P．スラッファの標準商品とマルクスの基本命題について
宇野

立

身

1

本小論の目的は，P．スラッファ『商品による商品の生産』において論じられた標準商品を介して，一つは，賃金一利潤関係，賃金一搾取関係に基づいて搾取一利潤関係について考察すること，もう一つは，総価値＝総価格および総剰余価値＝総利潤が成り立つための条件について検討することである。
そこでまず，2種類の財と労働を用いてそれらの財をそれぞれql，q2だけ生産しているような経済体系における財の価値と分配率との関係を表わすマ
ルクスの生産価格方程式を次のように表わすことにしよう。

q、P、＝（1＋x）（q、a、、P、＋qi

ai2A＋2〃41

q、A＝（1十γ）（q、砺、A＋a、OP、a＋wq、DL）

これは，ベクトル表示すれぽ次のように表わせる。
qp＝（1十γ）q（Ap十wl）
ただし，

q＝［（？i，（Z2］，alAニ

lal2Q，

砺2−（1−1）

P＝［A，1㌔］z，1＝［1，，らP

1一111上式で示される現実の生産量q、，q2を，標準体系の雇用労働量と現実の体系の雇用労働量とが等しくなるよう規準化された標準商品q、＊，q2＊1）で置き替えるならば，次式が得られる。

qi＊ρ1＝（1十γ）（qi＊a，iP、＋q、＊α、2A＋wql＊み）q、＊Aニ（1十N）（a，＊砺、カ、＋q、＊砺、a＋wq、＊ら）

あるいは，

q＊p＝（1十r）q＊（Ap十wl）

ここで，未知数は相対価格p，γ，wであり，qは既知数であるから，標準国民所得（あるいは標準純生産物価値）q＊（1−A）pをもって，上の体系における賃金と価格の単位とすれぽ，次式を得る。

q＊p＝（1十γ）q＊（Ap十wl）（卜2）

q＊（1−A）P＝1

そして，標準国民所得に占める賃金支払総額の比wq＊1／q＊（1−A）pをωと書けば2），利潤率γと標準賃金率ωとの関係は，次式で表わされるであろう。

x＝（1−（1ヰT）ω）Rあるいは，（1一ω）3）
rMニ 1十ωR
ただし，1122（1−3）

P．スラッファの標準商品とマルクスの基本命題について（宇野）q＊（1−A）p／q＊Ap一｛qi＊一（qi＊al1十q2＊砺1）｝P1十｛（12＊一（q1＊a12十q2＊砺，（q、＊a、、＋4、＊qi）A＋（qi＊a12＋q，＊砺、）A）｝A−R

これに基づいてマルクスの賃金一利潤率曲線a）一rMを描くことができるであろう。

次に，賃金一搾取率曲線を今得られたω一衛曲線と同一平面上に重ね合わせるために，ωを用いて搾取率を次のように定義しよう。

」＊1一ωq＊（1−A）v
e一 ωq＊（1−A）v
1一ω（1−4）ωさらに，このような標準比率Rおよび標準賃金率ωに対して，スラッフ
ァの賃金一利潤率曲線ca・一rs，すなわち，rs＝」R（1一ω）（1−5）

も成立することは明らかである。これはまた次のように書くことができる。

☆一晶（・一・）（1−5・）

そこで，これら三つの関係式を比較してみよう。
まず第1に，（1−3）式および（1−4）式から，明らかにrM≦e（0≦ω≦1，R＜1）である。
次に，（1−3）式および（1−5）式より，rs／ωR＝eとなることから，rs≦e（0≦ω≦1，R＜1）であることがわかる。
さらに，（1−3）式および（1−5一）式より，rM≦rs（0≦ω≦1，3−R＜1）であ113る。

したがって，r．v，告およびeの間には次のような不等式が成り立つであろう。

（1−6）

rM≦rs≦e

これらの関係を同一平面上に示せぽ，図1に描かれたような形になるであろう。

図1ω

「M，rs，−一一一一tOe

一θ関係

一一一一一一ω一rM関係

tO・一告関係

ここで，不等式（1−6）あるいは図1が何を含意しているかについて考えてみよう。

まず第1に，rM≦eからいえることは，利潤率は決して搾取率を超えることはできないこと，換言すれぽ，利潤は剰余価値が生じるまでは決して生じることができないということである。

第2に，スラッファの賃金一利潤率曲線がマルクスの賃金一利潤率曲線と賃金一搾取率曲線の間に位置していることに関しては，それがマルクス体系における搾取と利潤の間に関係をつける媒介項の役割を果しているというご
ll4−4

一P．スラッファの標準商品とマルクスの基本命題について（宇野）とになるであろう。なぜならぽ，そのために必要とされることは，マルクスの生産価格体系を構成している投入一産出関係を標準商品を用いて再構成すること，標準比率Rを求めること，賃金を標準国民所得の一部として表わすこと，そして搾取率が標準国民所得に基づいて再定義されることだからである。

さらに，もっとも強調されなけれぽならないことは，ひとたび標準比率Rが求められさえすれぽ，価値も生産価格も求める必要なしに，図1に示されるような搾取率と利潤率との関係を導くことができるという点である。

II

スラッファの標準商品によって再構成されたマルクスの生産価格体系（1−2）が有する著しい特徴は，総価値＝総価格，総剰余価値＝総利潤の総計一致命題が，分配の変化の如何を問わずつねに成立する点にある。

本節では，前節と同様に総支払賃金額が標準賃金率ωでもって標準国民所得の一部として表わされるものと仮定した上で，総計命題の成立することを確かめることにしよう。

まずはじめに，現実の雇用労働量と標準体系の雇用労働量とを等しくとる規準化条件q1＝q＊1＝1の下での標準体系q＊＝（1＋R）q＊Aに投下労働価値v4）を右乗して変形すると，次式を得る。
Rq＊Av＝q＊（1−A）v＝q＊（1−A）（1−A）一1＝q＊1（i）総剰余価値＝総利潤について。総剰余価値は，上記の式に基づいて，次のように表わすことができる。

総剰余価値＝総直接投下労働一総賃金価値＝q＊1一ωq＊（1−A）v−5一115

＝（1一ω）q＊（1−A）v

他方，利潤は次のように表わすことができる。

総利潤＝標準国民所得一総賃金価格＝q＊（1−A）P一ωq＊（1−A）Pニ（1一ω）q＊（1−A）P

ところで，仮定によりq＊（1−A）p＝1＝q＊1だから，（1一ω）q＊（1−A）P＝（1一ω）q＊（1−A）vとなる。

㈲

総価値二総価格について。

・・A・−k・・（1−A）・一去・・（1−A）・＝q＊Ap

したがって，q＊v＝（1＋R）q＊Av＝（1十R）q＊Ap＝q＊P以上のことから明白なように，標準商品で再構成された生産価格体系において，標準国民所得と体系の雇用労働量が同値であること，生産手段，純生
116−6一P．スラッファの標準商品とマルクスの基本命題について（宇野）産物，賃金の値が分配率の変化に対してつねに一定の比率で変動するということが，総計命題の成否にとって重要なポイントとなっている。

しかし，このような総計命題の成立には，次のような制約が課されている点に注意する必要があるであろう。

それは，総計命題の成立が標準商品で再構成された生産価格体系において成り立つ事実であるということの他に，投入係数行列Aが基礎財の他に，生産手段としての役割から完全に除外された非基礎財を含むものとすれぽ，そうした財については，ある財の生産手段として使用される量とそれが生産される量との間の関係としての標準比率が成り立たないがゆえに，標準商品から排除され，その結果として，生産価格体系は基礎財からのみ構成されることになり，したがって，総計命題はそうした基礎財の総計値に関してのみ成立するにすぎないという点である。

所与の生産価格体系を標準商品で再構成すること自体は，（1−2）式からわかるように，資本の有機的構成に対してなんら変更を加えるものではないけ
れども，非基礎財の存在を認めないと仮定するならぽ，それは強い制約であると考えざるを得ないであろう。
〔注〕1）すなわち，q、＊＝（1＋R）（q、＊α11＋q、＊の1）

4、＊＝（1＋R）（q、＊al2＋q，＊Q、）
qi＊1，＋q、＊ら＝q、1，＋4、％＝1をみたすq＊＝（qi＊，q2＊）を標準商品，Rを標準比率という。

P．スラッファ〔5〕33節参照。

2）wq＊1＝ωq＊（1−A）pとなる適当なωをとることができることについては，拙稿
〔7〕注31）参照。

3）

rM＝

R

1万＋1（1一ω）＝

1十ωR−1は双曲線関数である。

1万＋ω一7−117

4）

v＝Av十1よりv＝（1−A）−il。

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8一