが分かっているので、3 つの衛星からの電波を受信すれば位置測定ができる。

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（４）インマルサットＣ型は無指向性の空中線を使用している。
（５）インマルサットの海事衛星のカバレージは送受信点から衛星を見る仰角が５°（又は 10°）に限定されるので緯度 70°以上の極地では通信ができない。

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