資材価格はどう決まってきたのか

軽鉄天井下地価格の長期時系列決定
要因分析
財団法人 経済調査会 第二調査部
建築調査室

塩 海亮

合住宅建築等の下地材として，幅広く使用され，

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軽鉄天井下地の歴史内装仕上工事では必要不可欠の製品となった。
1985年には JIS 改正が行われ，壁下地 材，天軽鉄天井下地とは，薄型鋼板を様々な形状，寸井下地材に規定した上限の長さ以内のものは規格法に加工組立することによって，天井仕上材の下品とした。これは，建物の多様化に対して，従来地を形成する製品である。金属製のため不燃材の規格寸法だけでは要求する長さに対応できないで，各部材が軽量で加工組立が簡易なことから施ためであった。また，品質では，吊りボルト及び工性や経済性に優れており，鋼製下地材（壁・天附属金物についても規格が追加され，下地構成材井）とも呼ばれている。軽鉄天井下地が日本で最としての性能を保証できるようになった。

初に使用されたのは1957年の東京丸の内再開発工事と言われている。

1989年の JIS 改正では，建築構造の多様化や技術進歩に対応すべく，下地材に使用する材料の1970年に入ると，改正建築基準法の施行によりめっき量を両面３点法平均付着量による内装の防火，不燃化及び工法の乾式化，省力化等Z12（120ｇ/㎡）以上とした。また，吊りボルトが進展し，脚光を浴びた。このため，木製下地材及びナットの防錆処理も電気亜鉛めっきの規定にに代わって公共建築をはじめ一般建築物に広く普改めた。

及し，需要は急速に拡大された。

その後も，軽鉄天井下地は規格の充実や品質のこうしたなか，設計者及び施工者側から標準化向上，安定供給等を図るなど，需要に応え建築内の要望が高まり，これを受けて日本鋼製下地材工

装分野での工法的長所は数多く，その実績をあげ業会において日本工業規格（以下，JIS）原案のて貢献してきた。

作成がなされ，1979年３月に建築用鋼製下地材

2007年には鋼製下地材（壁・天井）の市場規模（壁・天井）JIS A 6517として規格が制定されが年間約950億（生産高），約61万 （生産量）また。それ以来，主に事務所及びテナントビル・集で成長するに至っている（図１）。

72 建築コスト研究

2010 S P R ING図１ 鋼製下地材生産高と天井下地材価格の推移

資の抑制から，生産量は減少傾向を辿っている。

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用途と種類

図２に鋼製下地材（天井・壁）の部材名称を，表１に天井下地材の部材仕様を示した。

平成21年の鋼製下地材（壁・天井）の需要（生産量）を建物種別で見ると，事務所及びテナント

天井下地材

壁下地材
ランナー

ビル・集合住宅向けが約80%，店舗向けが約20%となっている。製品種別で見ると壁下地材が約34%，角形下地材（角スタッド等）が約33%，天井下地材が約28%，付属部品が約５%で，その内，JIS 製品が約20%，JIS 外製品（一般品・普及品）が約80%の割合となっている。
建築工事の約90%を占める民間工事では，JIS製品と比べて板厚と材料の防錆処理の亜鉛付着量を抑えた安価な JIS 外製品（一般品・普及品）

スタッド
シングルクリップ 野縁受け
シングル野縁ダブルクリップ
吊リボルト ダブル野縁

野縁受け
ジョイント
振れ止め

ナット
ハンガー

シングル野縁ジョイントスペーサー

ダブル野縁ジョイントの設計採用が主体となっている。その一方，JIS製品は価格面から官公庁工事や高品質を謳った民間工事での使用に限定されており，近年の公共投ランナー

図２ 鋼製下地材（天井・壁）の部材名称

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軽鉄天井下地価格の長期時系列決定要因分析

表１

天井下地材の部材仕様

雨風にさらされない状態で使用されるためで，天井下地は板厚があってもめっきの両面付着量の規定を満たす，亜鉛付着量の少ない溶融亜鉛めっき鋼板が設計採用されている。
（注）
スリッター：連続したシート状の長尺巻物を巻き戻しながら，任意の縦方向幅に連続して切断しながら，同時にその製品を巻き取るロール加工機械。
コールドフォーミング：シートを常温か冷温で躯体に沿って曲げて取り付け，施工する工法。

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軽鉄天井下地の商流

軽鉄天井下地の主要メーカーは６社で，全体の約80%のシェアを占めている。また，この主要メーカー６社の関連メーカーや地場メーカー，内装仕上工事業者の自社工場も含めると，全国に現在，約30社40工場程度存在している。
流通は製品渡しが中心で，メーカーにより特色

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製造工程があるが，内装仕上工事業者（専門工事業者）への直販が約70%，商社・販売店経由が約30%の割

軽鉄天井下地の主要材料は，溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯（JIS G 3302）で，種類は冷間圧延合となっている。
商流としては図３のとおりである。

原板の SGCC（表示厚0.25㎜以上3.2㎜以下・一般用）を用いる。これをスリッター（注記）により定尺幅に切断し，コールドフォーミング（注図３ 天井下地材の商流図記）により成形された製品である。材料の防錆処理は亜鉛の付着により行い，めっきの両面付着量は Z12（120ｇ/㎡）以上と規定している。製品の重量はシングル野縁19形（CS‑19）・幅25×高19×板厚0.5（㎜）（指標規格）で0.3㎏/ⅿ程度と非常に軽量である。

5軽鉄天井下地の価格推移と決定要因

1984年から1990年にかけては景気拡大（平成景気）により設備投資や住宅着工は右肩上がりとな溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯（JIS G 3302）り，材料の不燃化とあいまって，従来の木製下地を使用する理由としては，構成部材は室内または材からの移行も進展した。このため，この間の需74 建築コスト研究

2010 S P R ING

図４ 鋼製下地材生産量と天井下地材価格の推移

要増は著しく，価格は安定し続けた（図４）。

めで，JIS が制定された1979年当時も流通してい【需要移行】

たが，主要メーカーの技術進歩から従来よりも安1991年に入ると，バブル経済が崩壊し，需要増にブレーキがかかり，過剰在庫を抱えた結果，価格は初めて下落した。1992年から1994年にかけて

価な製品の安定供給が可能となった。
価格水準は JIS 製品比20〜30%安で，この JIS外製品が価格混乱の要因となった。

需要悪化により減少を続けた後，1994年を底に，また，1980年代には12工場であった主要メーカ

1997年まで回復基調となったが，価格は動意材料ー６社の工場が2004年には17工場に増加するなを欠くなか，横ばいで推移し続けた。

ど，全国各地区から製品出荷が可能となり，主要【第一次低迷】

メーカー各社の販売数量を重視した過当競争も背1998年から1999年はバブル経済の崩壊後に景気が後退して需要不振に陥り，価格は２年連続での景にあった（図５・表２）。
【価格混乱】

下落を招いた。

2005年に入ると主要材料の溶融亜鉛めっき鋼板【第二次低迷】

が原材料高騰に伴い上昇に転じる。品薄感が広が2000年に入ると景気は好転し，戦後２番目の景り，原材料供給が逼迫化し，製品納入に憂慮すべ気拡大（いざなみ景気）を迎えた。そのような好き事態も想定され，高値で原材料購入を余儀なく況期であったが，2003年と2004年に再び価格は下された。このため，合理化など企業努力での価格落した。

維持も困難になり，製品転嫁せざるを得ない状況

これは板厚と材料の防錆処理の亜鉛付着量を抑となった。メーカー各社は製品値上げを実施し，えた安価な JIS 外製品が民間工事に広がったた

価格は初めて上伸した。2006年も原材料高騰が終75

軽鉄天井下地価格の長期時系列決定要因分析

表２ 主要メーカーの J IS 認定工場所在地一覧表

図５ 主要メーカーの J IS 認定工場

図６

天井下地材と溶融亜鉛めっき鋼板の価格推移

わらず，予断を許さない状況が続くなか，段階的【原料高騰】に値上げが浸透し，価格は２年連続で上伸した。

2009年には，原材料の高騰も終息へ向かった

2007年から2008年は長引く原材料高騰に伴い，が，建築物着工床面積の大幅減（図７）や住宅着製品値上げを継続したが改正建築基準法の施行や工戸数が45年ぶりに80万戸割れを記録するなど，リーマンショックの影響から需要が冷え込み，価需要低迷は一段と深刻化し，メーカー各社の販売格は荷余り感から上伸局面までには至らなかった

競合が強まるなか，価格は再び下落した。先行（図６）。

き，業界では住宅ローン減税拡充や住宅版エコポ

76 建築コスト研究

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図７ 建築物着工床面積と天井下地材価格の推移

イント実施など政府の需要喚起策による拡大が期待されている。
【第三次低迷】

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軽鉄天井下地の耐震対策（2005年以降）

また，こうした社会的ニーズが強まり，安心・安全面からも国土交通省の改修指導の通達や施主の要求によって耐震対策は注目され始めている。
最新工法としては部材そのものの強度を高めるとともに，天井面と周囲の壁との間に十分な隙間

耐震対策は，主に建物自体を地震時に倒壊しなの設定や，天井が一体で動くような補剛材の配いようにする目的だが，非構造部材である内部の置，吊り下げ部分へのブレース（斜め補強材や振天井については対策が十分にとられていないのがれ止め）の設置など，メーカー各社は独自の補強実情であった。

用パーツを開発しており，現状は安全性を保証で

軽鉄天井下地は建物の躯体から吊り下げられており，地震時に振り子のように揺れて壁などに衝突し，崩壊してしまうことがあった。
国土交通省が定めた公共建築工事標準仕様書やきる JIS 製品の軽鉄天井下地の使用とともに施工され始めている。
【取材協力】
日本鋼製下地材工業会，関包スチール株式会社，株式会社

建築工事監理指針の基準を逸脱しなければ，震度桐井製作所，三洋工業株式会社，株式会社染野製作所，ト５強までは落下しないことが公的機関の試験で実ーケン工業株式会社，証されているが，本体に対する金物などに複数の【データ出典】

メーカーの製品を使用すると，問題が生じること

潮建材工業株式会社

建築着工統計（国土交通省），鋼製下地材統計（日本鋼製下地材工業会），建材・住宅設備統計要覧（社団法人日本もあるため，単一メーカーの製品で施工すること

建材・住宅設備産業協会），月刊積算資料（財団法人経済が重要となっている。

調査会）
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