特集

米国における建築積算の動向

建築コスト情報の調査と流通㈶建築コスト管理システム研究所
主席研究員

岩 松

準

タイトルの建設物価情報（年刊），50近くのレフ

1

建築コストの情報は多様ァレンスブック等を出版している。しかし，ボストン近郊の本部オフィスは，パンフレットによれ取引を伴う経済活動にコストの情報は欠かせな

ばわずかに2,230㎡（24,000ft ）の平屋建てで，い。通常の経済活動に比べ大きな取引額となる建従業員もそれほど多くいないように見受けられ築のコスト情報についても同様であり，その大切た。出版物や提供情報の豊富さからは，相当効率

さはどの国でもいえることだろう。しかしそのコ的に情報を生産しているようである。

スト情報のあり様は，各国のさまざまな文化的，

この点については，RSMeans の担当者の説明

あるいは社会経済的な事情を反映していると考えにより，図１のピラミッド状の「データ・レイアてよく，そこにおもしろさがある。

ウト」に従い，コスト情報が整然と組み上げられ米国にもさまざまな建築コスト情報がある。最ていることが理解できた。ピラミッドの基壇部分も広くウォッチされる市況情報に始まり，ベーシの情報を次第に上方に組み上げつつ，各段階のもックな資材・労務・機材等の価格情報，ほか単位のを利用する。その際に，さまざまな補助情報を

専門工事やモデル建物に至る各レベルのコスト情使いながら，極めて論理的にデータ加工する。そ報がある。また，それらが誰に対しどんな目的での仕組みはあまりに明快なので，建設業界の実情発信されるものか，どれほどの精度をねらい，根に疎い発注者にとっても分かり易いはずだ，と思拠は何か，どの媒体によるか，何時の何処の情報えるものであった。

か，という区別も可能だろう。要するに多様であ

一方では，上に行くほど積み上げの理屈が破綻って全貌は知り得ないが，得られた調査・経験の範囲によって日本との違いを浮かび上がらせたい。

2

R S M eans の情報は如何に作られるか

２．
１ データ・レイアウト
ここで取り上げる RSMeans は，発注者向け建設コスト情報提供会社として有名である。別稿で述べたように1940年からの歴史があり，今では26
24 建築コスト研究

2010 S P R ING

図１ R S M eans のデータ・レイアウト

するのも道理であって，積み上げたコストで現実で手に入れる場合の価格だという説明である。

の工事ができるとは限らない。実際，別に聞いた

なお，資材に限らず，こうした価格調査は多く

ゼネコン団体 AGCA の担当者は「RSM eans のの調査ポイント（地点）について行われるが，結データなど使わない，生のコストとは違う」と言局のところ，彼らが出版するコストブック（一部っていた。ここではその点にはとくに触れず，しを除く）に編集される段階では全米の平均価格がばらくは訪問時に聞いた RSMeans のコスト情報

求められている。この点，いわゆる日本の物価版の作り方について述べる。

が事細かに地域別の価格情報を提示する のとは

２.２ コストの情報源違っている。このことはあとでも触れたい。

情報の大元は建設に絡む数多くのアイテムにつ⑵ 労務費

いての材料，労務，機材などの価格情報である。

労務費の調査も同様の手段で行うが，職種別労その範囲は新設工事用（new construction），改働組合（ユニオン）の存在が，日本とは違って調修 工 事 用（renovation），施 設 の 維 持 管 理 用

査対象を複雑にしている。コストの情報源は，①（facility maintenance and repair）のものであユニオン，②公 共 機 関 の PW 賃 金（Prevailingる。このうち主要アイテム（資材66，労務35，機，③オープンショップ・コントラクター
Wage）材６）は，四半期毎に930の調査ポイント別に判の３種である。地域（都市）によってユニオンの別できるよう収集する そうだが，それ以外は年１回のペースで調査・収集している。内容を個別に見ていきたい。
⑴

材料費

材料は価格調査の中心的な存在であり，彼らは最も重視する。資材のサプライヤーが工事業者に販売する単位（セメントであれば袋単位等）での価格を調べており，決してホームセンター価格等ではない。さまざまな資材アイテムについて，郵便や電話やファックスによる通信調査のほか，サプライヤー作成のカタログ情報，インターネットを使った調査等によって価格を収集している。要図２ ユニオン組織率（2009年全産業平均）（注） 東西海岸や北部州の組織率が若干高いが，全産業組
織率は12.3％止まりで近年変化はない。建設現場労働するにその調査は型にはまったものではなく，あ者のうちユニオンに所属するのは約122万人（2009年）

らゆる手段・方法でやっているようだ。資材価格

で21％程度の組織率だが，職種間の違いが大きい。
出所：米 労 働 省 労 働 統 計 局 http://www.bls.gov/とは，現場への搬入を含めた価格であり，購買量

news.release/pdf/union2.pdf

が大きい場合はディスカウントされた実価格になるようにしている。つまり工事業者が実際に現場
詳細は，２．６ 地域指数の項で述べる。

日本の物価版の資材アイテム調査の中には，最も詳細な生コンでは500弱，骨材では約400もの地域区分での価格情報がある。
25

特集

米国における建築積算の動向

支配地域か否かがはっきりするので，彼らはどれ

要都市別のユニオン労務単価調査結果が，ベースを調べ集計するかをちゃんと区別する。極端な例

賃金と各種の保険等を含んだフリンジと呼ばれるでは，ユニオンが支配的なニューヨーク市で時給付加賃金とを区別して示されている。

80〜85ドルのある職種が，南東部のノースカロラ

また，ユニオンはクルー（crew）と呼ばれる

イナ州では時給７〜８ドルと10倍も違うことがあ

各専門工事のチーム構成や仕事内容 を決めているそうである。

る。RSMeans はこれを参考に独自調査を加え，具体的な情報源は，①は AGCA（ゼネコンの協会）や職種別ユニオンに直接，②は公的機関の数多くのクルー情報と歩掛りを設定している（図３，図４）。

公表する情報，③はオープンショップを推進する
団体 ABC（Associated Builders and Contractors）の関係調査会社と思われる。とくに②は，
いわゆる公契約法 によって2,000ドル以上の公共事業で適用されるカウンティ別・職種別の賃金である。
なお，RSMeans には労務コストに特化した刊行物（Labor Rates for the Construction Industry）がある。その2009年版では，46職種×314主

図３ クルーの一例（鉄骨建て方工事用C rew E‑2）
解説：ユ ニ オ ン Crew を 元 に 作 成 さ れ た RSM eans のCrew E‑2表である。７人と機械１台（90tクレーン）が１チームとなる。鉄骨フォアマン（職長）が１
人，鉄骨工が４人，クレーンオペレーターとオイラ

米国で1931年に成立した公契約法「デービス・ベーコー（給油係 ）が１人ずつ。このチームで１日働くン法」をモデルに ILO 第94号条約が1949年に国連で採と７人×８時間＝56時間の総労働時間となる。それ

択され，すでに現在60ヶ国が批准しているが，日本はぞれの職種のベア単価と専門業者のコスト（Subs

未だ批准していない（米国も未批准。英国は1950年にいったん批准したが，1982年に批准を廃棄）。1929年，O&P）などを含んだ労務費等が合計されたトータ
ルが求められる。それを56時間で割り，１クルーのニューヨークに発する世界恐慌に際し，米政府は公共

ベア単価とトータル単価が求められている。

事業による需要増加を図ったが，低賃金で安値受注に走る業者が横行したためもあって，この立法措置がでこの「歩掛り」とは，正確には「Daily Out-きたといわれている。日本でも戦後の連合国軍によるput」のことで，１日８時間でそのクルーがどれ

占領下の一時期，法律第171号「政府に対する不正手段
による支払請求の防止等に関する法律」によって，労だけの仕事をこなせるかという効率に関する情報

働大臣が一般職種別賃金（PW ）を定め，政府に対すである。これは同社のエンジニアによる調査，ベ

る支払請求の労務単価はこれによることとされていた（六波羅昭氏の「公契約法と設計労務単価」（六さんのンダー情報，ユニオンの協定（１日当たりの仕事

談 話 室 ； 2010.２.６ ）（ http://www.ciic.or.jp/

量の上限を決めている）などを元に定める。因み。
topics/）を参考とした）
デービス・ベーコン法を根拠として，連邦政府関係のに，同社はこの情報を以前単行本 にしたことが労働については，米政府の Wage Determinations Online(www.wdol.gov)で提供される職種別×カウンティ（州の下の郡）別×１週間単位（毎週金曜日に数字がユニオンでは他職種の仕事を侵さないルールがある。

改まる）の賃金等が適用される。各州政府のウェッブ

Third Edition, 1994 が最後の出版物。今回訪米調査
後に寄贈いただいた。

ページ等でも同様の情報提供を行っている。
26 建築コスト研究

2010 S P R IN G

Means Productivity Standards for Construction,

図４ 鉄骨建て方工事のうち，柱に係る部分の「ユニットプライス・ラインアイテム」の表示例（注） RSMeans Building Construction Cost Data 2008 , p.111の一部を引用。この例では３つの単価データが示されている。
「05 12 23.17構造用鋼による建物用構造柱」という項目。この８桁の数字は M asterFormat 2004のレベル４までのもの。A〜K を併せてラインアイテムとなる。なお，この図の凡例は江口（2001）を参考にしたが，項目内容は若干変化していることに気づく。
【凡例】
Ａ：３つの４桁のユニットコスト番号が示されている。RSMeans が単価を区別するために独自に振っている番号。
Ｂ：ラインアイテムの説明文。3300番は４〜６インチの正方形（約10〜15㎝角）の ASTM A500という工業規格のグレード B に相当する材料で作られた，薄肉で軽量のものを指している。次の3600番は同じ大きさと規格で，厚肉のものを指す。また，4000番にはその柱の中にコンクリートを工場で充塡した柱の長さ１フィート当たりの材料費等が示されており，上記のものに加算する。
Ｃ：Crew（クルー）は E‑２を使うの意。７人と重機１台からなる Crew E‑２の具体的な構成は図３（前ページ）に示している。
Ｄ：このクルーの１日出来高歩掛り。3300番の例では11270l.b.（=5.11ｔ）である。
Ｅ：単位当たり所要人時。同じ例では１ l.b.当たり0.005人時。11270l.b.では56人時であり，図３の計56L.H.（７人×８ H）と合致。
Ｆ：物量の単位で，l.b.は１ポンド（＝約453.6g）当たり。また，L.F.は Linear Foot の意で0.3048 m 当たり。
Ｇ：2008年のベアコストのうちの材料費で，同じ例では１ l.b.当たり1.10ドル。
Ｈ：2008年のベアコストのうちの労務費で，同じ例では１ l.b.当たり0.21ドル。
Ｉ：2008年のベアコストのうちの機材費で，同じ例では１ l.b.当たり0.14ドル。
Ｊ：2008年のベアコストの合計で，同じ例では１ l.b.当たり1.45ドル。
Ｋ：J にサブコン経費・利益（Overhead and Profit）を上乗せしたもので，同じ例では１ l.b.当たり1.72ドル。計算すると J の1.186倍になっている。材料費と労務費と機材費では O&P の上乗せの率が違うためと思われるが，3600番のこの値は1.139倍である。

あったが，相当に分厚くて売れなかったそうであ

般的なオペレータ付きでリースするという計算スる。現在は同社のコンピュータの中に蓄積されてタイルとは異なる。機材についても労務と同様におり，順次見直されているそうである。この情報

１日投入してどれだけのアウトプットとなるかとは，続いて説明していくデータ加工の過程で使わいう効率に関する情報が収集される。他にオペレれる。

ーションにかかる燃料費，潤滑油，メンテナンス⑶

費等のコストも調べられている。

機材費

重機については米国でもリースが一般的のよう以上が，ピラミッドの基壇となる「情報源」にである。図３で分かるように，オペレータは労務関する説明である。

費としてクルーに含め計上されており，日本で一

２．
３ ユニットプライス（単価データ）
27

特集

⑴

米国における建築積算の動向

ラインアイテムについて

ユニットプライスとは「情報源」を使って計算ている（それぞれ独立した３つのラインアイテム
である）。

した単価を指すが，それは「ラインアイテム」となお，CSI M asterFormat 2004は８桁数字が呼ばれるものに対する単価である。ラインアイテ

２桁ペアで区切られており，上から Division，

ムとは１行で表現されたアイテムというような意

Level ２，Level ３，Level ４と呼ぶ。文末の参

味で，具体的には図４に示すようなものの１行に

考資料１には00〜49に分けた Division 番号の分

１つのユニットプライスが示される。ユニットプ類を示している。この番号システムはレベルが下

ライス・ラインアイテムの構成は，「単価の定義がるほど上位のサブシステムとなっていて，コン（説明），クルー，生産性，材料コスト，労務コ

ピュータのフォルダーの入れ子構造のようでもあスト，機材コスト」という情報からなっている。

って，複雑な建築コスト情報をコンピュータで扱

興味深いことに，表現法は若干異なるが，１行のうのに適している。日本では「工種別内訳書式」

中に１つの単価に関する全ての情報を埋め込むとと称している体系に近いものである。Master-

いう方法は，日本の建築積算でも行われている。

Format レベル４と，もう１つの「部分別内訳書

このようにして，RSMeans が作るユニットプ式」に相当する UNIFORMAT

レベル５とで，ライスの数は約８〜９万種類とのことである 。

互換の仕組みが構築される。UNIFORMAT

８〜９万行の価格情報が少なくとも年１度の頻度

は参考資料２に示す。

で改訂される。また，１年間に約1,500種類が新

なお，1970年代から GSA や AIA で使わ れ は

たなラインアイテムとして追加される。

じめた UniFormat は93年代以後，業界団体制定⑵の工業規格 ASTM E1557（UNIFORMAT

番 号 シ ス テ ム：M as terF o rmat と UNI-）

FO R MATに置き換わった。しかし，仕様書情報が Master-

これだけ多くのコスト情報を秩序正しく整理す

Format 番号と親和性があるために米国の建設業るために，RSMeans は建設仕様書協会（CSI）

界に広く普及したのに比べると，部分別書式のが制定して建設業界で普及している M asterFor-

UNIFORMAT

mat 2004という番号システムを使う。その詳細である。こちらは企画・設計段階から維持修繕廃は文末に参考資料１として示したが，現在使われ棄までのプロジェクト・ライフサイクルに対応すているのは2004年に改訂されたものである。図４

る建築情報の分類体系として期待されている 。

の ８ 桁 の 数 字「05 12 23.17」が そ れ で，

このような整然とした番号システムは米国だけ

RSMeans ではその下にさらに４桁の番号を独自ではなく，英国などにもある。情報整理の合理的に振り，ラインアイテムの区別をしている。図４

な側面を日本も学習し，実務に取り入れるべきだでは3300，3600，4000と書かれているものを示しとつくづく感じる。

因みに財団法人建設物価調査会が出版する全ての建設関連の物価資料８種に収録されている収録品目数が約
83,100アイテム（2007年頃の数字）というから，数はほぼ同じレベルである。
28 建築コスト研究

2010 S P R ING

は一般には馴染みが薄いよう

２．
４ アセンブリーズ
以上のように求めた８〜９万種類のユニットプ
詳細は岩松（2009）を参照。

あろう。躯体床一つでも，システムの組合せや寸法違いは無限にあり得るわけだが，RSM eans のコ
ストブックには典型例が示されている。
なお，スパンなどの寸法違いによるコスト差は，数学的アルゴリズムによって算出しているだけとのことだ。
アセンブリーズには MasterFormat 番号ではなく，UNIFORMAT

番号システムが適用され，コスト情報が分類される。前者は施工者に馴
染みがある工種別書式で，後者は設計者に馴染む
部分別書式と言われる所以でもある。
このようなアセンブリーズ単価は各行を１と数えて，現在約1.2万アイテムになる。これらはユ
ニットプライスの改定にあわせて毎年数字が計算
図５

アセンブリーズの例（躯体床コスト）（注） RSMeans Assemblies Cost Data 2006 , p.90より。「B1010 250」は最初の５桁が UNIFORMAT
レベル３番号で，残り３桁の250番は RSM eans の独
自番号であり，床バリエーションが別ページにも示してある。中段表（System Components）は下段表の第１行目の算出内訳であり，図４に示したような複数のユニットコストを使っている。下段にも独自４桁番号が振られて区別されているが，各１行はイラストとし直されるほか，新しい技術やデザインが登場するため，１年で数百が追加されているという。
２．
５ モデル
上述のアセンブリーズ情報を組み合わせて，モデル（Square Foot Model）と呼ばれる主要な用
途別の建物１棟の単位価格情報が得られる。ピラ

同じようなシステムのスパン（Bay Size），積載荷重

ミッドの頂点（図１）にあたるもので，戸建住等の条件違いによる価格のバリエーションが算出され宅，高・中・低層別のアパートメントやオフィスている。

など，現在のモデルは72種ある。典型モデルにつライスを適切な比率でミックスさせることによっいては総額単価の他に，UNIFORMAT

レベて，より上位のアセンブリーズ（Assemblies）

ル３別の内訳単価も示されている。RC 造かＳ造と呼ぶコスト情報を生成する。日本の積算用語のか，また，カーテンウォールかレンガか等の外壁「合成単価」に近いといえるが，その物理的範囲

タイプの違いやエレベータの有無などによって補は若干大きく，建物のコンポーネントといった方正された総額レベルの単価を掲載したチャートもがぴったりする。図５は躯体床コストの例で，イある。これらは，図面や詳細な仕様が一切決まっ

ラストのような システム の単位床面積当たりておらず，場合によっては建物の用途や規模さえのコストがわかる。具体的な設計図面が無くとはっきりしない，建築企画のごく初期の段階で利も，どんな床か，柱かといった簡易な仕様情報の用できるコスト情報である。これも１年毎に計算みでコストが算出できるので，アセンブリーズ情し直され，出版される（RSM eans Square Foot報は設計者にとっては非常に便利で有用なもので。
Costs シリーズ）
29

特集

図６

米国における建築積算の動向

S quare Fo o t P ro j ect S iz e
Mo difier

図７ 地域指数の使い方（注） RSM eans では全米・全加の３桁郵便コード別の（注） RSMeans Building Cost Data 等のレファレンス

930ポイントの地域差テーブルを用意し，全国平均をセクションにこの図の使用法が記載されている。用途100とした場合の各地域の数字を計算・公表している。

別に標準サイズ（Size Factor =1.0としてよい床面積

同社の出版物等におけるコスト情報は基本的に全米平の範囲）は異なる。

均価格であり，この指数を使って適用する地域のコストを算出する。

なお，床面積が極端に大きなものや小さなもの
は，標準規模を１とした倍率（Size Factor）を計算して図６のチャートによりコストを調整する

２．
７ 改修工事の場合
新築工事と改修工事とでは，材料，労務，機材（Cost M ultiplier 指数値を掛ける）。

などの詳細な内訳レベルでもコスト差が生じる。

２．
６ 地域指数

改修工事は小規模なものが多く，工事条件がはっ

本論のはじめでも触れたが，RSM eans のコス

きりしないなど，リスクも大きいのが一般的であトブックに示される情報の多くは全国平均値１本る。そこで RSMeans では改修工事用のコストブであり，各地域のコストは Location Index と呼ックを別に用意している。基本的な価格調査情報

ぶ地域指数を使って算出する（図７）。同社のコ

は新築工事用と共通だが，サブコン経費として上ストブックが使われる全米・全加がその地理的範乗せする O&P の比率を大きくすることや，労務

囲で，５桁ある郵便番号の上位３桁別のコードで歩掛りの数字を調整することで対応している。こ区別される930地点分もある。地域指数の算定根

れは同社のエンジニアによる調査や判断に基づい

拠は資材66，労務35，機材６の主要アイテム価格て決めている。例えば，各職種の現場労働者は細であり，これらは四半期毎に調べられる。そして切れの仕事の場合でも，最低半日単位で支払う必地域指数も四半期毎に計算・公表されている。

要がある。こうした事情は日本と似通う。

日本とは違って，北米は国土面積が大きいためにコストの地域差はかなりあるので地域指数は不3

その他の主なコスト情報

可欠の存在といえる。建物モデルに対応した総額の他に，材料・労務・機材などの別にも地域指数が求められている。
30 建築コスト研究

2010 S P R ING

以上，RSMeans のコスト情報の作り方について説明した。理路整然としていることがお分かりいただけたと思う。RSMeans は米国の建設業界
では比M cGraw‑Hill 社は ENR という雑誌で有名で的よく知られた存在といえよう。同社のある。長い伝統を持つ週刊誌で業界事情に詳し

社員は ASTM ，AIA（米国建築家協会）等の機い。コ ス ト で は 四 半 期 毎 に「ENR Quarterly

関の中に組織される委員会のメンバーとして名をCost Report」という特集記事を出す。建設現場

連ねることもあり，米国の積算関係の基準作りの関係者にとってはこちらの方が馴染みやウケが良一翼を担う存在でもある。

い印象である。聞いてみると，RSMeans が所属と こ ろ で，建 設 コ ス ト 情 報 の 出 版 物 は

す る Reed Construction Data グ ル ー プ とRSMeans 以 外 に も い く つ か あ る。例 え ば，

McGraw‑Hill とは商売敵（enemy）の関係にあ

Saylor 社，Richardson 社，McGraw‑Hill 社 等

るとのことだった。

が各々コストブックを出版している。RSM eans

ほ か に，顧 客 向 け で あ ろ う か，Faithful＋と共通する部分もあるが，説明や解説の丁寧さやGould 等の大手建設コンサルタントや Turner 等

緻密さは RSMeans ほどではない。

のゼネコンが発信する情報もある。また，公的機関 の 商 務 省 の 建 築 コ ス ト 指 数 も あ る。表 １ に

表１ 米国のさまざまな建設コスト指数
General‑Purpose Cost Indexes（一般建築コスト指数）
・ ENR 20‑city:Construction Cost
・ ENR 20‑city:Building Cost
・ BuRec:General Buildings
・ FM Global:Industrial
・ LSI Sierra West Group :M aterial/Labor
・ Means:Construction Cost
・ ECC, Edwartoski Cost Consulting
Selling Price Indexes‑Building（建物売却指数）
・ LSI Sierra West Group :Subcontractor
・ Turner Construction Co.
・ Rider Levett Bucknall
Valuation Indexes（資産評価用指数）
・ Marshall & Swift :U. S. Average
・ M&S Eastern Region
・ M&S Central Region
・ M&S Western Region
Special Purpose Building Cost Indexes（特殊建物コスト指数）
・ U.S. Commerce:One‑Family House
・ U.S. Commerce:New Warehouses
・ U.S. Commerce:New School Buildings
・ U.S. Commerce:New Oﬃce Buildings
・ Power Advocate:Power plant（注） ENR June 29, 2009，p.22より。RSM eans指数も見える。各指数の基準年を100とした時系列指数が掲載される。

ENR に掲載される各種インデックスのタイトルを示す。

4

日本との違いは……

米国の建築コスト情報について RSM eans の例
を中心に述べた。日本との大きな違いは，米国は民間ベースで極めて多様かつ効率的な方法で調査情報の提供が行われていることであろう。逆に日本は情報チャンネルが少ないが，提供されている
情報そのものは遙かにきめ細かく手がかかっている印象である。両国の違いは，社会的文化的背景の他に，予定価格に対する仕組みの違いに起因するのではないかという仮説を思いつく。

参考文献>
1. 江口禎「積算単価に関する考察14」建築コスト研究
2001 Spring，pp.66‑75，2001.4
2. 岩松準「建築コスト遊学07：コストプランニングのための部分別数量書式」建築コスト研究 2009 AUTUM N
pp.44‑48，2009.10
31

特集

米国における建築積算の動向

参考資料１

マスターフォーマット2004（C S I M as terFo rmat 2 0 0 4 Editio n）■ PROCUREMENT AND CONTRACTING REQUIREM ENTS GROUP 調達と契約の要求項目グループ
Division 00 Procurement and Contracting Requirements 調達と契約の要求項目■ SPECIFICATIONS GROUP 仕様書グループ
GENERAL REQUIREMENTS SUBGROUP 一般的要求項目サブグループ
Division 01 General Requirements 一般的要求項目
FACILITY CONSTRUCTION SUBGROUP 建築工事サブグループ
Division 02 Existing Conditions 存在する条件
Division 03 Concrete コンクリート工事
Division 04 Masonry 石工事
Division 05 Metals 鉄骨工事
Division 06 Wood, Plastics, and Composites 木・プラスチック等工事
Division 07 Thermal and M oisture Protection 保温・防湿工事
Division 08 Openings 開口部工事
Division 09 Finishes 仕上工事
Division 10 Specialties 特製品工事
Division 11 Equipment 機器工事
Division 12 Furnishings 家具工事
Division 13 Special Construction 特殊建設工事
Division 14 Conveying Equipment 運搬装置工事
Division 15〜19 Reserved （保留番号）
FACILITY SERVICES SUBGROUP 設備工事サブグループ
Division 20 Reserved （保留番号）
Division 21 Fire Suppression 防火工事
Division 22 Plumbing 配管工事
Division 23 Heating, Ventilating, and Air Conditioning 暖房・換気・空調工事
Division 24 Reserved （保留番号）
Division 25 Integrated Automation 自動制御設備工事
Division 26 Electrical 電気工事
Division 27 Communications 通信工事
Division 28 Electronic Safety and Security 電子的安全・防犯工事
Division 29 Reserved （保留番号）
SITE AND INFRASTRUCTURE SUBGROUP 外構工事サブグループ
Division 30 Reserved （保留番号）
Division 31 Earthwork 土工事
Division 32 Exterior Improvements 外構改良工事
Division 33 Utilities ユーティリティ工事
Division 34 Transportation 道路工事
Division 35 Waterway and M arine Construction 水路工事
Division 36〜39 Reserved （保留番号）
PROCESS EQUIPM ENT SUBGROUP 処理装置サブグループ
Division 40 Process Integration 統合処理装置
Division 41 Material Processing and Handling Equipment 材料生成取扱装置
Division 42 Process Heating, Cooling, and Drying Equipment 冷温乾燥装置
Division 43 Process Gas and Liquid Handling,Purification,and Storage Equipment ガス・液体の浄化処理及び保管装置
Division 44 Pollution Control Equipment 汚染制御装置
Division 45 Industry‑Specific M anufacturing Equipment 製品製造装置
Division 46 Reserved （保留番号）
Division 47 Reserved （保留番号）
Division 48 Electrical Power Generation 発電装置
Division 49 Reserved （保留番号）（注１） MasterFormat
2004 Edition Numbers & Titles（http://www.csinet.org/s csi/docs/9400/9361.pdf）より。
なお，この書式は The Construction Specifications Institute and Construction Specifications Canada.が著作権を有する。和訳は仮訳。
（注２） それまで使われていた1998年版は16の Division に分かれたものだったが，2004年版では大幅改訂された。将来への拡張を意識したと思われ，保留番号がいくつかある。1998年版と2004年版の互換性は確保されているようであるが，米国の建設業界の中には若干の混乱が残っていると聞いた。

32 建築コスト研究

2010 S P R ING

参考資料２

ユニフォーマットLEVEL 1

（UNIFOR M AT）
LEVEL 2

M ajor Group Elements

Ａ．SUBSTRUCTURE 地中構造

Group Elements

Ａ10 Foundations 基礎
Ａ20 Basement Construction 地階構造

B．SHELL 主体（シェル）

Ｂ10 Superstructure 躯体
Ｂ20 Exterior Closure 外壁
Ｂ30 Roofing 屋根

C．INTERIORS 内装

Ｃ10 Interior Construction 内壁・内部建具
Ｃ20 Staircases 階段室
Ｃ30 Interior Finishes 内部仕上

D．SERVICES 設備

Ｄ10 Conveying Systems 搬送設備
Ｄ20 Plumbing 衛生設備
Ｄ30 HVAC 空調設備
Ｄ40 Fire Protection 消火設備
Ｄ50 Electrical 電気設備

E．EQUIPMENT & FURNISHINGS 装置機械・家具

Ｅ10 Equipment 装置・機器類
Ｅ20 Furnishings 家具

F．SPECIAL CONSTRUCTION & DEM OLITION 特
殊構造物・解体除去

Ｆ10 Special Construction 特殊構造物

G．BUILDING SITEWORK 屋外付帯

Ｇ10 Site Preparation 敷地整備

Ｆ20 Selective Building Demolition 解体・除去
Ｇ20 Site Improvements 敷地改良
Ｇ30 Site Civil / Mechanical Utilities 屋外・地域機械
設備
Ｇ40 Site Electrical Utilities 屋外電気設備
Ｇ90 Other Site Construction その他屋外施設（注） Robert P.Charette and Harold E.Marshall,“UNIFORM AT II Elemental Classification for Building Specifications, Cost Estimating, and Cost Analysis”, National Institute of Standards and Technology, Technology
Administration, U.S. DEPARTMENT OF COM MERCE,October 1999 （NISTIR 6389 ）により作成。レベル２までの抜粋と仮訳。このレポートはドラフトであり，その後2002年と2005年に改訂につながった。現在は ASTM E1557‑05（Standard Classification for Building Elements and Related Sitework ‑UNIFORM AT ）が最新である。
最新版と比べると，ここに示したものは項目数等に変更はないが，レベル２の文言が若干変更になっているので留意。
なお，ASTM は米国の工業規格の１つ。

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