令和４年度学長裁量研究成果報告書（様式３号）３－３＜ 漁業者の生態学的知識と漁場利用の動態に関する地理学的研
究＞
研究年度 令和 ４年度
研究期間 令和４年度～ 令和６年度研究代表者名 前田竜孝

Ⅰ．はじめに

1. 研究の位置づけ
漁業者は，さまざまな知識を駆使しながら日々漁業を営む。この知識は，自然に関するものが豊富に含まれるため，民俗知識や生態学的知識とも称される。人類学や民俗学，地理学などでは，こうした知識について，漁獲量を増やし生計を維持するための戦略と位置づけ，主として，ひとつの漁村や湾を対象とし，その幅広さと活用の実態を明らかにしてきた。
これらの分野において，漁場に関わる漁業者の知識については，潮汐（田和 1981），風力・風向（中山 2007），海底の地形（橋本 2015）に関する認識が記述されてきた。
あわせて，水生生物の生態，旬や食文化，禁忌（秋道 1981）といった漁獲対象に関わる幅広い知識の構造も分析されてきた。特に地理学においては，これらの知識が空間的な現象である漁場利用においてどのように表れるのかが観察・聞き取り調査に基づいて明らかにされてきた。
ただし，こうした知識は普遍的なものではない。毎日の活動のなかで少しずつ変化したり，新たに創造されたりする。知識人類学と民俗学では，調査協力者が自身の知識を変化させる点に留意しつつ（渡辺 1990），新たな技術の導入によって彼らが自らの知識と活動を変化させる状況を示した（卯田 2001）。このように，漁業者のもつ生態学的知識とこれに基づいた漁場利用は，社会的・経済的・自然的な環境に応じて変化し，使用する道具，営む漁業種類，世代間でも多様な様相をみせる。
従来の研究では，人間側の知識と行動を重視し，人間の主体的な環境認識と実践を明らかにしてきた。一方で，これらに大きく作用する非人間，無生物の影響力については考察が十分とはいえない。漁業においては，水生生物やプランクトンなどの非人

1令和４年度学長裁量研究成果報告書（様式３号）３－３間，さらに潮流，海底地形といった無生物が人々に経済的な恩恵や喜びを与える一方で，活動を乱したり，危害を加えたりもする。こう考えると，非人間と無生物は一方的に漁業者から影響を受ける側にとどまらなくなる。むしろ，積極的に人間側に影響を及ぼす主体として立ち現れてくる。近年では，アクターネットワーク理論や科学技術社会学から強く影響されて，マルチスピーシーズ人類学と称する分野が登場し，人間を特権化しない新たな方法論が提示されている（近藤・吉田 2021）。本研究では，地理学にとどまらない他分野の成果も参照しつつ，非人間が，知識と漁業活動に与える影響にも迫り，自然と人間の関係を理解するための新しい枠組みを提示したい。
特に，生態学的知識と漁場利用は，漁業者数と漁獲量の減少が顕著にみられるなか，消失の危機にさらされている。特に，小規模な個人経営体が担い手の大半を占める沿岸漁業ではその継承に困難が生じている。彼らの有する豊かな知識とそれに伴う技術・技能は文字化しにくい（飯田・名和 2005）。いったん消失すれば復活は見込めず，地域文化としての側面ももつ生態学的知識は消滅の危機に瀕してしまう。
以上をまとめると，生態学的知識と漁場利用は，地域文化と経済的戦略の両面で位置づけられる。すなわち，長年にわたり受け継がれてきた自然にまつわる知識は，その地域の歴史と民俗を反映する地域文化といえる。他方，これらの活用は漁獲の増大・維持を目的に活用される戦略ともいえる。このように，地域文化と経済活動をともに維持するためにも，生態学的知識と漁場利用の形態を記録したうえで，継承していくことが欠かせない。
そこで，本研究は漁業を営む人々の生態学的知識と漁場利用の分析を通じて，人と自然の多様な関係性と取り巻く環境に応じた知識・技術の変化について明らかにすることを目的とする。対象地域には長崎県を設定する。本県は，内湾，離島部，半島部といった地形を有し，漁業種類も地域ごとに異なる様相をみせる。そのため，漁業者の知識と漁場利用の多様性を検証するうえで適当な地域と考える。
本研究の意義は以下の 3 点に集約できる。すなわち，①漁業者の生態学的知識の諸相の記録・伝達（地域文化の持続への貢献），②生態学的知識と漁業経営についての理解（漁業経営の持続への貢献），③漁場利用研究における人間-非人間を視野に入れた関係論的研究手法の確立（方法論的革新への貢献）である。

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Ⅱ．対象地域の概要

調査地域とする長崎県は，都道府県別で北海道に次いで全国 2 位の海面漁業就業者数（2018 年漁業センサス）を抱える（11,762 人）。養殖業を除く海面漁業の漁獲量（2020年漁業・養殖業生産統計年報）においては北海道，茨城県に次いで全国 3 位に位置す
る（228,051t）。歴史的にみても，近代以前の捕鯨業，漁業の近代化が進展した明治時代の朝鮮への出漁など，大資本による経営が盛んに行われてきた（片岡 2011）。戦後は，魚類養殖，貝類養殖も活発化し，「水産県」としての地位を築いている。このように，本県の漁業は，沿岸漁業から，企業的な沖合漁業，養殖業にいたるまで，多様な種類が展開するという特徴がある。
長崎県の海面漁業就業者数のうち，今後 30 年近く地域の漁業を支えるであろう 39
歳以下の就業者数は北海道に次いで全国 2 位（1,720 人）である。一方で，全体の就業者に占める 39 歳以下就業者の割合は 14.6%であり，この数値は全国 26 位にとどまる（2018 年漁業センサス）。多くの漁業者を擁する本県であるが，高齢化が進み，複数の漁業地域の存続が危ぶまれている。その結果，長年かけて蓄積されてきた知識と，その生産現場での反映である漁場利用も継承されなくなる恐れがある。

Ⅳ．研究内容と成果初年（令和 4）度は，本研究の位置づけを確立するための理論的研究を進めた。英語圏地理学では，2010 年頃からアッセンブリッジ理論を漁業活動の分析に応用する研究も盛んになっている。これらは，ドゥルーズ・ガタリ（1994）の議論をもとに，海に関する政策や活動に影響を与える要素をさらに広くとる。そして，海という流動的な環境における，人間と非人間，無生物の関係性を明らかにし，海特有の空間理解を進めることを目的としている（Boucquey, N. et al. 2016）。
そこで，漁業者の生態学的知識と漁場利用が，非人間的も含めた要素からどのように影響を受け，形成されているのかという研究テーマを掲げ，その研究動向を整理した。そして，流動的な空間における人間と非人間との関係性という観点から，漁業者の生態学的知識と漁場利用を考察し，新たな海洋空間の理解を提示した。
他方，長崎県内でのフィールドワークについては 2023 年 2 月 16 日に佐世保市針尾3令和４年度学長裁量研究成果報告書（様式３号）３－３

漁業協同組合で聞き取り調査を行った。針尾漁協に所属する漁業者は，針尾瀬戸を中心に潮流がきわめて速い漁場で漁業を営む。聞き取りによれば，彼らはシオが転流するシオドマリの時しか操業できないという。また，漁船に限らずそのほかの船も潮流が緩やかなときにしか付近を航行できない。したがって，漁船と他船との関係性にも目を配りながら，今後は調査を進める必要がある。具体的な漁場利用の実態については，次年度以降の研究課題としたい。

Ⅴ．おわりに漁業は人と自然の多様な関係性と取り巻く環境に応じた知識・技術の変化について考えるうえで重要な産業である。そうした側面は，彼らの日々の時間利用と漁場利用というかたちで可視化される。しかし，こうした活動の実態は聞き取り調査だけでは，明らかにできない。そこでは，丹念なフィールドワークを通じた漁業活動の観察が求められる。
本年度は，本研究テーマに関わる理論研究を中心に研究を進めた。加えて，漁業地域でのフィールドワークに向けたジェネラルサーベイとして漁協での聞き取り調査を実施した。次年度は，より深い現地調査より漁業者による漁場利用の実態と，彼らが有する生態学的知識について明らかにしたい。

参考文献
秋道智彌 1981.“悪い魚”と“良い魚”. 国立民族学博物館研究報告 6(1), 66-133.
飯田卓・名和純 2005. 奄美大島北部，笠利湾における貝類知識. 国立歴史民俗博物館
研究報告 123, 153-183.
卯田宗平 2001. 新・旧漁業技術の拮抗と融和. 日本民俗学 226, 70-102.
片岡千賀之 2011『長崎県漁業の近現代史』長崎文献社
近藤祉秋・吉田真理子編 2021. 『食う，食われる，食いあう』青土社
田和正孝 1981. 越智諸島椋名における延縄漁業の漁場利用形態. 人文地理 33(4),313-333.
ドゥルーズ. G・ガタリ・F. 1994. 『千のプラトー』河出書房新社
中山正典 2007. 伊豆半島漁村における風の伝承. 日本民俗学 250, 27-67.

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橋本花織 2015. サンゴ礁を生業の場とする漁師の出漁日数. 沖縄地理 15, 53-66.
渡辺欣雄 1990. 『民族知識論の課題』凱風社
Boucquey, N. et al. 2016. The ontological politics of marine spatial planning.

Geoforum 75, 1-11.

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