投資者の皆さまへ

YMアセット・バランスファンド（安定タイプ）／（成長タイプ）

マンスリー・レポート

愛称：トリプル維新ファンド（安定タイプ）／（成長タイプ）
信託期間
決算日

追加型投信／内外／資産複合：無期限：毎年6月23日（休業日の場合翌営業日）

基 準 日 ：

2019年3月29日

安定タイプの運用状況※過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
≪基準価額・純資産の推移≫
2019年3月29日現在
基準価額
10,132 円
純資産総額
102億円
期間別騰落率期間
1カ月間
3カ月間6カ月間
1年間
3年間
5年間
年初来
設定来ファンド+1.0 %+4.1 %+2.5 %+1.4 %--------+4.1 %+1.3 %

当初設定日（2016年6月24日）～2019年3月29日

10,600
純資産総額

120

基準価額（分配金再投資）

10,400100

基 10,200
準価10,000額（円 9,800）

80

純資
産
60 総額40 （億20 円）

9,600
9,40002016/12/27
2017/6/28
2017/12/27
2018/7/2
2019/1/4
設定時※「基準価額（分配金再投資）」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用（信託報酬）は控除しています（7ページ目の≪ファンドの費用≫をご覧ください）。
※「期間別騰落率」の各計算期間は、基準日から過去に遡った期間とし、当該ファンドの「基準価額（分配金再投資）」を用いた騰落率を表しています。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。

≪分配の推移≫≪主要な資産の状況≫※比率は、純資産に対するものです。

（1万口当たり、税引前）決算期（年/月）
第1期
第2期(17/06)(18/06)

分配金合計額分配金0円
0円

設定来： 0円※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

組入ファンド別構成
ファンド名
国内株式ファンド
先進国株式ファンド
新興国株式ファンド
国内REITファンド
先進国REITファンド
先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド
コールローン、その他

比率
3.2%
3.2%
3.2%
4.9%
4.9%
53.2%
26.6%
1.0%

通貨別構成

合計

100.0%

通貨
日本円
米ドル
ユーロ
英ポンド
豪ドル
シンガポール・ドル
カナダ・ドル香港ドル
ニュージーランド・ドル
その他
合計

比率
89.7%
8.1%
1.2%
0.3%
0.3%
0.1%
0.1%
0.1%
0.0%
0.0%
100.0%※比率の合計が四捨五入の関係で100％にならないことがあります。
※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。
※為替ヘッジ付外債は、日本円に分類しています。

≪ファンドマネージャーのコメント≫※現時点での投資判断を示したものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。

【投資行動】
ほぼ基本配分比率通りの資産配分を維持しました。
【パフォーマンス】
米国や欧州の中央銀行が金融引き締め姿勢を後退させたことなどを背景に、先進国債券（為替ヘッジあり）ファンドや国内REITファンドが上昇したことで、ファンド基準価額は月間で上昇となりました。

■当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするためにワイエムアセットマネジメントにより作成されたものです。当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって投資元本が保証されているものではありません。当ファンドの取得をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上ご自身でご判断ください。8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。
設定・運用

商号等

ワイエムアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 中国財務局長（金商）第44号加入協会

1/8

一般社団法人投資信託協会

安定タイプの運用状況
組入ファンドの騰落率※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

運用会社名

投資信託証券（ファンド名）

騰落率

主な投資方針1カ月間 3カ月間 6カ月間 設定来国内株式ファンド

国内の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。

先進国株式ファンド

日本を除く先進国の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめ+0.1%ざして運用を行ないます。

-5.5%+51.1%

新興国株式ファンド

新興国の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用-2.7% +7.6% -2.8%を行ないます。

+44.4%

国内REITファンド

国内のリート市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を+3.8% +9.9%行ないます。

大和証券投資信託委託-1.2% +7.1% -11.1%+12.8%+39.0%+10.4% +23.2%

先進国REITファンド

日本を除く先進国のリート市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめ+2.7%ざして運用を行ないます。

先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド

先進国通貨建ての債券を主な投資対象とし、日本を除く先進国の債券市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。為替変 +1.5% +2.3% +3.5% -2.2%
動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。

新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド

新興国の国家機関が発行する米ドル建ての債券を主な投資対象とし、新興国の債券市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。

+15.1% +7.3% +21.0%+0.5% +4.4% +3.5% -0.5%※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。

基準価額の月次変動要因分解
2019年3月末の基準価額
2019年2月末の基準価額変動額
内訳※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

10,132 円
10,036 円
96 円
合計

国内株式ファンド

▲4 円

先進国株式ファンド0円

新興国株式ファンド▲9 円

国内REITファンド

18 円

先進国REITファンド

13 円

先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド

81 円

新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド

13 円
112 円
0 円 ▲20 円
▲16 円

小計
分配金
信託報酬、その他

0円

20 円

40 円

60 円

80 円

100 円

※「基準価額の月次変動要因分解」は、簡便法に基づく概算値です。
※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。

基準価額の月次変動要因※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
国内株式ファンド

250 円
200 円

先進国株式ファンド

150 円

新興国株式ファンド100 円

国内REITファンド

50 円

先進国REITファンド

0円

先進国債券

▲50 円

（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券▲100 円2018年12月

2019年1月

2019年2月

2019年3月（為替ヘッジあり）ファンド
安定タイプ※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

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投資者の皆さまへ

YMアセット・バランスファンド（安定タイプ）／（成長タイプ）

マンスリー・レポート

愛称：トリプル維新ファンド（安定タイプ）／（成長タイプ）
信託期間
決算日

追加型投信／内外／資産複合：無期限：毎年6月23日（休業日の場合翌営業日）

基 準 日 ：

2019年3月29日

成長タイプの運用状況※過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
≪基準価額・純資産の推移≫
2019年3月29日現在
基準価額
11,117 円
純資産総額
31億円
期間別騰落率期間
1カ月間3カ月間
6カ月間
1年間
3年間
5年間
年初来
設定来ファンド+1.0 %+6.5 %+1.8 %+3.7 %--------+6.5 %+11.2 %

当初設定日（2016年6月24日）～2019年3月29日

12,000
純資産総額

60

基準価額（分配金再投資）

11,50050

基 11,000
準価10,500額（円 10,000）

40

純資産
30 総額
20 （億10 円）

9,500
9,00002016/12/27
2017/6/28
2017/12/27
2018/7/2
2019/1/4
設定時※「基準価額（分配金再投資）」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用（信託報酬）は控除しています（7ページ目の≪ファンドの費用≫をご覧ください）。
※「期間別騰落率」の各計算期間は、基準日から過去に遡った期間とし、当該ファンドの「基準価額（分配金再投資）」を用いた騰落率を表しています。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。

≪分配の推移≫≪主要な資産の状況≫※比率は、純資産に対するものです。

（1万口当たり、税引前）決算期（年/月）
第1期
第2期(17/06)(18/06)

分配金合計額

分配金0円
0円

設定来： 0円※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

組入ファンド別構成
ファンド名
国内株式ファンド
先進国株式ファンド
新興国株式ファンド
国内REITファンド
先進国REITファンド
先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド
コールローン、その他

比率
8.1%
8.2%
8.1%
12.5%
12.4%
33.2%
16.5%
1.0%

通貨別構成

合計

100.0%

通貨
日本円
米ドル
ユーロ
豪ドル
英ポンド
シンガポール・ドル
香港ドル
カナダ・ドルニュージーランド・ドルその他
合計比率75.3%
20.2%
2.4%
0.7%
0.6%
0.3%
0.3%
0.3%
0.0%
0.0%
100.0%※比率の合計が四捨五入の関係で100％にならないことがあります。
※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。
※為替ヘッジ付外債は、日本円に分類しています。

≪ファンドマネージャーのコメント≫※現時点での投資判断を示したものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。

【投資行動】
ほぼ基本配分比率通りの資産配分を維持しました。
【パフォーマンス】
米国や欧州の中央銀行が金融引き締め姿勢を後退させたことなどを背景に、先進国債券（為替ヘッジあり）ファンドや国内REITファンドが上昇したことで、ファンド基準価額は月間で上昇となりました。

※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

3/8

成長タイプの運用状況
組入ファンドの騰落率※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

運用会社名

投資信託証券（ファンド名）

騰落率

主な投資方針1カ月間 3カ月間 6カ月間 設定来国内株式ファンド

国内の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。

先進国株式ファンド

日本を除く先進国の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめ+0.1%
ざして運用を行ないます。

-5.5%+51.1%

新興国株式ファンド

新興国の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用-2.7% +7.6% -2.8%を行ないます。

+44.4%

国内REITファンド

国内のリート市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を+3.8% +9.9%行ないます。

大和証券投資信託委託-1.2% +7.1% -11.1%+12.8%+39.0%+10.4% +23.2%

先進国REITファンド

日本を除く先進国のリート市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめ+2.7%ざして運用を行ないます。

先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド

先進国通貨建ての債券を主な投資対象とし、日本を除く先進国の債券市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。為替変 +1.5% +2.3% +3.5% -2.2%
動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。

新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド

新興国の国家機関が発行する米ドル建ての債券を主な投資対象とし、新興国の債券市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。

+15.1% +7.3% +21.0%+0.5% +4.4% +3.5% -0.5%※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。

基準価額の月次変動要因分解
2019年3月末の基準価額
2019年2月末の基準価額変動額
内訳※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

11,117 円
11,010 円
107 円
合計

国内株式ファンド

▲11 円

先進国株式ファンド1円

新興国株式ファンド▲24 円

国内REITファンド

51 円

先進国REITファンド

36 円

先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド

55 円

新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド

9円
118 円
0 円 ▲30 円 ▲20 円 ▲10 円
▲11 円

小計分配金
信託報酬、その他

0円

10 円

20 円

30 円

40 円

50 円

60 円

※「基準価額の月次変動要因分解」は、簡便法に基づく概算値です。
※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。

基準価額の月次変動要因※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
国内株式ファンド

400 円
300 円

先進国株式ファンド

200 円

新興国株式ファンド

100 円

国内REITファンド

0円▲100 円

先進国REITファンド▲200 円

先進国債券▲300 円（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券▲400 円2018年12月

2019年1月

2019年2月

2019年3月（為替ヘッジあり）ファンド
成長タイプ※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

4/8

≪投資環境≫
市況概況※現時点での投資判断を示したものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。

（国内株式）
国内株式市場はほぼ横ばいとなりました。上旬は、2月の中国貿易統計で輸出が下振れたことや、OECD（経済協力開発機構）やECB（欧州中央銀行）が経済見通しを下方修正したことで世界経済の減速懸念が高まり下落しました。中旬以降は、ドイツの製造業PMI（購買担当者景気指数）速報値が大きく低下したことなどが株価の下落要因となったものの、米中貿易摩擦の改善期待が高まったことなどが下支え要因となり一進一退の推移となりました。
（先進国株式）先進国株式市場は上昇しました。前半は世界経済の減速懸念から上値の重い展開が続きましたが、月半ばにかけては米中貿易協議の進展期待や米金融引き締め観測の後退などが支援材料になり堅調に推移しました。その後、FOMC（米国連邦公開市場委員会）で金融引き締めに慎重な姿勢が確認されましたが、米国債券市場において景気後退の予兆とされる長短金利の逆転現象がみられたことから、月末はやや軟調に推移しました。
（新興国株式）新興国株式市場は小幅に下落しました。世界経済の減速懸念が強まったことが背景です。国内銀行に対してトルコ・リラのスワップ取引規制を政府が行ったことで国外への資金流出が進んだトルコは急落しました。消費者信頼感指数の悪化などが悪材料となったブラジルも軟調に推移したほか、米朝協議決裂の余波が続く韓国も売られました。一方、利下げ期待が強まったインドと、ハイテク株がけん引する形となった台湾は上昇しました。
（国内リート）
国内リート市場は上昇しました。米国の金融政策姿勢が一段と緩和的になったことなどにより日米金利が低下、リートの相対的に高い利回りへの関心が高まりました。また、引き続き好調なリート各社の決算や、公募増資が一巡しリート市場の需給が引き締まっていたことも上昇の背景と考えられます。
（先進国リート）
海外リート市場は上昇しました。米国では、年内の利上げ停止が示唆され長期金利が低下したことや、米中貿易協議の進展期待などから上昇しました。欧州では、英国のEU（欧州連合）離脱に対する不透明感からイギリスは横ばいでしたが、業績期待などからフランスやドイツなどユーロ圏は総じて堅調な展開でした。アジア・オセアニアでは、中国の景気刺激策への期待感や、香港の好調なオフィス市況などを好感し、香港やオーストラリアが上昇しました。
（先進国債券）
先進国債券市場では、金利はおおむね低下しました。米国やユーロ圏をはじめとして、各国の中央銀行が金融引き締め姿勢を後退させたことから、先進国債券市場の金利は低下しました。また、世界経済の減速懸念も金利低下の要因となりました。
（新興国債券）
米ドル建て新興国債券に関しては、スプレッド（米国債との利回り格差）はおおむね拡大傾向となりました。欧米の経済指標の悪化により、市場のリスク回避的な姿勢が強まったことなどがスプレッドの拡大要因となりました。トルコでは3月末の地方選に向けて政治的不透明感が高まったことや、ロシアとの軍事協力を進めていることでトルコと米国との対立が再び強まっていることなどを背景に、南アフリカ
では企業景況感や製造業生産指数が前月から悪化したことなどから、ブラジルでは年金改革の進展に対する市場の思惑に左右される展開となり、スプレッドはそれぞれ拡大しました。
（為替）
為替市場では、円高の動きとなりました。欧米を中心に経済指標が悪化し、世界経済の減速懸念が高まったことで、各通貨に対しておおむね円高となりました。
新興国通貨は、全体としては対米ドルで下落しました。資金流出が進んだトルコ・リラ、経常赤字の拡大が続く南アフリカ・ランド等が売られました。一方、モディ政権の続投観測が強まったインド・ルピーは堅調でした。円は対米ドルで小動きであったため、対新興国通貨全体では円高となりました。

組入ファンド（為替ヘッジなし）と為替の価格の推移
180
170

組入ファンド（為替ヘッジありおよび国内資産）の価格の推移

先進国株式ファンド
新興国株式ファンド
先進国REITファンド
米ドル/円

170

160

国内株式ファンド
先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド
国内REITファンド

150

150
140

130

130120110110
10090
2016/6/27

2016/12/21

2017/6/19

2017/12/12

2018/6/11

2018/12/3

90
2016/6/27

2016/12/21

2017/6/19

2017/12/12

2018/6/11

2018/12/3※ファンド設定日を基準として指数化しています。

※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

5/8

≪各コースの資産・通貨別構成と基準価額の比較≫
資産別組入ファンド比率（純資産比）
安定タイプ
コールローン、その他
1.0%

成長タイプ

国内株式
3.2%

先進国株式
3.2%

コールロー
ン、その他
1.0%

新興国株式
3.2%

国内株式
8.1%

国内REIT
4.9%

先進国債券

先進国株式
8.2%

先進国債券

先進国REIT
4.9%（為替ヘッジあり）
33.2%

新興国株式
8.1%

新興国債券

（為替ヘッジ（為替ヘッジあり）
53.2%

国内REIT
12.5%

新興国債券あり）
26.6%（為替ヘッジあり）
16.5%

先進国REIT12.4%※比率の合計が四捨五入の関係で100％にならないことがあります。

通貨別構成（純資産比）
安定タイプ

ユーロ,
1.2%

成長タイプ
シンガポー カナダ・ドル,
0.1%
ル・ドル,豪ドル,
0.3%
英ポンド,
0.3%

香港ドル,
0.1%

0.1%
その他,
0.0%

米ドル,
8.1%

英ポンド,
0.6%
豪ドル,
0.7%

ニュージーランド・ドル,
0.0%

シンガポー 香港ドル,
0.3%
ル・ドル,
0.3%

ユーロ,
2.4%

カナダ・ドル,0.3%
ニュージーラその他,
0.0%

ンド・ドル,0.0%

米ドル,
20.2%

日本円,
75.3%

日本円,89.7%※大和投資信託のデータを基にワイエムアセットマネジメントが計算しています。
※比率の合計が四捨五入の関係で100％にならないことがあります。
※為替ヘッジ付外債は、日本円に分類しています。

基準価額（分配金再投資）の比較
11,500
11,250※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

当初設定日（2016年6月24日）～2019年3月29日
安定タイプ
成長タイプ

11,000基
準 10,750
価10,500額（ 10,250円） 10,000
9,750
9,500
設定時

2016/11/7

2017/3/21

2017/7/31

2017/12/11

2018/4/24

2018/9/3

2019/1/21※「基準価額（分配金再投資）」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用（信託報酬）は控除しています（7ページ目の≪ファンドの費用≫をご覧ください）。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。

※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

6/8≪ファンドの目的・特色≫ファンドの目的●内外の債券、株式および不動産投資信託証券（リート）に投資し、信託財産の成長をめざして運用を行ないます。
ファンドの特色
1． 複数の投資信託証券への投資を通じて、主として内外の債券、株式および不動産投資信託証券（リート）に投資します。
2． 各資産への投資比率が異なる「安定タイプ」と「成長タイプ」の２つのタイプから選択できます。
3． 山口フィナンシャルグループの運用会社であるワイエムアセットマネジメント株式会社がファンド運用を行ないます。
4． 内外の債券、株式およびリートを実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資する「ファンド・オブ・ファンズ」
です。
・各ファンドの略称としてそれぞれ次を用いることがあります。
YM アセット・バランスファンド（安定タイプ）：「安定タイプ」
YM アセット・バランスファンド（成長タイプ）：「成長タイプ」
・各ファンドの総称を「YM アセット・バランスファンド」とします。
※ 詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「ファンドの目的・特色」をご覧ください。

≪投資リスク≫● 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
「価格変動リスク・信用リスク（株価の変動、公社債の価格変動、リートの価格変動）」、「為替変動リスク」、「カントリー・リスク」、「その他（解約申込みに伴うリスク等）」※ 新興国には先進国とは異なる新興国市場のリスクなどがあります。
※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※ 詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご覧ください。

≪ファンドの費用≫
お客さまが直接的に負担する費用
購 入 時 手 数 料ありません。

信託財産留保額ありません。

お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用の総額は、毎日、信託財産の純資産総額に対して次に掲げる率運 用 管 理 費 用（ 信 託 報 酬 ）投資対象とする
投 資 信 託 証 券
実質的に負担する運 用 管 理 費 用

安定タイプ

成長タイプ

年率 1.107％（税込）

年率 1.215％（税込）

年率 0.2052％（税込）～年率 0.324％（税込）

年率 0.2052％（税込）～年率 0.324％（税込）

年率 1.380％程度（税込）＊

年率 1.482％程度（税込）＊

監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
※「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
＊実際の組入状況等により変動します。
※ 手数料等の合計金額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場不動産投資信託は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。
※ 詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「手続・手数料等」をご覧ください。
その他の費用・手数料※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

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≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫

当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするためにワイエムアセットマネジメント株式会社により作成されたものです。



当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。



投資信託は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。

投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

当資料は、信頼できると考えられる情報源から作成していますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮していませんので、投資者のみなさまの実質的な投資成果を示すもの
ではありません。

当資料の中で記載されている内容、数値、図表、意見等は資料作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。



分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

販売会社等についてのお問い合わせ► ワイエムアセットマネジメント株式会社
083-223-7124（営業日の 9:00～17:00）
当社ホームページ► http://www.ymam.co.jp/≪販売会社≫
加入協会
販売会社（業態別、50音順）（金融商品取引業者名）

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

株式会社北九州銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第117号○○

株式会社もみじ銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第12号○○

株式会社山口銀行登録金融機関

中国財務局長（登金）第6号○○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第8号○

上記の販売会社については今後変更となる場合があります。また、新規のご購入の取り扱いを行っていない場合がありますので、各販売会社にご確認ください。

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