茨城女子短期大学学則
第 1 章

総則

（目的）
第 1 条

本学は，教育基本法及び学校教育法に従い，広く知識を授けるとともに，深く表現文化及び保育に関する専門の学芸を教授研究し，知的，道徳的及び応用的能力を養い，明朗で知性に富み穏健かつ情操豊かな女性の育成を目的とする。

2 各学科の教育目的(1) 表現文化学科
読み，書き，考え，調べ，表現する力を身につけ，豊かな感性と社会性を備え，創造性に富む女性を育む。
(2) こども学科
専門知識と技術を修得し豊かな人間性と今日的課題に対処できる知性と実践力を身につけた保育者を養成する。

第 2 章

学科，学生定員及び修業年限（学科及び学生定員）
第 2 条

本学において設置する学科，及び学生定員は次のとおりとする。
学科

入学定員

収容定員

表現文化学科

30 人

60 人

こども学科

100 人

200 人

計

130 人

260 人

（修業年限及び在学年限）
第 3 条

本学の修業年限は 2 年とする。

2 学生は 4 年を超えて在学することはできない。

第 3 章

学年，学期及び休業日

（学年）
第 4 条

学年は 4 月 1 日に始まり，翌年 3 月 31 日に終わる。

（学期）
第 5 条

学年を次の 1 学期に分ける。
前期 4 月 1 日から 9 月 30 日まで
後期 10 月 1 日から翌年 3 月 31 日まで

（休業日）
第 6 条

休業日は，次のとおりとする。
土曜日，日曜日
国民の祝日に関する法律（昭和23 年法律第 178 号）に規定する休日
春季休業日

2 月 21 日から 3 月 31 日まで

夏季休業日

8 月 1 日から 9 月 30 日まで

冬季休業日

12 月 25 日から翌年 1 月 7 日まで2 必要がある場合，学長は，前項の休業日を臨時に変更することができる。
3 第 1 項に定めるもののほか，学長は，臨時の休業日を定めることができる。
4 第 1 項の規定にかかわらず，学長は休業日を校外実習等の授業日とすることができる。

第 4 章

入学，転学，退学及び休学（入学の時期）
第 7 条 入学の時期は学年の始めとする。
（入学資格）
第 8 条 本学に入学することのできる者は，次の各号の一に該当する者とする。
(1) 高等学校もしくは中等教育学校を卒業した者(2) 通常の課程による 12 年の学校教育を修了した者(3) 外国において，学校教育における 12 年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定した者(4) 文部科学大臣が認定した在外教育施設の課程を修了した者(5) 文部大臣が指定した専修学校の高等課程を修了した者(6) 文部科学大臣の指定した者(7) 高等学校卒業程度認定試験または，それに準ずる資格試験に合格した者(8) 個別入学資格審査で高校卒業と同等以上の学力があると認められた者（入学の出願）第 9 条 本学に入学を志願する者は，本学所定の書類に検定料を添えて提出しなければならない。
2 提出の時期，方法，提出すべき書類等については別に定める。
（入学者の選考）
第 10 条前条の入学を志願する者については，別に定めるところにより，選考を行う。

（入学手続き及び入学許可）
第 11 条前条の選考の結果に基づき合格の通知を受けた者は所定の期日までに，誓約書，その他本学所定の書類を提出するとともに，所定の入学金等を納入しなければならない。入学金免除については別に定める。
2 学長は，前項の入学手続きを完了した者に入学を許可する。
（転入学及び転学）第 12 条 本学に転入学を志願する者があるときは，欠員のある場合に限り，選考の上，相当年次に入学許可することがある。

2 前項の規定により入学を許可された者の既に修得した授業科目及び単位数の取扱い並びに在学すべ年数については，教授会の意見を聴き，学長が決定する。
3 他の大学に転学しようとする者は，学長の許可を得なければならない。
（退学及び再入学）
第 13 条 退学しようとする者は，学長の許可を得なければならない。
2 願いにより退学した者が，退学後 2 年以内に再入学を希望したときには，選考の上，相当年次に入学を許可することがある。
（休学）
第 14 条 疾病その他やむを得ない事情により 3 か月以上修学することのできない者は，学長の許可を得休学することができる。
2 疾病のため修学することが適当でないと認められる者については，学長は休学を命ずることができる。
（休学の期間）第 15 条 休学の期間は 1 年を超えることができない。ただし，特別の理由がある場合は，引き続き更に 1年まで延長することができる。
2 休学の期間は通算して 2 年を超えることができない。
3 休学の期間は第 3 条第 2 項の在学年限に算入しない。
（復学）
第 16 条 休学期間中にその理由が消滅した場合は，学長の許可を得て復学することができる。
（大学が命ずる退学等）
第 17 条 次の各号の 1 に該当する者は，教授会の意見を聴き，学長が退学を命ずる。
(1) 第 3 条第 2 項に定める在学年限を超えた者(2) 第 13 条第 1 項に定める手続きを怠った者(3) 第 15 条第 2 項に定める休学の期間を超えてなお修学できない者(4) 授業料の納入を怠り，督促してもなお納入しない者
2 死亡又は長期間にわたり行方不明の者は，除籍する。

第 5 章

教育課程

（教育課程及び授業科目）
第 18 条 本学の教育課程は，別表第 1 のとおりとする。
2 前項に定めるもののほか，表現文化学科においては司書，上級秘書士，上級秘書士（メディカル秘書），こども学科においては保育士，幼稚園教諭二種免許状及びこども音楽療育士，准学校心理士に関する科目を置く。
3 前項の授業科目の単位数等は別表第 2 から第 8 のとおりとする。
（授業期間）
第 19 条 1 年間の授業を行う期間は，35 週にわたることを原則とする。
（単位の計算方法）
第 20 条 各授業科目の単位数は，1 単位の授業科目を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし，次の基準により計算するものとする。
(1) 講義については，15 時間の授業をもって 1 単位とする。
(2) 演習については，30 時間の授業をもって 1 単位とする。ただし，別に定める授業科目については，15 時間の授業をもって 1 単位とする。
(3) 実験，実習及び実技については，45 時間の授業をもって 1 単位とする。ただし，別に定める授業科目については，30 時間から 40 時間の授業をもって 1 単位とする。
(4)卒業研究における成果に対しても，その成果を評価して単位を与えることができる。
（単位の授与）第 21 条 授業科目を履修し，試験等の本学が定める適切な方法により評価して所定の単位を与える。
2 前条に定める授業時数に対する出席時数の割合が 3 分の 2 に満たない者は，当該科目の単位認定を受けることができない。
第 21 条の 2 学生が 1 年間に履修できる単位数の上限を定める。単位数については，別に定める。
（学修の評価）第 22 条 試験等の評価は，秀，優，良，可，不可，否をもって表し，可以上を合格とする。ただし，評価の基準については，別に定める。
2 学業成績を測る基準として前項に定める評価をもとにグレード・ポイント・アベレージ（GPA）を使用する。算出基準および活用については、別に定める。

第 6 章

卒

業等

（卒業の要件）
第 23 条 本学を卒業するためには，学生は在学し，別表第 1 に定めるところにより 62 単位以上を修得しなければならない。
（卒業）
第 24 条 前条の規定により，本学則に定める授業科目及び単位数を修得した者については，教授会の意見を聴き，学長が卒業を認定する。
（学位）
第 25 条 前条の規定により卒業した者には，本学学位規程の定めるところにより短期大学士の学位を授与する。
（免許状及び資格の取得）
第 26 条 本学において取得できる免許状及び資格の種類は次のとおりとする。
学 科

免許状及び資格の種類

表現文化学科 司書資格，上級秘書士，上級秘書士（メディカル秘書）
こども学科

幼稚園教諭二種免許状，保育士資格，こども音楽療育士，准学校心理士

2 幼稚園教諭二種免許状を取得しようとする者は，第 23 条に規定する卒業の要件を充足し，かつ教育職員免許法及び同法施行規則の定める科目及び単位を修得しなければならない。
3 司書の資格を取得しようとする者は，第 23 条に規定する卒業の要件を充足し，かつ図書館法第5 条第 1 項第 1 号及び図書館法施行規則第 1 条に規定する図書館に関する科目及び単位を修得しなければならない。
4 保育士の資格を取得しようとする者は，第 23 条に規定する卒業の要件を充足し，かつ児童福祉法

施行規則第 6 条の 2 第 1 項第 3 号の規定により厚生労働大臣が定める科目及び単位を修得しなければならない。
5 上級秘書士及び上級秘書士（メディカル秘書）の資格を取得しようとする者は，第 23 条に規定する卒業の要件を充足し，かつ全国大学実務教育協会上級秘書士資格認定規程第 11 条に定める領域・資格到達目標の区分に定める本学の科目及び単位を修得しなければならない。
6 こども音楽療育士の資格を取得しようとする者は，第 23 条に規定する卒業の要件を充足し，かつ全国大学実務教育協会こども音楽療育士資格認定に関する規程第 11 条に定める領域・資格到達目
標の区分に定める本学の科目及び単位を修得しなければならない。
7 准学校心理士の資格を取得しようとする者は，第 23 条に規定する卒業の要件を充足し，かつ一般財団法人学校心理士認定運営機構が定める資格認定要件及び単位を修得しなければならない。
8 第 2 項から第 7 項までの，本学における単位の履修方法については，別に定める。
（他の短期大学又は大学における授業科目の履修等）
第 27 条 本学は，教育上有益と認めるときは，学生が他の短期大学又は大学において履修した授業科目について修得した単位を，15 単位を超えない範囲で本学における授業科目の履修により修得したとみなすことができる。
2 前項の規定は，学生が外国の短期大学又は大学に留学する場合に準用する。この場合修得したものとみなすことのできる単位数は，前項及び第 28 条第 2 項の単位数と合わせて 30 単位を超えないものとする。
（短期大学又は大学以外の教育施設等における学修）第 28 条本学は，教育上有益と認めるときは，学生が行う短期大学又は高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が別に定める学修を，本学における授業科目の履修とみなし，単位を与えることができる。
2 前項により与えることのできる単位数は，前条第 1 項により修得したものとみなした単位数と合わせて 15 単位を超えないものとする。
（入学前の既修得単位の認定）
第 29 条 本学は，教育上有益と認めるときは，学生が入学する前に短期大学又は大学において履修した授業科目について修得した単位を，入学後の本学における授業科目の履修により修得したとみなすことができる。
2 学生が入学する前に行った前条第 1 項に規定する学修を，本学における授業科目の履修とみなし，単位を与えることができる。
3 前 2 項により修得したとみなし，又は与えることのできる単位数は，転学等の場合を除き，本学において修得した単位以外のものについては，合わせて 15 単位を超えないものとする。
（長期にわたる教育課程の履修）
第 29 条の 2

学生が、職業を有している等の事情により，第 3 条に規定する修業年限を超えて計画的に教育課程を履修し卒業することを希望する旨を申し出たときは，審査の上，その計画的な履修（以下「長期履修」という。
）を認めることができる。
2 長期履修をする学生の履修期間は、あらかじめ承認を受けた３年又は 4 年とする。
3 長期履修に関する必要な事項は，別に定める。

第 7 章

検定料，入学金，授業料その他の費用（検定料等の金額）
第 30 条 本学の検定料，入学金，授業料等の金額は次のとおりとする。
検 定 料

32,000 円

入 学 金

250,000 円

授 業 料

660,000 円（年間）

実験実習料

2―

施設設備費

200,000 円（年間）

教育充実費

150,000 円（年間）第 26 条の規定による免許状及び資格の取得のために必要な費用は別に定める。

（授業料等の納入期）
第 31 条 授業料等の納期は，前期，後期の 2 期に分け 4 月中，10 月中にそれぞれ納入するものとする。ただし，特別の事情があると認められる者は，延納または分納を認めることがある。
（退学及び停学の場合の授業料等）
第 32 条 学期の中途で退学した者の当該期分の授業料等は徴収する。
2

停学期間中の授業料等は徴収する。

（休学の場合の授業料等）
第 33 条 休学を許可された者についての授業料等は，休学が全学期にわたったときは，当該期分の授業料の 9 割及びその他の費用を免除する。休学が学期中途からであったときは，当該期分の全額を納入しなければならない。
（復学の場合の授業料等）
第 34 条 学期の中途において復学した者は，復学した当該期分からの授業料等を納入しなければならない。
（留年及び卒業延期者の授業料等）
第 35 条 留年，卒業延期者の授業料等に関する事項は別に定める。
（納入した授業料等）
第 36 条 納入した検定料，入学金及び授業料等は原則として返還しない。

第 8 章

教職員組織

（教職員組織）第 37 条 本学に学長，副学長，教授，准教授，講師，助教，事務職員，用務職員その他必要な職員を置く。
2 学長は，校務をつかさどり，所属職員を統督する。
3 副学長は，学長を助け，命を受けて校務をつかさどる。
4 学科長は，学科に関する校務をつかさどる。

第 9 章

教授会

（教授会）
第 38 条 本学に教授会を置く。
2

教授会は，学長が次に掲げる事項について決定を行うに当たり意見を述べるものとする。

(1) 学生の入学，卒業(2) 学位の授与(3) 前 2 号に掲げるもののほか，教育研究に関する重要な事項で，教授会の意見を聴くことが必要なものとして学長が定めるもの。
3

教授会は，前項に規定するもののほか，学長等がつかさどる教育研究に関する事項について審議し，及び学長等の求めに応じ，意見を述べることができる。

（教授会の構成）
第 39 条 教授会は，学長，副学長及び教授をもって組織する。
2 前項の規定にかかわらず，教授会が必要と認めたときは，教授会に准教授その他の職員を加えることができる。
（その他）
第 40 条 本章に定めるもののほか，教授会に関し，必要な事項は別に定める。

第 10 章科目等履修生及び外国人留学生（科目等履修生）
第 41 条 本学の授業科目の履修を希望する者があるときは，本学の教育に支障がない限りにおいて科目等履修生として履修を許可することがある。
2 科目等履修生には，本学則第 21 条及び第 22 条の規定を準用して単位を与えることができる。
3 科目等履修生に関し，必要な事項は別に定める。
（外国人留学生）
第 41 条 外国人で，短期大学等において教育を受ける目的をもって入国し，本学に入学を志願する者があるときは，選考の上，外国人留学生として入学を許可することがある。
2 外国人留学生に関し，必要な事項は別に定める。

第 11 章

賞

罰（表彰）
第 43 条 学生として表彰に値する行為があった者は，教授会の意見を聴き，学長が表彰する。
（罰則）
第 44 条 本学の規則に違反し，又は学生としての本分に反する行為をした者は，教授会の意見を聴き，学長が懲戒する。
2 前項の懲戒の種類は，退学，停学及び訓告とする。
3 前 2 項の退学は，次の各号の一に該当する学生に対して行う。
(1) 性行不良で改善の見込みがないと認められる者(2) 学力劣等で成業の見込みがないと認められる者(3) 正当な理由がなく出席常でない者(4) 本学の秩序を乱し，その他学生としての本分に著しく反した者

第 12 章公開講座

（公開講座）
第 45 条 本学において必要があると認めるときは，公開講座を設けることがある。
2

公開講座に関し，必要な事項は別に定める。

第 13 章図書館（図書館）
第 46 条 本学に図書館を置く。
2

図書館に関し，必要な事項は別に定める。

第 14 章

厚生施設（学生寮）
第 47 条 本学に学生寮を置く。
2

学生寮に関する規則は別に定める。

第 15 章

学則の変更（学則の変更）第 48 条 学則の変更は学長の意見を聴き，理事会が行う。

附 則1

本学則は，昭和 42 年 4 月 1 日から施行する。
昭和 56 年 4 月 1 日

一部改正

昭和 58 年 4 月 1 日

一部改正

昭和 59 年 4 月 1 日

一部改正

昭和 60 年 4 月 1 日

一部改正

昭和 61 年 4 月 1 日

一部改正

昭和 62 年 4 月 1 日

一部改正

昭和 63 年 4 月 1 日

一部改正

平成 2 年 4 月 1 日

一部改正

ただし，平成 2 年度において，文学科英語英文学専攻，保育科の総定員は，第 1 条の規定にかかわらず次のとおりとする。
文学科英語英文学専攻

90 人 保育科 230 人

平成 3 年 4 月 1 日

一部改正

平成 4 年 4 月 1 日

一部改正

平成 5 年 4 月 1 日

一部改正

平成 6 年 4 月 1 日

一部改正

平成 7 年 4 月 1 日

一部改正

平成 8 年 4 月 1 日

一部改正

平成 9 年 4 月 1 日

一部改正

平成 10 年 4 月 1 日

一部改正

平成 11 年 4 月 1 日

一部改正

ただし，検定料等の金額の変更（学則第 30 条第 52 条），別表第 1「実務と情報」，別表第 3「司書及び司書教諭に関する専門科目」 及び別表第 4「秘書に関する専門科目」については，平成 11 年度入学生から適用する。
平成 12 年 4 月 1 日

一部改正

平成 13 年 4 月 1 日

一部改正

平成 14 年 4 月 1 日

一部改正

平成 15 年 4 月 1 日

一部改正

平成 16 年 4 月 1 日

一部改正

平成 17 年 4 月 1 日

一部改正

平成 18 年 4 月 1 日

一部改正

平成 19 年 4 月 1 日

一部改正

平成 20 年 4 月 1 日

一部改正

平成 21 年 4 月 1 日

一部改正

平成 22 年 4 月 1 日

一部改正

平成 23 年 4 月 1 日

一部改正ただし，平成 24 年度より介護福祉専攻科の学生募集を停止し，介護福祉専攻科の在籍者がいなくなるまでは，現学則を適用する。
平成 24 年 4 月 1 日

一部改正正平成 25 年 5 月 24 日

一部改正 第 30 条（検定料等の金額）の改正

平成 26 年 4 月 1 日

一部改正

平成 27 年 4 月 1 日

一部改正

ことばの芸術学科を表現文化学科に名称変更する。
ただし，平成 26 年 4 月以前の入学者については旧学則を適用する。
平成 28 年 4 月 1 日

一部改正

平成 29 年 4 月 1 日

一部改正

ただし，平成 29 年度において，保育科の総定員は，第 2 条の規定にかかわらず次のとおりとする。
保育科入学定員 100 人とし総定員は，280 人とする。
平成 30 年 4 月 1 日

一部改正

別表 1 (4)，別表 5，別表 6 に係る改正については全学年，別表 3，別表 4 については平成 30 年度入学者から適用する。ただし，全国実務大学教育協会によるⓃ資格の廃止により，上級秘書士，上級秘書士（メディカル秘書）の資格名称を平成 29 年度入学生にも適用する。

平成 31 年 4 月 1 日

一部改正

学修の評価（学則第 22 条）に係る評価の改正及び GPA は平成 31 年度入学者から適用する。
別表 6 については全学年適用。別表 1 (4)，別表 5，別表 7，別表 9 の改正については
平成 31 年度入学者から適用する。ただし、各別表の「幼児理解と教育相談」，「教育の方法と教育メディア」，「特別支援教育の基礎」の科目については、平成 31 年度からの教職課程の変更によりこの科目名を全学年適用とする。
令和 2 年 4 月 1 日

一部改正

ただし，表現文化学科の学生定員変更(学則第 2 条)については，令和 2 年度入学生から適用する。
なお，別表第 6 ，別表第 9 については，令和元年度入学生も適用する。
令和 3 年 4 月 1 日

一部改正

別表第 1 (1)，(2)，(4)，別表第 5，別表第 6，別表第 7 については，令和 3 年度入学生から適用する。
令和 4 年 4 月 1 日

一部改正

別表第 1 (1)，(2)，別表第 5,別表第 8 については，令和 4 年度入学生から適用する。
令和 5 年 4 月 1 日

一部改正

保育科をこども学科に名称変更し，令和 4 年度入学生にも適用する。
ただし，別表第 5 および別表第 6「保育・教職実践演習（幼稚園）」の科目については，令和 4 年度入学生にも適用する。
令和 6 年 4 月 1 日

一部改正

プレゼンテーション実務士の資格を廃止する。
ただし，令和 5 年度入学者については旧学則を適用する。