瀬戸内で生きることと生活様式の転換期
Turning point of life and living in the Seto-Inland-Sea Region
村山聡（香川大学教育学部/ICEDS）

Satoshi Murayama (Kagawa University, Faculty of Education/ICEDS)
muras@ed.kagawa-u.ac.jp
日本の社会における生活様式の転換期とはいつだろうか。例えば，家システムは予想以上に長く存続した。しかし，家システムとは何であろうか。家父長制が社会制度として確立したのは，明治期に導入された帝国憲法そして特に民法をフランス型ではなくドイツ型で導入してからである。他方で，速水融に先導された日本の歴史人口学的な家族史研究では，直系家族システムは民衆レベルでは江戸期に確立したというのが通説であろう。この直系家族システムは第二次大戦後にも生き残った。他方で人口現象のみに着目するならば，人口転換論は今でも議論が続き，直近の斎藤修の論考「人口転換論を再考するーとくに死亡率低下局面をめぐって」(『日本學士院紀要』73-1，2018年，1-39頁)にもあるように，旧来のように経済の近代化が人口転換を生み出すというような単純な議論はできなくなっている。死亡率が緩やかではあっても確実に低下し始めるのは明治以降であり，出生率の低下は大正末期から，そして本格的には戦後のベビーブームが過ぎてからである。
新しい日本経済史を標榜する中林真幸は『日本経済の長い近代化ー統治と市場，そして組織 1600-1970』と題した編著を名古屋大学出版会から2013年に公刊している。確かに，政治史的な近代化論そして発展段階論的な明治維新論はもはや古い。他方で，苅部直『「維新革命」への道ー「文明」を求めた19世紀日本』(新潮選書，2017年)のように改めて19世紀が問われる新たな思想史的な視点も提供されている。
歴史人口学，経済史あるいは思想史の議論に加えて，本報告では環境史的な議論を加えることで，上記の議論に新たな展開を加えたい。村山が中村博子と訳出したJ. ドナルド・ヒューズ『環境史入門』(岩波書店，2018年，原書2016年)は環境史研究草創期の一つの終わりを告げている入門書でもある。環境史研究をアメリカ合衆国で定着させたグループの一人である同氏は本年2月に残念ながら永眠された。環境史研究の学術的な制度的確立は，1960年代末のアメリカ合衆国での新たな歴史研究の運動に端を発している。もちろん環境史的な議論は特に歴史地理学の分野においてさらにその淵源を遡ることができるものの，歴史人口学や家族史研究と同様に比較的新しい学問分野である。
環境史研究とは何かについて，詳しくは同書を参照してほしいが，要点は自然環境を人類史の「外」の条件としてではなく，相互に影響しあうものとして総合的に捉えようとするところにその特徴がある。本報告では「瀬戸内」を対象とするが，「瀬戸内」とはなんであろうか。日本の最も大きな内海である瀬戸内海の自然環境を語ることは必要である。
しかしそれで十分であろうか。いわゆる瀬戸内式気候という瀬戸内海特有の気象条件は，山地や陸地に囲まれているため、夏・冬とも季節風が寸断され、年間を通じて日照時間が長く、降水量が少ないという自然条件，紀伊水道や豊後水道を通して，約1.4年のうちにほぼ90%の海水が入れ替わるということ，平均水深は45.8mと浅いこと，穏やかなようでもその潮流が早いところもあり，塩飽諸島の真鯛のようにその強い潮流で鍛えられた天然の鯛を満喫できる場合があることなどは理解しておく必要があるであろう。沿岸では海陸風が顕著に交代し、夏の夕なぎによる蒸し暑さもある。その意味ではいわゆるアジアモンスーン地域としては地形的に例外的な気象条件を有していることになる。
しかし，近年の気候変動の影響は大きく，正確な計測が必要とはなるものの，報告者が居住する高松では以前は傘が不要なのではと思うような昼間は少雨気候であったが，長雨も多くなっており，また，平成9年(1997)6月24日に発生した台風8号は6月28日に瀬戸内海を縦断し，満潮時と重なったこともあり，高潮により甚大な被害をもたらした。平安時代以降の港町であり漁村でもあった高松市の西端に位置する香西の町では港近くのほとんどの民家は塩水被害を受け，全ての電気製品は廃品となった。高松市全体では2万棟を超える塩水による浸水被害であった。浸水した地域の街路樹の一部そして潅木はほぼ全て塩害で枯れてしまった。
さて，本報告がめざすのは生活様式の転換期がいつなのかという疑問に対する回答である。ここでは二つの全く文脈の異なるナラティヴと大正4(1915)年度「岡山県邑久郡統計要覧」(国立国会図書館近代デジタルライブラリー)の統計データの分析を組み合わせて議論する。残念ながら，統計データと現地調査に基づく貴重な地域情報を直接付き合わせることはできなかった。瀬戸内に関して決定的なナラティヴを提供しているのは，周防を故郷とする宮本常一である。多くの叙述があるが，主に，宮本常一『私の日本地図：宮本常一著作集別集』全15巻, 未来社(2008年3月より刊行)の中で，第4巻『瀬戸内海I 広島湾周辺』未来社, 2014年，第6巻『瀬戸内海II 芸予の海』未来社, 2011年，第9巻『瀬戸内海III周防大島』未来社, 2008年，第12巻『瀬戸内海IV 備讃の瀬戸付近』未来社, 2015年を主に参照する。おそらく今回の報告に適した統計データを提供してくれる地誌などがあると思われるが，今回は参照できなかった。もっとも，宮本が実際に訪問しインタビューをしていない地域においても，彼の現地視察によって得られた中心的な論点は，他の地域，本報告で対象とする岡山県邑久郡でも観察できた。ただ，これは定点観察に過ぎないため，異時点間の比較研究の詳細は今後の課題としたい。

以下では現時点での仮説の提示に留まるが，いくつかの要点を示しておきたい。
1. 宮本常一の観察は常に写真と組み合わされている。写真そのものが多くを語っているが，その膨大な写真の記録は1950年代から60年代にかけてのものが多い。
ここで想起されるのは，若き中曽根康弘が尽力した災害対策基本法成立との関係である。伊勢湾台風の甚大な影響を受けて成立したこの法案は日本の海岸線や河川景観を一変させることになった。環境史的に見れば，生活様式の決定的な分水嶺はこの災害対策基本法成立とその後の膨大な建設ラッシュにあると考えることができるのではないか。
2. 宮本常一は多くの場所を複数回訪問していることがある。また歴史的な記録との突き合わせも多い。例えば端島の事例を紹介しておこう(宮本常一『私の日本地図』第9巻『瀬戸内海III 周防大島』未来社, 2008年，229-242頁)。現在の山口県
岩国市柱島に含まれている端島は，平成27(2015)年度の国勢調査では，世帯総数17世帯，人口総数21人，男性10人，女性11人，65歳以上男性8人，女性10人で，1人世帯が13世帯，2人世帯が4世帯である。就業者総数は1人である。この島には『岩国藩村記』によると，安宅又右衛門が開き，6軒の者たちが移住したとされている。明暦4(1658)年には石高記載もあり，44石とされていたと宮本は紹介している。『岩国藩村記』は享保12(1727)年の記録があり，家数は23軒である。宮本がこの地を訪れた最初の年は昭和18(1943）年であり，「一戸の家族も10人，15人というのがあった」と記している。島は開き尽くされたが人口も増え続けていた。
彼は昭和36(1961)年にも訪問しており，その時に撮影された写真が同書では紹介されている。イワシ漁に左右されたこの村での近代化を彼は語っている。海岸をコンクリートで固める，台風にも耐える防波堤をいかに造るか，ランプを電灯に変えるための海底送電など，これらの資金負担はどのようにするのか。結局，島民の数は急激に減少していったのである。
3. 瀬戸内海の多くの島々は端島のような経緯をたどっていると考えられるが，さらに詳細な検討が必要である。しかし，ここで提示したい大切な仮説は，本当の意味での生活と生きるための態様そして生き方を一変させたのは，明治維新でもなく，

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地図１：岡山県邑久郡の漁業人口分布(1915年)

るまでの軍事政なく，むしろ，第二次世界大戦以降という点である。さらにその延長線上には深刻な問題が残されており，地図１にあるようにかつての産業政策の失敗である広大な塩田跡地は再び政府主導のエネルギー政策に基づきメガソーラーの設置がなされていることからもわかる。
4. 次に，国家資本に基づく文化的景観の構築問題は，環境史研究において特に重要な課題であるが，問題は，先に紹介した『環境史入門』でも語られているように実は前工業化期の環境史研究がまだまだ不十分である(同書，86頁)ことにある。
同書では前工業化期をおよそ1800年頃までと記しているがこれはやはり欧米の歴史の基準であり，例えば，日本が欧米と正面から対峙する時期を問題にするならば，長い19世紀が描かれる必要があり，また，アジア・アフリカの多くの諸国を念頭に置くならばこの「前工業化期」の議論をさらに20世紀まで延長する必要がある。
ここで最後に理論的な考察のために登場するナラティブを提供するのは「自然」の科学的観察者で文豪であり，ワイマール公国の高級官僚でもあったヨハン・ヴォルフガング・フォン・ゲーテ(1749-1832)である。科学と芸術の接点を追求するゲー
テのナラティヴはまさに欧米の近代を象徴するものと考えられるのではないか。