Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備
１．教育研究の内容等
Ａ．教育目標とカリキュラムの概要
現状と評価
創立者津田梅子は開校式式辞のなかで、次のように注意を述べている。
「・・・専門の学問を学びますと、兎角考えが狭くなるような傾があります。一つの事に熱中すると、他の事
柄を忘れがちになるものです。英語を専門に研究して、英語の専門家になろうと骨折るにつけても、完たき婦人となるに必要な他の事柄を忽にしてはなりません。完たき婦人即ち all-round women となるように心掛けねばなりません。・・・」
この創設者の意志を汲み、本学では女性を対象とした幅広い教養と専門の教育研究を行なうために、学芸学部を置き、自主的かつ円満な人格と実力を備えた、社会に貢献できる女性の育成に努めている。
各学科及び保健体育教室における教育目標およびカリキュラムの概要は次のとおりである。
英文学科は、本学科で学んだ学生・卒業生が、世界に通用すること、そしてオールラウンドであること、という教育理念を現在でも基本的に受け継ぐと同時に、英語と英語世界がますます重要になった時代に合わせて部分的に修正を加えている。その結果、カリキュラムの作成においては、次のことを特に配慮している。
(1) Speaking, Listening，Writing，Readingの４つのスキルの徹底的訓練を１年次、２年次のみでなく、４年間を通して積み上げ方式で行なう。(2)原則として２年次以上の文学、文化、英語学、コミュニケーション（コミュニケーション理論と英語教育）の幅広い講義、３年次と４年次のセミナーを通して、英語世界の思想、精神、更には心の機微まで理解させると同時に、英語という「ことば」の成り立ち、社会の様々な場面におけるコミュニ
ケーションのあり方などを学ばせる。２本の柱からなるこの基本方針は、学生が単なる技術、または専門知識を得ることのみに傾かずオールラウンドな人間になること、またその将来の発展・成長に資することを目的として、体系的に編成されたカリキュラムの中に生かされるよう工夫されている。
国際関係学科は、学生のひとりひとりが、現代社会に生起するさまざまな問題を、国際的な視点から総合的に理解・考察し、平和な国際秩序の形成に寄与できる能力を養うことを目的としている。伝統的に充実している英語教育と第２外国語教育を基盤として、社会科学、人文科学などの基礎的知識と視点を身につけ、さらに積極的に発言することのできる力を養成する。そのためにカリキュラムの編成においては、英語教育については１〜２年次で他大学の２〜３倍の単位をとることとし、３年次でも英語力を高めるために英語による講義やセミナーを開講している。第２外国語の教育についても、選択によって高度な能力を取得できるよう配慮している。また政治学、法律学、経済学、社会学、地域研究、比較文化・社会など、あらゆる分野から国際関係を考察できるように、時代の変化にも対応できる広範なカリキュラム編成を心掛けている。さらに３〜４
年次では、深く研究したいテーマによってセミナーを選択して所属し、セミナー論文や卒業論文を書くことによって、学んだ知識をより深め、社会的に発言する能力を取得できるようにしている。
情報数理科学科は、まずすべての学生に数学および情報科学の基礎知識を習得させること、さらに、数学コースの学生にはより高度な解析的構造や位相・代数構造の理解の上に、より専門的な分野についての理解を深めさせること、幾何・解析・応用数学等のうち少なくとも１つの分野についての理解を深めさせること
11

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備を目標としており、情報科学コースの学生には単なるプログラミング作成の技術の習得だけではなく、プログ
ラミングの構造・理論等をも深く理解させることを目的としている。この目標の達成のために、両コースともまず、１、２年次においては数学・情報科学の基礎知識を必修科目として習得させ、さらに３、４年次では様々な分野の講義を幅広く提供し、選択履修させている。またこの選択に関しては、４つの科目群（構造数理、現象数理、計算数理、情報科学）が設定され、集中的に学習できるようになっている。カリキュラムの柔軟性を確保するため、いくつかの特別講義を用意し、時代に即応した講義内容を提供することに努めている。
保健体育教室は固有の学生は持たないが、津田塾大学の教育理念・目標である、キリスト教精神に基づく all‑round women を育成する全人教育の理念に沿って、心も身体も健康に保ち、生涯学びつづけ、奉仕の精神をもって世界平和のために貢献しつつ、自己実現をはかることのできる豊かな人間の育成に資することを目指している。そのため、(1)健康教育、(2)動きの教育、(3)余暇教育の３本の柱をたて、英文学科、情報数
理科学科の２学科はこの３分野を必修、国際関係学科は、(2)および(1)または(3)のいずれかを必修としている。
本学のカリキュラムにおける第１の特徴はセミナーの開講である。特に１年セミナーは、専門教育の導入であると同時に、テキストの読み方、レポートの書き方、あるいは問題把握の方法など大学における勉強の進
め方全般についての基礎教育となっている。大学に入学して間もない学生にとって、少人数で行なわれるセミナー（図表Ⅲ‑８〜１０ 参照）の存在は非常に大きい。担当教員は、学習面はもちろん、学生生活全般に関する相談も受けるので、広い意味での基礎教育を担っていることになる。
第２の特徴は語学である。開学以来、外国語を身につけ、国際社会で活躍するための必要不可欠な道具として、基礎から国際コミュニケーションができるまでの外国語能力の育成と、広い国際感覚、および人格的にゆたかな知識を養う教育を実践している。語学の基礎教育として、英文学科・国際関係学科では、英語の基礎科目を１年次で４科目必修とし、情報数理科学科では、１年次から２年次に各２科目を必修としている。
第３は、３学科がそれぞれに開講している科目が相互に履修できることである。専門教育の基礎教育として、各学科は基本となる科目を１年次に２〜５科目必修として設けている。それぞれの学科が開講している科目の相互履修は総合的学習形態を実践し、学芸学部の特徴を表している。
他学科の開講科目の履修については、図表Ⅲ‑２〜４にある各学科の科目区分にもあるとおり、かなりの自由度がある。特に英文学科と国際関係学科は専門科目を相互に補完している面もある。単一学部の利点を活かした学科間の相互乗り入れは評価できる。新コースの開設も、この実績をもって実現したといえる。学生の選択肢が多岐にわたること、視野が広がることなどを考えたとき、他学科の開講科目を履修することは有意義である。その中で、学科特有の体系的な学問を教授しつつ、独自性を確保していくことは留意すべき事項であろう。
第４は、 専門性の高い科目が数多く開講されていることである。 学部における学習を基本により高度な知識を養うために各学科とも大学院を設置しており、必要に応じて学部と大学院の合同授業を行ない、学部生と院生が互いに切磋琢磨する授業も行なわれている。
（１）科目区分と卒業の要件
本学の開講科目は、 当該科目の設定、 講義内容や履修方法に関する方針策定、 担当者の手配、 単位の認定などの運営を行なっている学科や委員会によって、英文学科科目、国際関係学科科目、情報数理
科科目、外国語科目、保健体育科目、共通科目、教職科目に区分されている。
英文学科、国際関係学科、情報数理科学科科目は専門性の高い科目であるが、図表Ⅲ‑１の科目は、
12

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

それら専門科目の基礎となるものであり、３学科共通のカテゴリーとして設置する科目である。各学科はこれらを取り扱う委員会に、必要な科目を要求してカリキュラムに取り入れ、専門科目の基礎や幅広い知識および全人教育に役立てている。
図表Ⅲ－１ ３学科共通の科目区分表

共通科目

外国語科目

保健体育科目
教職科目

人文分野の「世界の文学」や「異文化理解とコミュニケーション」「音楽」、社会分野の「法学」「政治学」「経済学」、自然分野の「情報処理Ⅰ」や「くらしと地球環境」、「物質と生命現象」、「科学と人間」など専門の基礎となる科目や教養を高める科目が開講されている。また、学際的な総合科目や留学生のための日本研究に関する科目もこのカテゴリーに分類される。
第１外国語としての基礎英語科目、第２外国語としてのフランス語、ドイツ語、中国語、ロシア語、スペイン語、朝鮮語が配置されている。外国語科目はすべての科目について専門性の高い程度Ⅳ（４年生レベル）のクラスを開講している。また、留学生向けの日本語をレベルに合わせて学べるようきめ細かくクラスを分けて開講している。
全人教育の一環として、「動きの教育」 「余暇教育」 「健康教育」 「特別研究」 「リラクゼーション」 と「レクリエーション活動」 といった科目を講義、実技を融合させて開講している。
「教職概論」、「教育心理学」、「教育メディアの研究」といった教育方法をはじめとして、教員免許を取得するのに必要な科目が開講されている。

本学における卒業に必要な要件は、上記の共通科目、外国語科目、保健体育科目と、３学科科目を必修
科目、選択科目、自由科目に区分、さらに選択科目は基本科目、基幹科目等、学科によってより細かく区分
して、次のように履修単位数を定めている。
英文学科の卒業に必要な最小限単位数は、必修科目のセミナーおよび英語科目が３８単位、保健体育
科目４単位、選択科目として共通科目２０単位、基幹科目２０単位、特殊研究科目２０単位、（卒業論文６単位）、第２外国語８単位、自由科目は２０単位で合計１３０単位になっている。
１・２年次対象の英語に関する基礎科目を多く配置し、それを基礎に２年次以上の専門科目を学ぶ形になっている。専門科目には英語演習Ⅲ・Ⅳといった必修科目をはじめ、基幹科目、及び特殊研究科目には英米文学、イギリス文化、アメリカ文化、英語学、コミュニケーションの５つのコースに関する科目を配置している。英文学科の科目区分は次のとおりである。

13

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

図表Ⅲ－２ 英文学科の科目区分
外国語科目に分類される英語の基礎科目をはじめ、講読、英語表現法、文法、
英語演習といった英文学科独自の英語科目、セミナーおよび卒論指導。保健体育。
共通科目
前述の共通科目の中から２０単位。
「イギリス文学史」「アメリカ文学史」「アメリカ文化概論」「英語学概論」「コミュニ基幹科目
ケーション概論」といった各コースに関する専門科目をはじめ、日本語教員養成課程の必修科目でもある「第二言語習得概論」が置かれている。
「イギリス演劇」「文学批評」「イギリス政治」「日英語の比較」「オーラル・コミュニ
特殊研究科目 ケーション」といった各コースに関する専門科目をはじめ、日本語教員養成課
程の必修科目でもある「第二言語習得概論」が置かれている。
フランス語、ドイツ語、中国語、ロシア語、スペイン語、朝鮮語といった第２外国外国語科目語のうち、程度Ⅱ（２年生レベル）までの科目。
基本的には本学の全開講科目。ただし、履修科目のカテゴリーが偏らないよう
自由科目
制限がある。

必修科目

選
択
科
目

次に、国際関係学科の卒業に必要な最小限単位数は、セミナーおよび卒業論文、基礎言語（英語）、基本科目、保健体育科目等必修科目が５１単位、基幹科目、地域科目、外国語科目、保健体育科目等の選択科目が４１単位、自由科目が４０単位で合計132単位（または133単位 ＊図表Ⅲ-６ 注記（＊）参照）となっている。
英文学科と同様、１・２年次において英語に関する基礎科目を多く履修する仕組みになっている。専門の基礎となる基本科目Ａ・Bは１年次から履修し、専門科目である基幹科目、地域科目は２年次からコース別の科目を履修するようになっている。
図表Ⅲ－３ 国際関係学科の科目区分
必修科目

基本科目Ｂ

選
択
科
目

基幹科目

地域科目
外国語科目
保健体育

自
由
科
目

自由科目Ａ
自由科目Ｂ

外国語科目に分類される英語の基礎科目をはじめ、コースの核となるセミナー、「国際関係概論」「比較文化序説」「地域研究序説」を総称して基本科目Ａ、外国語
Ⅲ（英語以外の科目も選択できる）、保健体育。
「政治学」「法学」（日本国憲法＋法女性学、または、日本国憲法＋法学）、「経済学」「社会学」「社会心理学」「文化人類学」「哲学」「世界の文学」「宗教学」といった専門の基礎となる科目。
「国際政治論」「国際機構論」「国際法」「国際私法」「国際経済論」「国際経営論」「国際金融論」「国際貿易論」「国際開発論」「国際社会学」「比較政治論」「比較社会論」「比較教育論」「比較宗教論」「情報社会論」「社会思想史」「現代文化論」「言語思想論」「文学論」といったコースの根幹となる専門科目。
「アメリカ文化」「カナダ研究」「ラテンアメリカの政治と経済」「ヨーロッパ政治」「ヨーロッパ経済」「東南アジア研究」
フランス語、ドイツ語、中国語、ロシア語、スペイン語、朝鮮語といった第２外国語のうち、程度Ⅱ（２年生レベル）までの科目。
「余暇教育」「健康教育」
必修科目として履修しない３年セミナー、基本科目Ａ、基幹科目、地域科目のほか、英文学科で開講されている専門科目。外国語科目の程度Ⅲ・Ⅳ（３・４年生レベル）の科目。
共通科目をはじめ、外国語科目、保健体育科目など。

14

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

最後に、情報数理科学科の卒業に必要な最小限単位数の内訳は、必修科目として情報数理科学科科目
３６単位、外国語科目８単位、保健体育科目４単位、計４８単位、さらに選択科目４２単位、自由科目４２単位をあわせて合計１３２単位になっている。
必修科目のうち情報数理科学科科目は程度Ⅰ（１年次レベル）のみであり、２年次以降は、コース別の指定科目を２年次に履修し、構造数理群、現象数理群、計算数理群、情報科学群という４つの科目群に分類される専門性の高い選択科目が、程度Ⅲ・Ⅳ（３・４年次レベル）に配置されている。
図表Ⅲ−４ 情報数理科学科の科目区分
必修科目
基礎科目
選
択
科
目

特別科目
構造数理
現象数理
計算数理
情報科学

自由科目

１年から４年にわたるセミナー、「微分積分学Ⅰ・同演習」「代数と幾何Ⅰ・同演習」「情報処理入門・同演習」「プログラミング入門・同演習」などの情報数理科学科基礎科目。外国語科目に分類される英語、保健体育科目。
「微分積分学Ⅱ・同演習」「代数と幾何Ⅱ・同演習」「計算機の構造」「プログラム設
計入門・同演習」といった専門の基礎となる科目。
専門性の高い特別講義。
「代数学」「位相幾何学」「多様体論」「数理論理学」「構造数理特論」など「複素解析」「微分方程式論」「関数解析」など「応用アルゴリズム」「計算理論」「数値解析」など「ネットワークとシステム管理入門・同演習」「記号処理プログラミング」など共通科目をはじめ、外国語科目、保健体育科目さらに英文学科・国際関係学科の科目履修も可能である。

（２）必修・選択科目と自由科目との履修単位数の割合
英文学科
図表Ⅲ−５に示すとおり、必修科目においては英語に関する科目が大半を占め、選択科目においても８単位が第２外国語科目になっており、語学教育を重視したカリキュラムであることが分かる。選択科目は、英米文学コース、イギリス文化コース、アメリカ文化コース、英語学コース、コミュニケーションコース（２００３
年度より、新コース「多文化・国際協力コース」を開設（同章 ３８ページ 参照））の専門分野を研究テーマに応じて履修する。自由科目においては、国際関係学科の科目をはじめ、本学の全開講科目を履修できる。
ただし、程度Ⅰ（１年次レベル）の科目や一部分の科目に偏ることのないよう、保健体育科目は４単位まで、共通科目は８単位まで、日本語教員養成課程の必修科目は８単位までという制限をつけている。また、３年次、４年次においても、ネイティヴ・スピーカーによる英語で行なわれる授業を各学年にわたって、とぎれることなく履修し、総合的な英語の力を維持できるようになっている。
図表Ⅲ‑５ ２００２年度英文学科 卒業に必要な最低単位数の内訳

選択科目

英
文
学
科
科目区分
単位数
比率（％）
必修科目
42（うち英語 36 単位）
32.3%（うち英語 85.7%）（外国語、保健体育科目を含む）
共通科目
20
15.4%
基幹科目
20
15.4%
68
52.3%
特殊研究科目
20
15.4%
外国語科目
8
6.2%
自 由 科 目
20
15.4%
合
計
130
100.0%
英文学科の必修科目は英語８単位および保健体育科目４単位を含む。
15

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

国際関係学科
図表Ⅲ－６に示す科目区分のうち必修科目については、「国際関係概論」、「比較文化序説」、「地域研究序説」といった基本科目Ａと英語に関する科目およびレベルⅢまで続く第２外国語９科目が配置されている。
必修科目のうち２０単位が英語を中心とした外国語によって占められ、選択科目においても８単位が第２外国語になっており、語学教育が重視されていることが分かる。選択科目は、国際政治・国際法コース、国際経済コース、比較社会コース、比較文化コース、地域研究コース（２００３年度より、「多文化・国際協力コース」を開設（同章 ３８ページ 参照））の専門分野を研究テーマに応じて履修する。自由科目は専門によってグループ分けすることで制約を設け、専門性の確保に配慮している。また、他のコースの専門科目についても自由科目として履修できる。
図表Ⅲ－６ ２００２年度国際関係学科 卒業に必要な最低単位数の内訳

選択科目

科目区分
必修科目
（基本科目Ａ、外国語、保健体育科目
を含む）
基本科目Ｂ
基幹科目
（コースにより異なる）
地域科目（コースにより異なる）
外国語科目

国 際 関 係 学 科
単位数

比率（％）

51（うち外国語 20 単位）
8

8

6.1%
6.1%又は
12.1%
6.1%又は
12.1%
6.1%

１又は２

0.8%又は 1.5%

８又は 1641(＊)

８又は 16

保健体育科目
自 由 科 目合計

38.6%（39.2％）

40
132(＊)

31.1%

30.3%
100.0%

注：（＊）保健体育科目で健康教育を履修した場合、選択科目が 42 単位となり合計 133 単位となる。

情報数理科学科
図表Ⅲ－７のとおり、必修科目については、数学と情報科学の基礎となる科目と英語、保健体育に関する科目が配置されている。選択科目ついては、数学と情報科学の分野で、コース別の指定科目を２年次に履修し、３、４年次では構造数理群、現象数理群、計算数理群、情報科学群という４つの科目群に分類された選択科目を１つまたは２つの科目群を選択し履修する。３年次に規定単位の１８単位を取り終えても４年次に必ずこの科目群の選択科目は履修させ、卒業するまで、専門性の高い科目の履修を維持させている。
図表Ⅲ-７ ２００２年度情報数理科学科 卒業に必要な最低単位数の内訳
科目区分

情報数理科学科
単位数

比率（％）

必修科目
（外国語、保健体育科目を含む）

48

36.4%

選択科目
自由科目
合
計

42
42
132

31.8%
31.8%
100.0%

16

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

問題点と改善の方策[授業科目の単位計算方法について]
講義、演習および実技については、大学設置基準に則って単位数を定めている。
卒業論文については、学科によって扱いが異なっており、英文学科は自由科目の６単位、国際関係学
科は必修科目の６単位となっている。情報数理科学科は卒業論文としての単位は付与していないが、４年
セミナー８単位に含めた形で、卒業論文の提出を義務づけている。英文学科が自由科目としているのは、同学科では、卒業論文かセミナー論文のいずれかの提出を課しているためである。
学科による扱いの相違は、これまでの慣習に基づくものと思われるが、４年セミナーと４年間の集大成として論文の提出を必修としている点は各学科共通である。
卒業論文の比重を考えると現行の単位数は妥当であると思われるが、４年間の総仕上げである卒業論文であるのだから、単位数をもう少し増やしてもいいのではないかという意見もある。審査方法等と併せて検討すべき課題であろう。
（３）定められた履修単位に対する平均受講者数
上記（１）(２)において示した、学科ごとの科目区分別開講コマ数、受講者数およびその平均は次のとお
りである。

英文学科
図表Ⅲ‑８ ２００２年度英文学科 開講コマ数受講者数
科目区分

セミナーおよび基礎英語
必修 英語（外国語科目として提供されているもの）
保健体育
共通科目
基幹科目Ｉ（英米文学）
基幹科目ＩＩ（英米文化）
選択基幹科目ＩＩＩ（英語学・コミュニケーション）
特殊研究科目外国語科目
教職課程 必修①保健体育②共通科目
自由 ③日本語教員課程の必修科目①、②、③以外の自由科目
教職科目
合計

開講コマ数

受講者数

平均受講者数

168
44
40
57
6
4
5
37
82
30
28
57
9
174
31
772

3,372
1,046
824
1,904
572
597
666
1,975
1,126
904
256
820
292
1,286
891
16,531

20.1
23.8
20.6
33.4
95.3
149.3
133.2
53.4
13.7
30.1
9.1
14.4
32.4
7.4
28.7
21.4

英文学科の必修科目は、セミナーおよび履修年次に応じたレベルの英語、そして保健体育科目で構成され、科目の性格上平均受講者数は２０人程度となっている。なかでも英語に関する科目が英文学科の必修科目の大半であり、これは前述のとおり、伝統的に少人数教育を旨としているためである。これに対して、基幹科目は各コースで推奨科目があり、所属している学生のほとんどが履修しなければならないうえ、基本的17

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備に１科目１クラスしか開講していないので、平均人数は多くなる。自由科目のうち、保健体育科目が少人数なのは科目の性格からであり、共通科目が少ないのはかなりの学生が選択科目として履修していることによる。
実際には、選択科目として履修している学生のほか、他学科の学生も同じ教室で受講しているため大規模なクラスとなることが多い。

国際関係学科図表Ⅲ‑９ ２００２年度国際関係学科 開講コマ数受講者数
科目区分

セミナーおよび必修科目（英語）
必修 外国語ＩＩＩ
基本科目Ａ
保健体育
基本科目Ｂ
基幹科目
地域科目１
選択 地域科目２
地域科目３
外国語科目
保健体育
教職課程 必修
自由科目Ａ
自由 自由科目Ｂ
日本語教員課程の必修科目

合計

開講コマ数 受講者数 平均受講者数

120
94
23
3
14
15
14
6
8
13
86
22
31
184
129
9
771

1,445
2,436
323
776
300
1,053
1,173
182
215
573
1,250
293
557
3,601
2,050
340
16,567

12.0
25.9
14.0
258.7
21.4
70.2
83.8
30.3
26.9
44.1
14.5
13.3
18.0
19.6
15.9
37.8
21.5

国際関係学科の必修科目のセミナーおよび履修年次に応じたレベルの英語、（ただし、３年次レベルは
第２外国語の程度Ⅲでも可）、保健体育科目については英文学科と同様の理由により少人数で行っている。
これに対し基本科目Ａ（国際関係概論、比較文化序説、地域研究序説）は国際関係学科に所属する学生が最低でも２科目履修しなければなりない科目であり、かつ、１クラスしか開講していないので大規模な授業になっている。選択科目のなかの基本科目Ｂ、基幹科目、地域科目といった科目も基本的に１科目１クラスしか開講していないが、こちらは多くの科目の中から、各学生が選択する形であるので、基本科目Ａほど大規模になっていない。科目の性格上、外国語科目や保健体育は少人数に抑えられている。自由科目Ａについて
は、選択科目として履修できる基本科目Ｂ、基幹科目、地域科目といった科目であっても、選択科目の必要
単位数を満たした後は、自由科目として認められるが、選択科目として履修する学生が大半なので自由科
目としては少なくなる。

18

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

情報数理科学科
図表Ⅲ-１０ ２００２年度情報数理科学科 開講コマ数受講者数
科目区分

セミナーおよび必修科目
外国語（英語）
保健体育
選択 専門科目
教職課程 必修①②Ｉ群②ＩI 群②III 群
自由
教職科目③第２外国語必修

日本語教員養成課程の必修科目①、②、③以外の自由科目
合計

開講コマ数

受講者数

平均受講者数

77
15
35
49
25
40
36
19
25
23
34
5
9
392

1,530
454
320
1,964
435
448
588
130
265
357
109
7
46
6,653

19.9
30.3
9.1
40.1
17.4
11.2
16.3
6.8
10.6
15.5
3.2
1.4
5.1
17.0

情報数理科学科の必修科目は１・２年生で１クラス５０名程度の講義科目があるものの１０名から１５名程度のセミナーが大半なので平均受講者数は２０名弱となっている。英文学科・国際関係学科にくらべて第１外
国語科目（基礎英語科目）の平均受講者数が多いが、これは２００３年度以降の入学者からカリキュラムを改善する予定である。保健体育や外国語は科目の性格上、少人数に抑えている。自由科目は、他学科の科目も履修できるため、選択の幅が広く、１科目あたりの人数は少ない。
（４）カリキュラムの作成、実施、運営体制

現 状
カリキュラムの立案・編成・運営は、各学科会議、保健体育教室会議の他、教務委員会、教職課程委員会、共通科目委員会、外国語委員会、日本語教員養成課程委員会が当たる。各委員会は、各学科・教室から選出された教員と事務局職員にて構成され、具体的な実施方策や担当者の検討を行なう。各委員会より提案された実施方策案は、各学科での審議を経た上で教授会に報告され、承認される。
【専門科目の立案・運営】
専門科目の立案・編成・運営は、英文学科、国際関係学科、情報数理科学科の各学科会議で検討される。
開講科目や担当者、担当時間についても各学科が原案を作成し、カリキュラム決定後は運営にあたる。
【専門科目以外の立案・運営】
共通科目、外国語科目、教職科目の立案・編成・運営は、３学科から選出された教員によるそれぞれの委
員会で検討され、同委員会が３学科と連携をとりつつ原案を作成し、カリキュラム決定後は運営にあたる。
【保健体育科目の立案・運営】
保健体育科目は、保健体育教室会議で立案・編成・運営される。

19

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備【全学的調整】
３学科および保健体育教室から選出された教員により構成される教務委員会において全学的なカリキ
ュラム運営に関わる事項を検討する。毎年１０月中旬には、新年度のカリキュラム編成のために「時間帯調整会議」が開催され、３学科および保健体育室と前述の委員会から提案された原案を全学的に検討し調整し、カリキュラムを作成する。

新入生の定員超過に伴うクラス増、担当者増などは該当する学科・教室主任および委員長から提案があり、主任会議で了承された後実施される。授業科目の新規開講は１増１減（ある科目を１コマ増やしたら、別の科目を１コマ減らすこと）が原則であり、この調整は主任会議で行なわれる。
また履修に関係する学則改正については、教務委員会が当該学科からの提出された原案に基づき、教授会に提案・承認を得る。一方、担当者の人事は、３学科および保健体育教室、あるいは関係の委員会から提案があり、全学の人事委員会で審議し、教授会で決定される。
図表Ⅲ‑１１ カリキュラム作成・実施・運営体制

教 授 会

主任会議／教務委員会、時間帯調整会議 ／ 人事委員会

学科・教室 会議

関係科目委員会

評価および問題点と改善の方策
通常のカリキュラムの編成は民主的に大きな混乱もなく進められている。ただし、学科を越えた問題点、
例えば、３学科の学生が受講可能な共通科目において生じている受講者が２００人を超える授業のコマ数の増加など、学生の受講希望と適正な開講コマ数、履修と時間割の調整、カリキュラムが適正に運用されているかなどの点検・評価は十分とは言えない。今回の相互評価を機に充実が望まれる。
これまでのカリキュラムの改定については、当該学科から提案があり、主任会議における調整ののち、教授会で審議可決されるというのが通常の流れであったが、２００３年度に開設される「新コース」は、英文学科、国際関係学科を横断する形で開講されるので、一つの学科の意思だけで決定していくというこれまでの形態ではなく、両学科のカリキュラムを考慮に入れながら検討されたものである。これを契機として、カリキュラ
ム改革は、単にその学科だけを考えたものではなく、学科間のバランスや学生の要望を踏まえて全学的見地から進めるべきではないかとの意見があり、全学将来構想委員会が設置された。
しかしながら、本学のように学科・教室会議の決定を優先している現状にあっては、全学的な教育課程の検討となると、連絡調整はより複雑になり、決定にも時間がかかる状況にある。
より効果的な授業、魅力あるカリキュラムの実現にむけて、今回の相互評価を機に、教職員が改善すべき事項をできるだけ早急に洗い出すことが肝要である。

20

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

Ｂ．各学科専門科目
英文学科
現状と評価
１９世紀の半ば以降、わが国では英語や英米文学の研究が外国語や外国文学の中心的存在となり、外国文化の窓口としての役割を果たしてきた。２１世紀の今日も、また今後も、変わらないであろうと思われる役割を担った語学や英文学、さらには文化を中心とした授業が、本学英文学科の提供するカリキュラ
ムの基本となっている。
英文学科では、言語と文化を包括的な視点で捉えることにより、国際社会のさまざまな分野で必要とされる英語運用能力の向上や、異なる文化背景を理解した上でのコミュニケーション能力の向上とともに、幅広い教養と豊かな専門知識を身に付けることを最大の目的としている。
４年間を通しての一貫したカリキュラムにより多角的、効果的な教育を行なっているが、特に１・２年次では、英語の４技能（Speaking・Listening・Writing・Reading）の運用能力を身につけるため、少人数クラスでのdiscussion や presentation を始めとして composition や dictation など、多様なトレーニングを行なっている。
図表Ⅲ-１２ 英文学科１年次必修科目
科目名

講義内容

基礎セミナー

英語力の強化とテキストの読み方や問題把握の方法の学習

講読ＡⅠ

英米の文学作品や戯曲、エッセイなどの読みこなしと鑑賞（英語で行なわれる）

英語Ａ

英文テキストの精読および多読（前期は日本語、後期は英語で行なわれる）

英語Ｂ

発話練習（会話、討議、スピーチ、教員との対話等）（英語で行なわれる）

英語Ｃ

英語作文・英文表現練習

英語Ｄ

語学ラボラトリーにおける発音および聴取の練習

図表Ⅲ-１３ 英文学科２年次必修科目
科目名
講読ＡⅡ

講義内容
英米の文学作品や戯曲、エッセイの読みこなしと鑑賞（英語で行なわれる）

講読ＢⅡ

英文テキストの精読

英語表現法ＡⅡ

英文表現練習(autobiography および research paper の書き方の訓練を含む)

英語表現法ＢⅡ

発話の練習（会話、討議、スピーチ、教員との対話等）（英語で行なわれる）

文法Ⅱ

英文法学習および運用練習21

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備【クラス編成】
図表Ⅲ‑１２、１３に示すように、１・２年次において、第一外国語（英語）は４技能に相応する科目に２つのReading クラスを、２年次では２つの Reading クラスにさらに文法のクラスを付加するなど、より一層の効果を期待できるようなプログラムが構成されている。語学学習は英文学科のベースとなるもので、語学力を総合的に伸ばすことが３年次からの専門教育へと確実につながっていく。
英文学科に限らず、少人数教育は本学の誇る特長の一つである。学生は「講義」または「演習」、時には両方の形態で学ぶが、「演習」のクラスでは通常２５人を最大定員としている。セミナーは基礎セミナー
２０人、３・４年セミナー３〜２２（平均１５）人、卒論指導セミナー３〜１０（平均６〜７）人。添削を伴う英作文
は１５〜２０人、会話は２０人、講読は訳読で３０人、英語による授業の場合は２５人が最大定員となっている。語学のクラスの中で徹底的に語学訓練をするとともに、専門分野への基礎知識が十分習得できるように組み立てられている。
英文学科では３年次より、英米文学、イギリス文化、アメリカ文化、英語学、コミュニケーションの５つのコースに分かれる。同時に、３・４年次では各コースに開設されているセミナーを受講するようになっている。
このように、１・２年次では語学やセミナーにおいて、それぞれの専門科目に対応した基礎学習を行ない、学生のニーズにも答えられるよう、バラエティに富んだ専門選択科目が用意されている。また、それらをバランスよく学習できるようなカリキュラムが編成されている。それを土台として３・４年次では、自分の研究テーマに沿って、語学と専門をより細分化して学ぶことができるよう工夫が凝らされている。
図表Ⅲ‑１４ 英文学科コース
コース名
英米文学
イギリス文化
アメリカ文化
英語学
コミュニケーション

内容
英米文学の小説、演劇、詩および批評に関する研究、およびこれらの相互の関連についての考察
歴史、文化、社会等、広い視野でのイギリス研究と様々な文化現象の分析
多民族国家アメリカの歴史、文化、社会のさまざまな視点からの考察
英語の音声、語彙、形態、文法、意味、歴史的変化などの考察
対人コミュニケーションの基礎概念と理論の社会生活および人間関係との関連による考察および言語教育についての考察

セミナーは、考える力を養う参加型の少人数クラスで、３・４年セミナーでは５つのコースから自分の興
味のある分野やテーマにしたがってセミナーを選択し、学科の学生全員がセミナーの履修をする。
また、３・４年次では、セミナーのテーマに沿って指導教員より課された題目や事柄について、各期に英語（２,０００〜３,０００語）で作成するセミナー論文、または、学生が興味をもっている分野やテーマに則して指導教員が決定され、１年間かけてかけて完成させる卒業論文（英語５,０００語程度））の作成が必須となっているため、１・２年次で積み上げた語学力を存分に活用して、自ら選択した専門分野のテーマについて徹底的に研究し、論文を作成していく。自分のテーマを追い、資料を収集し、構想を練り、膨大な時間と労力を費やして仕上げる達成感を学生は感じることであろう。
22

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

英文学科には専門基幹と呼ばれる科目区分があるが、それは専門科目の中でも基礎となるもので、コースや３・４年セミナーの学習の土台をなすものとなっている。学生はこれら専門基幹科目のコース別科
目区分からそれぞれ１科目以上、全体で５科目以上を履修しなくてはならない。
図表Ⅲ-１５ 英文学科専門基幹科目一覧
コース別

専門基幹科目群

Ⅰ．英米文学
Ⅱ．英米文化
Ⅲ．英語学・コミュニケーション「イギリス文学史Ａ」「イギリス文学史Ｂ」「アメリカ文学史」「英詩概論」「シェイクスピア概論」「小説概論」「聖書文学」「イギリス文化概論」「現代イギリス社会」「アメリカ文化概論」「アメリカ政治」「アメリカ経済」「英語学概論」「英語史」「言語学概論」「コミュニケーション概論」「第二言語習得概論」

さらに、英文学科では４０科目以上の特殊研究科目と呼ばれる高度なレベルの専門科目を提供している。際立った特徴としては、文学、文化、英語学、コミュニケーションの各分野において、それぞれ「特殊講義」と題する科目が配され、年度ごとに特色ある講義が専任・非常勤教員あるいは海外からの客員教員などによって行なわれていることである。
また、３・４年次においては、語学に関する科目以外でも、ネイティヴ・スピーカーの教員の英語による授業を履修しなくてはならない。本学英文学科に入学して２年が経過するころには、高いレベルの授業や英語のみで行なわれる専門科目の受講ができるようになる。
図表Ⅲ-１６ 英語で行われる英文学科専門科目（語学科目を除く）
科目
必修科目
選択科目
(2002 年度の場合)

備考

「英語演習ⅢＡ」「英語演習ⅢＢ」「英語演習Ⅲ
Ｃ」、「英語演習Ⅳ」「聖書文学」「現代イギリス社会」「文学特殊講義
Ｃ」「イギリス史」「文化特殊講義Ａ」「文化特殊講義Ｂ」「言語とコミュニケーション」「異文化コミュニ
ケーション理論」「オーラル・コミュニケーション」

ⅢＢまたはⅢＣのいずれかを選択
科目は年度によって異なる【担当教員相互による授業内容等の策定】
クラスを少人数にすると担当の教員数が多く必要となるのは当然のことであるが、英語科目については、各科目にコーディネータを置き、シラバス（「英作文」「英語演習」など）や使用テキストリスト（「講読Ａ」など）等を配布し、科目の目的を徹底させると同時に、全クラスに同一の水準が維持されるよう目配りをしている。非常勤講師に対しては、コースの責任者や科目のコーディネータによるオリエンテーションを通し、上記事項の徹底化が図られている。
専門科目についても、５コースの教員グループにそれぞれ責任者を置くとともに、随時会合を開いて意見を交換している。そして各自の次年度の授業内容を提示した上で、テーマの分布、バランスなどについても調整を行なっている。

23

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

図表Ⅲ‑１７ ２００２年度英語に関する英文学科専門科目の開講クラス
科目名
基礎セミナー

クラス数
１２

科目名
文法Ⅱ

クラス数
５

講読ＡⅠ

９

英語演習ⅢＡ

１４

講読ＡⅡ

８

英語演習ⅢＢ

８

講読ＢⅡ

９

英語演習ⅢＣ

６

表現法ＡⅡ

１８

英語演習Ⅳ

１２

表現法ＢⅡ

１０

図表Ⅲ‑１８ ２００２年度英文学科セミナー開講数
コース別

３年セミナークラス数

４年セミナークラス数

英米文学コース

５

４

イギリス文化コース

２

２

アメリカ文化コース

３

３

英語学コース３

３

コミュニケーションコース

３

３【履修指導】
繰り返しになるが、３・４年次の学習には１・２年次の学習が不可欠であるため、３・４年次対象の科目の中には履修制約を設けているものもある。例えば、１年次に必修となっている英語の科目の履修が済んでいない場合は、３年セミナーを履修することができなくなるといった具合である。ステップを踏んで着実に実力を付け、基礎から応用へ進めるよう指導している。
受動的ではなく能動的な授業参加が語学学習には必須であるが、それに加えて、本学英文学科では
特に授業内の課題提出や宿題が日常的に課されている。したがって、欠席は学生にとって学習上の大きな痛手となる場合が多い。それを未然に防ぐため、担当教員と教務課は連携をとりつつ、欠席の多い学生への指導を履行している。

問題点と改善の方策
１）セミナーについて
英文学科の学生全員が３・４年セミナーを履修することができるという前提のもとで、少人数のクラ
ス編成、学生のセミナー選択を可能にするには、幾多の困難を乗り越えなければならない。多くの教員を配するという財政的、人事的な問題は勿論のこと、時間割の作成、教室の確保等、さまざまな問
題が生じてしまう。あらかじめ学生の希望する分野を調査しているものの、若干名の学生には第２希
望、あるいは希望外のセミナーへの移動を依頼せざるを得ない場合も現実に起こり得る。できるだけ多くの学生に満足を与えるための方法を、今後も継続して探っていかなければならない。
２）セメスター制について
本学は留学する学生の割合が非常に高く、その中でも英文学科の学生が多いのが現状である。
本学は前・後期の２学期制を採用しているが、専門科目のほとんどは１年間の通年科目である。その24

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備ため、留学以前に途中まで履修していた科目を帰学後に継続して履修する制度はあるものの、その手続きは時間を要し複雑なものとなっている。国際化の時代を迎えて、入学・卒業時期や単位互換の多様性が求められている中で、セメスター制やクォーター制導入の検討が急がれる。

国際関係学科
現状と評価
国際関係学科は、１９６９年、国際関係学科の学科新設について、「新設が決まった学科のうち、津田塾
大学国際関係学科は語学を基礎にして社会科学の方法で、国際関係を研究する私大では初めての試み」と紹介されている。そこで、英語は当然のことながら、他の語学学習をも重視しているため、１年次のクラス編成は、第二外国語を基本とて編成される。１年次の基礎セミナーがそれに相当する。２年次以降は、学生は自分の研究テーマに応じてセミナーを選択し、２年次末に国際関係学科の特色である次の５つのコースから一つを選択する。
図表Ⅲ‑１９ 国際関係学科コースとその内容など
コー ス名

基 幹 科 目内 容

地 域 科 目1

国際政治・国際法

国 際 経 済国 際 社 会 に お け る 政 治 の 動 向や 関 連 す る 法 律 に つ い て 、 立
場 が 異 な る 各 地 域 か ら の 視 点
を 考 慮 し つ つ 分 析 す る 。

国 際 政 治 論
国 際 法
国 際 機 構 論
国 際 私 法比 較 政 治 論

国 際 社 会 に お け る 諸 問 題 に つ
い て 、 経 済 と い う 観 点 か ら 研 究
す る 世 界 各 国 ・ 地 域 に お け る
経 済 状 況 に つ い て 分 析 し 、 ま
た 、 世 界 の グ ロ ー バ リ ゼ ー シ ョ
ン の 動 き な ど を 考 え る 。

国 際 経 済 論
国 際 経 営 論
国 際 金 融 論
国 際 貿 易 論
国 際 開 発 論

各 国 、 各 地 域 に お い て 、 現 代
社 会 が 抱 え る 諸 問 題 に つ いて 、 社 会 、 民 族 、 教 育 等 の 側
面 か ら 分 析 研 究 す る 。

国 際 社 会 学
比 較 社 会 論
比 較 教 育 論
情 報 社 会 論
国 際 開 発 論

グ ロ ー バ ル 化 が す す む 現 代 の
国 際 社 会 の 中 で 、 文 化 が 果 た
す 役 割 ・ 機 能 に つ い て 各 国 、各 地 域 に お け る 状 況 を 分 析 研
究 す る 。

社 会 思 想 史
現 代 文 化 論
比 較 宗 教 論
言 語 思 想 論
文 学 論

国 際 関 係 の 基 礎 を な す 各 地
域 、 各 国 家 に つ い て 、 政 治 的 、
経 済 的 、 社 会 的 、 文 化 的 側 面
か ら 総 合 的 に 研 究 す る 。

国 際 政 治 論
国 際 法
国 際 経 済 論
国 際 経 営 論
国 際 社 会 学
比 較 社 会 論社 会 思 想 史
現 代 文 化 論

2
3
1
2
3
1

比 較 社 会2
3
1

比 較 文 化地 域 研 究25

2
3

ア メリカ 政 治
カ ナ ダ 研 究
ラテ ン ア メリカ の 政 治 と経 済
ヨー ロッパ 政 治
北 欧 研 究ユ ー ラシ ア 研 究
東 欧 研 究東 ア ジ ア 研 究
東 南 ア ジ ア 研 究
中 東 の 政 治 と経 済
ア フ リカ 研 究
オ ー ス トラ リア 研 究
日 本 研 究ア メリカ 経 済
カ ナ ダ 研 究
ラテ ン ア メリカ の 政 治 と経 済
ヨー ロッパ 経 済
北 欧 研 究ユ ー ラシ ア 研 究
東 欧 研 究東 ア ジ ア 研 究
東 南 ア ジ ア 研 究
中 東 の 政 治 と経 済
ア フ リカ 研 究
オ ー ス トラ リア 研 究
日 本 研 究ア メリカ 社 会
カ ナ ダ 研 究
ラテ ン ア メリカ の 社 会 と文 化
ヨー ロッパ 社 会
北 欧 研 究ユ ー ラシ ア 研 究
東 欧 研 究東 ア ジ ア 研 究
東 南 ア ジ ア 研 究
中 東 の 社 会 と文 化
ア フ リカ 研 究
オ ー ス トラ リア 研 究
日 本 研 究ア メリカ 文 化
カ ナ ダ 研 究
ラテ ン ア メリカ の 社 会 と文 化
ヨー ロッパ 文 化
北 欧 研 究ユ ー ラシ ア 研 究
東 欧 研 究東 ア ジ ア 研 究
東 南 ア ジ ア 研 究
中 東 の 社 会 と文 化
ア フ リカ 研 究
オ ー ス トラ リア 研 究
日 本 研 究上 記 地 域 科 目 の す
べ て か ら履 修 す る。

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備「国際関係」という学問はともすると、得体の知れない学問、逆に何でもありの学問という感があるが、本学における国際関係学は、国際社会における国と国との関係、人と人との連携について総合的に研究するとともに、ひとつひとつの国家、または地域がどのような歴史的背景をもって存在するか、またそこで生活する人々の考え方などを研究することを目指している。国際社会の基本単位は、現在なお「国家」であるが、国家以外の単位として、国際機構や脱国家組織の重みが日増しに強くなってきている。｢国家｣には、「民族」「国民」という側面もあるところから、国際関係学科の履修内容は、政治・経済・社会・文化という分野から国際社会の動向や国際関係の現象を研究するものと、ある一定の国・地域に焦点を合わせ、その国や地域と国際社会との関係を研究するものの両方の内容を組み合わせて履修する仕組みになっている。
１年次より基本科目Ａ(「国際関係概論」、「比較文化序説」、「地域研究序説」)においてコース別選択
必修科目が設定されており(『履修要覧』 １３４ページ 参照)、コース登録は２年次末ではあるが、事実上１年次からコース別学習にはいることになる。２年次からは基幹科目および地域科目を各コースの指定にしたがって履修する。
特筆すべきは、本学の伝統であり理念でもある少人数教育実現のため、全学年にわたり全員必修のセミナーが開講されていることである。１年次のセミナーは、受講者数を１５～２０人と定め、担当教員の専門分野をふまえたテキスト・トピックなどを取り上げ、学生自身の発表をとおして基本知識を修得しつつ、現代世界の諸問題を探るとともに文献の読み方、発表の方法、討論の進め方などを学ぶ。２年次のセミナー
ではそれぞれ設定されたテーマに関する英語の専門文献の講読を通じて語学的訓練を重視しつつ、専門研究の方法を学んでいく。これら１・２年次のセミナーは３・４年次のコースのための専門的な研究の基礎として位置付けられている。３・４年次は、それぞれが卒業論文を書くうえで研究したいテーマによって各学生が１５人を上限とするセミナーを選択することができる。さらにサブゼミとして複数のセミナーに参加することもできる。また、セミナーは４年間をとおして、少人数での討論形式で行なわれるため、学生個々の積極的な参加が求められる。こうした少人数教育は外国語教育にも反映されており、１・２年次は英語を必修とするとともに、第２外国語としてフランス語、ドイツ語、スペイン語、ロシア語、中国語、朝鮮語の中から1ヶ国語を選択して学ぶ。さらに３年次においても英語または前述の６ヶ国語のうち１つを選んで学習することを義務付け、語学力の充実をはかっている。
このように、国際関係学科のカリキュラムは外国語の習得に力を入れながら、社会科学・人文科学の諸分野と世界の諸地域をできるだけ広くカバーし、国際政治・国際法、国際経済、比較社会、比較文化、地域研究の５つのコースに沿った専門分野を系統立てて履修できるよう配慮されている。さらに、学生はセミ
ナー担当教員の指導を受けながら、専門分野の研究を深め、その内容を卒業論文でまとめ提出することになっている。
【担当教員相互による授業内容等の策定】
国際関係学科全体として、社会・人文科学および世界の諸地域を研究する授業は広範にわたっているで、重複のおそれはほとんどないが、法学、経済学、政治学、地域研究などの個別的な分野や程度ごとに、それぞれ内容を調整するように努めている。

26

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

問題点と改善の方策
１年次選択必修の基本科目Ａにある「国際関係概論」「比較文化序説」および「地域研究序説」は、時間割によって授業時間の重複がないように調整しているが、標準的には１、２年次に選択必修科目として履修することになっている基本科目Ｂ群の科目（「政治学」「法学」「経済学」「社会学」「社会心理学」など）は、あらかじめ受講クラスを指定される語学の授業との授業時間の重複が発生するため、１・２年次で履修できないケースが生じている。専門科目を履修する上で基礎となるはずの基本科目であるのに、専門科目を履修してから基本科目を履修するという逆転が起こるのは、学ぶ側にとって大変困った問題である。
また、カリキュラム上、コース別選択必修科目を設定していても、そのコース内で履修しなければならな
い科目が隔年開講であったり、開講されても他の必修科目と授業時間が重複したりする場合があり、諸分
野・諸地域を幅広くカバーしてさまざまな科目を開講することと、学生に授業として提供できることとは必ずしも一致しない。
今後は、必修科目や隔年開講科目などの授業時間の調整を事前に行なうことにより、また、人的・財政的充実を図り、基幹科目は毎年開講としていくことを目指し、学生が履修計画をたてやすいよう改善に努めたい。

情報数理科学科
現状と評価
情報数理科学科では数学コース、情報科学コースの２つに分かれ、それぞれのコースは次の図表に示された知識を持った学生を社会に送り出すことを目的としている。
図表Ⅲ‑２０ 情報数理科学科コース
コース名
数学コース

情報科学コース

内容（1） 自然や社会の現象にひそむ数理的原理を理解する。
（2） 科学技術の基礎となる数学を理解する。
（3） コンピュータを道具として使いこなす。
（1） コンピュータの構造を理解し、自由に使いこなすことができる。
（2） 問題を分析し、それをもとに問題解決のアルゴリズムを考案できる。
（3） 情報機器の将来の進歩に対応できるだけの基礎知識を持つ。

【クラス編成】
１年次は学生を１組・２組の２つに分けて専門分野の必修科目を組ごとに１つずつ開講している。２年次
で数学コース・情報科学コースに分かれ、微分積分学Ⅱ・同演習は１組・２組に分け、代数と幾何Ⅱ・同演
習は数学コース向けと情報科学コース向けを１つずつ開講し選択させている。これ以外の演習付科目は受講者の人数に応じて演習クラスを１〜３に分けて開講している。３、４年次は選択履修なのでクラス分けは行なっていないが、人数に応じて演習のクラス（１クラス最大ほぼ３０人）を分けることもある。
また、セミナーについては１年セミナーが各組を７つずつのクラス（１クラス８名前後）に、２年セミナーは６クラス（１クラス１８名前後）に、３年セミナーは８クラス（１クラス１４名前後）に、４年セミナーは１６〜１８クラ
ス（１クラス２名以上８名以下）に分けている。１、２、３年セミナーは週１コマ、４年セミナーは週２コマとして27

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備いる。４年セミナーのクラスでは同時に卒論指導も行なっている。
【担当教員による授業内容等の策定】
１、２年次の２クラスに分かれる講義に関しては、担当教員がテキスト選定、講義の進め方などについて密接に相談している。また、微分積分学、代数と幾何のⅠ（１年次）とⅡ（２年次）およびプログラミング入門（１年次）とプログラミング設計入門（２年次）の内容の接続に関しては、担当教員が変わる場合には充分な引き継ぎを心掛けている。その他の科目についても、講義内容，範囲について適宜、学科会議において検討し、改善を心掛けている。

問題点と改善の方策
１）コース選択について
現行の情報数理科学科の２コースの定員比率は数学７：情報３であるのに対して希望する学生の比率がほぼ逆転あるいはそれ以上の逆転状態にあり、その結果、１学年の半数近くの学生が希望するコー
スに進めず不満を感じる現状がある。その原因としては、① 情報科学コースでどのようなことを学習するのか理解できない時点（１年次終了時）でコース振り分
けが行なわれていること、② １、２年次において数学科目の比重が情報科学科目のそれに比べて内容の面でも時間数の面でも重すぎること、③ IT革命、情報科時代等のことばの氾濫による影響が見られること、④ 情報科学コースの方が就職に有利という思い込みがあること、などが挙げられる。これについてはコースの定員比率を数学６：情報４にし、なおかつ振りわけを３年次に行なう、また１年次の必修科目はコース選択に関わりなく共通のものを開講し、数学科目と情報科学科目の比重は内容および時間数の面で同じものとする、２年次には共通の必修科目をのぞき他の科目は全て選択制とすることを骨子とするカリキュラム改革が２００３年度から実施される。
２）英語教育の充実について
今後約１０年間続くと思われる、これまでで最も厳しい大学の生き残りをかけた戦いの時代に勝ち残れる条件を早急に整えるための一環として、英語教育を今後いっそう充実増強させる（２００３年度から実施）。一方、本学で学べば専門分野の知識・技術の修得に加え、国際化時代の要請に応えられる英語力を修得できるという魅力ある点を受験生にアピールしていくことが重要であろう。

Ｃ．共通科目
現状と評価
地球規模での急激な変化が進む中で、専門的学識とともに広い視野を兼ね備え、個性的で豊かな想像力をもつ自立した人間を育てるために提供されているのが、共通科目である。
共通科目は、専門教育のための導入および基礎教育の場としての一面を持つ一方、広く専門領域以外の学識を得る場としての一面も持っている。また、現代の最先端の学問状況についてのやさしい解説を通じて、今日的な問題への関心を向けさせ、知的能力や創造力を伸ばすことを目的にしている。さらに28

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

一人一人がいかに生きるかを考える倫理性を養う科目としての「倫理学」も共通科目として提供されている。
この科目は、数年、休講が続いており、全学生を対象とした倫理性を養うための独立したカリキュラムは組
まれていない現状であるが、１年セミナーをはじめとする各授業や学生の自主的な学習において、倫理性は自然に養われていると思われる。
本学の共通科目には、第１、第２外国語と区分している外国語科目と、人文・社会・自然・総合という分野に区分している科目がある。その他、この共通科目として開講されている情報処理関連５科目は、専門教
育への橋渡しとして提供されている。特に「情報処理Ⅰ」は、英文学科および国際関係学科の１年生が、学内のＩＤを持ち、コンピュータリテラシーの基礎技能を獲得する上で、重要な役割を担っている。
また、総合分野には、「総合」、「女性学」、「平和研究」があり、幅広い分野の学識を得る場を提供していることは、本学の特徴をあらわすもののひとつであろう。このうち、「総合」および「女性学」については、地域市民との交流も目的のひとつとして、一般に公開している。
その他、交換学生のための科目を開講している。特に、「日本研究演習（英語）Ａ」、「日本研究演習（英語）Ｂ」は、一般の学生（交換学生以外の学生）にも受講を認めている。
英文学科では、卒業必要単位として、２０単位を取ることが義務づけられている。さらに、８単位まで、合計２８単位まで卒業必要単位として取得することができる。国際関係学科では、基本科目Ｂ群の科目として、自由科目から８単位以上の履修をすることになっている。情報数理科学科では、自由科目として挙げているが、共通科目の単位を修得しなくても、卒業することは可能である。
このように、各学科によって、共通科目に対する認識がまちまちであるのが現状である。

問題点と改善の方策
本学では、人文分野１７科目、社会分野１２科目、自然分野１２科目、総合分野５科目、交換学生のための科目として６科目の合計５２科目が提供されているが、受講者数が１０名程度の科目もあれば、７００名以上が受講している科目もあり、現状の開講科目を維持していくか否かの検討をはじめている。このような現状が生じているその原因として次のことが考えられる。
①１科目１コマの開講が原則であること②学科によっては共通科目を、基礎的な科目として履修を義務づけたり、選択必修科目と定めたりしている場合があること③学年によっては、専門科目の受講などと重なり、科目選択が制限される場合があること。
上記問題点への改善策として、２００３年度からは、隔年開講科目であった「美術」と「音楽」を毎年開講する科目に、毎年２コマ開講していた「物質と生命現象」を１コマ開講にそれぞれ変更した。また、２００２年
度までの限定で開講していた「日本研究演習（英語）Ａ」と「日本研究演習（英語）Ｂ」を２００３年度以降も継続開講するように変更した。これからも１科目１コマ開講については、複数コマ数の開講等、学生の要望に応じて柔軟に対応していきたい。

29

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

Ｄ．外国語科目
現状と評価
本学の外国語科目は、第１外国語である英文学科、国際関係学科 1・２年次の基礎英語科目と、情報数
理科学科１・２年次の基礎英語科目、およびフランス語、ドイツ語、中国語、ロシア語、スペイン語、朝鮮語、日本語から成る第２外国語科目、および、３・４年次に選択科目として履修できる程度が上級である語学科
目とで成り立っている。
授業は全てが２０人〜３０人の少人数教育であること、本学独自のさまざまな工夫を取り入れた伝統的な教授法に基づき、質的に均一で効果的な授業が展開できるよう、各科目にコーディネータが配置されている。また、担当者のための打ち合わせ会、授業用シラバスの整備もコーディネータを中心に行なわれている。 時代の変化に伴ない、科目の内容を検討する場合もコーディネータと外国語委員長が中心となって準備を進める体制がとられている。近年の例では、英文学科英語 A と選択科目英語 E が多読と精読の半期ずつの科目になったこと、国際関係学科英語ＤⅡが文法からオーディオビジュアル教材を用いた
聴き取りの内容に変わったことなどがある。
また、英語以外の外国語科目では、1 年次で履修する科目は各言語とも、「文法」と「演習」、２年次科目は「講読」と「演習」というように、内容が細分化されており、専門分野の学習にも対応できるよう配慮された組み合わせとなってなっている。
３・４年次では、外国語科目として語学の上級科目が開講されていることは当然であるが、別途、各学科の専門科目として「翻訳演習」や、英語で行なわれる科目（『履修要覧』４０ページ 「現代イギリス社会」「言語とコミュニケーション」「イギリス史」など）、が多数開講されており、外国語学習の充実が図られている。
【クラス編成】
英文学科と国際関係学科では、第２外国語が必修であるため、入学手続の段階で第２外国語６言語の中から１言語を選択させ、希望者数によってクラス数を編成・設定する。１クラスの人数も、本学の伝統である少人数制を保持し、２５人以下となるよう配慮している。また、第２外国語の全ての語学クラスは受講者が１名でもあれば開講しており、必修科目として定められている程度Ⅰ、Ⅱを履修後も、勉学が続けられるように全ての６言語で程度Ⅲ、Ⅳの科目が用意されている。また、情報数理科学科の学生用には第２外
国語のクラスとしてドイツ語Ⅰとフランス語Ⅰの文法・演習クラスが、１年生の必修科目と重ならないように
各１クラスずつ用意されている。
【履修について】
英文学科・国際関係学科の学生は、必修科目として、１年次において図表Ⅲ‑２１のように、「英語Ａ」「英語Ｂ」「英語Ｃ」「英語Ｄ」を合計８単位修得しなければならない。英語Ａは前期に精読、後期に多読という形式で履修し、講読中心の科目である。英語Ｂは会話中心の科目、英語Ｃは作文中心の科目、英語
Ｄは発音・聴き取り中心の科目であり、正規の授業時間の他に、４０分のＬＬ施設を利用した「ラボ」が付加されている。以上４科目は語学を学ぶ上で最も大切な要素である「読み・書き・話す・聴く」の４要素にそれぞれ対応する科目であり、この４要素は、「英語表現法ＡⅡ」、外国語Ⅲとしての「英語Ⅲ」など、引き続き２年次以降の英語科目に引き継がれている。
30

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

これらの科目を履修するためには、学生は週２回・２年間の授業に出席しなければならないが、この形
態は語学力を定着させるため大変有効である。
情報数理科学科の学生は、必修科目として第１年次において英語作文、発音聴取を、また２年次において英語講読、英語会話を合計８単位修得しなければならない。これらの科目は、英文学科・国際関係学
科の基礎英語「英語Ａ」～「英語Ｄ」の科目に対応した英語の基礎的要素を履修する科目であり、津田塾
大学の語学学習が基礎的訓練として重要視している４要素を取り入れたものである。しかし、近年、情報数理科学科の学生の英語力が不足していると指摘する声があり、２００３年度から実施されるカリキュラム
改善策においては、１・２年次の英語を合計１２単位必修とし、特に実用上必要な電子メール、Web、一般的な科学関連の文献などの読み書きに習熟させることを考えている。
本学の外国語科目の履修は、基礎から上級までの科目を段階的に学習するよう編成されている。特に、英語科目では、４要素を細分化した授業が行なわれ、これらの授業では、ＣＮＮやＢＢＣニュースなどを聞き取り、理解する能力、自然な発音、会話ができる能力などを育成し、また、専門分野の学習に必要な原書を読む能力をつけることをねらいとしている。
図表Ⅲ-２１ 英文学科および国際関係学科外国語必修英語科目
必
修
科
目

科目名

定員

英語Ａ

クラス数（2002 年度）
講義内容

英文学科

国際関係学科３０

９１０

英文テキストの精読、*多読

英語Ｂ

２０

１３

１５

英語会話

英語Ｃ

２０

１３

１５

英語作文

英語Ｄ

３６

７

８

発音・聴取の練習（含ﾗﾎﾞ 40 分）*多読は英文学科のみ。
図表Ⅲ-２２ 情報数理科学科外国語必修英語科目
必
修
科
目

科目名
英語作文

定員
３０

クラス数（2002 年度）
４

講義内容

発音・聴取

３６

３

発音および聴取の練習

英語講読
英語会話

３０
２５

３
５

英文テキストの精読
英語会話

英語作文

図表Ⅲ-２３ 外国語選択科目（英語）
科目名

定員

クラス数（2002 年度）

講義内容

選

英語Ｅ

３０

２（各期）

多読

択

英語Ｆ

４８

３

聴取

英語ＢⅢ

２０

２（各期）

英語会話

英語ＣⅢ

１５

２（各期）

英語作文

英語会話Ⅱ

２０

２（各期）

英語会話と英語作文科
目31

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

その他、正規に入学した外国人留学生のために開講されている日本語科目は、「日本語Ⅰ」、「日本語Ⅱ」、「日本語Ⅲ」である。また、大学間協定による交換学生（外国人学生）は「日本語Ⅰ」、「日本語Ⅱ」を受講することができるほか、日本語指導が週２回開講されており、外国人学生の日本語能力に応じたきめ
細かい基礎力の指導が行なわれている。
【認定試験による上級科目受講】
英文学科と国際関係学科の１年次において必修科目として受講する「英語Ｂ」「英語Ｃ」「英語Ｄ」については、学力の優秀な学生は、認定試験により受講免除の許可を受けることができる。受講免除となった科
目は単位を与えられ、上級レベルの科目を履修することができる。また、情報数理科学科の１・２年生の必修科目である「英語作文」、「発音・聴取」、「英語会話」についても、英文学科・国際関係学科と同様に、認定試験が行なわれ、受講免除の許可が与えられた場合は、国際関係学科の「英語Ｃ」や「英語ＣⅡ」、２年次の「英語会話」などの科目を受講するよう指導している。
２０００年度以降の実績は次のとおりである。
図表Ⅲ‑２４ 認定試験 受験者・合格者数
学 科

科目名

英語Ｂ
英語Ｃ
英語Ｄ
英語会話
情報数理科学科 英語作文
発音聴取
フランス語Ⅰ
ドイツ語Ⅰ
スペイン語Ⅰ
全 学 科
中国語Ⅰ
中国語Ⅱ
朝鮮語Ⅰ
朝鮮語Ⅱ
英文学科
国際関係学科

２０００年度
２００１年度
受験者数 合格者数 受験者数 合格者数
３１
１８
３８
２２
３４
６
３４
４
３７
５
３７
１
１
１
３
３
２
１
５
１
２
１
４
０
１
１
２
０
０
―
０
―
０
―
２
０
４
４
２
１
０
―
０
―
１
１
１
１
０
―
１
１

２００２年度
受験者数
合格者数
４２
２３
２７
４
４０
５
５
１
６
０
２
０
０
―
１
０
１
０
１
１
１
１
２
１
１
１

第１外国語（英語）については、「英語Ｂ」「英語会話」の合格率は５０％以上であるが、「英語Ｃ」「英語作文」や「英語Ｄ」「発音聴取」は１０〜２０％前後で推移している。これは、本学の外国語教育は、単に「話せる」「書ける」というのではなく、その言語を母語としている人々と同じレベル、たとえば、作文であれば、文法的にも内容的にも正確であること、発音であれば口の動き、呼気の使い方など、細かな部分の修得をも要求しているからである。
第２外国語については、毎年、中国語、朝鮮語に受験希望があり、合格率も高い。これは受験者のほとんどが帰国生や高等学校での履修者、留学経験者であり、初級レベルの知識をすでに有しているからである。

問題点と改善の方策
第２外国語科目であるスペイン語科目では、複数クラスが開講されているにもかかわらず、コーディネータとしての専任教員が不在のため、クラス間の調整や、会話クラスの設置など検討すべき課題への取り32

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備組みが急がれていたが、２００３年度より専任教員を採用する予定であり、序々に改善がはかられている。
外国語教育は受講者数に伴ない、クラス数も調整することが望ましいと考えるので、外国語委員会において、学生の語学学習に対する要望と現状の把握および適正な開講コマ数等について、さらに検討されることが望まれる。

Ｅ．日本語教員養成課程
日本語を母国語としない人々に対する日本語教育に関して、優秀な教員を養成し世に送り出すことを目的する日本語教員養成課程を開設したのは１９９０年であった。その背景には、国内外を問わず学生や社会人の日本語学習者数が増えたことに伴い、日本語教員の養成が必須になったという経緯がある。
本課程は全ての学科の学生にとって、主専攻と並行して履修することが可能な副専攻のプログラムとなっており、その中で学生は日本語の基礎知識を習得し、その実習を通して経験を積むことが求められる。必修科目としては、日本語教育に関する科目（１２単位）、日本語学に関する科目（８単位）、選択必修科目（４単位）、自由選択科目（４単位）の計２８単位が課されている。
図表Ⅲ‑２５ 日本語教員養成課程科目
科目群

科目名

日本語教育に関する科目「日本語教授法」「日本語教材・教具論」「第二言語習得（概）論」「日本語教授法演習」（含実習）など「日本語学概論」「日本語文法概論」「日本語学特殊講義」など

日本語学に関する科目
選択必修科目

「言語学概論」「日英語の比較」「意味・語用論」「音韻論」「文法論」「社会言語学」など

自由選択科目「日本文学」「国語学」「国語表現」「認知科学と言語教育」「異文化理解とコミュニケーション」「言語とコミュニケーション」「日本史概説」「社会心理学」「言語思想論」「心理学」「情報処理Ⅰ」など

また、本学の教育を特徴付けるものとしては、既存の教育方法だけでなく、従来の日本語の理論研究に加えて、行動や社会習慣との関連における日本語表現の多様性や、日本語表記のあり方など国際的なコミュニケーション手段としての日本語の学習を採用していることなどが挙げられる。現代はまさに国際化、情報化の時代であり、外国語としての日本語教育ならびに研究に対する期待は極めて大きいため、特定の集団だけではなく、様々な学習者に対応できる教員を養成することも視野に入れ、「日本語教授法演習」では日本語学習者との直接接触体験を重視し、学習者との出会いを通して日本語教育の方法を考えるという活動も行ない、社会の動きに応じて必要とされることを探ることも試みている。
英文学科の学生のみならず、国際関係学科、情報数理科学科の学生の履修者も年々増加している。本学は学科を問わず伝統的に語学教育に重点を置いているため、学生の言語に対する感覚は敏感であり、外国語としての日本語にも非常に高い関心を示し、各自の専門科目に加えて熱心に日本語教育の学習に励んでいる。また、在学中に本課程を履修する機会が得られなかった者については、卒業後に科目等履修生として学び、単位を修得することもできるようになっている。
定められた単位を修得し課程を修了した学生には、本課程の修了証明書が与えられる。修了者の中には、国内外の大学や日本語教育機関で日本語教師として活躍している者も多く、一方、国際交流関係の職場や地域のボランティアなどにおいても活躍している者もいる。また、大学院や専門機関に進みさらに研究を深33

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

め、専門家への道を目指す者も少なくない。
図表Ⅲ‑２６ 日本語教員養成課程修了者数一覧
2000 年度（ ）内は他の教員免許（英・社・数）取得者

2001 年度

2002 年度（予定）

英文学科

２７人（１３）

38人（１５）34人（１６）

国際関係学科3５人（ ８）22人（ ４）26人（ ２）

情報数理科学科

０人（ ０）

０人（ ０）

３人（ １）

Ｆ．保健体育科目
本学の保健体育科目は、全人教育の一貫として、自己および地球レベルの幅広い健康や余暇の問題に関心をはらい、社会に貢献し得る人材を育成することを目的としている。心身の健康、スポーツ文化、現代
社会と余暇の問題などに対する学生の意識を高めるよう、講義と実践を統合した授業や、個人指導を取り入れた授業を１クラス４０名程度（ただし健康教育は講義科目なので６０〜９０名）で展開している。保健体育科
目として次の５科目を提供しており、全学生に対して必修科目が設置されていることは特徴的である。
図表Ⅲ‑２７ 保健体育科目区分と単位数
科目名
動きの教育
健康教育
余暇活動
特別研究
リラクセーションとレ
クリエーション活動

単位数
１
２
１
２
１

履修、その他
１年次に全員必修
英文学科・情報数理科学科は必修
国際関係学科はどちらか 1 科目選択必修
自由選択：多様なテーマによる科目
自由選択：心身の健康に問題を感じている学生を中心にクラスを編成【担当教員相互の授業内容等についての調整】
健康教育、動きの教育の場合、担当者は学期の始まる前に授業内容とすすめ方について打ち合わせを行なう。学年のはじめに非常勤講師を含めた一日の研究会を開いている。また、休講せざるを得ない事情が生じた時は、他の専任教員が代わって授業ができるように教育内容について互いに連絡しあうように心がけている。
【実験・実習科目の開設】「健康教育」と「特別研究」に実習を取り入れており、「健康教育」では履修者全員が救急法の実習を行なっている。「特別研究」では「特別研究Ａ（世界の健康問題）」「特別研究 J（キャンプ教育）」「特別研究Ｋ（冬季野外教育）」の３科目で実習を取り入れ、農作業のワークキャンプ、野外実習、スキー・スケート実習等を実施している。

34

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

Ｇ．教職に関する科目
現状と評価【免許の種類と教科】
本学における教職課程を履修し規定の単位を修得した場合は、次のとおり１教科・２種類の免許状が授与される。ただし、同時に２教科の免許状の取得はできない。
免許状
種類
学 科
英文学科
国際関係学科
情報数理科学科

中学校教諭
一種免許状

高等学校教諭
一種免許状

外国語（英語）
外国語（英語）
社会社会
数学―

外国語（英語）
外国語（英語）
地理歴史
公民
数学
情報

【基礎資格の最低修得単位数】

基礎資格

大学における最低修得単位数
英
数
情 社
免許教科
語
学
報 会
免許種類 中・高（一種）学士の学位を有すること

教科に関する科目
教職に関する科目
教科又は教職科目

中

公
民

高

中 高

高

中

高 中

高

27
16

20
31 27
8 16

20
27
16

28
33
8

20 28
27 33
16 8

20
27
16

20
31
8

地 社
歴 会

注 「地歴」 ： 地理歴史科教員免許状（高校）「公民」 ： 公民科教員免許状（高校）「情報」 ： 情報科教員免許状（高校）35

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備【教員免許取得状況】
本学における教員免許取得状況は次のとおりである。
年 度
1999 英文学科
国際関係学科
情報数理科学科
文学研究科
国際関係学研究科
理学研究科

免許取得数
英語 社会 数学
114
39
12
53
11
1
7

計
2000 英文学科
国際関係学科
情報数理科学科
文学研究科
国際関係学研究科
理学研究科

164
97
41

計
2001 英文学科
国際関係学科
情報数理科学科
文学研究科
国際関係学研究科
理学研究科

145
96
39

計

13

48.51
17.00
51.96
78.57
16.67
87.50

237
97
45
48
7
1
2

665
288
244
112
11
6
5

35.64
33.68
18.44
42.86
63.64
16.67
40.00

4

200
96
57
53
6
1
4

666
275
288
109
13
7
4

30.03
34.91
19.79
48.62
46.15
14.29
100.00

57

217

696

31.18

60

7
1
2
50

18
53

6
1
19

免許取得率

235
300
102
14
6
8

48

141

卒業者数

114
51
53
11
1
7

4

5

計

本学では女性の自立を目指す一方策として、創立当初より教員免許の取得を奨励してきた。以前の取得
率は１００％に近かったが、近年は教員としての就職が難しいことや、女性が活躍できる場が増加したこと等
により、教育免許の取得希望者が以前と比べ減少している。しかしながら、全国の中学・高等学校で活躍している本学出身の教員から指導を受けた後、本学に入学した学生たちへの影響も大きく、取得率は３０〜４０％を維持している。この取得率は、教育系大学以外の大学としては高いものであろう。
【事前指導、事後指導】
事前指導は１年次後期に行なう教育課程の履修、および介護等の体験実習についての説明から開始となる。教職課程担当教員からの履修説明のほか、現在、教育現場で活動されている方の話、既に実習を終了した４年次の体験談、実習受け入れ校の教員の話等、多彩な内容を用意している。また、事後は実習報告会等を開催し、反省と抱負を語る機会を設けている。

問題点と改善の方策
１）介護等体験平成１０年度から導入されたこの制度により、免許状申請時までに、７日間以上、盲学校、聾学校、もしくは養護学校、または社会福祉施設その他文部科学省が厚生労働大臣と協議して定める施設での体験が、中学校の教員免許を取得するための条件となった。この制度が導入された当初は、受け36

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

入れ施設との間で、学生の体験態度について問題が起きるケースが見うけられた。その後、問題となった事例を積み重ね、その反省を踏まえ事前指導を徹底するように努めた結果、状況は改善している。
２）教育実習平成１０年の教員免許法の改正により、中学校教員の免許状を取得する場合には、これまでの２週間から３週間へ教育実習期間が延長された。これに伴い、授業出席や就職活動と教育実習の兼ね合いについて、これまで以上に学生には厳しいものとなることが予想される。従来本学では中学・高校一種免許の同時取得を原則として指導を進めてきたが、今後は高校免許のみの取得についても柔軟に対応していくこととする。

Ｈ．カリキュラムの将来構想
本学が創設以来、維持して教育姿勢を今後も継承しながらも全学科共通で履修できる新たなコースの設置について、２０００年度から検討され、２００３年度より実施する予定となっている。
英文学科や国際関係学科では、この新コースのカリキュラムとの整合性を考えながらのカリキュラムの見直し、情報数理科学科では、別途、数学コースと情報コースの見直し、英語能力の充実を目指した独自のカリキュラムの改善が検討されている。
（１）学科・科目による検討
以下は、各学科などにおけるカリキュラム改善についてであるが、（２）において、英文学科・国際関係
学科共通コースである「新コース」について述べる。
英文学科
大学設置基準の大綱化に伴う大規模なカリキュラム見直しの後を受けて、随時、学科が行なうアンケー
ト、学生自治会が行なうアンケート、専任・非常勤の教員の声等を参考に、カリキュラムの見直しを行なっている。また、多くの必修科目にコーディネータをおき、さらにはコーディネータ会議を通して意見を集約
し、授業内容を毎年のように改善している。たとえば、２００１年度から始まった英語演習Ⅲでは、必修２単位（Ｒｅａｄｉｎｇ ａｎｄ Ｗｒｉｔｉｎｇ）に加えて選択必修の２単位（Ｐｒｅｓｅｎｔａｔｉｏｎ Ｓｋｉｌｌｓ か Ｖｉｄｅｏ Ｌｉｓｔｅｎｉｎｇ のいずれか一方）を履修し、２００２年度から始まった英語演習Ⅳでは、選択必修の２単位（Ｊｏｕｒｎａｌｉｓｔｉｃ Ｒｅａｄｉｎｇ ａｎｄ Ｗｒｉｔｉｎｇ，Ｍｅｄｉａ Ｓｔｕｄｉｅｓ ｔｈｒｏｕｇｈ Ｆｉｌｍ／Ｖｉｄｅｏ, Ｐｕｂｌｉｃ Ｓｐｅａｋｉｎｇ, Ｔｒａｎｓｌａｔｉ
ｏｎ Ｗｏｒｋｓｈｏｐ の４つのうちの１つ）を履修することになっている。なお、２００３年度開設の新コース「多文化・国際協力コース」に関連して、新しい授業（例えば「２年セミナー」）の検討や、履修方法の見直しが現在行なわれている。
国際関係学科
あらゆる分野にわたる広範なカリキュラムを提供してきたが、従来、学生によっては４年間のあいだに自分の関心のある分野をしぼりこめないことがあった。このような弊害をなくし、専門性を高めるために、
１９９２年度からコース制を採用した。学生は各自の関心に応じて、国際政治・国際法、国際経済、比較社
会、比較文化、地域研究の５コースの中から一つを選択し、自分の大学でのテーマを早い時期から意識的に選択することを促すことによって、専門知識の修得を強化することとした。英文学科同様、新コースに
37

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備合わせた新たな科目の開設や履修方法の検討など、全学的見地に立った見直しが現在行なわれている。
情報数理科学科
情報数理科学科では、数年ごとにそれまでの反省を踏まえて、より良いカリキュラムにするための検討を行なってきている。１９９１年度入学生より数学コース、情報科学コースのコース制を導入、１９９３年度入学生より３年次のサブコースを設置した。また、１９９６年度から学科名称を数学科から情報数理科学科に変更するにあたり、カリキュラムも新学科名に対応したものに改めた。カリキュラムの特徴としては、構造数
理科目群（主に代数、幾何関連）、現象数理科目群（主に解析学関連）、計算数理科目群（主にコンピュータに関連する数学の分野）、情報科学科目群（主にコンピュータシステムとその応用分野）の４つの科目群を設け、学生はいずれかを選択し、集中して関連専門分野を勉強することになっている。上記の４科目群のうち、前３者は主に数学コースの学生が選択する。
しかし近年、①２年次から数学コースと情報科学コースに分かれる際に、１学年１１０名中７０名を越えるほどに情報科学コースに希望者が集中するようになってきたこと、②数学を知らない情報科学の学生、情報科学を知らない数学の学生が増加してきたこと、③情報コースに属しながらも適性に合わず、苦労する学生がいることである。これらの状況に対応するべく、２００４年度からあらたに数理モデルコースを開設する予定である。ここでは自然、社会の現象を数理モデル化し、コンピュータの使用によってモデルの解析を行なうという手法の習得を目標とする。このことによって、現実の社会において数学の応用、コンピュータの活用がいかになされているか基礎概念を把握することを期待している。またコースへの分属を３年次からとし、２年次は３コースを代表する科目、「代数入門」「数理モデル入門」「アルゴリズム入門」を必修科目に定め、学生が自らの興味を発見し育てていく時期と考える。このように第３番目のコースを設けることによって、純粋数学から応用数学、情報科学にいたるまでの広い範囲の分野を大きくカテゴライズできるので、学生が自らの学ぶべき諸分野との関連性を把握できるようになるであろう。
保健体育教室大学設置基準の大綱化の趣旨に沿った教育課程の見直し以後、国際関係学科は２コマ、英文学科・情報数理科学科は３コマを必修とし、あとは自由科目（卒業に必要な単位）として履修することとしたため、その範囲内で、心身の健康、現代社会と余暇の問題、スポーツとその理論的背景などをはじめ多様なコースを選択できるようにするとともに、学生にも積極的な取り組みを促すこととなった。なお、２００３年度より開設される「多文化・国際協力コース」では、世界の健康問題、国際福祉に関わる科目の策定、運営に携わることになる。
（２）新コースの開設
大学設置基準の大綱化以降、本学においてもカリキュラムの見直し、臨時定員の扱いなどについて、教授会をはじめ、教学関係の既存の委員会において検討を続けてきた結果、「新コースの設置」を目指すことになり、２０００年度から全学的な検討組織「新コース検討委員会」を設置し、実施にむけての準備を進め、２００３年４月に新コース「多文化・国際協力コース」を開設するまでに至っている。
「多文化・国際協力コース」は、多文化・言語教育、国際協力、国際ウェルネスという新たな分野を研究する、学科を超えた英文学科・国際関係学科共通コースとなる。情報数理科学科の学生は、このコースを選択することはできないが、このコースで提供される科目を履修することが可能となるよう、２００３年度から38

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備の履修方法の改善が図られた。
「多文化・国際協力コース」では、新しい局面を迎えた国内外の社会構造や文化の違いが引き起こしている問題や、国際協力・ 開発援助などが抱える諸課題などを分析・解明し、よりよい「共生」型社会をめざ
して新しいアプローチを提案できる、国際的な視野を備え高度な専門知識と能力を持った、それぞれの地域や国際社会の発展に貢献できる女性を養成する。
このコースの修了者は、国連やその一部であるＵＮＨＣＲ、ＷＨＯ、ＦＡＯなどの国際機関や各種公務員をはじめ、国内外で働く英語教員や日本語教員、ＮＧＯ・ＮＰＯのスタッフ、企業の国際スタッフ、シンク
タンク等の研究員など多彩な分野での活躍が期待される。また、研究を深めるために国内外の大学院への進学も予想される。本学の卒業生はすでに国内外のさまざまな分野で広く活躍しているので、このコースの修了者も先輩達からいろいろな場面でのサポートが得られることが期待されている。
新コースでは、多文化・言語教育、国際協力、国際ウェルネスという、津田塾大学学芸学部の学際的な教育研究を結集する新しい３つの分野を学んでいくことになる。
（ア） 多文化・言語教育の柱：２１世紀は、異なる文化背景を持つ人々がそれぞれの文化の独自性を尊重し、多様性を活かしながら、言語や文化の違いを超えて「共生」していくこと（＝多文化共生）が大きなテーマとなる。日本語や英語の言語教育や多文化教育の視点から、多文化社会で共に生きるための方法を探っていく。
（イ） 国際協力の柱：開発援助、紛争当事国の秩序や治安の回復など、国際社会の数多くの課題を解決するために、国際協力や国際支援の歴史・理論・政策などを学ぶ。国連をはじめとする国際的な開発や援助を実践している機関、各国や各地域の政府、また非政府組織の活動を概観しながら、新
しい国際協力の枠組みやあり方を考えていく。
（ウ） 国際ウェルネスの柱：紛争、災害、人口急増などによる飢餓や貧困、環境汚染などによって、世界各地の多くの人々が苦しい生活をしいられ、生命の危機にさらされている。人々がさまざまな意味で最善の状態であることをめざして、福祉や公衆衛生、食糧や人口、また児童労働や環境と生態系などの分野で地球レベルの問題に取り組んでいく。
新コースのカリキュラムは、専門的な学習を深める少人数クラスのセミナー、新コースの独自の語学プ
ログラム、情報処理・メディアリテラシーが必修科目になっている。さらに、実践的に学習するため３・４年
次にはそれぞれの関心に沿ってフィールドワークを行ない、報告論文または卒業論文としてまとめる。
なお、新コースでの学習は２年次から行ない、英文学科・国際関係学科からあわせて約４５人が参加する予定である。
（３）全学将来構想委員会
前述のとおり、新コース「多文化・国際協力コース」を具体化する中で、セメスター制やインターンシップの導入、保健体育教室のあり方と保健体育科目の運用、更には学科の再編、大学院のあり方等、大きな視野に立って改善すべき重要な課題が出された。今後これらの課題について、改めて現状の把握と分析、改善の方策を検討しつつ、本学の将来像を求めて具体化する委員会として、２００２年秋に「全学将来構想委員会」が設置された。

39

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

２．教育方法とその改善
Ａ．教育効果の測定（１） 成績評価

現 状
外国語科目と英文学科の指定科目は、各学期末試験が義務づけられているが、評価方法は、各科目担
当教員に委ねられており、具体的には、試験、平常点、レポート、あるいは、それらの組み合わせにより評価が行なわれている。この評価方法のいずれの方法によるかについては、毎年 6 月、１１月に事務局より各科
目担当教員にアンケート形式で調査を行ない、具体的方法について報告してもらっている。また、出席重視
科目については、出席数により評価を受ける資格の有無が決定される。各学期半ばには、各科目担当教員
へ調査用紙を配付し、欠席の多い学生には注意を行ない、必要があればカウンセラーに相談する等、欠席
超過による失格者を出さぬよう努めている。この際の出席数は、科目によりカウント方法が異なるので、履修要覧にその詳細について記載しているが、基本的には総授業時間の３分の２以上の出席が必要である。
年間標準授業回数および標準基準は次のとおりである。
標準授業回数 前期、後期各 15 回、計 30 回
評価基準 Ａ…80〜100 点

Ｂ…70〜79 点

Ｃ…60〜69 点

Ｄ…不合格

以下の表は、各科目別受講者数と放棄、失格、評価Dの学生数を示したものである。履修登録後より授業終了までの期間、担当教員は学生の履修や出席状況について把握しているので、失格、または評価が不合格（D）となる学生は少ないのが現状である。
図表Ⅲ‑２８ 各科目別受講者数と放棄・失格・評価Ｄの学生数
科目区分

科目数

受講数

放棄数*

率

失格数*

率

評価Ｄ*

率

英文科目

147

7,131

302

4.24%

730

10.24%

206

2.89%

国際科目

100

6,642

419

6.31%

950

14.30%

218

3.28%

情数科目

67

3,316

35

1.06%

145

4.37%

211

6.36%

共通科目

56

6,866

326

4.75%

721

10.50%

215

3.13%

外国語科目 英語

104

2,779

1

0.04%

91

3.27%

26

0.94%

フランス語

49

1,122

27

2.41%

90

8.02%

45

4.01%

ドイツ語

22

388

11

2.84%

22

5.67%

11

2.84%

中国語

20

666

7

1.05%

44

6.61%

12

1.80%

ロシア語

6

58

3

5.17%

3

5.17%

0

0.00%

スペイン語

22

529

6

1.13%

19

3.59%

16

3.02%

朝鮮語

6

87

3

3.45%

12

13.79%

0

0.00%

日本語

10

8

1

12.50%

1

12.50%

0

0.00%

計

239

5,637

59

1.05%

282

5.00%

110

1.95%

40

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

保健体育科目

42

2,208

32

1.45%

114

5.16%

30

1.36%

教職科目

49

2,831

32

1.13%

107

3.78%

65

2.30%

英文

9

442

25

5.66%

69

15.61%

0

0.00%

国際

15

447

48

10.74%

30

6.71%

19

4.25%

共通

8

186

8

4.30%

20

10.75%

14

7.53%

外国語

5

209

15

7.18%

13

6.22%

5

2.39%

教職

9

480

8

1.67%

19

3.96%

5

1.04%

46

1,764

104

5.90%

151

8.56%

英文

60

947

0

0.00%

34

3.59%

2

0.21%

国際

97

1,223

1

0.08%

32

2.62%

7

0.57%

情数

48

448

0

0.00%

5

1.12%

2

0.45%

英文

22

100

0

0.00%

2

2.00%

0

0.00%

国際

27

314

0

0.00%

15

4.78%

1

0.32%

計

254

3,032

1

0.03%

88

2.90%

12

0.40%

合計

1,000

39,427

1,310

3.32%

3,288

8.34%

1,067

2.71%

人数制限科目

計
セミナー

卒論指導

0.00%

＊放棄：履修登録後に辞退した場合
失格：出席日数不足、レポート未提出、試験欠席のため、採点対象とならない場合
評価Ｄ：採点の結果、不合格と判定された場合

また、奨学金給付学生選考等、学生の成績を客観的に評価する必要がある場合は、学科・年次・入学年度・入学形態別に、学生の入学から指定年度までの成績データを必修、選択、自由科目に分類して抽出し、データ項目の優先順位を定めて成績順位者のリストを作成し、活用している。本学では、履修単位の上限を設けていないこと、また専門的な科目の履修を重視することから、一般的に使用されているＧＰＡ(Grade
Point Average)の算出方法ではなく、このような方法をとっている。但し、成績順位をつける場合、評価がＤ（不合格）や失格の場合、編入や留学による単位認定、学内単位認定試験合格による単位認定については加味されていないことは、今後の課題であろう。

評価および問題点と改善の方策
語学科目のようにコーディネータ制をとっている科目は、到達目標や評価基準についての打合せを実施
しているので、客観的で厳格な評価が実施されている。一方、講義科目は１科目を１人が担当する場合が多く、どうしても教員の個人的基準に委ねざるを得ないため、客観性に乏しくなる傾向が生じている。大学の授業は専門性が高く、開講科目の大部分はこの傾向が強いが、学生による授業評価結果の分析や GPA を導入することにより、より客観性を高める努力が必要であろう。そしてシラバスに明記する評価基準についても、大学の方針が反映されたより詳細な内容であることが望まれる。
その他、①放棄、または失格者が次年度の受講を希望する場合の制約 ②精神的理由による欠席者への教員による対応がとれる方策などを図ることも必要であろう。

41

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備（２） 外国語能力テスト

現状と評価
従来、英語Dのラボラトリーの授業時間中に行なわれていた聴解力テストに代わるものとして１９９５年度より全学科の１年生が一斉に年２回受験し、英語の学習の達成度をみる英語能力テストが開始された。また、フランス語についても１９９８年度より、教育の効果をより高めるため、１年生のフランス語Ⅰ履修者全員にフランス語Ⅰ共通テストを実施している。両方の能力テストともに、教育効果の測定に有効な情報を提供し、教育内容や教育方法の改善・向上に資している。英語能力テストは、入学直後の５月と１２月に行なっており、
結果は学生本人に各学科の平均点、順位とともに返却されるとともに、英語Ｄと発音聴取の各担当者、外国語委員会、教授会へ報告される。
このテスト結果によって、学生は１年間の学習成果を客観的に把握することができ、２年次以降の学習の指針を決める一助となっている。また、担当者にとっても、継続的に測定することで、語学教育の成果や教育方法の改善点を認識する資料の一つとなっている。
図表Ⅲ‑２９ 英語能力テストの過去５年間の推移* 200 点満点
英文学科
１９９８年度
１９９９年度
２０００年度
２００１年度
２００２年度

受験数

第１回
最高点
最低点

平均点

278
241
262
272
264

183
183
182
167
178

135.90133.37133.94127.36132.86

278
230
248
257
255

192
182
189
180
187

99
14
99
94
97

138.39136.49136.17130.74136.14

第２回

受験数

最高点

最低点

平均点

受験数

最高点

最低点

平均点

298
258
311
305
297

192
167
160
168
163

86
80
67
80
60

130.58130.83128.32128.03127.71

300
234
292
289
281

192
171
164
173
169

86
69
44
81
87

131.90128.47127.05128.06126.53

最低点
70
67
73
32
56

平均点
101.01100.76103.38
99.03
99.39

第１回

情報数理科学科
１９９８年度
１９９９年度
２０００年度
２００１年度
２００２年度

平均点

第１回

国際関係学科
１９９８年度
１９９９年度
２０００年度
２００１年度
２００２年度

88
67
69
86
88

受験数

第２回
最高点
最低点

受験数
122
112
100
114
108

最高点
154
134
144
147
161

第２回
最低点
68
64
71
48
60

平均点
101.67103.51100.53100.86
99.13

42

受験数
117
103
93
107
103

最高点
164
141
146
157
155

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

全学科
１９９８年度
１９９９年度
２０００年度
２００１年度
２００２年度

受験数
698
611
673
691
669

第１回
最高点
最低点
192
68
183
64
182
67
168
48
178
60

平均点
127.65126.83126.38123.28125.13

受験数
695
567
633
653
639

第２回
最高点
最低点
192
70
182
14
189
44
180
32
187
56

図表Ⅲ‑３０ フランス語Ⅰ共通テスト結果の過去 5 年間の推移

2002 年度

2001 年度

受験数

最高点

最低点

平均点

英文学科

106

98

13

68.28

国際関係学科

117

89

24

63.05

情報数理科学科

15

81

39

58.67

全体

238

98

13

65.11

受験数

最高点

最低点

平均点

英文学科

100

100

20

58.54

国際関係学科

124

95

20

62.10

情報数理科学科

8

77

27

50.13

232

100

20

60.15

受験数

最高点

最低点

平均点

英文学科

105

95

6

68.70

国際関係学科

133

92

9

61.10

情報数理科学科

7

91

37

61.30

245

95

6

64.40

受験数

最高点

最低点

平均点

英文学科

94

95

9

54.50

国際関係学科

115

97

16

63.80

情報数理科学科

6

73

41

58.30

215

97

9

59.50

全体

2000 年度

全体

1999 年度

全体

43

平均点
129.30126.69127.15124.36125.99

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

1998 年度

受験数

最高点

最低点

平均点

英文学科

135

99

12

63.28

国際関係学科

137

94

14

62.96

情報数理科学科

15

64

0

36.26

全体

287

99

0

61.75

問題点と改善の方策
英語、フランス語の外国語能力テストの結果を見ると、ドイツ語やその他の言語についても、一斉能力テストの導入や、外部機関で実施されている能力検定試験の受験を推進することについて検討することは価値があるだろう。
（３）履修科目登録の上限設定について

現状と評価
現在、本学においては履修科目登録の上限は設定していない。したがって、海外の大学に留学したいと考えている学生は、１・２年次に多くの単位修得して留学に備える学生が少なくない。
履修科目登録の上限設定はないが、授業科目の程度の設定（履修学年の設定）や外国語科目をはじめとして、程度Ⅰ（１年生レベル）を修得しないと程度Ⅱ（２年生レベル）が履修できないといった履修制約をしている科目が多く、実際には卒業必修単位をある学年に集中させて履修することはできない構造になっている。

問題点と改善の方策
実質的に卒業単位を、ある年次に集中させて履修することはできないよう、配慮がなされているとは言え、学生の負担、放棄の実態、担当者・教室の手配、教員人件費などを考慮すると、上限設定を検討すべきである。また、年次途中における進級制限を設けていないため、１年以上休学した場合を除き、全員が４年次まで自動的に進級できる状況である。したがって、かなりの単位数が不足している学生も４年次ではじめて顕在化することになる。卒業年度であることから、個別に丁寧な指導を行なうが、４年次１年間で、不足する単位をすべて修得することが不可能なケースもある。学生に過度の負担を強いることは論外であるが、留年者への配慮という面からも、緩やかな進級制度の導入等、この現象を避けるための方策を検討すべきであろう。
また、シラバスの活用により、１年次から卒業に至るまでの履修指導を計画的に行なうことも留年者を出さないために必要な配慮であると考えている。

44

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

Ｂ．教育効果向上への取り組み
現状と評価
本学においては、創立当初より教育方針や教育方法、学生への支援について、塾長（現在では学長）を中心として全教員および職員が連携を大切にし実施してきた。大学の理念の項目で述べたように、開校の際、創立者津田梅子は「真の教育には、教師の資格と熱心、それに学生の研究心が必要です。」と述べている。教員および職員が互いに大学のまた学長の基本的な教育姿勢を理解していなくては真の教育ができないという姿勢である。本学のように小規模大学だからこそできること、と言われがちであるが、この精神は今日まで脈々と受け継がれている。
学科会議では、主に専門科目について、関係する教員グループにより、セミナーや開講科目の選定、授業内容、教授法や到達目標、教材について検討する。専門科目以外の科目については、保健体育教室や外国語委員会をはじめとする共通科目、教職科目等の委員会によって検討がされている。各学科・関係科
目委員会において検討された事項は、教授会において全教員の理解と協力を得られる体制をとっている。
このような体制のもと、本学が教育効果の向上を図るために取り組んでいる具体的事項は次のとおりである。
（１）ＦＤと研修
本学においてＦＤの体制が顕著に現れるのは、英語科目・外国語科目である。特に基礎的な科目では、
１クラス２０人程度までに受講者数を抑えているため、１科目のクラス数が英語科目では２０～３０クラス、フランス語科目で１０クラス前後、ドイツ語、中国語などの科目では５クラス前後と多くなり、担当教員も異なるため相互の連携が必要となる。
これらの授業は、専任教員によるコーディネータ制を取り入れ、教科書の選定、資料の準備はもちろん、到達目標の設定、履修計画や履修方法、教材、および教授法の改善について、密なる連携をとりながら教育研究活動が続けられている。
教授法や教材（教材の開発作成を含む）については、毎年年度始めに半日程度のオリエンテーションが行なわれ、年数回の打合せを重ねている。当然、授業進行上支障が生じた場合や、指導上でより効果な方
法、もしくは問題があった場合はただちに相談する等、対応ができるようになっている。学生の能力やニーズにあった自主教材の開発と教授法の研究は、１９６０年に日本ではじめてＬＬ装置を導入した学校のひとつとなって以来、教員と職員による授業運営とその準備のためのきめ細かい作業はその後も継続している。
授業展開上必要なマルチメディア教育機器の操作については、メディア・サービス室が、一斉説明会を学期はじめに行なっている。しかし、機器操作は１回の説明では不充分であること、また授業展開に併せて利用する教育機器が異なるため、授業の直前に個々に行なうことが多い。この対応もＡＶセンター事務室で行なっている。
また、教員の自己研修の場として、サバティカル・リーヴや海外研修制度（Ⅶ章 1-C「教員の国内外の研究活動」 参照）がある。毎年各学科から数名の教員がこの制度を利用し、自身の研究活動のほか、講義資料の収集や教材研究の時間として活用しており、本学では、開学以来の教育姿勢を継承しており、常に教材研究や専門分野の研究に取り組んでいる。

45

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備（２）授業計画・授業内容（シラバス）の作成と活用
本学においては、学生が年度開始時に履修計画をたてる際の資料として『履修要覧』が配布されている。
『履修要覧』には、学則をはじめ、履修や学籍異動に関する手続、３学科の開講科目とその内容、および履
修方法について掲載されている。本学では学科を超えての履修が可能なことから、１冊に全学科の提供科
目や履修方法が掲載されていることは学生にとって大きなメリットである。しかし、ページ数の制限もあり、これまで詳細な内容を記載することはできなかった。教員によっては、詳細な授業内容や資料、評価について、毎年、最初の授業時間に資料を配布し説明している場合や、授業用ホームページを立ち上げて掲載している場合があったが、２００２年度より学部全体を集約してシラバスとして作成し、全学生に配布している。
その結果、学生は履修科目の内容について従来に比べて理解しやすくなり、テキストを事前に準備する等、履修計画を作成するための一助となっている。
しかし『履修要覧』にある講義内容と『シラバス』の内容とが重複していることが多く、教員にとっても、学生にとっても利用しにくい状況が生じたため、２００３年度からは学生の利便性と資源節約に関する環境問題に配慮し、『履修要覧』と『シラバス』を１冊に集約することとともに、電子情報として公開することを予定している。
これは、カリキュラム全体と履修方法が明示されている部分と、履修要項が掲示されている部分が包括された形態にして情報を提供することで、より効果的な授業方法への改善をねらう。また、詳細な情報を電子化することにより、それらの情報検索も容易となるよう検討を続けている。
『シラバス』には、「講義内容」「授業計画」「テキスト」「参考書」「成績評価」が記載されており、今後の学生の履修相談に活用され、より適切な履修方針をたてる際に役立つと考えている。
（３）教員の授業・教育活動に対する学生評価
本学では創立以来、少人数教育を実施し、学生から出される教員への授業・教育活動に対する感想や意見、要望に対して常に耳を傾けることに努めてきたが、従来、その方法は教員に一任されていたので、教員によっては試験の際、答案用紙に授業の感想を書かせているケースもあった。１９９８年度から情報数理科
学科では、専門科目のみについての授業評価が実施され、２００１年度から、全学的に教育内容や教育方法の改善・向上を主眼とした学生による「授業に関するアンケート」を実施することとなった。
このアンケートの実施にあたっては、教員の積極的な協力が得られ、授業時間の一部を利用することができた。５段階の回答形式のほか、記述式形式も取り入れたので、学生からの直接の声をきくことができ、今後の授業改善に向けての重要な資料となることが期待される。担当教員は学生の授業への反応を十分把握し、今後、さらなる授業改善へつなぐ努力を続けていくことがせつに望まれる。このアンケートは、２００２年度に２回目が実施されたが、今後も引き続き実施し、客観的統計的な分析を行ない、学生も教員もともに満足できる授業が展開される材料となることが期待されている。
（４）少人数教育
セミナーや語学教育をはじめとして伝統的に少人数教育を実施しているため、本学のような小規模大学においては、専任教員だけで多数のクラスを維持することは難しく、非常勤教員への依存率が５０％以上とならざるを得ない実態が生じている。そのため、専任教員をコーディネータとして、非常勤教員との連携を図る方策を講じている。授業開始前はもちろん、授業期間内にも数回、各教科の目標や運営方針、授業展開の方法や教材利用についての話し合いを行ない、自主開発した教材を共通教材として活用するなどの方策を講じている。
46

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

特に、英語をはじめとする外国語の習得は、洗練された国際感覚を身につける上での基礎となるため、①少人数のクラス編成 ②視聴覚教材を駆使した授業 ③１年生全員の英語能力試験の実施 ④認定試験
による単位認定 ⑤学力優秀者のためのスペシャルクラス設置等を行なっている。
（５）課外学習
本学の教育においては、「自ら考え、行動する」ことを基本としているため、学生は常に自分の考えをまとめ意見を発表する場が設定されている。
１年次の全学科の語学必修科目「英語Ｃ」または「英語作文」では、毎週あるいは隔週に、与えられたテー
マや創作などの題材で１５０～４００語程度の英作文が課され、担当教員はそれを文法的な観点からはもちろん、表現法やストーリー展開の面からも添削し学生に返却している。
また２年次では１年次で学習した英作文能力をさらに向上させるために、英文学科では「表現法ＡⅡ」を必修としており、autobiography などの課題が課され、国際関係学科の必修科目「英語ＣⅡ」においてはsummaries や formal letters などが課されている。両学科とも後期はリサーチペーパー（研究論文）が課されており、そのために学生は資料を収集し、構想を練り、何度も書き直すことに時間を割き自分の課題を仕上げている。
このような、課題としての課外学習の他、語学学習の場合にも事前学習は必須である。また３・４年次のセミナーにおける発表のために資料検索や日本語教員養成課程の必修科目「日本語教材・教具論」などのプ
レゼンテーション準備は欠かせない課外学習のひとつとなっている。また、授業時間外におこなわれる外国語能力テストのための予習なども課外学習に加えられるであろう。
（６）オフィスアワー
学生生活、履修方法等については入学時のオリエンテーション期間に一斉指導を実施するほか、学科単
位、セミナー単位で担当教員との交流と相談との時間を設け、詳細にわたる説明と指導を行なっている。しかし、履修と学習における相談は学生個々の状況により多岐多様におよぶことから個別対応が必要となる。
特に卒業学年については、履修登録後、ただちに事務的な卒業判定の調査を行ない、担当教員による指導を依頼している。
本学のオフィスアワーは、時間を設定するか否かは教員の裁量に任されている。しかし、実際には学生からの相談には常時対応しているのが現状である。今回、オフィスアワーについて行った教員の調査でも同様の結果が得られた。実施時間は１～３時間／週、昼休みと授業後という回答が多かった。もちろん、卒業論
文指導を担当する教員からはもっと多くの時間にわたって実施しているとの回答であった。
教員が学生の相談に応ずることの可能な時間帯についての周知方法は、①各自の研究室に授業担当時間を掲示する、②相談時間割を研究室に掲示、③相談に応じられる時間を公表している、のいずれかである。相談場所は、教員各自の研究室、または小さな会議室が使われている。
特に近年はインターネットによる相談にも対応するケースも生じているが、基本的には対面指導を重視し
ている。

47

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

図表Ⅲ‑３１ オフィスアワーの実施率（％）
英文学科

国際関係学科

情報数理科学科

保健体育教室全体

時間帯を決めて実施

29.63

24.14

12.50

50.00(*)

25.00

時間帯を設定しないで実施

44.44

41.38

50.00

50.00(*)

44.74

学科内実施率

74.07

65.52
62.50
100.00(*)*回収率 69.74 %*保健体育教室は、カウンセリングの時間を含む

69.74（７）学力の低い学生への対応
現在、社会では大学生の学力低下が問題になっている。入試の多様化、高等学校までの教育課程の改定等による新入生の学力がこれまでの水準を保てるのか懸念されるところである。本学では、今のところ高校における学習についての補講が必要となる事態には至っていない。しかし、本学における基礎教育は、高等学校までの学力は身についていることを前提としているので、学力低下が顕在化した場合、現行の内容では不十分になる恐れがある。
高等学校までの教育課程を大学でどう発展・継承させていくかについては、これまでの実績、経験を踏まえた形でカリキュラムに反映されているが、本学に入学する学生がこれからも一定の学力を身につけてくる保障はない。したがって、入学者選抜でこれまでと同等の力を持つ学生の確保に努力すると同時に、無理なく大学教育を受けられるカリキュラムの構築についても、これまで以上に真剣な検討が必要になると思われる。
講義科目においては、受講者が多いため毎回小テストや個別指導をする時間を取ることが難しく、入学後の学習の向上、学力の測定は、前期末と後期末の定期試験までは客観的データが乏しいのが実情であるが、これまでも述べてきたとおり、本学は少人数教育を積極的取り入れており、英語Ｃ（作文の授業）などの外国語科目などは、毎回の課題や小テストを課している。そのような授業における科目担当者と履修者とのやり取りの中では、学習の到達度を知ることが容易であり、科目担当者が気づいた時点で随時、個別指導を行なっている。
また、前述の外国語能力テスト（４２ページ）結果である、客観データは、カリキュラム全体の見直しや科目担当者の自己啓発、さらに日々の授業内容や学習指導の向上に繋げられている。
今後はこのような取り組みを他の分野にも広げていかなければならないであろう。また、この取り組みで得られら結果を、セミナーの担当者のみならず、教員同士が共有し、学力の向上が思わしくない学生への個別指導に役立てる方策を検討すべきであろう。
（８）教材開発とマルチメディアの活用
１９６０（昭和３５）年に、本学がわが国における最初のＬＬ装置導入校のひとつとなって以来、マルチメディ
ア化教育が充実した今日まで、授業に利用できる教材、自学学習に有効な教材の開発、および指導法の改善を続けている。たとえば、ネイティヴ・スピーカーによる録音教材の作成、ＣＮＮやＢＢＣニュースを素材としたビデオ教材の制作、パワー・ポイントによる教材提示、インターネットを活用した教材提示などである。
48

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

これらの教材を駆使した授業が効率よく実施できるよう１９９０年、ＬＬ教室を含んだＡＶセンター棟が建設された。２００２年度の AV センター教室使用率は次のとおりである。
AV ｾﾝﾀｰ教室の種類
ＬＬ／ＣＡＬＬ教室
講 議 室
ゼ ミ 室

教室数
４
３
４

使用率
５８．３３ %
７３．６１ %
７６．０４ %

近年、マルチメディア教材を活用した授業が増加したため、従来の教室をマルチメディア対応の教室に改修し、ＡＶ機器を設置するなど、環境の整備を行ない、マルチメディア教材に対応できるようになり、授業方法の改善も進んでいる。
一方、情報教育関連では、１９９５年度には学内ネットワークを整備し、情報処理や情報利用の教育をキャ
ンパス内の多様な施設で展開できるようにした。現在、ワークステーション教室にはインターネットに接続した２４０台のコンピュータが設置されており、これらネットワークとコンピュータを活用し、音声、静止・動画像、グラフや図形などのコンピュータ処理教材を活用し、板書や印刷媒体では得られない多様な表現方法を盛り込んだ授業が行なわれつつある。また、理解・習得の向上をめざし、講義資料や講義課題をWebサーバ上に作成し、授業における使用はもとより、事前・事後学習においてもこれを活用することが現在、試みられつつある。情報教育以外の授業でワークステーション教室において定期的に行われる授業は、２００２年度
は中国語（２コマ）と英語会話（１コマ）、および国際４年セミナー「国際産業貿易論」であり、活用範囲が拡大している。また、Web上に講義ページを開設している教員は、情報科学系教員は当然のことながら、それ以外にも数名の教員が講義ページとして利用している。

問題点と改善の方策
教育内容や教育方法の改善・向上については、学科・研究科・教学関係の各種委員会等および関連事
務部署においてさまざまな取り組みがなされている。 これらは事務的・財政的援助のもと、研究会・講演会の開催や自己研修などを通して教育・研究の質的向上のために役立てられている。しかし、関係する全教員の相互理解を得て実施するまでには、それなりの時間を要することも事実である。 近年では、Ｅメールを活用して相互理解を図ることがより可能となったが、教員同士が相談する機会が少ないことは否めない。 特に少人数教育を継続するためには、教員相互の連携、とくに非常勤教員との連携はより密にしなければならないが、これはコーディネータや学科主任の配慮によるところが大きい。ただし、この重要な姿勢は今後も継承していきたいものである。そのためにも、年度始めの学生オリエンテーション期間に開催される担当科
目別教員打合せ会の充実、関係事務部署との連携を大事にしていきたい。
また、本学においては、近年各大学で取り組まれているように FD 活動と銘打った体制作りは行なっていない。確立した制度としては、教員の再教育・再学習を促すための半年または 1 年の海外研修とサバティカ
ル・リーヴという制度がある。これらさまざまな取り組みがどのような効果をあげているかについては、第三者評価を受けるべきあるという学内的合意のもと、今回の財団法人大学基準協会による相互評価を受けることにより、今後さらにより良い教育を目指していきたい。

49

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

３．国内外における教育研究交流
国内外の他大学および教育機関と教育・研究両面において交流を深めることは、本学の活性化のためにも重要な意味をもつ。現在、本学では大学学則第１２条および大学院学則第９条に基づき、以下のような国内外の大学および大学院と単位互換協定を結んでいる。また、以下に示す３つの高等学校と高大連携プログラム協定を結んでいる。

Ａ．国外における交流
現 状
海外の７カ国１３大学と協定を結び、毎年学生を１年間派遣し、協定校からも留学生を受け入れている。留学先で取得した単位について、３０単位を限度として卒業必要な単位として認定が可能である（学則１２条）。
毎年帰国した学生のうち、２０名前後の単位認定の申請があり、卒業単位としての認定がされている。留学する学年は最も多いのが３年生であり、続いて４年生、２年生であるので、学年によって卒業に必要な単位を留学先単位認定の制度を利用して修得し、中には４年間で卒業する者もある。しかし、単位認定を受けても５年間で卒業する学生の方が圧倒的に多いのが現状である。２００２年度に本学と留学協定を結び単位互換を行なっている海外の大学は、次のとおりである。
エディンバラ大学（英国）、ウェスタン・ワシントン大学（米国）、ブリンマー大学（米国）、ランドルフ・メイコン
女子大学（米国）、スペルマン大学（米国）、オーストラリア国立大学、マギル大学（カナダ）、フィリピン大学、
淡江大学（台湾）、梨花女子大学（韓国）、ブリストル大学（米国）、ヨーク大学（英国）、クィーンズ大学（カナダ；大学院のみ）
この制度で認定された２００１年度の実績は次のとおりである。
学科
英文学科
国際関係学科
情報数理科学科
合計

認定人数
8
6
0
14

専門
72
48
0
120

認定単位数
専門以外
41
5
0
46

合計
113
53
0
166

なお、国際交流についての詳細については、ＸＩ章−４「国際センター」の項目をご参照いただきたい。

問題点と改善の方策
本学ではセメスター制はとっていないが、後期から留学して翌年の前期終了時に帰国する学生に対して、前年度の前期部分と帰国してからの後期部分を履修すれば通年の科目として単位を出す科目継続という制度がある。前述の単位認定の制度と科目継続の制度をあわせて利用し、留学の１年間を含めた４年間で卒業することが可能になっているが、履修状況によっては、さらに１年の在学が必要になるケースが多い。また、
科目継続をした授業が翌年度開講されなかったといったケースもある。同じ分野の他の科目を受講することでそれらに替えるなどの柔軟な対応はとっているが、セメスター制の導入も急がれる。

50

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備

Ｂ．国内における交流
現状と評価（１）沖縄大学との交換協定
沖縄大学との学生交換協定は、１９８４年初夏に本学の国際関係学科において検討が開始された。当時、沖縄は本土復帰間もない時期であり、沖縄大学は日本国内（本土）における交流校を模索していた。
本学の国際関係学科内に「沖縄小委員会」を設置し、検討を重ねた結果、１９８４年１２月１７日に両校は協定書に仮調印した。翌１９８５年２月１日、両校学長により有効期間を３年間とする交換学生の協定が締結され、１９８５年度より本学国際関係学科と、沖縄大学法経学部法経学科・経済学科との間で開始された。以降３年ごとに協定書を更新している。
２０００年度の更新時に協定内容の拡大が図られ、現在では本学全学科の学生が応募することができる。
図表Ⅲ-３２ 本学と沖縄大学との交換学生協定図
本学

沖縄大学

学芸学部 国際関係学科

法経学部 法経学科

英文学科

人文学部 国際コミュニケーション学科

情報数理科学科

同

福祉文化学科

本学における実施学科が全学科になったことから、募集から派遣までの業務は、国際関係学科の「沖縄小委員会」から教務課に移行されることとなった。毎年１１月末に「沖縄大学交換留学説明会」を開催し、１月初旬に書類と面接による選考を行ない、数名の学生を派遣している。沖縄大学からも毎年同数程度の学生を受け入れている。
本学において開講されている日本研究Ｂ（沖縄研究）をはじめ、アメリカ政治、比較政治論、比較社会論、
国際政治論等、沖縄との関係が深い科目を受講する学生にとって、現地に赴き、人々との交流を通して体験し学ぶことは大きな意義があることである。
単位認定は、協定により３０単位までと上限が設定されている。帰学後に学生は単位認定の申請をするが、実際に申し出る学生は少ない。 留学前に卒業に必要な単位をある程度履修していること、および沖縄大学に開講されている独特な科目を履修することが多いため、本学において単位認定をする場合、自由科目として認定されることが要因としてあげられる。
（２）ＴＡＣ単位互換
大学間の相互交流を目的として１９９５年度に発足した多摩アカデミック・コンソーシアム（以下ＴＡＣ）〔加盟大学：本学、国際基督教大学、国立音楽大学、東京経済大学、武蔵野美術大学〕では、作業部会として「教育交流部会」を設置し、相互交流の一環として単位互換をはじめとする教育交流を実施している。それ
ぞれ特色のある大学が協力することで、あたかも総合大学としての機能を担うことが期待されている。単位互換は、１９９９年度より、各大学１科目を提供することから開始した。２０００年度からは提供科目を３科目に増やし、現在では３科目以上としている。受講者は提供科目の増加とともに増えている。本学では毎年、派遣学生が多く、受け入れ学生が少ない状況である。履修する科目のほとんどは自由科目であり、履修後、それぞれの大学から提出された評価を本学の評価基準に換算して単位認定を行なっている。
51

Ⅲ 学部における教育研究の内容・方法と条件整備(３)一橋大学との単位互換
一橋大学との単位互換は、２０００年１月２７日に協定を締結し、２０００年度から実施している。これもＴＡＣ
同様、当初は提供科目が少なかったが、２００２年度からはほとんどの開講科目が提供されるようになり、希望者が拡大した。しかし、本学における一橋大学の授業への聴講希望者は多いが、一橋大学からの受け入れ学生は少ないのが現状である。単位認定の方法はＴＡＣと同様である。
図表Ⅲ‑３３ ＴＡＣおよび一橋大学との単位互換実績
ＴＡＣ
1999 年度
2000 年度
2001 年度
2002 年度

派遣
21人
26
58
33

受け入れ
12人
12
11
15

一橋大学
派遣
受け入れ
−
−
12人
0人
4
0
43
1

（４）高等学校との連携（聴講生）
高等学校と大学との連携教育を推進するために、高大連携プログラム協定を次の高等学校と結んでいる。
このプログラムは、高校の生徒が大学の授業を聴講し、それを高校での単位として認定するものである。
３年生が対象となり、聴講費用は無料である。
図表Ⅲ‐３４ 高大連携プログラム協定一覧
東京都立国分寺高等学校
東京都立武蔵高等学校
山梨県立上野原高等学校

２００１年度（人） ２００２年度（人） 備考
３
４
2001.1.11.調印 2001 年度より実施−
０
2002.1.11.調印 2002 年度より実施−
２
2002.2.25.調印 2002 年度より実施

問題点と改善の方策
１）本学の開講科目に対して、他大学より、単位互換科目として、語学授業の提供を希望する声は強い。
語学科目は人数制限科目であり、特に英語Ｃや英作文関係の授業においては、授業中、あるいはまた宿題として学生が英作文を書くことも多く、教員はその添削に多大な労力を要するため、本学の学生の指導が精一杯であるというのが現状であるが、本学が有する語学教育のノウハウを何らかの形で提供できる方策を検討していきたい。
２）提供科目が年々増加し、学生の関心も高くなっているが、受講許可後に辞退する学生や、単位修得に至ることができない学生も増加している。また、近隣の大学であっても通学に時間が必要であるため、本来受講すべき授業に遅刻する学生がいたりする。安易に受講を申込むのではなく、大学相互の連携で実施していることを理解するよう指導することが必要である。

52