ISSN 2188-0417

上智大学短期大学部

紀要

第 36 号

2015

Sophia University Junior College Division
Faculty Journal

目次小学校英語活動における指導者の英語使用に対する担任教員の意識変化……………………………………………… 狩 野 晶 子 ・ 尾 関 はゆみ

1

明治期における等級制から学級制への移行をめぐる論調――教育雑誌記事の分析を中心に――………………………………………………………………………… 杉 村 美 佳

19

高齢者の新たな運動者行動によるスポーツサービスの検討……………………………………………… 木 戸 直 美 ・ 小 澤 共 子

33

Sophia University Junior College Division Faculty Journal
第 36 号, 2015, 1-17

小学校英語活動における指導者の英語使用に対する担任教員の意識変化
狩
尾

野
関

晶 子
はゆみ

1．はじめに2011 年度より小学校 5・6 年生において外国語活動が必修化され、全国でさまざまな実
践が行われている。
上智大学短期大学部（Sophia University Junior College Division、
以下、

SUJCD）では、秦野市教育委員会との連携のもと、SUJCD 学生による英語活動を秦野市
内の公立小学校で実施してきた。毎回の小学校での英語活動の際に、各学級で担任教員に、学生の指導法改善のためのフィードバックを目的としたアンケートを記入してもらっている。本研究では、2011 年度から 2013 年度末までに行った、秦野市内の公立小学校 11 校での、

1 年生から 6 年生および特別支援学級、延べ 333 学級にわたる担任教員のアンケートから、小学校英語活動に関わる担任教員の意識変化について考察する。3 年間にわたり継続的にアンケートを行う中で浮かび上がってきた、外国語活動必修化以降の英語活動に対する担任教員の意識の変化、中でもほぼ英語のみ（All English）で行われる授業に対する意識の変化を追う。

2．上智大学短期大学部（SUJCD）学生による小学校英語活動
2.1.

活動の枠組み―秦野市と SUJCD との連携の概要

上智大学短期大学部（SUJCD）では、秦野市教育委員会との連携のもと、サービスラー
ニング活動の一環として、秦野市内の公立小学校で英語活動を行っている。SUJCD が行っているサービスラーニングとは、サービス（奉仕）とラーニング（学び）の一体化の理念のもと、地域社会でのボランティア活動とアカデミックな学内での学びとを関連・融合させ、社会性を核とした様々な能力を培っていく独自の学習プログラムである（上智短期大学 ,2008）。
秦野市では学習指導要領の定めるところにより、5・6 年生では 1 クラス当たり年間 35
時間（週 1 時間）の英語活動の授業を行っており、それ以外の学年での英語活動は、各学校の裁量に任されている。秦野市教育委員会が、市内公立小学校からの SUJCD 学生による英語活動の要望をとりまとめ、市教育委員会と SUJCD が連携し、SUJCD 学生による授─1─

狩野晶子・尾関はゆみ

業の時数や日程を調整してきた。
サービスラーニング活動に携わる SUJCD 学生は、児童英語教育支援ボランティア「イングリッシュフレンド」として、5・6 年生においては年間実施 35 時間のうち 1 ～ 2 時間を、

1 年生～ 4 年生および特別支援学級においては年間実施 1 ～ 5 時間のうちの大部分において英語活動を行ってきた。
2.2.

SUJCD による英語活動の授業形態

SUJCD 学生による英語活動では、指導案は SUJCD 学生が立て、複数名の学生がチームとして小学校の各学級に入り、基本的に「英語のみ」で授業を行う。担任教員は直接指導には携わらず、教室内においてクラス全体を見つつ、児童が安心して積極的に活動に参加できるよう、一緒に質問に答えたり、指示を補足する等、普段の子どもたちを熟知している担任
教員ならではの役割を補助的に担う。担任教員が直接指導の一員として加わる通常のティー
ムティーチングとは異なり、SUJCD による英語活動の授業においては担任教員は主に参観をすることになり、異なる指導者や指導法に対する児童の反応を観察する機会を得る。
2.3.

SUJCD による英語活動の授業内容

授業のテーマ・内容は、小学校学習指導要領外国語編で示されている趣旨や目的・内容、および当該学年の子どもたちの興味関心や発達段階を考慮に入れ、学生が指導案および教材・教具を創意工夫して作成している。
レッスンプランの作成にあたっては、SUJCD の指導担当教員らが学生たちに、主に以下の 3 点を盛り込むよう意識させ、取り組ませている。

1） 英語を使う必然性のある場面を積極的に作り、そこで使われる表現を軸にレッスンプ
ランを組み立てる。

2） アクティビティ、ゲームやチャンツ、歌などさまざまな種類の活動を盛り込み、子どもたちが楽しく英語の音声や表現にふれる機会を提供できるレッスンとする。

3） 授業は原則すべて英語のみで進め、シンプルな英語での指示・声掛けを意識してなるべく入れる。
上記は、2011 年度当初からの SUJCD における小学校英語活動の授業内容についての基本方針である。
小学校での英語活動ボランティアに参加するにあたって、学生は SUJCD の正課科目である「児童英語教育概説」、「児童英語教師養成講座」、「第二言語習得」のいずれか（2011年度以前は「児童英語教育概論」、「児童英語教材論」、「第二言語習得」のいずれか）を修了
し、児童英語教育の基礎知識を学ぶ。そして「児童英語教育演習」の授業で、理論をいかに実践につなげるかを体系的に学び、その学びを活かして小学校での英語活動を行っている。
また、小学校に配布された『英語ノート』（2009 年度～ 2011 年度）および『Hi、friends ！』─2─小学校英語活動における指導者の英語使用に対する担任教員の意識変化（2012 年度以降）は、
担任教員および ALT（Assistant Language Teacher： 外国語指導助手）
が使用・実践している学校もあることが想定されるため、これらの教材および教材内のアク
ティビティをそのまま使用することはせず、オリジナルの指導案および教材・教具を作成、使用している。

3．調査の方法
3.1.

実施方法

本調査は、SUJCD 学生が英語活動を行う学級の担任教員に、学生の指導法改善のためのフィードバックを目的として、アンケートに自由記述形式でコメントを記入してもらうかたちで行った。アンケートの質問内容は、以下の 3 項目である。

1） 英語活動の内容（テーマ、進め方、レベル、準備、英語の使用など）はいかがでしたか？
2） 子どもたちの様子が担任 / ALT などの授業のときと違いますか？違う場合、どのように違いますか？なぜ違うのだと思いますか？

3） 今後、上智大学短期大学部の学生による英語レッスンに、さらに期待するものや改善点は何ですか？
ア ン ケ ー ト は 授 業 開 始 前 に、SUJCD 学 生 か ら 小 学 校 担 任 教 員 に 渡 し、 担 任 教 員 に

SUJCD 学生の授業を見つつ、授業中または授業後に適宜記入してもらった。授業終了後、授業を担当した学生の目には直接触れないよう封筒に入れてもらい回収した。

SUJCD 学生による英語活動は、担任教員にとって、外部人材である SUJCD 学生と自身の学級の児童たちの授業の様子をオブザーバー的な立場で客観的に観察できる、通常の授業
ではなかなか得られない機会である。ことに、SUJCD 学生による英語活動はほぼ「英語のみ」で行われ、担任教員にとって、英語の授業を日本人が英語のみで行う格好のサンプルともなる。これらを踏まえ、SUJCD 学生による授業へのアンケートに記述されたコメントは、担任教員が英語および英語活動をどのように捉えているかが具体的にわかる貴重な生の声であるといえる。
3.2.

実施対象者

本調査は、秦野市内の公立小学校 11 校、延べ 333 学級の 1 年生～ 6 年生および特別支援学級の担任教員を対象に行った。実施学校数および学級数の内訳は、以下の通りである。

─3─

狩野晶子・尾関はゆみ

表1全体

5・6 年生
1 ～ 4 年生
特別支援学級

調査対象の学校数および学級数

2011 年度

2012 年度

2013 年度

学校数

8校

10 校

11 校

学級数

85 学級

114 学級134 学級

学校数

3校

6校

6校

学級数

20 学級

65 学級

57 学級

学校数

6校

7校

8校

学級数

64 学級

47 学級

76 学級

学校数

1校

2校

1校

学級数

1 学級

2 学級

1 学級

図1

調査対象の全学級数

本調査の対象者は担任教員であることから、各年度の調査対象者の延べ数は、表 1 における「全体」の「学級数」と同数である。但し、SUJCD 学生は、5・6 年生において年間
実施 35 時間のうち 1 ～ 2 時間を、1 年生～ 4 年生および特別支援学級においては年間実施

1 ～ 5 時間のうちの大部分において英語活動を行っているため、SUJCD 学生が年度内に同じ学級で授業を行う場合があり、本調査の対象教員の中には、年度内に複数回アンケートに答えている教員も含まれる。また異なる年度において、他学年の担任教員となっている教員も含まれている。
3.3.

実施時期

本調査は、2011 年 4 月～ 2013 年 1 月に行った。

─4─

小学校英語活動における指導者の英語使用に対する担任教員の意識変化

4．分析方法
本研究では小学校担任教員のコメント分析をするにあたり、コメントをまず大きく「授業マネジメントに関わるもの」と「英語に関するもの」の 2 つの観点から分類を行った。こ
こでいう「授業マネジメントに関わるもの」とは、例えば指示の出し方、例示のやり方、板書の仕方、声の大きさや話し方、児童との関わり方など、授業を行うにあたって具体的に必要となる手法、授業をスムーズに進めるための運営力、マネジメントに関わるスキル全般を指す。一方、「英語に関するもの」は、授業で扱われる言語材料、文字、発音といったもののほか、ほぼ英語のみでの授業で使われる英語の指示や説明、指示をする際の英語の難易度、児童のコミュニケーションへの意欲など、SUJCD 学生が指導する際の言語使用と、児童の発話、学生と児童とのやりとりなど英語の運用全般に関わるものとした。
アンケートの質問項目 1）～ 3）に対して自由回答で書かれたコメントを、上記の観点に照らして集め、以下に示す分類項目に分類し、分析を行った。本研究で用いた各観点の分類
項目は、以下の通りである。なお、分類項目のいずれにも属さないコメントについては、本研究では分析対象外とした。
観点 1 〈授業マネジメントに関わるもの〉
分類項目●授業の進め方、指示の出し方●板書の仕方、教材教具の使い方●声の大きさ、話し方
観点 2 〈英語に関するもの〉
分類項目●ほぼ英語のみの授業●英語の難易度●児童のコミュニケーションへの意欲●教師にとってのロールモデル●英語の指導内容・方法への提案

5．結果
5.1. 「授業マネジメントに関わるもの」と「英語に関するもの」に対してのコメント数の変化
前述の分析方法に基づき、回収したアンケートの全学年のコメントを「授業マネジメントに関わるもの」と「英語に関するもの」に分類したところ、表 2、図 2 のようになった。

─5─

狩野晶子・尾関はゆみ

表 2 「授業マネジメントに関わるもの」「英語に関するもの」コメント数比較（全学年）2011 年度

2012 年度

2013 年度

授業マネジメントに
関わるもの

88

129

154

英語に関するもの

67

167

213

図 2 「授業マネジメントに関わるもの」「英語に関するもの」コメント数比較（全学年）2011 年度は、小学校教員の知識と経験に基づいた「授業マネジメントに関わるもの」に関するコメントが多くみられた。しかしながら、2012 年度は「英語に関するもの」に関するコメントが「授業マネジメントに関わるもの」に関するコメントを上回る結果となった。

2012 年度のコメント総数が 2011 年度よりも多いのは、SUJCD 学生による英語活動の実
施校自体が増え、アンケートの実施回数が増えたためである。

2013 年度も、「英語に関するもの」へのコメント数が「授業マネジメントに関わるもの」に対するコメント数を上回っている。英語活動の実施時間数が 2012 年度よりさらに増加したことから、全体のコメント数も増加している。そのため、単純に数値の増加だけでは論じることはできないが、3 年間の変化を見ていくと、2011 年度から 2013 年度へと小学校での英語活動が必修化となってから年度を追うごとに「英語に関するもの」に対してのコメン
ト数も、全体のコメントにおける比率も増加していることがわかる。
さらに、外国語活動が必修化されていない 1 年生～ 4 年生および特別支援学級と、2011年度より必修化されている 5・6 年生のコメント数をそれぞれ比較したところ、表 3、図 3および表 4、図 4 のようになった。

─6─

小学校英語活動における指導者の英語使用に対する担任教員の意識変化

表 3 「授業マネジメントに関わるもの」「英語に関するもの」コメント数比較（1 年生～ 4 年生および特別支援学級）

2011 年度

2012 年度

2013 年度

授業マネジメントに
関わるもの

62

58

95

英語に関するもの

50

80

113

図 3 「授業マネジメントに関わるもの」「英語に関するもの」コメント数比較（1 年生～ 4 年生および特別支援学級）

表 4 「授業マネジメントに関わるもの」「英語に関するもの」コメント数比較（5・6 年生）

2011 年度

2012 年度

2013 年度

授業マネジメントに
関わるもの

26

71

59

英語に関するもの

17

87

100

─7─

狩野晶子・尾関はゆみ

図 4 「授業マネジメントに関わるもの」「英語に関するもの」コメント数比較（5・6 年生）

表 3、図 3 のように、1 年生～ 4 年生および特別支援学級では、2011 年度は「授業マネジメントに関わるもの」へのコメント数が「英語に関するもの」に対するコメント数を上回っていたが、2012 年度は「英語に関するもの」に対するコメント数が増加し、「授業マネジメ
ントに関わるもの」へのコメント数を上回った。2013 年度も同様の傾向が見られ、「授業マ
ネジメントに関わるもの」に対するコメント数が「英語に関するもの」についてのコメント
数を上回った。表 4、図 4 の 5・6 年生について、1 年生～ 4 年生および特別支援学級に比べて、2012 年度、2013 年度の両年度にわたって「英語に関するもの」へのコメントが際立って多くなり、「授業マネジメントに関わるもの」に対するコメントを大きく上回った。2013
年度にはコメント総数が増加したにも関わらず、「授業マネジメントに関わるもの」に関するコメントは減少していたが、それに対して「英語に関するもの」であるコメントは前年度
を数において上回った。いずれの場合も対象学級数、コメントの総数が年度によって異なる
ため単純な比較はできないが、二つの観点のうち明らかに「英語に関するもの」への意識の高まりが、年を追うごとに見られる。
5.2．
「ほぼ英語のみの授業」に対する担任教員の意識変化
増加傾向にある「英語に関するもの」に対するコメントを個別に、より詳細に見ていった
ところ、「英語に関するもの」の分類項目の中でも特に顕著な変化が見られたのが、「ほぼ英語のみの授業」
に対するコメントであった。
「ほぼ英語のみの授業」についてのコメントを、「ほぼ英語のみの授業」についてポジティブな捉え方をしているもの、ネガティブな捉え方をしているもの、日本語を使用したほうがいいのか、しないほうがいいのか、英語のみへの授業を実施すべきかどうかを迷っている「迷い層」に分類したところ、図 5 のような結果となった。

─8─

小学校英語活動における指導者の英語使用に対する担任教員の意識変化

図 5 「ほぼ英語のみの授業」に対する意識変化（全学年）「ほぼ英語のみの授業」については、過去 3 カ年でポジティブな捉え方をしているコメン
トが増加しており、ネガティブな捉え方をしているコメントは減少していることがわかった。
さらに、それぞれのコメント内容を分析したところ、2011 年度のコメントと 2012 年度以降のコメントとでは、日本語の使用に関して具体的な変化が見られた。
〈2011 年度のコメント（日本語の使用に関して）〉●指示で英語を使う場合、その順序としてまず英語、次に日本語、最後にまた英語で指示をするとよい。
（3 年生担任）●なじみのないものについては、日本語で補足説明をしてもらえるとよい。（4 年生担任）●課題をはじめにもう少し意識させるよう、テーマなどは日本語で伝えてもいいかもしれません。
（6 年生担任）

2011 年度のコメントは、日本語の使用を希望・肯定するものが多く見られた。また、発音や表記の理解を助けるべく、以下のようにカタカナ使用についての提案も見られた。
〈2011 年度のコメント（カタカナの使用に関して）〉●英語で書いてあるカードにカタカナを加えられないだろうか。（3 年生担任）●黒板に書く英語の文字は分かりやすくし、カタカナを加えてはどうか。（3 年生担任）●難しい単語等はカタカナで表記してもよいのでは。（5 年生担任）

2011 年度は、教員の担当学年に関係なく、日本語使用に肯定的なコメントが寄せられて─9─

狩野晶子・尾関はゆみいた。こうしたコメントからは、児童が英語の内容をしっかり理解できるように、わからないまま置いていかれることがいないように、という担任教員の意識が伺える。
しかし、2012 年度以降は、児童が英語での指示が分からない場合の対応に対して、コメントに変化が見られた。
〈2012 年度以降のコメント（児童が英語の指示が分からない場合の対応に関して）〉●伝言ゲームは、少し難しかったと思うが、指示の出し方によっては、理解できたかもしれない。
（1 年生担任）●あまり英語に慣れていない場合は、普通の言い方で言った後、少しゆっくりはっきりと発音して（ジェスチャーつきで）いただけると、理解がしやすいと思います。（3 年生担任）●英語での指示がわからない児童もいるので、繰り返しや動作などが多いとよかったかなと思いました。
（6 年生担任）
児童が分からない場合、その対応として日本語での補足説明を希望するコメントも依然として見られたが、その一方で、英語での指示の出し方・話し方を工夫する、ジェスチャー等を使うなどの方法で、理解を促すことを希望するコメントが多く見られるようになった。
また、2011 年度には見られたカタカナの使用を希望するコメントは、2012 年度以降どの学年においても見られなくなった。

6．考察
6.1. 「英語に関するもの」へのコメント数増加の要因
上記の結果をふまえ、教員の意識変化について考察したい。
本研究では、担任教員のコメントを「授業マネジメントに関わるもの」と「英語に関するもの」の 2 つの観点から分析した。
「授業マネジメントに関わるもの」とは、SUJCD 学生の授業の進め方に関して、例えば板書の仕方、声の大きさや話しかけ方、指示の出し方や児童との関わり方など、授業におけるマネジメント全般に関わるスキルや内容についてのコメントを指す。一方、「英語に関するもの」は、ほぼ英語のみでの授業、英語の難易度、児童のコミュニケーションへの意欲など、SUJCD 学生の指導における言語使用と、児童の発話、学生と児童とのやりとりなど、指導者、児童の両方の英語の運用全般に関わるコメントを拾った。
表 4、図 4 に見られるように、2012 年度以降 5・6 年生において「英語に関するもの」
に関するコメント数が「授業マネジメントに関わるもの」に関するコメント数を上回る結果となった。その要因として、2011 年度より 5・6 年生において外国語活動が必修化され、担任教員が外国語活動を担当することになったことが大きく影響していると考えられる。中─ 10 ─

小学校英語活動における指導者の英語使用に対する担任教員の意識変化

村・志村・長谷川（2012）によれば、小学校教員の外国語指導経験の有無による外国語活動に関する授業観の違いの一つとして、外国語指導経験のある教員は言語教師的な視点で、未経験の教員は小学校教員、担任教員としての視点で、外国語活動の授業を見る傾向がある。
本調査の結果においても、5・6 年生の担任教員は、2011 年度から外国語活動が必修化されたことによって、否応なしに外国語である英語を指導する経験を持つこととなった。そのため、2012 年度以降 SUJCD 学生による授業について、より言語教師的な視点、つまり本研究における「英語に関するもの」の観点から捉えるようになり、そのことが 2012 年度以降「英語に関するもの」へのコメント数が「授業マネジメントに関わるもの」へのコメントを上回る結果につながったと考えられる。
一方で、1 年生～ 4 年生および特別支援学級でも「英語に関するもの」へのコメント数が増加している。この点について、1 年生～ 4 年生および特別支援学級の担任教員の場合、外
国語指導経験者と未経験者の両方が存在することが考えられ、外国語活動指導経験が必ずしもあるとは思われないが、必修化後 2 年、3 年と経る中で年度による担当学年の異動により、ある一定割合の教員が外国語活動の指導を経験してきていると想定される。そして外国語活動の指導経験者数は、当然 2011 年度から年度を追うごとに増えていく。さらに、まだ指導経験を持たない担任教員でも、いずれ担当学年が 5 年生、6 年生になると今後自分も指導に当たらざるを得ない。小学校英語活動の必修化以降、すべての小学校教員に当事者意識が生まれ、その年度においては直接指導しなくても、英語の指導に関しての意識の高まりが生じていることは十分に考えられる。また、担任教員が自身の学級の児童を対象にした SUJCD
学生による英語活動を参観し、アンケートという形でフィードバックを行う経験を重ねることにより、言語活動に対する意識が広がり、変容し、それによって観点が「授業マネジメントに関わるもの」から「英語に関するもの」へと広がっているとも考えられる。
6.2. 「ほぼ英語のみの授業」に対する意識変化の要因「英語に関するもの」の観点でのコメントを詳しく見ていった結果、なかでも図 5 のように「ほぼ英語のみの授業」に対して、必修化以降、年度を経るにつれ、ほぼ英語のみでの授業をポジティブに捉えているコメントが増えていることが明らかとなった。ポジティブな捉え方をしているコメントをさらに分析したところ、担任教員のこうした意識変化の背景には、自身の学級において SUJCD 学生が行う「ほぼ英語での授業」に対する「児童の反応」があることがわかった。以下は、担任教員のコメントの例である。
〈2012 年度以降のコメント（「ほぼ英語での授業」における「児童の反応」に関して）〉●はじめは子どもたちも戸惑っていたようですが、徐々になれ、まねして言ったりしていました。日本語があると、ついついそちらに頼ってしまいますが、英語だけでも子どもたちとちゃんと意志疎通ができることが分かりました。（3 年生担任）

─ 11 ─

狩野晶子・尾関はゆみ●英語しかない空間にはじめは戸惑った児童が、自然にそれに慣れていく様子が見られてよかった。
（4 年生担任）●“faster”など、子どもがわからなかった単語を日本語で言わず、ジェスチャーで伝えて子どもが理解する場面があり、よいと思いました。（5 年生担任）●順番を言っていることを（児童が）推測して答えていました。こういう経験は、想像する力を使うのでよいと思います。
（6 年生担任）
上記のコメント例から、担当学年に関わらず、担任教員の「ほぼ英語での授業」に対する意
識変化が起こる要因として、児童の反応や変化があることがわかる。自分が担任する児童が、日本語を介さなくても、ジェスチャーなどの非言語要素からも類推し、英語で言われていることに対応している様子を実際に見ることが、担任教員に意識の変化をもたらしているとい
える。
6.3.

担任教員の自身の授業に対する授業観の変化

2011 年度の日本語の使用に関するコメントを見ると、2011 年度時点では、児童が英語活動の内容をしっかり理解できるよう、またわからないまま置き去りにされる児童がいないようにという担任教員の意識が目立った。しかし、2012 年度以降、「ほぼ英語での授業」における「児童の反応」に関するコメントに見られるように、児童が英語の内容すべてを理解できていないと感じた担任教員からも、内容を推測しながら英語で言われていることを理解しようとする姿勢を育むことを評価するコメントが寄せられるようになった。同時に、児童の反応や変化をふまえ、以下のように担任教員自身の今後の授業での指導について、意識の変化が伺えるコメントが見られるようになった。
〈2012 年度以降のコメント（担任教員の授業観の変化）〉●私（担任教員）のときは、ところどころ日本語をまぜて言っています。でも、その（英語の）「？？？」を考えさせることがよいのかもしれません。（3 年生担任）●（担任の授業では、）児童のわからない顔が見受けられると、つい日本語で説明してしまう時がある。
（普段の授業でも）もう少し待ってみてもいいなと感じた。（4 年生担任）
こうした担任教員の意識変化は、学習者である児童の「あいまいさへの耐性・寛容性（tolerance of ambiguity）」を育む視点にたったものであると言える。コミュニケーション
においては、たとえ母語であっても、発信する側は全てを言語化して明確に相手に提示しているわけではない。受け取る側は、相手が発することば以外にも、前後の文脈や、表情やボ
ディランゲージなどの視覚的要素から推測するなどして、言語化されていないあいまいさをカバーしながら理解し、互いにそうしたやりとりを通してコミュニケーションをとっている。

─ 12 ─

小学校英語活動における指導者の英語使用に対する担任教員の意識変化

つまり、こうしたあいまいさを受容し、それに対応するちからは、実際のコミュニケーショ
ン場面では必要不可欠なものであり、とりわけ使用言語や文化背景の異なる人々とのコミュ
ニケーションにおいてはその重要性は増すと考えられる。また、担任教員の授業観の変化について 2012 年度以降のコメントからは、こうした学習者のあいまいさへの耐性や寛容性を育むためには、同時に指導者自身もまた、学習者が英語の内容をすぐに理解できない場合でも、学習者自身に考えさせたり、気付きを待つといった姿勢が求められることに、担任教員
が児童の様子を通して気が付いている様子が伺える。

SUJCD 学生による「英語のみの授業」に対する児童の反応や変化の観察により、担任教
員自身の生のことばから、こうした意識変化、自身の授業に対する授業観の変化が浮かび上がってきたことは興味深い。
6.4.

小 学 校 外 国 語 活 動 に お い て 児 童 の「 あ い ま い さ へ の 耐 性・ 寛 容 性（tolerance of
ambiguity）」を育む意義本調査において明らかになった担任教員の意識変化は、外国語活動が小学校における従来の他教科の指導とは異なる視点を担任教員にもたらしていることを示唆している。日本語の使用に関してやカタカナの使用に関して 2011 年度のコメントに見られた、日本語の使用やカタカナでの表記を是とし、その使用を希望するコメントの背景には、小学校の授業は、指導者である担任教員が日本語を介して、学習者である児童全員が授業内容をしっかり理解できるようにするべきものだという考え方があるものと推察される。小学校教育においては授業が理解できないまま取り残される児童がいないように、理解が十分になされるように授業は展開されるべきものと捉えられていることは、小学校の教員養成課程に身をおく筆者自身も感じている。新しく小学校に導入された外国語（英語）活動についても、必然的にそうした視点で捉えられる傾向がある。しかしながら、そもそも授業で使用される言語が日本語ではない SUJCD 学生による英語のみでの授業を担任教員として参観し、その授業を受けながら楽しそうに、興味をもって、集中力を持続させ、非言語要素も含めて類推しながら対応していく児童の様子を観察する体験を得て、担任教員の授業観、学習観に違った視点が加わったのではないかと考える。そのことにより、「ほぼ英語での授業」における「児童の反応」
に関して、2012 年度以降、担任教員が他教科とは違った視点で SUJCD 学生の授業を捉え、評価するコメントが見られるようになり、さらに担任教員自身の授業観の変化を示すコメン
トも生じてきたものと推察する。
6.5.

英語のみの授業であいまいさに対する耐性や寛容性を育むには本研究において、小学校での英語活動必修化以降、児童の「英語のみでの授業」に対する意味の理解のあいまいさに対する耐性や寛容性を育む意義を指摘する担任教員のコメントが挙がってくるようになったことが示された。しかし、英語の運用能力に自信を持てない小学─ 13 ─

狩野晶子・尾関はゆみ

校教員も多い中、実際に自分自身が英語活動を行う際に、こうした視点を今後の担任教員
による英語活動の実践にどのように取り入れればよいのか戸惑う担任教員もいるのではないだろうか。そのことへの参考と示唆として、本学において SUJCD 学生が「ほぼ英語のみ」の授業を行えるように指導する際の方法とポイントを示す。
英語のみで行える授業づくりの要素として、SUJCD 学生の授業では以下の 3 点を挙げている。一つは、複数名の学生によるチームで授業を行うこと。 ゲームのやり方などはロー
ルプレイにより実演してみせることで、複雑になりがちな指示や説明を極力省き、児童の理解を促すことが出来る。二つ目は、
視覚的に意味理解を補うことができるビジュアル（視覚）教材を活用すること。三つ目は、指示出しを明確にする工夫を行うことである。これらの 3
つの要素が揃うことによって、最初は「ほぼ英語のみ」の授業にとまどっていた児童も、英語で言われている内容を類推しながら、授業に取り組むことが可能になる（狩野 , 2013）。
もちろん、これらの 3 つの要素を揃えることは容易ではない。しかし、いずれの要素も、計画的に取り組み、指導形態の工夫によって補うことがある程度可能であると考える。例えば複数名での指導を行うために、ALT や外部人材を活用し、担任教員とのティームティー
チングでの指導体制を整える自治体も増えてきている。また、準備や管理に手間と時間のかかるビジュアル（視覚）教材であるが、学校内で共有、管理するシステムを構築したり、そのための外部人材や教室を整備する取り組みを行っているところもある。指示出しなどの「授業マネジメント」の力を英語で磨くことに関しては、指導者が用いる指導言語（teachertalk）にこのような要素を積極的に、かつ明示的に取り入れた指導を行うことにより技能の向上は図れる。小学校教員の潜在能力の高さを考えるに、しっかりした研修が行われてゆけ
ば十分に育て、養うことの出来るスキルであり、今後の教員養成などの要素として考慮してゆくべき点であろう。

SUJCD 学生により行われる「ほぼ英語のみ」の授業は、児童の理解を助けるための適切な日本語の使用を完全に否定するものではない。しかしながら、学習者が英語での内容を完
全には理解できない場面において、指導者がすぐに日本語を提示するのではなく、また学習者も英語の後に続く日本語の説明を常に待つのではなく、「ほぼ英語のみ」の授業を通して、全てわからなくても最後まであきらめずに聞こうとする、わかることばを手掛かりとして大意を把握しようとするといった姿勢を育む機会になると考える。
小学校英語活動を通して、外国語のコミュニケーションにおいて重要な要素である、「あいまいさを寛容に受けとめ、対応するちから」を英語にふれる初期段階である小学生のうちから身につけていくことは、その後に想定される実際の異言語・異文化間コミュニケーショ
ン場面において、彼らを支えるちからになるであろう。また、小学校英語活動での「英語だけでも、なんだかわかった！」という体験は児童にとって自信となり、その後の英語学習への意欲にもつながるものと考える。学習者のあいまいさに対する耐性・寛容性をいかに育むか、また学習者のそうした態度や姿勢を指導者側がどう評価していくか、今後小学校英語活─ 14 ─

小学校英語活動における指導者の英語使用に対する担任教員の意識変化動に関わる指導者の研修及び養成において考えてゆくべきであろう。

7．今後の課題
本研究では、小学校英語活動の必修化以降ほぼ 3 年にわたって、秦野市内の公立小学校

11 校において、1 年生から 6 年生までの全学年および特別支援学級の担任教員を対象に、担任教員からのコメントを継続的に収集し分析を行うことにより、必修化以降の担任教員の意識変化について量的及び質的な傾向を把握することができた。この点で、本研究は他に類を見ない意義のあるものと考える。一方で、今後の課題として以下の三点が考えられる。
一点目は、本研究では同一教員の中でどのような意識変化が起きているかという点は明らかにしていない。3 年間の調査の中で、同一教員に複数回にわたりアンケート調査の協力を依頼した可能性はあるが、本研究で行ったアンケート調査の手法では、アンケートに回答した教員の特定をしていない。
そのため、同一教員の意識変化を見ていくことはできなかった。
今後は複数年度にわたって SUJCD 学生による授業を参観した経験を持つ担任教員を対象に、個別の聞き取り調査などを行うことにより、同一教員の小学校英語活動に対する意識の変容を探る質的研究を行いたい。
二点目は、学年による差が明示できなかった点である。本研究において、アンケートに回答した担任教員が受け持つ学年は 1 年生から 6 年生まで多岐にわたったが、結果を見ると
学年間で注目すべき大きな違いは認められなかった。考えられる理由として、秦野市での英語活動が、学年によって英語活動の年間時数に違いはあるものの、全学年において実施されていることが挙げられる。また、低、中、高学年と対象は異なるものの、今回の担任教員によるオブザベーションの対象がいずれも SUJCD 学生による授業であり、それに対するコ
メントであったため、担任教員の意識にそれほど大きな差が表れなかったためとも考えられる。しかしながら、高学年担任教員と低中学年の担任教員との間に、英語活動に対して意識差が生じている地域もある（階戸 , 2012）。今後、各学年の担任教員および複数の学年の担任経験がある教員への聞きとり調査などにより、学年による担任教員の意識の違いをさらに検証していく必要があると考える。
三点目は、学習者である児童の意識変化に対する視点が入っていないことである。本研究では担任教員の意識変化を取り上げたが、今後は学習者である小学生の意識変化についても着目してゆきたい。児童の意識を知るための手立てとして、SUJCD 学生による英語活動では、授業の最後に毎回児童に「振り返りシート」を記入してもらっている。今回の研究に類する手法で数年間にわたる振り返りシートのコメントを分析することにより、学習者である児童の意識が経年でどのように変化しているか、学年による違いがあるか、そして学習者自身が英語活動でのコミュニケーションにおける「あいまいさ」をどのようにとらえているか、
またどのように対応しているかを明らかにしてゆきたいと考える。

─ 15 ─

狩野晶子・尾関はゆみ

8．まとめ
本研究では、SUJCD 学生による英語活動に対する担任教員のアンケートより、小学校担任教員の意識が過去 3 年間で変化しており、とりわけ英語の使用や言語活動に特有のあい
まいさに関して意識変化が起きていることが明らかとなった。英語のみの授業に対する担任教員の捉え方が、ネガティブなものからポジティブなものへと変化しており、そのような意
識変化は、担任教員自身が英語活動に関わる中で、SUJCD 学生による英語のみの授業を実際に受けている小学生の様子を担任教員として参観、観察したうえでのコメントとなって表れた。小学校での英語活動においては、児童は言語要素の難しさや複雑さといった従来の英語教育観での要素に縛られず、ジェスチャーや表情などの非言語要素を含めた様々な手がかりから、内容を類推し対応する。目の前の児童のそのような反応や変化が担任教員の意識変化をもたらしたことがコメントの分析から明らかになった。また、児童の様子を観察し変化に気づく中で、担任教員が自身の授業について、児童が英語の内容をすぐに理解できない場
合でも、児童自身に考えさせたり、気付きを待ってみようという、あいまいさへの耐性・寛容性（tolerance of ambiguity）を育む視点にたった授業観の変化が見られた。こうした意
識変化は、今後の小学校英語活動の内容、評価、研修、指導者養成のあり方を検証してゆく
うえで、目指すべき方向性を示唆する材料となるものである。
本研究は秦野市と上智大学短期大学部との連携関係のもと、サービスラーニング活動「イングリッシュフレンド」での活動実践の中で得たデータ資料を基に行われた。本稿をまとめるにあたり、秦野市、秦野市教育委員会、市内各小学校の先生方の全面的なご理解とご協力を賜ったことに改めて深い感謝の意を表したい。

参考文献
井草玲子（2010）.「より良い外国語活動の指導のできる小学校教員の養成を目指して―学級担任の役割と今後の課題」『東京福祉大学・大学院紀要』第 1 巻 , 第 2 号 , 189-195.
上智短期大学（2008）.『サービスラーニングによる学生支援の総合化

ライフデザインと社

会人基礎力の養成』
上智大学短期大学部（2012）.『Symposium on Teaching English to Children －児童期の英語教育をどうその先へとつなげるか』上智大学短期大学部

創立 40 周年記念事業

児童英語教育シンポジウム講演資料
上智大学・ベネッセコーポレーション（2013）.『これからの中学校・高校での英語の指導と学びを考える』上智大学・ベネッセ英語教育シンポジウム講演資料
狩野晶子・Timothy Gould（2010）.「児童英語教育ボランティア活動が教える側の学生にも─ 16 ─

小学校英語活動における指導者の英語使用に対する担任教員の意識変化

たらすもの The Inﬂuence of Teaching English to Children on Student Volunteer

Teachers」『上智短期大学紀要』30, 45-81.
狩野晶子（2012）.「小学校英語活動における地域人材活用の実践例としての上智短期大学英語教育ボランティア活動」『上智短期大学紀要』32, 27-49.
狩野晶子（2013）.「小学校英語活動ボランティア「イングリッシュフレンド」―実践を通した学生の学びと成長を支えるカリキュラムへの取り組み―」『上智大学短期大学部紀要

40 周年記念特別号』98-107.
長田恵理（2013）.「小学校教員が望む ALT の役割に関する一考察：外国語活動における効果的なティームティーチングを目指して」『上智大学言語学会会報』28, 1-16．
中村香恵子・志村昭暢・長谷川聡（2012）.「外国語指導経験が教師に与える変化―英語指導経験者と未経験者の授業観の比較」『JASTEC 研究紀要』32, 75-99.
志村昭暢・中村香恵子（2012）「日本人小学校教師と中学校・高等学校英語教師の言語教師
認知の比較」『JASTEC 研究紀要』31, 23-40.
階戸陽太（2012）.「外国語活動に対する小学校教員の意識に関する質的研究：必修化後の現状」『小学校英語教育学会紀要』12, 102-114.
吉田研作（2010）.「8. 日本の英語教育政策の理念と課題―一貫した英語教育体制の構築を目指して―」田尻栄三・大津由紀雄編『言語政策を問う！』ひつじ書房 . pp. 179-198.
吉田研作（2012）.「確かなコミュニケーション能力を育成する英語教育のあるべき姿」

ELEC BULLETIN 120 号

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Sophia University Junior College Division Faculty Journal
第 36 号, 2015, 19-31

明治期における等級制から学級制への移行をめぐる論調―教育雑誌記事の分析を中心に―
杉

村

美

佳

はじめに
日本の小学校教育における教育実践は、明治中期以降、学級という組織単位を中心に展開されており、同じ学級制下でも、明治中期から戦前は課程主義、戦後は履修主義が採られてきた。課程主義とは、例えば「小学校令」（明治 33 年）において、「尋常小学校ノ教科ヲ修了シタルトキヲ以テ就学ノ終期トス」 と定められていたように、「一定の教育課程の習得を1もって義務教育は終了したとみなすもの」であり、履修主義とは、「児童生徒は所定の教育課程をその能力に応じて、一定年限の間、履修すればよいのであって、特に最終の合格を決める試験もなく、所定の目標を満足させるだけの履修の成果を上げることは求められていないとする考え方を指すもの」である 。
2

しかしながら、昨年、政府の教育再生実行本部「平成の学制大改革部会」は、達成度テス
トの導入や学び直しのための体制整備、飛び級の制度化等、個人の能力・適性に応じた学びの保証システムの構築を提言し 、安倍首相も能力や個性に柔軟に対応した学制改革への意
3

欲を示している 。すなわち、一定の学力がついたかを重視する修得主義への転換が検討さ4れ始めているといえよう。
じつは、歴史を遡ると、明治初期に小学校が設置され、教育の近代化が図られた当初は、等級制（graded system）、いわゆる修得主義が採用されていた。すなわち、明治初期には、
近世以来の身分制社会慣行を急速に克服し、閉鎖的な身分制秩序から個人とその能力を解放し、国家の自立のために西欧近代の技術と文化とを大量かつ迅速に取り入れなければならな
いなどの当面の教育上の課題があったため、能力主義的な学校組織が必要とされ、学力の序列階梯である等級制が採用されたのであった 。すなわち、1873（明治 6）年に文部省が制
5

1． 教育史編纂会編『明治以降教育制度発達史』第 1 巻、竜吟社、1938 年、68 頁。1900（明治 33）年の小学校令改正に伴って公布された施行規則の 23 条では、「小学校ニ於テ各学年ノ課程ノ修了者若ハ全教科ノ卒業ヲ認ムルニハ別ニ試験ヲ用フルコトナク児童平素ノ成績ヲ考査シテ之ヲ定ムヘシ」とされ、卒業・修了試験が廃止されたことで、学級が同一年齢の学習集団を意味するものへと変化していった。

2．「中央教育審議会初等中等教育分科（第 34 回）議事録・配布資料」文部科学省ホームページ（http：//www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo3/siryo/05021801/002/004.htm） 2015 年 1 月 4 日閲覧。
3． 教育再生実行本部「平成の学制大改革部会第二次提言」、2014 年 5 月 23 日、自由民主党、1 頁。
4．「学制改革、狙いはどこに」『朝日新聞』2014 年 4 月 3 日朝刊。
5． 佐藤秀夫「近代日本の学校観 再考」日本教育学会『教育学研究』第 58 巻、第 3 号、1991 年、199 頁。

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定した「小学教則」および師範学校編纂「小学教則」では、上等・下等小学各 8 級、修業期間各 4 年、1 級毎の修業期間 6 か月の半年進級制が定められ、試験による厳密な進級・卒業判定がなされた。
こうした「課業ノ階級」である等級制は、小学校に関しては、1880 年代中頃から次第に改革の対象となり、1891（明治 24）年の第二次小学校令下において「授業ノ組合」である学級制へと転換された。その後、就学率の上昇や、1900（明治 33）年の第三次小学校令を受け、1900 年代以降は学年別学級が主体を占めるようになったとされる 。こうして、
6

1900 年代以降には学年別学級の中心的教授形式である学級制一斉教授法が広く一般的な授業形態として定着することになったと考えられる 。
7

こうした学級制の成立に関する主要な先行研究としては、以下の論稿が挙げられる。まず、佐藤秀夫は、明治期に等級制から学級制への転換が図られ、学級が成立する過程を明らかにし、第二次小学校令による徳育・訓練重視の学校観への変容によって、生徒の個別性に立脚した「等級制」よりも、児童を数量としての「団体」でとらえる「学級制」の方が、よりふさわしい編制方式となったと指摘している 。次に、濵名陽子は、教育社会学の視点から学級の成立史
8をたどり、制度上の変遷によってもたらされた実態の変化を、とくに児童集団の特質や学級の教育機能という点から検討している 。また、山根俊喜は、明治前期の小学校における等級
9制から学級制への移行過程におけるクラスの区分原理の展開を詳細に明らかにしている 。
10しかしながら、これまでの先行研究では、1891 年に「学級」概念が一定化される以前に、
明治初期に移入された等級制に対して教育界においてどのような批判があって、学級制が登場するに至ったのかについて、
必ずしもその詳細が明らかにされてこなかったと考えられる。
また、こうした等級制から学級制への移行期に、一斉教授法の意義について、どのように論じられて学級制一斉教授法の定着につながったのか、についても十分な研究がなされてこな
かったといえよう。
そこで本稿では、第一に、明治期の教育雑誌において、等級制に対してどのような批判がなされ、学級制にはいかなる意義があると論じられていたのか、等級制から学級制への移行をめぐる論調を明らかにする。第二に、等級制から学級制への移行期において、一斉教授法についてどのような意義があると論じられていたのか、を明らかにする。こうした課題の解明を通して、日本の学校教育を支配し続ける学級制や学級制一斉教授法の意義を改めて問い
6． 国立教育研究所編『日本近代教育百年史』第 4 巻、学校教育 2、国立教育研究所、1974 年、948 頁。
7． 稲垣忠彦『増補版明治期教授理論史研究―公教育教授定型の形成―』評論社、1995 年、438 頁。箱石泰和「一斉教授」細谷俊夫編『教育学大事典』第 1 巻、第一法規、87 頁。本論文では、一斉教授法を、一人の教師が一定数の生徒集団に対して、同一の教育内容を同一時間で教授する方法と定義する。

8． 佐藤秀夫「明治期における『学級』の成立」教育科学研究会編『教育』6、1970 年、18 ～ 25 頁。
9． 濵名陽子「わが国における『学級制』の成立と学級の実態の変化に関する研究」『教育社会学研究』第 38 集、1983 年、
151 頁。
10．山根俊喜「明治前期小学校における生徒集団の区分原理の展開―日本的学級システムの形成（2）―」『鳥取大学教育地域科学部教育実践研究指導センター研究年報』第 9 号、2000 年。

─ 20 ─

明治期における等級制から学級制への移行をめぐる論調 ― 教育雑誌記事の分析を中心に―直すとともに、今日の学制改革で展開されている修得主義に関する議論に対しても何らかの示唆が得られると考える。
なお、先述の佐藤や久田らの研究で詳細に明らかにされているように、1893（明治 26）
年度をピークにして 1903（明治 36）年度まで、尋常小学校の学級編制では学年別をとらな
い単級が絶えず首位を占めていた 。こうした単級編制に関する議論については、別稿で論11じることとしたい。

Ⅰ．明治前期における等級制および一斉教授法に関する論調
先述のように、明治初期には、近世以来の身分制社会慣行を急速に克服するため、学力の序列階梯である等級制が採用された。その実践は、1872（明治 5）年に創立された東京の官立師範学校においてアメリカ人お雇い教師スコット（Scott, M. M., 1843-1922 年）を通して導入された。1873（明治 6）年の師範学校編纂「小学教則」では、上等・下等小学各 8級、修業期間各 4 年、1 級毎の修業期間 6 か月の半年進級制と定められた。
以下では、こうした等級制の一斉教授法に対して地方ではいかなる批判がなされたのか、
文部省の『文部省年報』、『教育雑誌』の報告を中心に検討する。
まず、文部権大書記官中島永元は、1877（明治 10）年 9 月から 10 月にかけて秋田県、山形県の両県を視察し、山形県に普及した等級制の教授法の弊害について以下のように述べている。
茲ニ又学校ノ一大病ト称スヘキハ即チ生徒ノ等級ヲ分班スル方法是レナリ其方法ハ一ニ師範学校ノ原則ヲ固守シテ更ニ学校ノ大小生徒ノ状態ニ従ヒテ種々分合変化スルノ法ヲ知ラス殊ニ村落学校ノ如キハ満校ノ生徒通常四五十名ニ足ラサルモ生徒ノ入学ニ新旧アルヲ以テ多キハ之ヲ七八級ニ分チ一級ノ生徒僅ニ一二名ニ過キサル者アリ

12

つまり、等級制を学校の一大病と称して、等級制を固守し、学校規模に従ってそれを変則する方法を知らないため、全校生徒が 40、50 名に満たない村落の学校では、第 7、8 級の生徒が多く、第 1 級の生徒は 1、2 名に過ぎないと、等級制を非難している。その上で、当時の教員不足や財政上の現実が生み出した対応策としての合級授業の状況について述べ、師
範学校において等級の「分合ノ方法」や合級教授法に関する研究と教授とを行なうべきであると主張した。
次に、1878（明治 11）年 11 月の『教育雑誌』に掲載された山田行元の「合級教授論」
11．佐藤前掲論文。久田敏彦「学級教授としての単級教授の訓育的性格」大阪教育大学教育学教室『教育学論集』第 14 巻、1985 年。
12．
「第七大学区内秋田県第六大学区内山形県巡視功程」『文部省第五年報』1877 年、第一冊、30 頁。

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美

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を取り上げる。山田は正規の教育機関を卒業していないが、1873（明治 6）年より東京で小学校教師を務め、その後千葉師範学校長を経て 1880（明治 13）年、文部省に入省している。山田は等級制における一斉教授法を分級教授法と呼び、これを正則とし、分級教授法が行なえない村落の学校における変則法について論じている。
当 今我ガ邦一般ノ小学ニ行ハル丶授業法ハ先ヅ学生ノ学力ヲ照査シテ若干ノ等級ニ区分
シ一級毎ニ一名ノ教師ヲ置キ同時ニ同一ノ課業ヲ演習セシムル方法タルヲ以テ或ハ之ヲ分級教授法ト称スルモ可ナリ此教授法ハ学力殆ド同等ナル生徒四五十名ヲ集ムルコトヲ
得可キ都会ノ学校ニ於テ之ヲ採用スレバ能ク教授ノ煩労ヲ除キ時間ヲ浪費セザル良法ニシテ単ニ方法上ヨリ論ズル時ハ教授法中ノ最完全ナル正則タルコト固ヨリ疑ナシ然レド
モ人口稀疎ナル村落ノ学校ニ至リテハ其勢自ラ数級ノ生徒ヲ混同シテ之ヲ教授シ教師ノ数ヲ減ジテ費用ヲ節ス可キ一種ノ変則法ヲ用フルニ非ザレバ到底教育ノ実際ニ行ハル丶
コトヲ望ミ難キ者アリ……

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つまり、日本の学校で一般に採用されている生徒の学力によって級を編制し、「一級毎ニ一名ノ教師ヲ置キ同時ニ同一ノ課業ヲ演習セシムル……分級教授法」、すなわち、一等級一教師の一斉教授法は、学力が同等な 40、50 人の生徒が集まる都会の学校では、教授の煩労を省き、時間を浪費しない良法であり、最も完全な正則である。しかし、人口が少ない村落の学校では、数級の生徒を一緒に教授し、教師の数を減らして費用を節約できる変則法を用いなければとうてい教育を行なうことは難しい、と指摘している。

Ⅱ．明治中期における編制原理と一斉教授法に関する論調
本節では、等級制から学級制への移行期における編制原理と一斉教授法に関する論調を考察する。この時期は、1886（明治 19）年、文部省令第 8 号の「小学校ノ学科及其程度」において「学級」の概念が初めて登場し、1891（明治 24）年の「学級編制等ニ関スル規則」
において「学級」編制に関する最初の基準が制定される時期である。1884（明治 17）年当時、小学校総数のうち、1 学校 3 教員以下の数は 70.11％であり、1 学校 3 教員以上の学校は増加傾向にあったが、依然として 3 教員以下の学校が大半を占めていた。このような状況が変化したのは明治 20 年代以降であるが、その要因の一つに「学級編制等ニ関スル規則」（1891年）の規定により、従来の等級とは異なる学級の概念が規定され、それが授業の組織単位とされたことが挙げられる。また、明治 20 年以降の就学率の上昇は著しく、これが学級編制

13．山田行元「合級教授論」『教育雑誌』第 81 号、
1878 年、18 ～ 19 頁（佐藤秀夫編『明治前期文部省刊行誌集成』第 8 巻、歴史文献、1981 年、300 頁）。

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明治期における等級制から学級制への移行をめぐる論調 ― 教育雑誌記事の分析を中心に―を実質的に可能とする条件をつくったとされる 。
14

表 1 は、1880 年代から 1890 年代にかけて『教育時論』および『教育報知』に掲載された、等級編制から学級編制への移行や、一斉教授法に関する主要な記事を整理したものである。
表 1 『教育時論』・『教育報知』における等級編制、学級編制、一斉教授法に関する主要記事

発行年月

雑誌名

号数

著者

標題

1886 年 12 月 『教育報知』 第  47 号 能勢栄一教場ニ入ルベキ生徒ノ数

1887 年 1 月 『教育報知』 第  48 号 能勢栄

教場内ニ入ルベキ生徒ノ数

1888 年 1 月 『教育時論』 第 100 号 木下邦昌 小学校ノ経済
2 月 『教育時論』 第 101 号 木下邦昌 小学校ノ経済
9 月 『教育報知』 第  37 号 田中勇吉 編級ノ法ヲ論ジ、併セテ世ノ教育家ヲ慰ム

1889 年 5 月 『教育報知』 第 169 号 不明

高等師範学校附属学校参観批評

1889 年 10 月 『教育時論』 第 161 号 木原保則 小学教授説
1892 年 6 月 『教育時論』 第 257 号 不明

一斉教授法の利益

1893 年 2 月 『教育時論』 第 428 号 不明

学級編制上より生じる弊害

1894 年 11 月 『教育時論』 第 346 号 不明

学級編制の精神貫徹せざる所あり

1895 年 2 月 『教育時論』 第 462 号 蠖堂生

同学年生徒ヲ二学級以上ニ編製スル
トキ生徒ノ分配方如何シテ可ナルカ
敢テ教ヲ大方ノ諸君ニ乞フ

1．能勢栄による学級編制に関する演述
まず、1886（明治 19）年 12 月 18 日の『教育報知』第 47 号に掲載された、文部書記官、
能勢栄演述「一教場ニ入ルベキ生徒ノ数」と題する記事を取り上げ、その内容について考察を行う。同記事には、「小学校ノ学科其程度」（1886 年 5 月 25 日文部省令第 8 号）で規定された一人の教師が受け持つ児童の数や等級編制、学級編制、および一斉教授法についての能勢の見解が示されている。同記事は、翌年 1 月の『東京日々新聞』 および『千葉教育会
15

雑誌』 にも掲載されている。論者である能勢栄（1852-1895 年）は、1876（明治 9）年 616

月にアメリカのオレゴン州パシフィック大学で理学を修めて卒業し、帰国後、岡山県師範学
校教頭、
学習院教授
（1880 年）、
長野県師範学校校長（1882 年）、福島県師範学校校長（1884 年）等を歴任した。さらに 2 年後の 1886 年 12 月 17 日に、文相森有礼によって文部書記官に抜擢された 。この演述で能勢は、同年に定められた「小学校ノ学科及其程度」（1886 年 51714．前掲『明治以降教育制度発達史』第 3 巻、188 頁。
15．能勢栄演述「一教場ニ入ルベキ生徒ノ数」『東京日々新聞』1887 年 1 月 7 日。
16．能勢栄演述「一教場ニ入ルベキ生徒ノ数」『千葉教育会雑誌』第 101 号、1887 年 1 月 15 日。
17．多田房之輔「マスター、オブ、アーツ、正七位能勢栄君小伝」『大日本教育会雑誌』第 174 号、61 ～ 72 頁。倉沢剛『学校令の研究』講談社、1978 年、12 頁。

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月 25 日文部省令第 8 号）における「尋常小学校ニ於テハ児童ノ数八十人以下高等小学校ニ於テハ六十人以下ハ教員一人ヲ以テ之ヲ教授スルヲ得」（第 5 条）、「小学校ニ於テ教員二人ヲ置クトキハ二学級ヲ設クヘシ児童ノ数百二十人ヲ超フルトキハ三学級トナスヘシ……」（第6 条）の規定について、以下のように述べる。
従前学級ノ編制ハ概ネ単級ニシテ一人ノ教員カ一時ニ一級宛受持ツヘキ仕組ニシテ
若シ一人ノ教員カ已ムナク二個以上ヲ同時ニ受持ツ場合ニハ合級教授ト称シテ二個
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以上ノ組ヲ一 教場ヘ併列シ同時間ノ中ニ異ナルコトヲ別々ニ教授スル法ナリシ爾来
・ マ・マ
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ハ連級教授法又ハ無等級教授法ニヨリテ学級ヲ編制シ二個以上ノ組ヲ一 教 場 内 ニ併
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列シ同時間ノ中ニ同シコトヲ一緒ニ教ヘルコトニナセハ八九十人乃至百人位ノ生徒ヲ一
人ニテ教授スルコトハ格別六ケ敷事ニアラサルヘシ否従前四五十人ノ生徒ヲ受持チタル
時ヨリ却テ容易ナルヘシ左スレハ省令第八号ノ生徒ノ数ノ多キニ驚キタルハ無益ノ驚ト云フテ可ナラン 。
18

つまり、これまでの等級編制は、一人の教師が一級毎に受け持つ仕組みであり、一人の教師が 2 級以上を同時に受け持つ場合には、合級教授と称して、2 級以上を一教場へ並列し、同時間中に異なる内容を別々に教授していた。今後は連級教授法または無等級教授法によって学級を編制し、2 級以上を一教場に並列し、同時間中に同内容を教授すれば、教員が 80～ 100 人の生徒を一人で教授することは、格別難しいことではない。それどころか、以前

45 人の生徒を受け持っていた時よりもかえって容易である。したがって、文部省令第 8 号において規定された生徒の数の多さに驚くのは、無益の驚きであると述べ、本来は、厳しい財政状況に起因するはずの規定生徒数の正当性を主張しているといえよう。
能勢は、続いて、一教師が多人数の生徒に同時に教授することの利点を以下のように強調する。
全体一教場内ニ入ルヘキ生徒ノ数ハ多キヲ以テ可トスルカ少ナキヲ以テ可トスルカ通例
ノ考ニテハ多数ノ生徒ヲ同時ニ一教場内ヘ押込メテ教授スルハ経済上ノ点ヨリニ出ルコ
トト思フモノアレドモ是レ浅墓ナル考ニテ多数ノ生徒ヲ同時ニ一教場内ニ入テ教ユルハ
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止ムヲ得サルニ出テタルニアラス寧ロ必要ヨリ生シタルト云フヘシ………多数ノ生徒ヲ
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一教場ノ内ニ入レテ同時ニ教ヘルハ必要ヨリ起ルト云フコトハ昔ノ殿様ノ如ク一人ノ生
徒ニ一人ノ教員ヲ附ケテ教ユルトキハ其生徒カ天ヨリ生ミ附ケラレタル性質ヲ養成スル
ニ止リテ他ヨリ種々様々ノヨキ性質ヲ受納スルコト能ハス盖シ小学校教育ノ目的ハ何々
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ノ学科ヲ学修スルニアラスシテ身体ヲ発育シ徳性ヲ養ヒ能力ヲ鍛錬シ気質ヲ造ルニアレ

18． 同上。

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明治期における等級制から学級制への移行をめぐる論調 ― 教育雑誌記事の分析を中心に―

ハ一人一個ノ天ヨリ賦与セラレタル儘ノモノヲ其儘養成シタルノミニテハ甚タ不完全ナ
ルモノナリ必スヤ他ヨリ種々異リタル元素ヲ輸入シ来リテ色々ニ之ヲ調合シテ拵ヘ上ケ
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タル人コソ何事ニモ役ニ立ツ完全ノ人トナルヲ得ルナリ故ニ一人ノ教員カ自ラ考ヘ一人
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ノ生徒カ自ラ気カ附キ両人差向ヒニテコソコソト学問スルヨリ多人数寄リ集リテ銘々
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各々ノ思附ヲ言ヒ出シ気質ヲ言ヒ顕シ自他相助ケテ其長短ヲ補断スルコソ修業シタル人・ ・ ・

ト云フヘキナリ是レ則チ開発教授法ノ効績ヲ著ス所以ニシテ又注入教授法ノ排斥セラル
ル処ナリ多数ノ生徒ヲ同時ニ一教場ニ於テ教授スルニハ必ス学級ヲ編制セサルヘカラス
而シテ此学級ヲ編制スルニ主要トナシ基礎トナス処ハ生徒ノ学力智力年齢ノ平均ヲ計リoo

成ル丈一様平均ノ力ヲ得テ互ニ相競争セシムルニアリ此生徒相互ノ競争心大ナルニ従ヒ
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テ教授法ニ大ナル勢力ヲ得ルモノナリ生徒ノ競争心ト教員ノ教授力トハ正比例ヲナスモ
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ノナリ
ここでは、
第一に、
「多数ノ生徒ヲ一教場ノ内ニ入レテ同時ニ教ヘル」一斉教授法は、経済上、やむを得ない訳ではなく、生徒相互が刺激しあい、切磋琢磨されるため、教育上必要である。
第二に、小学校教育の目的は、身体を発育し、徳性を養い、能力を鍛錬し、気質を育てることにある。
したがって一人の教員と一人の生徒が向かい合って学問するよりも、大人数で銘々
意見を発言し、各気質を発揮して、相互に助け合って長短を補足しあうべきである。第三に、多数の生徒を一斉に教授するには、必ず学級を編制しなければならず、学級編制にあたっては、なるべく学力、知力、年齢の均質な生徒で編制し、互いに競争させると、教授の成果も上がると説いている。続いて、この競争心について、以下のように述べている。
茲ニ云フ競争心トハ英語ニ之ヲ（Emulation）ト云フ善意ノ競争ニシテ彼ノ（Rivalry）
敵人ト敵人ノ間ノ競争（Envy）他人ノ富貴栄誉ヲ羨ミ嫉ム競争（Contention）他人ノ得ント欲スル物ヲ推シ倒シテ之ヲ取ラントスル競争（Competition）他人ノ得ントスル
事物ヲ同時ニ我モ亦得ントスルノ競争ノ如キ類トハ全ク異ナル者ニシテ学校ニ於テ同級中ノ優等者ト比シ己レモ亦彼ニ等シカランコトヲ欲シ或ハ彼ヨリ尚一歩モ二歩モ卓越センコトヲ欲スルノ念ナリ……他人ノ貴重ナル模範ヲ見テ之ニ倣ヒテ等シカランコトヲ欲シ或ハ之ニ優ランコトヲ欲スル競争心ヲ云フ生徒ハ胸中多少此徳ヲ有セサルモノナシ故ニ教師ハ善ク之ヲ開発養成シ之ヲ以テ学級編制ノ基礎トナシ教授ノ主眼トセハ頑悪ナル性質ノ生徒ト雖モ遂ニハ自ラ奮励シ此徳ヲ堅固ナラシムルニ至リ……

19

すなわち、ここでいう競争心とは、善意の競争（Emulation）であって、同級の優等生を目標にして励む心意をいう。生徒は胸中に必ず競争心をもっているはずであり、教師はこ

19． 能勢栄演述「一教場ニ入ルベキ生徒ノ数」『教育報知』第 47 号、1886 年 12 月 18 日、東京教育社、11 頁。

─ 25 ─

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の心理をうまく開発養成し、これをもって学級編制の基礎とし、教授の主眼とすれば、頑悪な性質の生徒でも、最終的には自ら奮励し、競争心を堅持するようになると主張している。
能勢の演述の続きは、『教育報知』第 48 号に掲載されている。同演述において、能勢は、従来の等級制の問題点について、以下のように主張している。
我邦ニ於テ是迄用ヰ来リシ学級編制法ハ米国風ノモノ多キニ居レリ蓋シ明治ノ初年我政
府ニ於テ米国人「モルレー」氏聘シテ文部学監トナシ「スコット」氏ヲ雇フテ東京師範学校顧問トナシ此二人ノ米国人ノ考ヲ参考斟酌セルニヨルモノナランカ米国ニ於ハ一人ノ教員ノ受持ツ学科ヲ少フシ其最ヨク出来ル学科斗リテ分担シ教場ハ教員ノ専有スル処
ニシテ生徒ハ学科ノ異ナル毎ニ教場ヲ廻リ行クノ風ナリ此編制ニ依レハ……教員ハ喜テ
其専門学科ヲ研究シ其教授法ニ凝集シ教授ヲ以テ一器械的ノ方法トナシ生徒各自ノ気質ヲ鍛錬シ習慣ヲ矯正シ人物ヲ造リタルコトニ注意ヲ欠クニ至ル生徒ノ方モ色々様々ノ教員ニ出逢ヒ色々様々ノ気質ト習慣ヲ仕込マレ遂ニハ固定ノ気質習慣ナキ無主義ノ人ヲ養成スルニ至ル……

20

つまり、我が国で採用してきた編制法すなわち等級制は、大体アメリカをモデルとしている。それは、明治初年にアメリカ人モルレー（David Murray, 1830-1905 年）を招聘して文部学監とし、スコットを雇って東京師範学校顧問とし、この二人のアメリカ人の考えを参考にし、斟酌したものである。アメリカでは、各教員が得意とする学科を受け持ち、生徒は学科ごとにその教員のいる教室へ移動する。この編制だと、教員は自分が担当する学科の研究と授業法の改良に専心し、生徒各自の気質を鍛錬し、習慣を矯正し、人格を育成する方に注意が行き届かなくなる。また、生徒も色々な教員から様々な気質や習慣の影響を受け、確固たる気質、習慣のない無主義の人間になってしまう、と等級制の欠点を批判している。
続いてドイツ式の編制法の利点を、次のように説いて結んでいる。
独乙ニ於テ通常行ハルヽ処ノ編制法ハ教員其人ニ適シタル或ル一級ヲ不断受持チ定期試
験ヲ終ル毎ニ其生徒ハ他ノ教員ノ教場ヘ送リ上ケテ更ニ其下級ヨリ進級シ来ル処ノ新規ノ生徒ヲ受持ツノ風ナリ此法ハ全級ヲ一学期中一人ニテ受持ツコトユヘ米国風ノ専門教
員ヨリ利益アルモノナランカ

21

すなわち、ドイツの編制法は、教員が一学期中に受け持つ級を固定し、定期試験毎に自分が担当した級が上級に進級すると、下級から進級してきた新規の生徒を受け持つというもの

20．能勢栄「教場内ニ入ルベキ生徒ノ数」『教育報知』第 48 号、1887 年 1 月 1 日、東京教育社、11 頁。
21．同上。

─ 26 ─

明治期における等級制から学級制への移行をめぐる論調 ― 教育雑誌記事の分析を中心に―である。この編制法は、級全体を一学期中一教師が担当するため、アメリカのような学科ごとに専門教員をおく等級制よりも、利益があるのではないかと結論付けている。
総体的に、能勢は、明治初期にアメリカから移入された等級制を批判し、教師と生徒の親子のような親密な関係のもと、生徒の気質の鍛錬、習慣の矯正、人格の育成が実現できる編制法、すなわち授業の組合である学級制を推奨しているといえよう。等級制は、個々人の知的啓蒙を最重視した時代の教育観を反映した編制であり、学級制は、「道徳教育及国民教育ノ基礎」を優位におき、「其生活ニ必須ナル普通ノ知識技能」の教授を二次的においた（第二次小学校令第一条）時期の教育観に基づく編制であったと評せられる 。第二次小学校令22に基づいて規定された、
文部省令第 12 号「学級編制ニ関スル規則」（1891（明治 24）年 11 月）
において、「学級」は、「一人ノ本科正教員ノ一教室ニ於テ同時ニ教授スヘキ一団ノ児童ヲ指シタルモノニシテ従前ノ一年級二年級等ノ如キ等級ヲ云フニアラス」と意義づけられる。こういった等級制から学級制への転換には、もとより教育費の節減をはかるという財政上の動機もあったが、その底流に上述のような教育観の変質が存していたと考えられる 。本節で
23

検討した能勢の演述には、こうした教育観の変質が窺える。
2．明治中期における編制原理と一斉教授法に関する論調
文部省令第 8 号「小学校ノ学科及其程度」の規定以降、等級制への批判が高まったことは、1888 年に『教育時論』に掲載された木下邦昌の「小学校ノ経済」と題する記事からも看取できる。なお、木下は東筑摩郡の訓導で能勢と親交があり 、1883 年に『小学教授新法』 、
24

25

1891 年に『教授術』26 を執筆している。
授業ノ方法ハ、旧東京師範学校ニ於テ米国人えむ、えむ、すこつとヲ聘シテ、生徒ニ伝
習セシメタルヲ始メトシ、爾来幾多ノ改正ヲ経テ、今日ニ至リタレドモ、半年級ノ分級法ヲ用ヒ、一級一人ノ教師ヲ置テ、之ヲ教授スルノ仕来リナリシカバ、人口多キ都会ノ学校ニ於テハ、適当ナルモ、山間僻陬ニシテ、人烟稀少ナル土地ノ学校ニ於テハ全校ノ生徒ヲ挙グルモ、都会ノ学校ノ一級ニダモ及バザル程ナレバ、……一級一人ノ教師ヲ置クベキ授業法ノ行ハルベキニアラズ。然ルニ今回ノ改正ニヨリ、簡易科ノ如キハ、無等級若クハ単級ト称スルトコロノ教授法ヲ施行セントスルニ至リタレバ、始メテ実際ニ適合スルノ教授法ヲ得ン 。
27

22．国立教育研究所編『日本近代教育百年史』第 4 巻 学校教育（2）、国立教育研究所、1974 年、145 頁。
23．同上。
24．多田房之輔「マスター、オブ、アーツ、正七位能勢栄君小伝」『大日本教育会雑誌』第 174 号、70 頁。
25．黒田定治・木下邦昌編『教授術』文学社、1891 年（筑波大学附属図書館蔵）。
26．木下邦昌編『小学教授新法』国松惣次郎、1883 年（筑波大学附属図書館蔵）。
27．木下邦昌「小学校ノ経済」『教育時論』第 100 号、1888 年 1 月 25 日、開発社、8 頁。

─ 27 ─

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この論稿において木下は、明治初期の東京師範学校におけるスコットによる伝習を起源とする授業法は、半年進級制で一等級一教師を置くことを原則とするものであり、人口の多い
都会の学校では適当であるが、山間僻陬や過疎地では、全校生徒数が都会の学校の一級にも満たないため、不可能である。そこで今回の改正によって簡易科で無等級、或いは単級教授の実施が可能になったことにより、初めて実際の状況に適した教授法が会得されたというのである。木下は次号でも、同様の主張をしている。すなわち、従来のしきたりであった、一級一教師を置く方法は、上等社会の教育法として用いるべきであるとの指摘をしている。
故ニ今ヨリ小学校ノ授業法ハ、単級若クハ無等級ト称スルトコロノ授業法ヲ以テ、通常ノモノトシ、従来仕来リタル一級ニ一人ノ教師ヲ置テ教フルノ方法ハ、上等社会ノ教育法トシテ之ヲ用フベキナリ

28

同時期における等級制に対する批判は、さらに半年後に『教育報知』に掲載された田中勇吉の「編級ノ法ヲ論ジ、併セテ世ノ教育家ヲ慰ム」と題する以下の記事にも見出すことができる。
……今各小学校ノ教授担当法ヲミルニ、到ル処長キハ六ヶ月、乃至一年、短キハ一ヶ月
ママ

程（附属小学等ハ重ニ二週間交替ナリトイフ）ニテ交替スルナリ、コレ生徒ノ感情ノ薄クシテ敬重セラレザル所以ナリ。蓋シ感情ノ強弱ハ担当ノ長短ニ比例スルナリ。……果シテ然ラバ、各小学校ノ教授担当法ヲ改良シテ、生徒入門ノ初ヨリ退学ノ終ニ至ルマデ
一人ノ教師之ヲ担当スベシ、例ヘバ甲ノ教師ハ善太郎等（仮ニ名ヅク）ガ卒業スル迄之ヲ担当シ、凡テ四年間之ヲ教授シ、循環シテ又一年生ヲ担当スルコトニナサバ、生徒ノ
感情ハ専ラナレバ強盛ニシテ、其敬重ヲ得ル蓋シ亦難カラザルナリ 。
29

すなわち、
各小学校では、等級編制や教師の転任に伴い、長くて 6 ヶ月から 1 年、短くて 1 ヶ月程（師範学校附属小学校等では、2 週間）で担任が交替しており、こういった担当期間の短さが教師への尊敬と信頼を希薄にする原因となっている。そこでこのような教授担当法を改良し、生徒が入学した当初から卒業するまで一人の教師が 4 年間教授し、卒業すればまた 1 年生を担当するという制度にすれば、教師への尊敬・信頼も厚くなるとの主張がなされている。この記事は、教師への尊敬と信頼が希薄になるとして、等級制や教師の転任を批判し、いわば 4 年間の担任制を推奨しているといえよう。
次に、『教育時論』誌上、初めて論題に「一斉教授法」という名称が登場した記事を取り28．木下邦昌「小学校ノ経済」『教育時論』第 101 号、1888 年 2 月 5 日、開発社、9 頁。
29．田中勇吉「編級ノ法ヲ論ジ、併セテ世ノ教育家ヲ慰ム」『教育報知』第 37 号、1888 年 9 月 22 日、5 ～ 6 頁。

─ 28 ─

明治期における等級制から学級制への移行をめぐる論調 ― 教育雑誌記事の分析を中心に―上げる。1891（明治 24）年の「学級編制等ニ関スル規則」制定後に掲載されたこの記事では、一斉教授法を擁護し、その利益が論じられている。なお、著者は不明である。
一斉教授法の利益なるは、何人も明知する処なれ共、時として、此教授法に対して、故障を唱ふる者なきにあらず。今其理由とする処なりと云ふを聞くに、同一の教授法を以て且の学科を各其性質を異にせる生徒に授るは、其結果は無趣無興の弊に陥るべし。人間の心意は、各同しからざるが故に、其教授法の如きも、生徒に依て異にせざるべからずと云ふに在り。然ども斯る説を唱へて、一斉教授法の不利を説く者は、教育の原根は、生徒の心意に在て、学科若くは教授法にあらざるの理由を忘却したるか、若くは、全く
斯る理由あるを知らざる者也。学科、若くは教授法の如きは、教育上の一方便にして、此方便は、縦ひ同一様なるも、生徒に及ぼす処の結果の同一ならざると、猶其心意の同一ならざるが如し。人間心意の同じからざる、縦ひ同一の学科及同一の方法を以て、之を教ゆるも終には必らず其独特の性情を保持して、他と相異なるの発達をなすは誣ゆる
べからざるの事実なりとす。其証拠は、同一の家族に属し、同一の管理の下に立ち、及び同一の環象に囲繞せらるる小児に在り。従来の経験に依るに、就学児童の数、極て少き小なる学校の生徒は、就学児童の数多き大なる学校の生徒に比するときは、其熱心の度極めて薄弱なるが如し。若し、教授に巧みなる教師ありて、全級生徒に同一の学科を一斉に教授するときは、生徒は互いに相競争するの念慮よりして、憤発勉励すると亦一層なるべし 。
30

すなわち、一斉教授法の利益は周知のところであるが、時として、この教授法の弊害を唱える者もいる。その理由を問うと、同一の教授法をもって同一学科を性質の異なる生徒に授けると、無趣無興に陥ってしまう。人間の心意はそれぞれ異なるため、教授法も生徒によって変えなくてはならないという。しかしこのような説を唱えて、一斉教授法の不利を説く者
は、教育の基本は生徒の心意にあるのであって、学科或いは教授法にあるのではないことを忘れているか、もしくは、このようなことを全く知らない者である。学科あるいは教授法は教育上の一手段であって、この教育方法が同一であっても、生徒に及ぼす結果が異なるのは、
つまり、生徒の心意が同一でないからである。たとえ、同一の学科及び同一の方法をもって生徒を教授しても、最終的には必ず各自が独特の性質を保持し、それぞれに発達していくことは、曲げてはならない事実である。その証拠は、同一の家族に属し、同一の管理の下に立ち、同一の環境に取り巻かれている子どもにある。従来の経験によると、就学児童の数が極めて少ない小規模な学校の生徒は、就学児童数の多い大規模学校の生徒に比して、勉強熱心

30．
「一斉教授法の利益」『教育時論』第 257 号、1892 年 6 月 5 日、30 頁。

─ 29 ─

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ではない。もし、教授に長けた教師がいて、級全体の生徒に同一の学科を一斉に教授するな
らば、生徒に互いに競争心が芽生えて、一層意欲的に勉強に励むであろう、と記されている。

おわりに以上の考察の結果、明らかになった点は、主に以下の 3 点に集約できる。第一に、明治初期に導入された等級制は、学校の一大病と称され、全校生徒が 40、50 名に満たない村落の学校の実態には合わず、担当期間の短さが教師への尊敬と信頼を希薄にする原因となっているという批判があったこと。また、等級制の一斉教授法は、都市部の学校では、教授の煩労を省き、時間を浪費しない良法であり、最も完全な正則であると認識されていたが、人口が少ない村落の学校では、費用を節約できる合級教授法を用いるべきであると論じられていたことを明らかにした。
第二に、等級制から学級制への移行期において、文部書記官であった能勢栄は、「多数ノ生徒ヲ一教場ノ内ニ入レテ同時ニ教ヘル」ことは、経済上、やむを得ない訳ではなく、生徒相互が刺激しあい、切磋琢磨されるため、教育上必要であると述べ、「小学校ノ学科及其程度」
で規定された、教員一人に対して「尋常小学校ニ於テハ児童ノ数八十人以下」という、本来は教育費の節減に起因するはずの児童数の正当性を主張していたことを明らかにした。また、
能勢は、生徒が色々な教員から様々な気質や習慣の影響を受け、確固たる気質、習慣のない
無主義の人間になってしまうとして等級制を批判し、これに対してドイツ式の編制法、すな
わち学級制は、教師と生徒の親子のような親密な関係のもと、生徒の気質の鍛錬、習慣の矯正が実現できると主張していたことを指摘した。さらに、多数の生徒を一斉に教授するには、
必ず学級を編制しなければならず、学級編制にあたっては、学力、知力、年齢の均質な生徒で編制し、互いに競争させると、教授の成果も上がると説いていたことを明らかにした。
第三に、「学級編制ニ関スル規則」の制定後に掲載された論稿では、一斉教授法の意義として、同一科目を同一方法で教授しても、生徒の心意は異なるため、各自が独特の性質を保持し、それぞれに発達していくと一斉教授法を擁護した上で、一斉教授法によって、生徒相互の競争心が芽生え、生徒がより勉強に励むようになると論じられていたことが明らかになった。
本稿で検討した等級制への批判は、教育現場でもみられた。たとえば、有数の大規模校であった興譲学校（現米沢市立興譲小学校）で 1884（明治 17）年に定められた「生徒管理之部   分級」には、短期間の進級では教師が児童の気質を理解できず、児童同士の競争心も減殺してしまうため進級判定の時期を延ばす 、と記されており、次第に授業の組合である学
31

級制への移行が図られていったと考えられる。

31．
「興譲学校沿革誌一」（興譲小学校蔵）。

─ 30 ─

明治期における等級制から学級制への移行をめぐる論調 ― 教育雑誌記事の分析を中心に―

なお、
学年別学級が可能な 4 学級以上の学校は、1900（明治 33）年では 25％であったのが、同年の第三次小学校令の公布を経て 、1912（明治 45）年には 48％を占めるようになり、
32

多級編制における一斉教授法が主流になっていく 。この時期に学級制や学級制一斉教授法
33の利点について、いかに論じられ、学級制における一斉教授法が支配的な教授形式となっていったのかについては、今後の課題としたい。
・本研究は、JSPS 科研費 23730781 の助成を受けたものである。

32．1900（明治 33）年の小学校令改正により、義務教育期間が尋常小学校 4 年間とされ、義務教育無償の原則が明示された。

33．濵名前掲論文、151 頁。

─ 31 ─

Sophia University Junior College Division Faculty Journal
第 36 号, 2015, 33-47

高齢者の新たな運動者行動によるスポーツサービスの検討
木
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直
共

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子

運動者行動研究は、これまでに多くの報告がなされ、今日における体育・スポーツ事業の発展の礎となったことは明白である。しかしながら、これまでの運動者行動研究の基軸はス
ポーツ事業にかかわる行動体系がメインであり、その行動の背景としての運動者の生き方などとの関係は、必ずしも十分ではない。
近年における我が国では、急速な超高齢社会でありながらも、高齢者を対象とした運動者
行動研究は、殆ど報告されていないのが現状であり、ましてや運動生活や運動者の生活様式の状況は明らかではない。
本研究では、静岡県 A 市での一般高齢者に焦点を当て、最も基本的な項目である運動者
行動要因に加えて、ライフスタイル項目を中心に調査・分析を行い、考察した。その結果、今日的な高齢者の特徴的な運動者行動の状況が明らかになるとともに、今後の高齢者のためのスポーツサービスの構造やサービスづくりのポイントが示唆されたものと考える。

Ⅰ．緒言
近年のスポーツ現象は、人々の価値観や社会状況の変化に伴い、ニーズの拡大化や地域コ
ミュニティ形成などの目的の多様化を始め、目覚ましい進展を遂げている。その一つの成果として、2011 年に施行されたスポーツ基本法では、「スポーツは世界共通の人類の文化である」という前文に始まり、「スポーツを通じて幸福で豊かな生活を営むことは、全ての人々の権利である」という「スポーツをする権利」が明文化されたことは非常に意義深い。しかしながら、一方では、さらなるスポーツ活動の質の向上や、スポーツをしたくても出来ない
人々への普及振興など、真の文化としてスポーツが果たす使命や役割に期待が高まる。
多大な便益性をもたらすスポーツであるが、価値あるスポーツが社会に存在していただけ
では、人々は何ら価値を得ることは出来ない。価値ある、また、文化としてのスポーツにかかわる現象が必要である。様々な学問の研究対象となる人間について、教育学では「学習者」、経済学・商学では「消費者」と呼ばれているが、体育・スポーツ経営学では、「多様なスポーツ現象との関わりとしての対象者の総称を「スポーツ生活者」という固有な名称でとらえ、さらにその中で、「行うスポーツ」に限定した対象者を「運動者」としている」（中村─ 33 ─

木戸直美・小澤共子

2002a）。また、体育・スポーツの場をめぐり人々がどの様な行動をするか、「運動」と「運動者」との結びつきに着目した「運動者行動」をテーマとした研究は、体育・スポーツ経営における最も基本的な課題である。
運動者行動研究は、宇土（1976）の体育・スポーツ事業論が基軸となっている。人々の運動の「場」や「機会」は、運動クラブ（Club）
・運動プログラム（Program）
・施設開放（Area）の 3 つのパターンにより生じており、これらの「場」や「機会」に対して接近－逃避という現象で捉えるものである。それぞれのパターンに対する接近行動の視点からの運動者を、

C 運動者・P 運動・A 運動者・現時点では運動していない S 運動（Stay 運動）と分類している。さらに、それぞれの「場」や「機会」を整備し、より豊かな接近行動となるための事業として、クラブサービス事業（Club Service;C.S.）、プログラムサービス事業（Program

Service;P.S.）、エリアサービス事業（Area Service;A.S.）の充実の必要性が求められている。
これまでの運動者行動研究は、宇土（1976）を基点として、畑ら（1989）の運動者の主体的条件の類型化に関する研究など多くの報告が上げられ、今日における体育・スポーツ経営の発展の礎となったことは明白である。
しかしながら、現代の多様化した体育・スポーツ現象に対応した、より多角的な運動者行動研究の構築は、ほとんど進展が見られないと言える。この様な状況の中で、石川ら（2011，2012，2013）は、若者文化としての今日的なスポーツであるストリートダンスに着目し、小野里ら（2014）はダンスや舞踊愛好家に焦点を当て、舞踊文化等を踏まえた固有な運動
者行動論を論じている。そこでは、宇土（1976）の体育・スポーツ事業論をベースとした
伝統的な運動者行動論の視点に加え、若者文化や舞踊文化といった固有な文化や社会状況の変化に伴う運動者行動の変容を包含した新たなスポーツ行動論として展開している。そして、現代に即した有効性の高いスポーツサービスやマネジメントのための現代的スポーツプ
ロモーションの必要性と発展性について有用な示唆を与えていると言える。

2014 年版世界保健統計によると我が国は、長寿世界一となり、高齢化率 25.1%1 となる
超高齢社会を迎えた今日における体育・スポーツは、真の文化として確立するために未だ、多くの課題が散見される。例えば、国民生活に関する世論調査による自由時間の過ごし方の結果（70 才以上） などである。これらの課題究明に向けて、高齢者の運動者行動研究が不2

可欠であるものの、高齢者を対象者とした運動者行動研究は、健康体操教室プログラムに言及し健康体操の継続意志に有効な示唆をもたらした木戸ら（2013）の報告以外の知見は殆どない現状である。ましてや高齢者の運動生活や運動者の生活様式としての詳細なライフス

1． 内閣府平成 26 年版高齢社会白書、平成 25 年度高齢化の状況を参照。
2． 内 閣 府（2010） 国 民 生 活 に 関 す る 世 論 調 査（ 平 成 22 年 6 月 ）http://www8.cao.go.jp/survey/h22/h22-life/
index.html（参照日 2013 年 6 月 10 日）国民生活に関する世論調査による自由時間の過ごし方の結果（70 才以上）
では、「ラジオを聞いたり、テレビを見たりする」71.4％、「趣味を楽しむ」40.7％、に対し「運動やスポーツなど
体を動かす」との回答は 20.1％である。

─ 34 ─

高齢者の新たな運動者行動によるスポーツサービスの検討

タイルの状況は明らかではない。
そこで、本研究では、これらの背景を踏まえ、現代社会での特徴的なライフスタイルを有する高齢者に焦点を当てた。超高齢社会や高齢者文化を包含した新たな運動者行動論の解明
から、現代的スポーツプロモーションについて探索することを目指すものである。より具体的には、一般高齢者を対象として、従来の運動者行動論要因である「基本特性」、「スポーツ特性」、「スポーツ行動」に加え、「ライフスタイル」項目を中心に調査・分析を行い、今後のより有効的なスポーツサービスについて検討することを目的とする。

Ⅱ．研究の方法
1．基本的なアプローチ

図1

Kotler による製品レベル 出典：コトラー / アームストロング（1995）に加筆修正

図 1 は Kotler（1995）による製品レベルについての構造モデルを示している。
これまでの体育・スポーツ経営分野でのスポーツサービス・スポーツプログラム開発の先行研究として、広範的な製品開発に多くの有効性が報告（例えば、小野里ら（2002）によるテニスレッスンのスポーツサービスなど）されている Kotler（1995）の概念がある。

Kotler（1995）は、「製品とは、特定のニーズや欲求を充足する興味・所有・使用・消費のために市場に提供されうるすべてのものを指す。それは、物理的財・サービス・人間・場所・
組織・アイデアを含んでいる。
」としている。そして、提供される製品について、消費者（本研究での運動者）が真に求める価値やベネフィットを理解することや、明確に表現することの必要性と複雑性を唱え、価値やベネフィットを理念的な各要因（プロダクト（図 1：品質、ブランド名など））から構成している。さらに、異なるレベル（Core Product, Actual

─ 35 ─

木戸直美・小澤共子

Product, Augmented Product）によって成り立つサービスの構造モデルを明らかにしている。無形性・流動性であることが特徴である高齢者のスポーツサービスを検討するにあた
り、Kotler の構造モデルを援用し、高齢者の価値やベネフィットを明確にすることで適合的なスポーツサービス開発に有効的であると考える。本研究における高齢者スポーツでは、

Kotler の構造モデルにおいて、中核に位置づくベネフィットに対応したサービスは、運動・スポーツに直接的に関与する従来の体育・スポーツ事業（C.S.、A.S.、P.S.）が当然当てはまる。しかしながら、中核ベネフィットを取り巻く周辺次元での付随的あるいは付加的なベネフィットに基づくサービスについては、これまで明らかにされておらず、付随的、付加的なベネフィット要因についての究明が不可欠である。
体育・スポーツ経営の目的は、スポーツ行動の成立、維持、発展を通して人々の豊かなス
ポーツ生活を実現させることである（清水 2002）。また、スポーツ生活とは、人間生活全体の中で、多様な部分から構成されている全生活の一部であり、同時に、衣食住を基礎とする
人間のすべての生活現象の中からスポーツにかかわる局面を切り取ったときに成立する生活であり、生活におけるスポーツ相互作用やかかわり方の総体を指す（中村 2002a）。言い換
えれば、豊かなスポーツ生活の実現とは、運動・スポーツと言った単一的な要因に起因して成立するものではなく、人間の全ての生活現象、つまり「ライフスタイル」との相互関係の中で成立するものであると考える。さらに、近年の高齢者研究では、QOL・ADL（Activities

of Daily Living・日常生活動作）・IADL（Instrumental Activity of Daily Living・手段的
日常生活動作）に代表される各指標研究においても、単に運動や動作への着目よりむしろ「ライフスタイル」との連動性に、より重点が置かれている。
これらの背景を踏まえ、本研究では、高齢者のスポーツサービスを検討するにあたり、

Kotler の構造モデルに基づき、伝統的な宇土の体育・スポーツ事業論を中核的ベネフィッ
トとする基本的サービスと捉え、周辺的次元でのベネフィット要因解明にあたりライフスタ
イルの視点からアプローチを行う。
現代に即した運動者行動の分析視座として、高齢者の特徴的なライフスタイル項目の分析からベネフィット要因を明らかにし、総括的に高齢者のスポーツサービスについて検討しようとするものである。
2．調査の実施と分析の手順（1）調査項目の設定
調査項目は、これまでの運動者行動分析研究である前田ら（2008）、林ら（2011）、現代的スポーツ行動研究である石川ら（2011，2012，2013）などの先行研究を踏まえ、「基本特性」（性別、年齢、家族構成）、「スポーツ特性」（運動部所属経験、スポーツ・運動の選好）、
「スポー
ツ行動」
（運動頻度、運動生活）、「ライフスタイル」とした。「ライフスタイル」については、
上記の先行研究に加え、高齢者特有の項目を抽出するため、内閣府を始めとする関連資料・

─ 36 ─

高齢者の新たな運動者行動によるスポーツサービスの検討

調査や高齢者を対象とした運動者行動研究である木戸（2013）を踏まえ選定した。

9）10）11）17）18）「ライフスタイル」は中項目 7 項目（健康、習慣、嗜好、他者との関連、情報、趣味、経済）による 43 項目を設定し、「非常に思う」から「全く思わない」までの 5 段階の評定尺度法
による評定を求めた。
（2）調査方法と分析手順
調査は、静岡県 A 市で、70 才以上を対象とした敬老大会の参加者を対象とした。調査方法は自記筆アンケート調査（配票調査法）であり、記入が困難な場合には、聞き取り調査とした。調査期間は、2013 年 10 月である。有効回答は、249 名（95.0 ％）であった。調査
対象者、及び敬老大会実施行政主体には研究の主旨を説明し承諾を得た。
収集されたデータに対し SPSS17.0ver. を用いて、基礎集計・記述統計・クロス分析を行った。分析に対して必要に応じ、χ 検定、F 検定（一元配置分散分析）を用いて有意性を検2証した。

Ⅲ．結果と考察1．対象者の基本特性およびスポーツ特性・スポーツ行動
表 1 は、対象者の基本特性を示している。性別では、「男性」85 人（34.1%）、「女性」

163 人（65.5%）である。年齢は、「75 ～ 79 才」91 人（36.5%）「70 ～ 74 才」81 人（32.5%）、、「80 ～ 84 才」48 人（19.3%）の順に多い。次に、家族人数は、「2 人」が最も多く 87 人
（34.9%）、
次いで「1 人」57 人（22.9%）であった。
スポーツ特性・スポーツ行動では（表 2）、運動部所属経験は、「ある」124 人（49.8%）、「ない」102 人（41.0%）であった。
「運動・スポーツは好きですか？」という項目について、「はい」193 人（77.5%）と圧倒的に多く、「いいえ」42 人（16.9%）という結果が示された。
運動・スポーツの頻度では、「週 3 回以上」（81 人（32.5%））、次いで「週 1 ～ 2 回」
（76
人（30.5%）が順に多い結果を示した。
「年 1 ～ 3 回」は 51 人（20.5%）で約 1/5 を占めている。週 1 回以上の運動実施者は 63% の結果が示された。

─ 37 ─

木戸直美・小澤共子

表1

調査対象者の基本特性

表2

調査対象者のスポーツ特性・スポーツ行動

基本特性

n=249

f

%

スポーツ特性

n=249

f

%

性別

男性

85

34.1

運動部所属経験

ある

124

49.8

41.0

年齢

家族

女性

163

65.5

ない

102

無回答

1

0.4

無回答

23

9.2

70-74 才

81

32.5

はい

193

77.5

75-79 才

91

36.5

いいえ

42

16.9

80-84 才

48

19.3

無回答

14

5.6

85-89 才21

8.4

週 3 回以上

81

32.5

90-94 才

7

2.8

週1〜2回

76

30.5

無回答

1

0.4

月1～3回

22

8.8

人数

配偶者

運動・スポーツは好き ?

運動・スポーツの頻度

1人

57

22.9

2人

87

34.9

3 か月に 1
～2回

7

2.8

3人

44

17.7

年1～3回

51

20.5

無回答

12

4.8

4人

24

9.6

5人

13

5.2

6人

8

3.2

7人

6

2.4

8人

2

0.8

無回答

6

2.4

いる

125

50.2

いない

124

49.8

※回答の多い項目を強調下線で表示

2．対象者の運動生活
表3類型

運動生活の類型と階層

CAP

CA

CP

C

C 運動者

○

○

○

○

A 運動者

○

○

○

P 運動者

○

○
Ｃ階層

AP

A

○

○

○

P

S

○
Ａ階層

Ｐ階層

Ｓ階層

（八代 中村 編著（2005）「体育・スポーツ経営学講義」より抜粋）

行うスポーツの C.S. 、A.S.、P.S. に対する「場」をめぐる接近－逃避行動を単純に組み合わせて分類したものが運動生活の類型的把握である（中村 2002b）。運動者には、一つの運動の「場」にしか接近行動をとらない者と、2 つ、3 つの「場」に複動的に接近行動をとる者もいる。この組み合わせは、
表 3 に示すように 8 類型と 4 階層（C 階層、A 階層、P 階層、S 階層）に分けられる。類型的把握は、複数領域にまたがる運動生活や集団的な把握に最も有用とされている。

─ 38 ─

高齢者の新たな運動者行動によるスポーツサービスの検討（1）基本特性による運動生活
表 4 は、対象者の類型による運動生活を示している。全体では、「A」が最も多く 103 人（41.4%）、次いで、「S」が 43 人（17.3%）となっている。階層別では、「A 階層」は最も多く 131 人（52.6%）「C 階層」62 人（24.9%）、「P 階層」が最も少なく 9 人（3.6%）である。
、
これらは、結果 1 での週 3 回以上の運動実施者が最も多い状況と合わせて、対象者はクラブやプログラムへの参加型ではなく、非常に自立して個人的に運動・スポーツを実践していることが示された。しかしながら、C 階層の増加が運動頻度の増加につながるという報告も多く、対象者の今後の課題とも言える。性別では、男性は「A」が約半数（44 人（51.8%））を占め、「S」は 18 人（21.2%）であり、P 運動者が非常に少なく「P」は 0.0% である。
女性は「A」59 人（36.2%）、「S」25 人（15.3%）、「AP」21 人（12.9%）の順に多い。「A階層」（49.1%）が最も多いが「C 階層」も一定の割合を占めている。
これらのクロス分析についてχ 検定を用いた結果では、男女間に有意に相違があること2が示された（P<0.05）。
表4類型による運動生活

全体

男性

女性

n=249

n=85

n=163

χ2 検定

f

%

f

%

f

%

CAP

22

8.8

3

3.5

19

11.7

CA

20

8.0

7

8.2

12

7.4

CP

10

4.0

2

2.4

8

4.9

χ2=29.0360

C

10

4.0

4

4.7

6

3.7

DF=16
P<0.05

AP

28

11.2

7

8.2

21

12.9

A

103

41.4

44

51.8

59

36.2

P

9

3.6

0

0.0

9

5.5
15.3

S

43

17.3

18

21.2

25

未記入

4

1.6

0

0.0

4

2.5

C 階層

62

24.9

16

18.8

45

27.6

A 階層

131

52.6

51

60.0

80

49.1

P 階層

9

3.6

0.0

0.0

9

5.5

S 階層

43

17.3

18

21.2

25

15.3

（2）スポーツ特性による運動生活
表 5 は運動部所属経験と類型による運動生活を示している。運動部所属経験があるに対して「はい」と答えた対象者は、「A」が最も多く 40 人（32.8%）である。階層別では、「A階層」が多い傾向を示し 49.2%、
次いで「C 階層」38.5% であり、「S 階層」は僅か 8 人（6.6%）の結果であった。一方、「いいえ」では、「A」が圧倒的に多く 50 人（50.0%）、階層別においても「A 階層」は 55.0% であるが、次いで「S 階層」が約 1/3 を占め、「C 階層」12 人（12.5%）

─ 39 ─

木戸直美・小澤共子

表5運動部所属経験と運動生活（類型）
はい

いいえ

無回答

n=122

n=91

n=23

表6

χ2 検定

f

%

f

%

f

%

CAP

17

13.9

5

5.0

0

0.0

CA

14

11.5

4

4.0

2

8.7

CP

9

7.4

0

0.0

1

4.3

χ2 =53.9302

C

7

5.7

3

3.0

0

0.0

AP

20

16.4

5

5.0

3

13.0

A

40

32.8

50

50.0

13

P

7

5.7

2

2.0

0

S

8

6.6

31

31.0

C 階層

47

38.5

12

A 階層

60

49.2

55

P 階層

7

5.7

S 階層

8

6.6

運動の選好と運動生活（類型）

はい

いいえ

無回答

n=191

n=40

n=14

χ2 検定

f

%

f

%

f

%

CAP

20

10.5

2

5.0

0

0.0

CA

18

9.4

1

2.5

1

7.1

CP

10

5.2

0

0.0

0

0.0

DF=16

C

8

4.2

2

5.0

0

0.0

DF=16

P<0.001

AP

25

13.1

1

2.5

2

14.3

P<0.001

56.5

A

85

44.5

15

37.5

3

21.4

0.0

P

7

3.7

1

2.5

1

7.1

4

17.4

S

18

9.4

18

45.0

7

50.0

12.0

3

13.0

C 階層

56

29.3

5

12.5

1

7.1

55.0

16

69.6

A 階層

110

57.6

16

40.0

5

35.7

2

2.0

0

0.0

P 階層

7

3.7

1

2.5

1

7.1

31

31.0

4

17.4

S 階層

18

9.4

18

45.0

7

50.0

χ2 =49.24332の結果である。これらは、有意な相違を示した（P<0.001）。過去のスポーツ特性である運動部所属経験が高齢者になった際の運動生活と深い関連が示されると同時に、生涯にわたる
豊かなスポーツ生活構築のためには、学生時代の運動・スポーツ経験の影響が明示されていると言える。
運動の選好と類型による運動生活では（表 6）、「運動・スポーツが好きですか？」という問いに対して「はい」と答えた対象者は、
ここでも「A」が最も多く 85 人（44.5%）、
次いで「AP」

25 人（13.1%）、「CAP」20 人（10.5%）、「CA」18 人（9.4%）の順である。階層別では、「A階層」が多い傾向を示し 57.6%、「C 階層」29.3%、「S 階層」18 人（9.4%）の結果であった。「いいえ」の回答者は「S」が圧倒的に多く 18 人（45.0%）、「A」15 人（37.5%）であり、他のグループは、非常に少ない。階層別でも「A 階層」40.0%、「C 階層」12.5% である。
つまり、運動が好きではない高齢者は、そのほとんどが S 運動者か A 運動者である。これ
らについて統計的に有意な相違（P<0.001）が示され、「運動が好き」であることが豊かな運動生活と重要な関係があることは、言うまでもないが、逆に、運動が好きでないにもかかわらず、約半数の高齢者は、運動・スポーツを実践している状況が明らかであり、運動・スポー
ツの健康のための手段的目的とする状況が明確である。さらに、「いいえ」のグループの「S階層」に対するアプローチがスポーツサービス展開で重要になるものと考える。
3．対象者のライフスタイル（1）基本特性からみたライフスタイル
表 7 は、対象者のライフスタイル 43 項目に対する記述統計を示した。全体的に高い数値を示した項目は、［食事］：「D1 食事が美味しくとれる」（4.53）
・「D6 栄養のバランスを考えて食事をしている」（4.12）、「D17 あいさつをよくする」（4.20）、「D14 魚が好き」（4.26）、「D19 日本茶が好き」（4.16）［地域社会］、：「D21 この地域が楽しい」（4.13）や、
［貢献］
：
「D24

─ 40 ─

高齢者の新たな運動者行動によるスポーツサービスの検討

表7

ライフスタイルスタイル項目の記述統計全体

ライフスタイル項目

Ｎ

249
247
246
243
247
241
247
244
244
243
249
245
246
243
249
249
243
247
244
244
242
238
246
246
242
245
239
249
248
233
246
243
241
244
244
249
248
245
243
245
244
244

S.D.
0.76
0.97
1.07
1.45
1.39
1.52
1.22
1.45
1.10
1.39
0.98
1.09
1.13
1.14
1.11
0.90
1.31
0.97
1.22
1.52
1.26
1.37
0.91
1.33
1.13
0.88
1.50
0.88
0.94
1.15
1.30
1.25
0.93
1.45
1.55
1.04
1.11
1.03
1.51
1.16
1.02
1.32

85
84
85
83
84
83
85
83
83
83
85
83
82
82
85
85
82
84
83
83
84
80
83
84
83
84
81
85
85
76
82
81
83
83
82
85
84
84
82
84
84
83

244

3.31 1.13

82***P<0.001 **P<0.01*P<0.05

食事

健康

習慣

嗜好

他者との
関連

情報

趣味

経済

Ｎ

Mean
4.53
4.12
4.05
2.86
3.47
2.98
3.85
3.50
3.69
2.85
4.20
3.96
3.71
3.76
3.75
4.26
3.45
4.16
2.91
2.46
3.70
3.23
4.13
3.67
4.03
4.24
3.02
4.30
4.35
1.65
1.80
3.98
4.32
2.07
2.99
4.13
3.98
4.13
2.79
3.68
4.00
3.23

D1 食事が美味しくとれる
D6 栄養のバランスを考えて食事をしている
睡眠
D11 毎日よく眠れるD16 昼寝をする運動
D2 運動・スポーツをよくしている
D4 ラジオ体操・テレビ体操を行っている
D27 スポーツをよく見る（新聞、テレビ、観戦など）
D34 散歩によく行く
D3 おしゃれをするのが楽しい
D5 コンビニを利用する
D17 あいさつをよくする
D22 早寝早起きを心がけている
D25 家事をするのが楽しい
D36 化粧・髪型など身だしなみに気を使っている
D13 肉が好き
D14 魚が好き
D18 コーヒーが好き
D19 日本茶が好き
D28 間食をするのが好き
D37 お酒が好き
家族
D20 家族とよく話をする
D30 家族と運動・スポーツの話をよくする
地域社会 D21 この地域が楽しい
D29（町内会など）社会参加活動をしている
D38 近所の人と親しく付き合っている
貢献
D24 人に喜んでもらいたい
D31 ボランティア活動に参加している
友人
D8 人と話すのが楽しい
D12 友達・いい仲間がいる
支援
D33 何らかの手助け（支援）やサービスを受けている
D10 パソコンを使う
D26 新聞を購読している
D35 ニュースをよく見る
D39 メールをする
D40 携帯電話を使う
D7 花や植物に興味がある
D9 お買い物が好きである
D23 旅行が好き
D32 畑作りに興味がある
D41 ドラマ・映画が好き
D42 テレビをよく見る
D43 動物に興味がある
D15 経済的に余裕がある

男性
Mean
4.35
3.83
4.06
2.92
3.21
2.46
4.13
3.35
3.16
2.87
3.99
3.75
3.13
3.32
3.80
4.24
3.35
4.02
3.10
2.99
3.75
3.34
3.95
3.61
3.83
4.06
2.93
3.98
4.11
1.70
2.21
4.19
4.29
1.96
2.93
3.78
3.49
3.96
2.62
3.64
4.20
3.25

女性

S.D.
0.81
1.04
1.00
1.39
1.42
1.29
0.97
1.37
1.06
1.30
1.11
1.07
1.15
1.12
1.02
0.81
1.35
0.88
1.12
1.59
1.02
1.40
0.91
1.33
1.21
0.86
1.51
0.98
1.12
1.15
1.40
0.98
0.92
1.35
1.60
1.16
1.16
1.07
1.45
1.12
0.82
1.25

3.35 1.03

Ｎ

F 検定

163
162
160
159
162
157
161
160
160
159
163
161
163
160
163
163
160
162
160
160
157
157
162
161
158
160
157
163
162
156
163
161
157
160
161
163
163
160
160
160
159
160

Mean
4.62
4.26
4.04
2.82
3.60
3.24
3.70
3.58
3.96
2.83
4.31
4.06
3.99
3.98
3.72
4.27
3.49
4.23
2.79
2.17
3.66
3.16
4.22
3.69
4.13
4.33
3.06
4.47
4.48
1.62
1.61
3.86
4.33
2.13
3.04
4.31
4.23
4.22
2.87
3.69
3.89
3.20

S.D.
0.71
0.91
1.10
1.47
1.35
1.56
1.32
1.49
1.02
1.43
0.90
1.08
1.00
1.08
1.16
0.94
1.29
1.02
1.25
1.41
1.38
1.34
0.90
1.34
1.08
0.88
1.49
0.77
0.80
1.14
1.20
1.36
0.94
1.50
1.52
0.93
0.99
0.99
1.53
1.19
1.09
1.35

*
**
n.s.
n.s.
n.s.
***
*
n.s.
***
n.s.
*
n.s.
***
***
n.s.
n.s.
n.s.
n.s.
*
***
n.s.
n.s.
n.s.
n.s.
n.s.
n.s.
n.s.
***
**
n.s.
*
n.s.
n.s.
n.s.
n.s.
***
***
n.s.
n.s.
n.s.
*
n.s.

161

3.27 1.18

n.s.

※平均値 4.0 以上の項目を強調下線で表示

人に喜んでもらいたい」（4.24）、［友人］：「D8 人と話すのが楽しい」（4.30）
・「D12 友達・
いい仲間がいる」（4.35）などの『他者との関連』カテゴリー、「D35 ニュースをよく見る」（4.32）、及び『趣味』カテゴリーの「D7 花や植物に興味がある」（4.13）
・「D23 旅行が好き」（4.13）などの各項目である。
［食事］
、
［友人］、
『趣味』の各カテゴリー内の数値が高い傾向にある。一方で、「D16 昼寝をする」（2.86）、「D5 コンビニを利用する」（2.85）、「D28 間食をするのが好き」（2.91）「D37 お酒が好き」、（2.46）「D33 何らかの手助け（支援）やサー、ビスを受けている」（1.65）『情報』カテゴリーでの「D10 パソコンを使う」、（1.80）等、「D32
畑作りに興味がある」（2.79）の各項目は、低い反応を示した。『運動』カテゴリーは必ずしも高い数値を示していない。また、『趣味』では項目によりバラつきが見られる。

─ 41 ─

木戸直美・小澤共子

性別による分析結果では F 検定（一元配置分散分析）を用いた。その結果、男性は女性に比べ、有意に「D28 間食」（P<0.05）や「D37 お酒」（P<0.001）を好み、「D42 テレビをよく見る」（p<0.05）傾向が見られ、また、「D10 パソコンを使う」や「D27 スポーツをよく見る」（P<0.05）の項目で高い反応を示した。女性は、［食事］：2 項目（それぞれP<0.05 、P<0.001）、［運動］：「D4 ラジオ体操・テレビ体操を行っている」（P<0.001）、［習慣］：「D3 おしゃれをするのが楽しい」（P<0.001）
・「D22 早寝早起きを心がけている」（P<0.001）
・「D25 家事をするのが楽しい」（P<0.001）、［友人］：2 項目（それぞれ P<0.001、P<0.01）、［趣味］：「D7 花や植物に興味がある」（P<0.001）
・「D9 お買い物が好きである」（P<0.001）の 11 項目において統計的に有意に高い反応を示した。
これら詳細なライフスタイルに関する分析から、高齢者固有のライフスタイル実態や特徴が明らかになり、
今後のより適合的なスポーツサービス展開に有用な要因として示唆された。
即ち、［食事］、［睡眠］、［地域社会］、［貢献］、
［友人］
、
『趣味』
：
「花や植物に興味」、「旅行が好き」の各要因である。また、性別による明らかな相違傾向が示された。これまでに実施されている高齢者を対象としたスポーツサービスやスポーツプログラムでは、男性参加率が低いことが問題提起されている。実際の現場での高齢者スポーツ指導者や事業提供者は、供給サイドからの、これまでの経験値による事業展開が殆どであり、運動者主体として需要サイドである男性固有のライフスタイルの理解により、男性参加率向上への有効的なサービス化への可能性が期待できる。
（2）運動生活からみたライフスタイル
表8

運動生活からみたライフスタイル

DF=28

N

χ2 値

有意確率

***

D2

運動・スポーツをよくしている243

100.7225

D3

おしゃれをするのが楽しい

240

53.3131**

D4

ラジオ体操・テレビ体操を行っている

238

62.5511***

D11

毎日よく眠れる

242

54.3831**

D12

友達・いい仲間がいる

244

42.0675

*

D23

旅行が好き

241

43.8477*

D24

人に喜んでもらいたい241

48.2967**

D29（町内会など）社会参加活動をしている

242

41.7993*

D30

家族と運動・スポーツの話をよくする

235

43.4876*

D34

散歩によく行く240

72.8155***

D36

化粧・髪型など身だしなみに気を使っている

239

45.2822

*

D37

お酒が好き

240

49.3922**

D38

近所の人と親しく付き合っている

238

43.3003*

D40

携帯電話を使う

240

52.9183*

D43

動物に興味がある

240

52.8348***P<0.001 **P<0.01

─ 42 ─

**P<0.05高齢者の新たな運動者行動によるスポーツサービスの検討

表 8 は対象者の運動生活とライフスタイルとの関係について示している。ライフスタイ
ルの 5 段階評定尺度による回答を、運動生活の 8 類型による分類とクロス分析し、χ 検定
2により有意性が確認できた項目を示した。
［運動］：「D2 運動・スポーツをよくしている」
・「D4 ラジオ体操・テレビ体操を行っている」
・「D34 散歩によく行く」の各項目は［運動］カテゴリーであり、当然の結果であると考える。
これらに加え、『習慣』：「D3 おしゃれをするのが楽しい」・「D36 化粧・髪型など身だしなみに気を使っている」や『他者との関連』での［家族］・［地域社会］・［貢献］・［友人］の各グループ間、あるいは、『趣味』の「D23 旅行が好き」・「D43 動物に興味がある」の各項目
で運動生活によるライフスタイルの相違が明確となった。
これらの結果は、運動生活が単に運動・スポーツ実践の違いを示しているのではなく、付加的にライフスタイルの各要因が結びついているものと考えられる。運動・スポーツを核として、ライフスタイル要因の『習慣』、［家族］、［地域］、［貢献］、［友人］や『趣味』が組み合わさっていることが浮上した。
4．高齢者の運動者行動分析によるスポーツサービスの検討
体育・スポーツ経営体の営みとは、様々な運動需要に対して、より的確な条件整備を行い、人々の豊かなスポーツ生活の実現を目的としている。また、スポーツ生活とは、ライフスタ
イルとの相互関係の中で成立するものであり、対象者の詳細なライフスタイルを包んだサービスの整備が必要となろう。
今日的な高齢者のためのスポーツサービスの捉え方について、Kotler の構造モデルに基づき、次の①、②を踏まえ、本研究での運動者行動分析による結果から、図 2 に示すモデルを提示することができる。
①結果と考察 3.（1）記述統計によるライフスタイル分析での［運動］要因が必ずしも高く示されておらず、周辺的サービスの必要性が示唆された。
②結果と考察 3.（2）運動生活とライフスタイル分析から運動・スポーツを核として、ライフスタイルの『習慣』
、
［家族］
、
［地域］
、
［貢献］、
［友人］、
『趣味』の各要因が運動・スポー
ツに組み合わさっていることが示唆された。
運動・スポーツに直接的に機能するスポーツ施設やプログラムなどの基本的サービスに加え、運動・スポーツに必ずしも直接的ではなく、運動・スポーツに間接的ともなるライフス
タイルと連動した「付加的サービス」を加えた総括的なスポーツサービスを整備・提供する
ことが豊かなスポーツ生活への効果的なアプローチになるものと考える。
また、本研究の分析結果から、対象者のスポーツサービスを検討する上での有用な要因（Product）が得られた。その一つである［友人］は、これまでのスポーツサービスやスポー
ツマーケティング研究でもマーケティングミックスの Personnel・Participant 要因として注目されてきた。しかしながら、『嗜好』や『趣味』要因としての「魚が好き」、「日本茶が好─ 43 ─

木戸直美・小澤共子

き」、「旅行が好き」などの項目は、これまで、ほとんど重要視されていないが、日常生活に極めて密接した身近で重要な項目であると考える。Kotler はサービス展開について、異なるレベル別に、各要因（Product）を明確に捉えることの重要性と同時に、各要因（Product）

運動生活

付加的サービス
睡眠
花

趣味
テレビ

食事

基本的
サービス
（A.S. P.S. C.S.）

旅行

地域

友人

日本茶

習慣
おしゃれ
近所

家族

貢献
図2

本研究における高齢者スポーツサービスの構造

を消費者のベネフィットの束としてパッケージ化することの必要性・有効性を提唱している。
即ち、各要因は、単一的ではなく、複数要因が束となって機能するのである。提案されたモデルに基づき、これらの要因のパッケージ化によるスポーツサービスとは、例えば、「友人」、「日本茶」を組み合わせ、基本的サービスであるスポーツ施設（A.S.）に「和カフェ」を併設することや、「旅行」を付加的サービスとして健康体操プログラム（P.S.）に温泉旅行などヘルスツーリズムをセット提供することなどの方法の提案が可能となる。
この様な、運動実践とは直接関係のない『嗜好』や『趣味』、などに着目した付加的サー
ビスを含めた総括的なスポーツサービスが、今後のより有効的なスポーツサービスとしての可能性が示唆されると同時に、類型による運動生活のグループ別、性別などのさらに踏み込
んだ特性別による周辺的、付加的サービスの解明が、今後の、よりきめ細やかなスポーツサー
ビス、マネジメントにつながると考える。

─ 44 ─

高齢者の新たな運動者行動によるスポーツサービスの検討

Ⅳ．結論
本研究は、現代的な運動者行動研究として、高齢者を対象として関連分析を行い、今後の必要なスポーツサービスについて検討した。その結果は、以下のように要約される。
1．	現代における特徴的な運動者である高齢者の固有なスポーツ特性・スポーツ行動、運動生活、ライフスタイル実態が明らかになった。
2．	高齢者の特徴的な運動者行動を踏まえた効果的なスポーツサービスのあり方が浮上した。
	 高齢者のスポーツサービスのための有用な要因が示され、新たなスポーツサービスの捉え方や、これまでの基本的サービスに、付加的サービスを加えたサービスづくりについてのモデルが構成された。さらに、モデルに基づく具体的なサービスの提案が可能であった。
3．	運動者行動研究では、運動生活、ライフスタイルを踏まえたスポーツサービス開発への期待や重要性が示唆された。
高齢者を対象としたより適合的なスポーツサービス、及びマネジメントのためには、運動者行動分析の視点から、他地域など対象者を拡大した分析が必要であると同時に、提案されたサービスの実証ならびに有効性の検討が、今後の課題であると考える。
謝辞
静岡県熱海市役所 健康福祉部、熱海女性連絡会の皆様に多大なるご協力を頂きました。
心より感謝申し上げます。
引用文献

1） 畑攻、宇土正彦、八代勉（1984）運動・スポーツ行動に対する運動者主体的条件の類型化に関する研究．筑波大学体育科学系紀要 7：11-19．

2） 林園子、池田延行、田川絵梨ほか（2011）中学生の日常生活におけるスポーツの機能とマネジメントに関する研究．日本体育学会第 62 回大会予稿集．

3） 石川織江、畑攻、田川絵梨（2011）ストリートダンサーの特性と行動に関する分析と考察．
日本体育学会第 62 回大会予稿集、p.171．

4） 石川織江、畑攻、田川絵梨ほか（2012）ストリートダンサーのマーケティング．日本
体育学会第 63 回大会予稿集、p.180．

5） 石川織江（2013）ストリートダンサーの基礎的マーケティング．平成 24 年度日本女子体育大学大学院修士論文．

6） 木戸直美、畑攻、小野里真弓（2013）女性高齢者に適合する健康体操プログラムとマ
ネジメントの検討．日本女子体育大学紀要第 43 巻：21-30．

─ 45 ─

木戸直美・小澤共子

7） コトラー / アームストロング：和田充夫、青井倫一訳（1995）［新版］マーケティング原理．
ダイヤモンド社、東京．

8） 前田佳奈、畑攻、成瀬美紀ほか（2008）子どもの体力向上実践事業の成果とマネジメントの検討．日本女子体育大学紀要 38.69-79．

9） 内閣府 共生社会政策統括官（2012）高齢者対策 平成 24 年度版 高齢者白書：2-3．
10）内閣府 共生社会政策統括官（2009）高齢者対策 平成 21 年度 高齢者の日常生活に関する意識調査結果（全体版）：1-8．

11）内閣府（2010） 国民生活に関する世論調査（平成 22 年 6 月）http：//www8.cao.
go.jp/survey/h22/h22-life/index.html（参照日 2013 年 6 月 10 日）．

12）中村平（2002a）スポーツ生活と運動生活：体育・スポーツ経営学講義（八代勉、中村平 編著）、p41-42、大修館書店、東京．

13）中村平（2002b）スポーツ生活と運動生活：体育・スポーツ経営学講義（八代勉、中村平 編著）、p50、大修館書店、東京．

14）小野里真弓、畑攻（2002）テニスレッスンにおけるベネフィットセグメンテーション
に関する研究．日本女子体育大学紀要 32：115-123．

15）小野里真弓、畑攻、小山佳代子ほか（2014）ダンス愛好者の運動者行動に関する研究―舞踊学専攻学生のダンス・スポーツ行動分析から―．日本女子体育大学紀要 44：11-20．

16）清水紀宏（2002）スポーツ経営とは：体育・スポーツ経営学講義（八代勉、中村平 編著）、
p.23、38-39 大修館書店、東京．

17）総理府広報室（1987）日本人のライフスタイル．大蔵省印刷局、東京．
18）東京大学高齢社会総合研究機構（2013）東大がつくった確かな未来視点を持つための高齢社会の教科書、㈱ベネッセコーポレーション、東京．

19）宇土正彦（1976）体育管理学入門．大修館書店、東京．
参考文献
安藤喜久雄偏（1998）若者のライフスタイル．学光者、東京．
浅井慶三郎、清水滋偏著（1991）サービス業マーケティング：改訂版、同文館、東京．
橋本修二（2012）平成 23 ～ 24 年度厚生労働科学研究「健康寿命における将来予測」．東京．
畑攻（2006）第 5 章 1 製品としてのスポーツ：改訂版スポーツ経営学（山下秋二、中西純司、
畑攻ほか編）p94-99、大修館書店、東京．
近藤隆雄（1999）サービス・マネジメント～サービス商品の開発と顧客価値の創造～．生
産性出版、東京．

Kotler.P.（2002）Marketing management、The millennium edition. New Jersey：
Human Kinetics.
公益財団法人

健康・体力づくり事業団（2010）高齢者の QOL を支える介護予防事業調査（概─ 46 ─

高齢者の新たな運動者行動によるスポーツサービスの検討

要版）
．東京．
久野譜也（2013）ICT と超高齢化対応の「健幸都市」-Smart Wellness City による健康長
寿世界一の実現を目指して -http：//www.soumu.go.jp/main_content/000199079.pdf#（参照日 2013 年 4 月 10 日）．
大須賀洋祐、藪下典子、金美芝他（2012）身体的虚弱が疑われる低体力と運動量の関係：
地域在住高齢女性を対象とした横断研究．体育学研究 57-1：9-19．
小野里真弓、畑攻、田川絵梨ほか（2012）運動者のニーズからみた地域スポーツ振興の現状と課題、日本体育学会第 63 回大会発表資料．
酒井隆（2003）図解アンケート調査と統計が分かる本．日本能率協会マネジメントセンター、
東京．
静岡県教育委員会（2011）静岡県スポーツ振興計画．静岡．
高梨智弘（1995）ビジュアル

マネジメントの基本．日本経済新聞、東京．

東京大学ジェントロジー・コンソーシアム（2012）2030 年超高齢未来破綻を防ぐ 10 のプ
ラン、東洋経済社、東京．
横浜市企画局（1997）from Y 横浜発：新スポーツ考 2008 年ライフスタイルへの提案．元
就出版社、東京．

─ 47 ─

編

集

後

記

前年 2013 年度は本学創立 40 周年を記念して「創立 40 周年記念第 35 号」が発行され、全専任教員が投稿した。同時に「第 34 号」が発行され、専任教員 7 名の論文が掲載された。第34 号および第 35 号が、本学の研究活動および教育活動全般に及ぶ総括的内容の紀要となったことは意義深いことであった。本号では、本学の教育活動の成果の発信、教育制度の歴史的分析、高齢者の運動行動の分析、という 3 本の論文を掲載している。いずれの論文も本学の教員による地域および社会に貢献することを目的とした研究テーマである。
狩野晶子氏および尾関はゆみ氏による「小学校英語活動における指導者の英語使用に対する担任教員の意識変化」は、本学のサービスラーニング活動である英語教育ボランティアに関する小学校教員の意識変化についてアンケート調査をもとに論じたものである。学生が「ほぼ英語のみの授業」を行うことによって、小学校の担任教員があいまいさへの耐性・寛容性を持った授業観を持つようになったことが報告されている。サービスラーニング活動が学生にとっての学びとなるだけでなく、小学校英語教育のありかたについて教員の意識を高める
ことに貢献していることがわかる論文である。
杉村美佳氏による「明治期における等級制から学級制への移行をめぐる論調 －教育雑誌記事の分析を中心に－」は、明治期小学校における教育制度の移行期において、等級制に対しての批判と学級制一斉授業法の意義についてどのように議論されていたのか、当時の教育雑誌を分析したものである。明治期の教育議論を研究することによって、今日の日本の学校教育を支配し続けている学級制および学級制一斉教授法の意義を改めて問い直している。歴史的議論を振り返ることによって、現在の学制改革について議論されている修得主義への転換に関しても示唆を与えている論文である。
木戸直美氏および小澤共子氏による「高齢者の新たな運動者行動によるスポーツサービスの検討」は、一般高齢者を対象に、基本特性、スポーツ特性、スポーツ行動、ライフスタイ
ルなどに関するアンケート調査を行った結果を分析したものである。この研究により、現代特有の高齢者の特徴的な運動行動の実態が明らかになり、それを踏まえたスポーツサービスのあり方が浮かび上がってきた。急速に進む高齢化社会において、高齢者の健康維持と促進
は直近の課題であるが、これまでに高齢者を対象とした運動者行動研究がほとんどなされてこなかったことを考えると、当論文は今後のスポーツサービス構築に大きな示唆を与えるものである。
本学創立より 2013 年度まで長年にわたり本学の体育関連科目を担当し、本学の教育および学生のウェルネスに多大な貢献をなさった小澤共子氏は、12 年にわたり熱海市教育委員を務め地方行政の発展に寄与したとして、平成 26 年度地方教育行政功労者表彰を文部科学大臣より受賞した。本学への貢献に対して感謝を申し上げるとともに、受賞に対して心より祝意を表したい。
末筆ながら今号の編集業務に携わってくださった委員の酒井明子氏および印刷会社の方々にお礼を申し上げる。また、今号に寄稿された論文が全て日本語であったことから、図書委員長である Timothy Gould 氏を補佐する形で近藤が編集を担当した。
上智大学短期大学部 紀要第 36 号 編集代表者

近藤

第36号執筆者の主要担当科目は、以下の通り。
狩野
尾関
杉村
木戸
小澤

晶子…………………
はゆみ………………
美佳…………………
直美…………………
共子…………………

児童英語教育概説、児童英語教育演習A・B、ゼミナール
児童英語教育チューター
教育学、比較・国際教育学、初等教育、ゼミナール
体育理論（ウェルネスと身体）、体育（球技1）
体育理論・実技（2013年度まで）

佐智子

上智大学短期大学部紀要

36号（2015）

2015年 3 月10日 印刷
2015年 3 月20日 発行
編集代表者

近藤

印

㈱プリントボーイ

刷

所

佐智子

〒157- 0062 東京都世田谷区南烏山6－24－13
発行者

上智大学短期大学部〒257-0005
神奈川県秦野市上大槻山王台999
電話 0463－83－9331（代表）http://www.jrc.sophia.ac.jp※本紀要は本学ホームページ上でもご覧になれます。