優良住宅部品認定基準
Certification Standards for Quality Housing Components

キッチンシステム
Kitchen Systems

BLS KS:2018

２０１８年７月１３日公表・施行

一般財団法人目次

優良住宅部品認定基準
キッチンシステム
Ⅰ．総則
1．適用範囲2. 用語の定義
3. 部品の構成
4. 材料
5. 施工の範囲
6. 寸法
Ⅱ．要求事項1 住宅部品の性能等に係る要求事項
1.1 機能の確保
1.2 安全性の確保
1.2.1 機械的な抵抗力及び安定性の確保
1.2.2 使用時の安全性及び保安性の確保
1.2.3 健康上の安全性の確保
1.2.4 火災に対する安全性の確保
1.3 耐久性の確保
1.4 環境に対する配慮（この要求事項は、必須要求事項ではなく任意選択事項である）
1.4.1 製造場の活動における環境配慮
1.4.2 キッチンシステムのライフサイクルの各段階における環境配慮
1.4.2.1 材料の調達時等における環境配慮
1.4.2.2 製造・流通時における環境配慮
1.4.2.3 施工時における環境配慮
1.4.2.4 使用時における環境配慮
1.4.2.5 更新・取外し時における環境配慮
1.4.2.6 処理・処分時における環境配慮
2
供給者の供給体制等に係る要求事項
2.1 適切な品質管理の実施
2.2 適切な供給体制及び維持管理体制等の確保
2.2.1 適切な品質保証の実施
2.2.2 確実な供給体制の確保
2.2.3 適切な維持管理への配慮
2.2.3.1 維持管理のしやすさへの配慮
2.2.3.2 補修及び取替えへの配慮
2.2.4 確実な維持管理体制の整備
2.2.4.1 相談窓口の整備
2.2.4.2 維持管理の体制の構築等
2.2.4.3 維持管理の実施状況に係る情報の管理
2.3 適切な施工の担保
2.3.1 適切なインターフェイスの設定
2.3.2 適切な施工方法・納まり等の確保
3 情報の提供に係る要求事項
3.1 基本性能に関する情報提供
3.2 使用に関する情報提供
3.3 維持管理に関する情報提供
3.4 施工に関する情報提供
Ⅲ．附則

BLS KS:2018

優良住宅部品認定基準
キッチンシステム
Ⅰ．総則
1．適用範囲
厨房設備を構成するシステム化された部品群のうち、換気ユニット、調理用加熱機器、食器洗い機等の設備機器を除いたもので、住宅のほか、事務所、老人ホーム又は学校に設置するものに適用する。

2. 用語の定義
a) セクショナルキッチン：流し台、調理台、こんろ台、つり戸棚等の独立した部品で構成されたものをいう。
b) システムキッチン：複数のキャビネットからなるフロアーユニットをシンク付のワークトッ
プにより一体化させ、かつ調理用加熱機器がワークトップに落とし込んで組み込める構造になっているものをいう。
c) アクセサリー類：バスケット、トレイ、瓶立て、水切りプレートなど、表－２の構成部品名に示されていない機能性向上のための構成部品で、選択的に付属することができるものをいう。ただし、電気を用いるものは含まない。
d) 調整面：構成材相互が関連づけられるように設計された外形を形づくる面をいう。
e) 構成材の基準面：構成材のサイズをモデュールによって規定する面をいい、構成材の位置を規定するために用いられ、構成材の調整面に対してそれぞれ設定する。
f) 組立基準面(線)：構成材の組み立て及び建て方のために規定する基準面(線)をいう。
g) モデュール呼び寸法：構成材のサイズをモデュールによって規定する面、すなわち構成部材の基準面間の距離をいう。
h) 製作寸法：構成材を製作する際の基本となる寸法をいう。
i) 実寸法：製作された構成材の実際の寸法をいう。
j) シンクの深さ：排水口先端からあふれ縁までの垂直距離をいう。
k) 取替えパーツ：将来的に交換が可能な構成部品若しくはその部分又は代替品をいう。
l) 消耗品：取替パーツのうち、耐用年数が短いもので、製品本体の機能・性能を維持するために交換を前提としているもの。
m) メンテナンス：製品の利用期間中にわたり、その機能・性能を維持・保守する行為をいう。
計画的な維持・保守に加え、製品の破損・故障に対する緊急補修や、クレーム処理などをその範囲に加える。
n) インターフェイス：他の住宅部品、住宅の躯体等との取り合いをいう。
o) 長寿社会対応キッチンシステム（Ａ型）：ニースペースを有し、トップ高さが固定のものをいう。
p) 長寿社会対応キッチンシステム（Ｂ型）：ニースペースを有し、トップ高さが段階的に調節可能（３段階以上）なものをいう。
q) 収納・ニースペース兼用部品：普段は収納スペースとして使え、かつ必要に応じて当該箇所
をニースペースにすることができる部品をいう。

1

BLS KS:2018

3. 部品の構成
a) セクショナルキッチンの構成は表－１に、システムキッチンの構成は表－２による。なお、
直列配列のみか又は直列配列、Ｌ型配列、並行配列、Ｕ型配列が可能なシステムであること。
表－１ セクショナルキッチンの構成
構成部品
流し台
調理台
こんろ台
つり戸棚
ゴミ収納籠付排水トラップ
隅用調理台＊１
隅用つり戸棚＊１
トールキャビネット
水切り棚・調味料棚
収納・ニースペース兼用部品
台輪
寸法調整部材
包丁差し
フード
照明器具
電気設備パーツ＊２
アクセサリー類

構成の別 注） 備
考●＊１ 棚は平棚もしくは回転棚とする。
＊２ 一般調理用コンセント、換気扇用コンセント、●
電子レンジ用コンセント、照明器具用スイッチ、●換気扇用スイッチ及び電気配線類を指す。
●
●
△
△
△
△
△
△
△
△
△
△
△
△

表－２ システムキッチンの構成部品
構成部品
ワークトップシンク
フロアーユニット＊１
ウォールユニット＊１
ゴミ収納籠付排水トラップ
トールユニット
寸法調整部材
水切り棚・調味料棚
収納・ニースペース兼用部品

構成の別 注）
●
●
●
●
●
○
○
△
△

台輪
包丁差し

△
△

フード
照明器具

△
△

湯水混合水栓電気設備パーツ＊2△△

アクセサリー類△※

備 考＊1 棚は平棚もしくは回転棚とする。
＊2 一般調理用コンセント、換気扇用コンセント、
電 子レ ンジ用 コン セント 、照明 器具 用スイ ッ
チ、換気扇用スイッチ及び電気配線類を指す。

湯水混合水栓の性能は、JIS B 2061:2017（給水栓）によるものとする。

2

BLS KS:2018
注)構成の別●：（必須構成部品）住宅部品としての基本機能上、必ず装備されていなければならない部品及び部材を示す。
○：（セットフリー部品）必須構成部品のうち、販売上必ずしもセットしなくてもよい部品及び部材を示す。
△：（選択構成部品）必須構成部品に選択的に付加することができるもので、必ずしも保有しなくてもよい部品及び部材を示す。

b) 長寿社会対応キッチンシステム（セクショナルキッチン）の構成は表－３に、又長寿社会対
応キッチンシステム（システムキッチン）の構成は表－４による。
表－３ 長寿社会対応キッチンシステム（セクショナルキッチン）の構成
構成の別 注）
備
考
Ａ型
Ｂ型
流し台
●
●
＊１ 棚は平棚もしくは回転棚とする。
＊２ 一般調理用コンセント、換気扇用コンセント、
調理台●●
電子レンジ用コンセント、照明器具用スイッチ、こんろ台●●
換気扇用スイッチ及び電気配線類を指す。
つり戸棚●●
ゴミ収納籠付排水トラップ
●
●
＊１
隅用調理台
△
△
＊１
隅用つり戸棚△△トールキャビネット△△
水切り棚・調味料棚△△
収納・ニースペース兼用部品
△
△
台輪
△
△
作業台高さ調整機構―△
エクステンションボード
△△寸法調整部材
△
△
包丁差し
△
△
フード
△
△
照明器具
△
△
シングルレバー式湯水混合水栓△△＊２
電気設備パーツ△△
構成部品名

アクセサリー類※△△

湯水混合水栓の性能は、JIS B 2061:2017（給水栓）によるものとする。

表－４ 長寿社会対応キッチンシステム（システムキッチン）の構成
構成部品

構成の別 注）

備

考

Ａ 型
●

Ｂ 型
●

シンク
フロアーユニット＊１

●
●

●
●

＊２ 一般調理用コンセント、換気扇用コンセント、

＊１

●
●

●
●

チ、換気扇用スイッチ及び電気配線類を指す。

ワークトップウォールユニット
ゴミ収納籠付排水トラップ

3＊１ 棚板は平棚もしくは回転棚とする。

電子レンジ用コンセント、照明器具用スイッ

BLS KS:2018

トールユニット
寸法調整部材○○○○

水切り棚・調味料棚
収納・ニースペース兼用部品

△
△

△
△

台輪
ワークトップ高さ調整機構

△
―

△
△

エクステンションボード
包丁差し

△
△

△
△

照明器具
シングルレバー式湯水混合水
栓

△

△

△

△

電気設備パーツ＊２
アクセサリー類

△
△

△
△

※

湯水混合水栓の性能は、JIS B 2061:2017（給水栓）によるものとする。

注)構成の別●：（必須構成部品）住宅部品としての基本機能上、必ず装備されていなければならない部品及び部材を示す。
○：（セットフリー部品）必須構成部品のうち、販売上必ずしもセットしなくてもよい部品及び部材を示す。
△：（選択構成部品）必須構成部品に選択的に付加することができるもので、必ずしも保有しなくてもよい部品及び部材を示す。
（Ａ型）：ニースペースを有し、トップ高さが固定のものをいう。
（Ｂ型）：ニースペースを有し、トップ高さが段階的に調節可能（３段階以上）なものをいう。

4. 材料
構成部品の材料は次による。
a) JIS A 4420：2018（キッチン設備の構成材）の「7.材料 表２ 材料」によるもの又はこれと同等以上の性能を有していると証明できること。
b) 必須構成部品及び選択構成部品にa)以外の材料を使用する場合は、使用する材料の名称及び該当するJIS等の規格名称を明確化し又はJIS等と同等の性能を有していることを証明すること。
c) Ⅱ．の1.2.3 b)「構成部品に使用する材料のホルムアルデヒド対策」に定めるものであること。

5. 施工の範囲
構成部品の施工範囲は、原則として次による。
a) セクショナルキッチン
各構成部品の組立及び設置
b) システムキッチン
各構成部品の組立及び取付

4

BLS KS:2018

6. 寸法a) セクショナルキッチンの寸法
セクショナルキッチンの寸法は表－５のものとし、間口及びつり戸棚の高さについては、
モデュール呼び寸法が100×ｎ又は150×ｎのものをバリエーションとして付加してもよい。
なお、モデュール呼び寸法に対応した製作寸法が複数である場合は、寸法範囲を明示すること。
表－５ セクショナルキッチンの寸法
構成部品 流し台
調理台
隅用調理台 こんろ台
＊１
＊2
間口
1200
300
600
1500
600
1800

つり戸棚
300
600
900
1200
450 以下＊４［単位：mm］
隅用つり戸棚＊2＊2＊2
奥行き＊３ 550
550
550
600
600
600
650
650
650
＊５
高さ
800
800
800
620
500
500
850
850
850
670
700
700
＊１ 間口はモデュール呼び寸法とする。なお、各構成部品とも全ての間口に対応した部品を取り揃えること。
＊２ 寸法は特に定めない。
＊３ 奥行きはモデュール呼び寸法とする。ただし、流し台、調理台、こんろ台の各々の奥行き寸法は整合を図り、550,600,650mmのいずれかの寸法を有していればよい。
＊４ つり戸棚の奥行きは、扉の厚みを含んだ寸法とする。
＊５ 流し台、調理台の高さは、800mmもしくは850mmとし、いずれかの寸法を有していればよい。
こんろ台の高さは、流し台、調理台の高さ寸法が800mmの場合は620mmとし、850mmの場合は670mmとする。なお、高さは台輪による調整でもよい。

b) システムキッチンの寸法
システムキッチンの寸法は表－６のいずれかとする。
表－６ システムキッチンの寸法[ 単位：m

m]

構成部品名
間口＊１
(n=1,2,3 …)

ワークトップ フロアーユニット
ウォールユニット
トールユニット
＊2
100×n
100×n
100×n
又は
又は
又は
150×n
150×n
150×n
奥行き＊3
600,650600以上
450以下＊4600以上＊5
又は700
＊2
＊6
高 さ
800,850
1800+50×n(n=0,1,2 …)
又は900(n=0,1,2 …)*1 間口はモデュール呼び寸法とする。
*2 寸法は特に定めない。
*3 奥行きはモデュール呼び寸法とする。ただし、フロアーユニットの各々の奥行きは整合を図ること。
*4 ウォールユニットの奥行きは、扉の厚みを含んだ寸法とする。なお、ビルトインタイプの冷蔵庫等の上に設置する特殊なウォールユニットの奥行き寸法については、フロアーユニットに合わせる。
*5 トールユニットの奥行きは、扉の厚みを含んだ寸法とする。
*6 ウォールユニットの高さについては特に定めないが、床からウォールユニットの下端までの高5

BLS KS:2018
さは、1300mm以上であること。

c) 長寿社会対応キッチンシステムの寸法
1) 長寿社会対応キッチンシステムのセクショナルキッチンの寸法は表－７による。なお、間口及びつり戸棚の高さについては、モデュール呼び寸法が100×ｎ又は150×ｎのものをバ
リエーションとして付加してもよい。
なお、モデュール呼び寸法に対応した製作寸法が複数である場合は、寸法範囲を明示すること。
表－７ 長寿社会対応キッチンシステム（セクショナルキッチン）の寸法［単位：mm］

構成部品名
間口＊1

流し台
1200
1500
1800

調理台
300
600

隅用調理台

奥行き＊3
高さ(Ａ型) ＊5

650
800
850

600
800
850

＊2

高さ(Ｂ型)

800,850,900 の３段階調整

＊2

800
850

こんろ台
600

つり戸棚
300
600
900
1200

隅用つり戸棚

650
620
670

＊4

＊2

＊2

500
700
900
流 し 台 並 び 500に 調 理 台 の 700
高さ- 180の 900
位置で調整
可とする。

500
700
900
500
700
900

*1 間口はモデュール呼び寸法とする。なお、各構成部品とも全ての間口に対応した部品を取り揃えること。
*2 寸法は特に定めない。
*3 奥行きはモデュール呼び寸法としてよい。
*4 つり戸棚の奥行きは、扉の厚みを含んだ寸法とし、必須保有寸法は特に定めないが、寸法範囲としては450mm 以下とする。
*5 Ａ 型の場合、流し台、調理台の高さは、800mm もしくは850mm とし、いずれかの寸法を有していればよい。こんろ台の高さは、流し台、調理台の高さ寸法が800mm の場合は620mmとし、850mm の場合は670mm とする。なお、高さは台輪による調整でもよい。

2) 長寿社会対応キッチンシステムのシステムキッチンの寸法は表－８による。
表－８長寿社会対応キッチンシステム（システムキッチン）の寸法［単位：mm］

構成部品名
ワークトップ フロアーユニット ウォールユニット トールユニット＊1＊2
間口
100×n 又は100×n 又は100×n 又は
(n=1,2,3 … )
150×n
150×n
150×n
＊3
＊4
奥行き
650
600 以上450 以下600 以上＊5＊2＊6
高さ(Ａ型)
800 又は850
1800+50×n(n=0,1,2 …)＊2＊6
高さ(Ｂ型)
800,850,900
1800+50×n(n=0,1,2 …)の３段階調整*1 間口はモデュール呼び寸法とする。
*2 寸法は特に定めない。
*3 奥行きはモデュール呼び寸法とする。ただし、フロアーユニットの各々の奥行き寸法は整合を
6

BLS KS:2018
図ること。
*4 ウォールユニットの奥行きは、扉の厚みを含んだ寸法とする。なお、ビルトインタイプの冷蔵庫等の上に設置する特殊なウォールユニットの奥行き寸法については、フロアーユニットに合わせる。
*5 トールユニットの奥行きは、扉の厚みを含んだ寸法とする。
*6 ウォールユニットの高さについては特に定めないが、床からウォールユニットの下端までの高さは、1300mm以上であること。

d) ワークトップの調理用加熱機器用開口部の実寸法
ワークトップの調理用加熱機器用開口部の実寸法は、表－９のいずれかとする。
表－９ ワークトップの調理用加熱機器用開口部の実寸法（図－１参照）
幅（Ａ）
奥行き（Ｂ）
入隅の半径（Ｃ）
深さ（Ｄ）
410
560

460

R25以下

150又は220710［単位：mm］

図－1e) セクショナルキッチンのこんろ台の寸法
こんろ台の奥行きは、流し台、調理台の奥行きと整合を図るものとする。
f) 寸法公差表―5から表―8の間口、奥行き、高さの製作寸法と実寸法との公差は、±2.5mm以内とする。
ただし、表－9の寸法公差は、0mm～+4mmとする。
g) システムキッチンのサービスゾーンの寸法
システムキッチンの給排水、ガスなどの配管の空間は、適切な寸法が確保されていること。

7

BLS KS:2018

Ⅱ．要求事項1 住宅部品の性能等に係る要求事項
1.1 機能の確保
a) 機能の確保（各部の寸法・構造）
1) 蹴込み奥行き及び欠き込み部の高さ寸法は、適切であること。
2) システムキッチンの場合は、調理用加熱機器が組み込まれた状態で、適切に機能すること。
3) 扉を有するウォールユニット又は吊り戸棚は、キャッチ機構を取り付けることができる構造であること。
b) 作業の快適性
1) ワークトップは平滑に、かつ、緩み等のないように本体と取り付き、水栓まわりや作業
面に水だまりが生じにくいこと。
2) シンク及び排水トラップは、適切な排水性を有し、排水後シンクに水だまりがないこと。
3) 引出しは、閉じた状態でがたつきがなく、かつ開いたときに確実なストッパー機構を有すること。
4) 組み込みの照明器具を付ける場合は、カバーされていること。なお、照明器具直下の作業面で、適切な照度を確保できること。 ただし、長寿社会対応キッチンシステムの照度は、d)の3)作業の快適性による。
c) シンク・排水トラップの水密
シンク、排水トラップの接続部は、シンクの満水時に水漏れや著しい変形がないこと。
d) 長寿社会対応キッチンシステムの機能の確保
長寿社会対応キッチンシステムにおいては、a)からc)によるほか、以下による。
1) 機能確保のための寸法
システム各部の寸法は、加齢に伴う身体の機能の変化に対し配慮がされていること。
2) 機能確保のための構造
システム各部の構造は、加齢に伴う身体の機能の変化に対し配慮がされていること。
3) 作業の快適性
選択構成部品の照明は、加齢に伴う視覚機能の変化に配慮した照度を有すること。

1.2 安全性の確保
1.2.1 機械的な抵抗力及び安定性の確保
a) フロアユニット又は流し台の剛性
フロアユニット又は流し台は、所定の荷重において変形量が少なく、十分な剛性を有すること。
b) ワークトップ又は上板の強度
ワークトップ又は上板は、所定の荷重において、十分な強度を有すること。
c) フロアーユニット又は本体底部の強度
フロアーユニット又は本体底部は、所定の荷重において、十分な強度を有すること。
d) ワークトップの耐熱性試験（ステンレス製ワークトップを除く）
ワークトップは、十分な耐熱性を有すること。
e) システムキッチンのシンク底部の強度
システムキッチンのシンク底部は、所定の荷重において、使用上支障のある変形、緩み及8

BLS KS:2018

びがたつきがないこと。
f) シンク底部の耐衝撃
シンク底部は、十分な耐衝撃性を有すること。
g) ウォールユニット又は吊り戸棚の取付強度
ウォールユニット又は吊り戸棚の取付強度は、所定の荷重において、十分な強度を有すること。
h) セクショナルキッチンの棚板、棚板受け及びつり戸棚の底板の強度
棚板、棚板受け及びつり戸棚の底板は、所定の荷重において、たわみ量が少なく、扉や引き出しの開閉に支障がなく、棚板にあっては使用上支障のあるがたつきがないこと。
i) システムキッチンの棚板支持具の強度
システムキッチンの棚板支持具は、所定の荷重において、変形、緩み、がたつきがないこと。
j) システムキッチンの棚板の強度
システムキッチンの棚板は、所定の荷重において、たわみ量が少なく、十分な強度を有すること。
k) 扉の垂直荷重及び耐水平荷重
扉の垂直荷重及び耐水平荷重は、所定の荷重において、使用上支障のある変形、緩み及びがたつきがないこと。
l) 扉の耐衝撃
扉の耐衝撃は、所定の衝撃において、使用上支障のある変形及び破損がないこと。
m) 取っ手取付部の強度
取っ手取付部の強度は、所定の引張り力において、使用上支障のある変形、緩み及びがた
つきのないこと。
n) 収納・ニースペース兼用部品のキャスターの仕様
収納・ニースペース兼用部品を有する場合のキャスターの仕様は、JIS S 1038:1994 （事務いす用キャスター）による。
1.2.2 使用時の安全性及び保安性の確保
a) 形状、加工上の安全
1) 人体が接触する各部分は、バリ、めくれ、鋭利な突起物がないこと。
2) 扉、引出しに指を挟みやすい危険な隙間がないこと。
3) 調理面より物が落下しにくい形状であること。
4) 棚板が容易に回転したりすべり落ちない工夫が施されていること。
5) 包丁差しは、取扱説明書等で制限した最大長さの包丁で、扉の開閉により包丁が落下した
り、包丁を差した状態で刃の部分が表面に出たりしないような形状であること。
b) 電気設備の通電作動、絶縁抵抗及び絶縁耐力
電気設備は、感電又は火災のおそれのないよう十分な絶縁性能を有すること。
c) 高さ調節機構の誤作動防止
作業台・ワークトップ高さ調整機構がある場合は、誤作動のないこと。
1.2.3 健康上の安全性の確保
a) 排水トラップ
排水トラップは、排水管内の臭気や害虫が室内に入り込まないものであること。

9

BLS KS:2018b) 構成部品に使用する材料のホルムアルデヒド対策
構成部品に使用する材料は、次のいずれかであること。
1) 建築基準法施行令第２０条の７第１項第１号に規定する第一種ホルムアルデヒド発散建築
材料又は同項第２号に規定する第二種ホルムアルデヒド発散建築材料若しくは第三種ホル
ムアルデヒド発散建築材料のいずれにも該当しないものであること。
2) 同条第４項に基づく国土交通大臣の認定を受けたものであること。
1.2.4 火災に対する安全性の確保
構成部品は、建築基準法、火災予防条例等の関連法規等に従い設置できること。

1.3 耐久性の確保
a) 引出しの開閉繰返し強度
引出しは、開閉繰り返し試験後に円滑に開閉ができ、かつ、引出し及びランナーに著しい変形、がたつき等がないこと。
b) 扉の開閉繰返し強度
扉は、開閉繰り返し試験後に円滑に開閉ができ、かつ、扉、丁番及びキャッチ機構に著しい変形、がたつきがないこと。

1.4 環境に対する配慮（この要求事項は、必須要求事項ではなく任意選択事項である）
1.4.1 製造場の活動における環境配慮
本項目を認定の対象とする場合は、製造場における活動が環境に配慮されたものであること。
1.4.2 キッチンシステムのライフサイクルの各段階における環境配慮
本項目を認定の対象とする場合は、次の項目に適合すること。
1.4.2.1 材料の調達時等における環境配慮
環境負荷の低減に資する材料が調達され、又は環境負荷の低減に資するように配慮して材料が生産・製造されているなど、材料の調達時等における環境配慮の取組みの内容を認定の対象とする場合は、その内容を明確にすること。
1.4.2.2 製造・流通時における環境配慮
製造及び出荷の際並びに流通させる際に、省エネルギー化を図るなど、製造・流通時における環境配慮の取組み内容を認定の対象とする場合は、その内容を明確にすること。
1.4.2.3 施工時における環境配慮
施工する際に、環境負荷が増大しない方法で施工できるよう配慮するなど、施工時における環境配慮の取組みの内容を認定の対象とする場合は、その内容を明確にすること。
1.4.2.4 使用時における環境配慮
使用する際に、省エネルギー化、低騒音化、汚染物質の排出抑制が図られるよう配慮するな
ど、使用時における環境配慮の取組みの内容を認定の対象とする場合は、その内容を明確にすること。
1.4.2.5 更新・取外し時における環境配慮
更新する際に、互換性を確保すること等により、更新を行う施工者が適切かつ簡便に更新できるよう配慮し、取外しの際、環境負荷が増大しない方法で取外しができるよう配慮するなど、
更新・取外し時における環境配慮の取組みの内容を認定の対象とする場合は、その内容を明確にすること。

10BLS KS:2018

1.4.2.6 処理・処分時における環境配慮
適切にリサイクルや廃棄ができるよう配慮するなど、処理・処分時における環境配慮の取組
みの内容を認定の対象とする場合は、その内容を明確にすること。

2

供給者の供給体制等に係る要求事項

2.1 適切な品質管理の実施
ISO9001、JIS Q 9001又は同等の品質マネジメントシステムにより生産管理されていること。

2.2 適切な供給体制及び維持管理体制等の確保
2.2.1 適切な品質保証の実施
a) 保証書等の図書無償修理保証の対象及び期間を明記した保証書又はその他の図書を有すること。
b)無償修理保証の対象及び期間は、部品を構成する部分又は機能に係る瑕疵（施工の瑕疵を含む。）に応じ、次の年数以上でメーカーの定める年数とすること。ただし、免責事項として
次に定める事項に係る修理は、無償修理保証の対象から除くことができるものとする。
1） シンクの防水機能及びキャビネット本体の剛性
2） 1).以外の部分又は機能５年２年＜免責事項＞
１. 本基準の適用範囲以外で使用した場合の不具合
２. ユーザーが適切な使用、維持管理を行わなかったことに起因する不具合
３. メーカーが定める施工説明書等を逸脱した施工に起因する不具合
４. メーカーが認めた者以外の者による住宅部品の設置後の移動･分解などに起因する不具合
５. 建築躯体の変形など住宅部品本体以外の不具合に起因する当該住宅部品の不具合、塗装の色あせ等の経年変化または使用に伴う摩耗等により生じる外観上の現象
６. 海岸付近、温泉地などの地域における腐食性の空気環境に起因する不具合
７. ねずみ、昆虫等の動物の行為に起因する不具合
８. 火災･爆発等事故、落雷･地震･噴火･洪水･津波等天変地異または戦争･暴動等破壊行為による不具合
９. 消耗部品の消耗に起因する不具合

2.2.2 確実な供給体制の確保
製造等についての責任体制及び確実な供給のために必要な流通販売体制が整備・運用されていること。
2.2.3 適切な維持管理への配慮
2.2.3.1 維持管理のしやすさへの配慮
使用者、維持管理者等による維持管理がしやすく、製品や取替えパーツの交換作業が行いやすい製品であること。
2.2.3.2 補修及び取替えへの配慮
a) 構成部品について、取替えパーツ(消耗品である場合はその旨)を明確にしていること。
b) 主要な構成部品について、設計耐用年数及びその前提を明確にしていること。
11

BLS KS:2018c) 取替えパーツの部品名、形状、取替え方法等が示された図書が整備されていること。また、取替えパーツのうち、消耗品については、交換頻度を明らかにすること。
d) 住宅部品の生産中止後においても、取替えパーツの供給可能な期間を10年以上としていること。
2.2.4 確実な維持管理体制の整備
2.2.4.1 相談窓口の整備
a) 消費者相談窓口を明確にし、その機能が確保されていること。
b) 消費者相談窓口やメンテナンスサービスの担当者に対して、教育訓練を実施していること。
2.2.4.2 維持管理の体制の構築等
維持管理の体制が構築されているとともに、その内容を明確にしていること。
2.2.4.3 維持管理の実施状況に係る情報の管理
維持管理の実施状況等について、適切に情報を管理できるようになっていること。

2.3 適切な施工の担保
2.3.1 適切なインターフェイスの設定
他の住宅部品、建築構造体等とのインターフェイスが適切であること。
2.3.2 適切な施工方法・納まり等の確保
適切な施工方法・納まりが明確になっているとともに、施工上の注意点、禁止事項が明らかとなっていること。

3 情報の提供に係る要求事項
3.1 基本性能に関する情報提供
キッチンシステムに関する基本的な事項についての情報のうち一定の事項が、容易に入手できる方法により提供されること。

3.2 使用に関する情報提供
キッチンシステムの使用について、一定の事項を記載した取扱説明書、注意ラベル及び保証書が所有者に適切に提供されること。

3.3 維持管理に関する情報提供
キッチンシステムの専門的な維持管理の実施に要する情報のうち一定の事項が、容易に入手できる方法により維持管理者に適切に提供されること。

3.4 施工に関する情報提供
キッチンシステムの施工について、次の事項を記載した施工説明書等が施工者に提供されること。
a) 「2.3.2適切な施工方法・納まり等の確保」に係る情報が、わかりやすく表現されている施工説明書により、施工者に提供されること。
d) 品質保証に関する事項を記載した施工説明書が、施工者に提供されること。

12

BLS KS:2018

Ⅲ．附則
１．この認定基準（キッチンシステム ＢＬＳ ＫＳ：２０１８）は、２０１８年７月１３日から施行する。
２．この認定基準の施行に伴い、改正前の認定基準（キッチンシステム ＢＬＳ ＫＳ：２０
１７）は廃止する。
３．この認定基準の施行の日に、既に改正前の認定基準に従って認定又は変更の準備を行っていた者については、この認定基準の施行の日から３か月を超えない日までは、改正後の認定基準を適用しないものとする。
４．この認定基準の施行の日以前に既に改正前の認定基準に従って優良住宅部品認定規程第１６条第１項の認定を受けており（３．により施行の日以後に改正前の認定基準を適用して認定を受けた場合を含む。）、かつ、認定が維持されている優良住宅部品に係る認定基準
は、優良住宅部品認定規程第２８条第１項の期間内においては、改正前の当該認定基準を
適用する。

13

BLS KS:2018 解説

優良住宅部品認定基準（キッチンシステム）解説

この解説は、「優良住宅部品認定基準（キッチンシステム）」の改正内容等を補足的に説明するものである。

Ⅰ

今回の改正内容

１．優良住宅部品性能試験方法書にて使用している図版の更新

Ⅱ

基準改正の履歴【2018 年 3 月 30 日公表・施行】
１．キッチンシステムの供給ニーズに合わせた改正
２．JIS A 0017「キッチン設備の寸法」の規格改正に伴う基準の改正
３．JIS A 4420「キッチン設備の構成材」の規格改正に伴う基準の改正
４．引用 JIS 規格等の更新【2015 年 8 月 31 日公表・施行】
１．免責事項の表現の統一【2013 年 4 月 30 日公表・施行】
１．保証における免責事項の基準内への記載
２．適切な施工の担保及び情報提供の変更【2010 年 3 月 19 日公表・施行】
適用範囲の拡大【2009 年 3 月 31 日公表・施行】
安全に係る要求項目の評価の第三者性の確保【2008 年 10 月 1 日公表・施行】
１．施工に関する情報提供の変更
２．附則の追記【2007 年 11 月 30 日公表・施行】
構成部品の湯水混合水栓に対する要求性能の変更

1

BLS KS:2018 解説【2005 年 12 月 28 日公表・施行】
1.認定基準の性能規定化と充実
2.評価基準の制定
3.キッチンユニットの廃止
4.システムキッチンのワークトップの開口寸法の追加
5.サービスゾーンに関するシステムキッチンの基準の追加
6.キャッチ機構に関する扉の基準の追加
7.ステンレス製ワークトップの耐シガレット性
8.高さ調節機構の誤作動防止
9.評価基準の制定
10.様式の変更等
11.＜参考＞資料の記載位置の変更【2005 年 9 月 9 日公表・12 月 1 日施行】
施工方法の明確化等の変更【2003 年 6 月 2 日施行】
1.構成部品に使用する材料のホルムアルデヒド対策の変更
2.ホルムアルデヒド発散速度等の表示の義務付け【2002 年 11 月 5 日施行】
蹴込み部の奥行き寸法、欠き込み部の高さ寸法の規定の明確化【2001 年 12 月 20 日公表・施行】
1.ホルムアルデヒド対策の範囲について明確化
2.ホルムアルデヒド対策の推奨選択基準から基礎基準への移行【2000 年 12 月 20 日公表・施行】
１．住宅性能表示制度の評価方法基準への対応
２．器具排水管の扱いについての変更【2000 年 10 月 31 日公表・施行】
優良住宅部品の保証制度の拡充に伴う変更【1999 年 8 月 20 日公表・施行】
１．セクショナルキッチンの寸法規定の変更
２．システムキッチンの寸法規定の変更
３．ワークトップの調理用加熱機器用開口部の寸法規定の追加
４．ごとく等の上面高さの規定の変更
５．組み込みの照明器具の照度の規定の明確化
６．器具給水・給湯管の水密の試験方法の変更
７．強度に関する試験方法の変更
８．キャッチ機構の強度の規定の削除
９．ホルムアルデヒド対策に関する規定の追加。
10．火災予防対策に関する規定の追加
11．材料・仕上の規定の緩和

2

BLS KS:2018 解説
12．ゴミ収納籠付排水トラップの仕様規定の緩和
13．長寿社会対応キッチンシステムのニースペースの規定の緩和
14．長寿社会対応キッチンシステムのシンクの深さの規定の明確化

3