The Society for Economic Studies
The University of Kitakyushu
Working Paper Series No.2014-2(accepted in August 12 2014)
書評「基礎経済学 マル経と近経の断絶に悩む人のために」三土修平（著）

北九州市立大学経済学部 田中淳平1

キーワード
近代経済学、マルクス経済学、新古典派経済学、投入産出分析（産業連関分析）、
一般均衡理論、数理マルクス経済学、搾取、再生産

１．なぜ 30 年も前に出版された本の書評をするのか
本書は、30 年前に出版された三土氏の処女作で、経済学をはじめて学ぶ人を対象に「近代経済学」すなわち新古典派的な一般均衡理論の基礎を分かりやすく解説した入門書である。入門書とはいっても、その内容は一般均衡理論の構造をシンプルなモデルからより複雑なモデルへと系統的に論じていくというもので、見方によっては学部中級から上級レベ
ルの内容と見なせるものとなっている。ただ、理論の説明に際して図表を用いた直感的な説明が多用されていることに加え、三土氏の説明が非常に明快で行き届いていることもあって、（高校程度の数学に苦手意識を持たない人ならば）経済学の初心者でも十分読みこな
すことができるようになっている2。一般均衡理論的な経済認識がどのようなものかを知りたい人にとって、本書はまさに格好の案内役となるはずである。
しかし、本書が他の近代経済学の解説書と比較して最もユニークな点は、タイトルの副題にも示唆されているように、マルクス経済学の存在を強く意識しながら一般均衡理論の説明がなされているという点である。もともと本書は、近代経済学とマルクス経済学との間でいっこうに対話が進まない現状を少しでも改善する目的で、主として最初にマルクス
経済学を学んだ人を対象に、一般均衡理論の重要性を腑に落ちる形で理解できるように工夫して構成された本なので、近代経済学の入門書でありながら、同時にマルクス経済学的な問題意識やそれに登場する主要な概念（例えば「搾取」）なども学べるようになっている。
最近ではさすがに経済学を学ぶにあたってマルクス経済学から先に勉強する人は少なくなったであろうが、それでも昨今の経済的格差の拡大や企業に使い捨てされる非正規労働者の増加などを背景に、再びマルクス経済学に関心を持つ人は増えつつある。ただ、マルクスの資本論やそれに忠実に依拠したマルクス経済学のテキストで解説されている理論の中は、経済学の進展の過程ですでに説得力が失われたものが少なくないように思われ、たとE-mail: j-tanaka@kitakyu-u.ac.jp
昨今のあまりに平易すぎる入門書より、本書のように骨のある入門書で学んだ方が逆に経済学に対する好奇心を掻き立てられることも多いのではないだろうか。
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え「搾取」をキーワードに経済の仕組みを考察するマルクス経済学的な問題意識に共感できたとしても、それらの古臭い書物を真剣に学ぶ気になれないと感じる人も多いと思われる（私自身、その一人である）。これに対して本書は、マルクス経済学の内容の中で近代経済学に乗り越えられた点については率直に認め、より堅固な理論的基礎を持つ一般均衡理論の土俵の上でマルクス経済学の要点を再検討するとどうなるかという観点で書かれている3ので、まさに「近経とマル経の断絶」に悩むことなくマルクス的な問題意識を吸収できるようになっている。もっとも、本書は基本的に一般均衡理論の入門書であるから、マルクス経済学自体の説明に割かれている紙幅はそれほど多いわけではないが（例えば第 3 章や第 8 章など）、それでも近代経済学の知識をベースにマルクス経済学とはどのような学問なのかを知りたいと考える人にとって、本書は最も入門しやすい入り口を提供しているよ
うに思う。
私自身、格差が拡大し、経済的に弱い立場の労働者が企業に使い捨てられる状況が増え始めた日本経済の現状を目の当たりにして、なぜ近代経済学ではそもそも「搾取」という概念自体が真剣な考察の対象とならないのか、近代経済学の土俵の上で「搾取」のような現象を考察するにはどうすればいいのか、といった問題に興味を持ち始め、しだいに数理
マルクス経済学に関心を持つようになった。ただ、数理マルクス経済学の分野には定評のある学部学生向けのテキストが少なく、学習に不便を感じたので、数年前に「マルクスの基本定理」や「富・階級・搾取の対応原理」といったこの分野の基本命題を初心者にも理解できるように解説したノートをネット上で公開したのだが（田中（2012））、そのときには迂闊にも本書の存在を知らなかった。実際、本書はすでに出版されて 30 年経っていることに加え、この 30 年間は社会主義体制が崩壊しマルクス経済学の権威が大きく失墜した時期に対応していることもあって、現在ではほとんど言及されることもなく、完全に忘れられている感がある。しかしここまで述べたように、本書は非常に個性的で優れた経済学の入門書であり、後の世代の人々に受け継いでいくだけの価値があると私には感じられる。
30 年前も出版された本を今取り上げて書評を書く理由は、もう一度この本の内容を多くの人に知ってもらう機会を設けることで、三土氏が希望した近代経済学とマルクス経済学の建設的な対話が再びなされるための一つのきっかけになればと願うからである。
なお、本書の構成は以下のとおりである。次節からは各パートごとにその内容を大まかに紹介し、若干のコメントや批判を付け加えることにする。

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三土氏のこうした学問的態度は、彼の指導教官でマルクス経済学を近代経済学的な手法を用いて再構築する数理マルクス経済学のパイオニアである置塩信雄からの影響が大きいと思われる。数理マルクス経済学はその後も森嶋通夫やジョン・ローマーといった人たちの顕著な貢献を経て、一つのまとまった理論体系を持つに至っている。数理マルクス経済学に関する比較的最近出版された啓蒙書（といってもかなり難しいが）としては稲葉・松尾・
吉原（2006）、学部レベルのテキストとしては置塩・鶴田・米田（1988）、大学院レベルの専門書としては吉原（2008）などがある。
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序章 経済学への招待
第１部 生産の社会的連関―― 投入産出分析の理論 ――

第 1 章 投入産出表の物量体系
第 2 章 投入産出表の価格体系
第 3 章 マルクス経済学の投入産出表的把握
第 4 章 投入産出分析と現代経済学
第 2 部 経済活動の全体的な釣り合い ―― 一般均衡の理論 ――
第 5 章 労働と効用
第 6 章 交換経済の基礎理論
第 7 章 雇用経済の理論
第 8 章 限界生産力説と搾取説
第 3 部 経済の時間的な動き
第 9 章 通時的均衡と利子率
第 10 章 現実経済への道
結び 対話への道

２．序章について序章では「経済学への招待」と題して、経済学入門者に向けて経済学の定義や経済学を学ぶ目的、数理モデルを用いて経済を記述することの意義や経済学史の大まかな流れなどを説明する内容になっている。その中で注目に値するのは三土氏が提示する経済学の定義である。経済学の定義としてはライオネル・ロビンズの「経済学は、諸目的と代替的用途をもつ稀少な諸手段との間の関係としての人間行動を研究する科学である」が有名である
が、三土氏はこの定義では人間の行動とそれが社会的にまとめあげられた結果として生じる現象との区別が曖昧になっていると批判した上で、「経済学とは、人間の経済活動およびそれによって織りなされる体系（システム）のうちにおこる諸現象についての学問である」という定義を提示する。ロビンズの定義と比較したこの定義の大きな特徴は、経済を一つのシステムとして捉えることの重要性を強調するところにある。三土氏のいうシステムとは、相互依存的な諸部分によって構成され、全体が単なる部分の総和としてでは説明できない独自性をもったまとまりのことであるが、分業や交換、蓄積といった個々の経済活動
も、究極的には経済システムの存続という条件に枠づけられている以上、経済システムが定常的に維持されていくためにはそれらの活動がどのような特徴を備えていなければならないかを明らかにすることが経済学の一つの重要な役割だというのが三上氏の経済学に対するスタンスなのである。
三上氏のこうした経済学観は、経済学の古典派的なアプローチの系譜に連なるものと解釈できる。ここで古典派的なアプローチとは経済システムの再生産構造の分析を重視する
3

視点のことで、限界革命以前の経済学、とりわけケネーやマルクスの経済学ではそのような視点が重要視されていた。ところが、限界革命を経て新古典派的な一般均衡理論が経済学の主役の座を占めるようになると、経済システムを再生産という視点で捉える見方が後退し、個々の経済主体が市場価格という共通のシグナルの下で最適化行動をとるとどのよ
うな資源配分が達成されるかという、古典派よりも洗練されてはいるがいささか静態的な経済システムに対する認識が浸透するようになった4。その結果、古典派的なアプローチは
現代の標準的な経済学の教科書からほとんど姿を消すことになったのである。
しかし、経済社会を定常的な再生産を繰り返すシステムとして認識し、それがどのような条件の下で持続可能なものとなるかという視点は、現在でもなお重要であり5、それゆえこうした視点を捨象した現代経済学のテキストに飽き足らない思いを抱く人も少なくないと思われる。実際、かつて私がある研究会に参加したとき、そこにマルクス経済学に関心があるという社会人の方がおられたので「なぜマルクス経済学に興味をお持ちなのですか」と聞いたところ、「近代経済学には再生産という視点から経済を分析する問題意識が乏しいから」という答えが返ってきて、確かにそうかもしれないと感じたことを今でもよく覚えている。それに対して本書は、まず第１部で経済システムを投入と産出の複雑で相互依存的なネットワークのように認識する投入産出分析（＝産業連関分析）を説明して経済シス
テムの再生産可能条件を論じた後、第 2 部および第 3 部で経済主体の最適化行動を考慮した一般均衡理論が投入産出分析のエッセンスを包摂したモデルになっていることを示すという議論の進め方になっているので、新古典派経済学に対して上記のような不満を持っている人でも違和感を感じることなく読み進められるようになっている。

３．第 1 部について
第 1 部では投入産出分析（＝産業連関分析）の基礎が説明され、その分析枠組みを用いてマルクス経済学の再生産表式や搾取理論を再構成するとどうになるかが論じられる。投入産出分析は、投入と産出の複雑で相互依存的なネットワークとしての経済システムが、どのような条件の下で再生産可能となるかを考察する最もシンプルな理論的枠組みであり、

4

また、両者の間でモデル分析の流儀に差がある点も、古典派的なアプローチが徐々に影響力を失ってきた一つの理由であるように思われる。古典派的なアプローチでは、線形代数を駆使した線形経済モデルを用いて経済内の財・サービスが拡大再生産されていく様子を分析する。その際、システム内の家計や企業がどのような最適化行動を行っているかはさほど詳しく分析されないことが多い。他方、新古典派的なアプローチにおいては、個々の経済主体の最適化行動の結果として経済内の資源配分がどのように決まるかに焦点が当てられるので、その分析には主として解析的な手法が用いられ、また、経済主体の最適化行
動を省いてモデルを構築することに批判的なスタンスをとることが多い。
5 例えば細田（2007）は、古典派的な線形経済モデルに環境廃棄物のような負の価値を持つ財（bads）を導入することで、環境保全と経済成長がいかに両立可能となるかを論じている。
4

経済の再生産構造に注目して構成されたマルクス経済学を現代化する上で不可欠な分析道具である。同時に、本書のメインテーマである一般均衡理論は、家計や企業といった各経
済主体の最適化行動から出発して、投入産出分析で表現されている社会全体の経済活動の釣り合いを定式化した理論であり、その意味で投入産出分析のある種の拡張といえる6。ゆえに、マルクス経済学との比較を視野に入れながら一般均衡理論の基本的構造を説明する
上で、投入産出分析は最も適切な出発点となる。ただ、経済学における古典派的なアプローチの影響力が衰退するにつれて、かつては重要視されていた投入産出分析は今ではほとんどの経済学のテキストから姿を消してしまい、若い読者にとってなじみの薄いものとなっている。したがって以下では第 1 部で説明されている内容をやや詳しく紹介することにしたい。
まず第 1 章と第 2 章では、最終財としても中間財としても利用可能な 2 種類の財（油と鉄）が生産される経済を想定して、投入産出分析の基本構造が説明される。中でも重要なのは、投入産出表の物量体系において各産業で正の純生産物、すなわち総生産量から中間投入に要した量を差し引いた余りが保証されるために投入係数が満たすべき条件（＝純生産可能条件）と、投入産出表の価格体系において各産業で正の付加価値が保証されるために投入係数が満たすべき条件（＝付加価値保証条件）が一致するという結果である。この点をもう少し詳しく述べると以下のようになる。
1 単位の油（＝第 1 財）の生産に必要な油と鉄の量を a11 と a 21 とし、1 単位の鉄（＝第 2財）の生産に必要な油と鉄の量を a12 と a 22 としよう。すなわち、この経済の投入係数を行列表示すると以下のようになる。
表 1：投入産出モデルの投入係数
油（第 1 財） 鉄（第 2 財）
油（第 1 財）a11a12

鉄（第 2 財）

a 21

a 22

油と鉄の総生産量を x1 と x 2 、油と鉄の最終需要を f 1 と f 2 とすると、各財の需給均衡条件
は以下のように表される。
（1）x1 ＝ a11x1 ＋ a12 x2 ＋ f 1
x 2 ＝ a21x1 ＋ a22 x2 ＋ f 2

純生産可能条件とは（2）

x1 ＞ a11x1 ＋ a12 x2
x 2 ＞ a21x1 ＋ a22 x2を満たすような正の ( x1 , x2 ) が存在するために投入係数が満たすべき条件のことであり、そ6

事実、投入産出分析の創始者であるレオンチェフはワルラス的な一般均衡理論をヒントにそれを考案したといわれている。
5

れは以下で与えられる7。

(1  a11 )(1  a22 )  a12a21 ＞0
他方、油と鉄の価格をそれぞれ p1 と p2 とし、各財 1 単位あたり原材料費に上乗せする付加価値分をそれぞれ v1 と v 2 とすると、各財の価格は以下のように表せる。
（4）
p1 ＝ a11 p1 ＋ a21 p2 ＋ v1
p2 ＝ a12 p1 ＋ a22 p2 ＋ v 2（3）

1－ a11 ＞0,

投入係数の付き方がさきほどの（1）とは逆になっているが、それ以外は非常によく似た式になっていることがわかる。実際、付加価値保証条件とは（5）

p1 ＞ a11 p1 ＋ a21 p2
p2 ＞ a12 p1 ＋ a22 p2を満たすような正の ( p1 , p2 ) が存在するために投入係数が満たすべき条件を意味するが、それはさきほどの（3）と全く同じになるのである。
このような議論をふまえた上で、第 3 章ではマルクス経済学を投入産出論的に定式化し直すとどうなるかが検討される。マルクス経済学ではしばしば、議論の出発点として生産
財と消費財の 2 財が生産される 2 部門モデルが用いられる。このモデルで生産過程に投入されるのは生産財と労働で、消費財は生産過程には投入されないが、労働者が自己の労働を再生産するために必要になる。
1 単位の生産財の生産に必要な生産財と労働を a1 と l1 、1 単位の消費財の生産に必要な生産財と労働を a 2 と l 2 としよう。ここで 1 単位の労働を再生産するのに必要な消費財の量（＝マルクス経済学ではそれが労働者の実質賃金に相当する）を b とおくと、1 単位の生産財および消費財の生産に必要な消費財はそれぞれ bl1 と bl 2 となるので、この経済を投入産出論的に捉えるとその投入係数は以下のようになる。
表 2：マルクス的 2 部門モデルの投入係数
生産財

消費財

生産財

a1

a2

消費財

bl1

bl 2

このモデルを物量体系の側面から見ると、各財の需給均衡条件は以下のようになる。
（6）x1 ＝ a1 x1 ＋ a2 x2 ＋ g1
x 2 ＝ bl1 x1 ＋ bl2 x2 ＋ g 2
ここで、x1 は生産財の総生産量、 x 2 は消費財の総生産量、 g1 は生産財の剰余生産量、g 2 は消費財の剰余生産量である。剰余生産物とは、純生産物からさらに労働の再生産に必要な分を差し引いた余りのことであり、この分は資本家に配分されることになる。したがって
7

この条件は一般にはその発見者にちなんで「ホーキンス＝サイモンの条件」と呼ばれている。
6

剰余生産可能条件とは（7）x1 ＞ a1 x1 ＋ a2 x2
x 2 ＞ bl1 x1 ＋ bl2 x2を満たすような正の ( x1 , x2 ) が存在するために投入係数が満たすべき条件を意味し、それは以下で与えられる。
（8）1－ a1 ＞0,(1  a1 )(1  bl2 )  a2bl1 ＞0

他方、このモデルを価格体系の側面から見ると、各財の価格は以下のように表される。
（9）p1 ＝ a1 p1 ＋ bl1 p2 ＋  1
p2 ＝ a2 p1 ＋ bl2 p2 ＋  2

ここで、 1 と  2 は各産業の財 1 単位あたりの利潤、すなわち付加価値から労働者への分配分を差し引いた残りを意味する。したがって利潤保証条件とは（10）

p1 ＞ a1 p1 ＋ bl1 p2
p2 ＞ a2 p1 ＋ bl2 p2を満たすような正の ( p1 , p2 ) が存在するために投入係数が満たすべき条件を意味するが、それが（8）と同じになることはここまでの議論から明らかであろう。
ところで、マルクス経済学で重要な役割を担う各財の「労働価値」、すなわちその財を生産するのに直接・間接に必要な労働量は、このモデルでは以下の「価値方程式」を解くことで求められる。
（11）

1 ＝ a11 ＋ l1
2 ＝ a 2 1 ＋ l 2

ここで、 1 は制酸剤の労働価値、 2 は消費財の労働価値を意味している。そしてマルクス
経済学では「剰余労働が存在する」こと、すなわち 1 単位の労働供給を支えるのに必要な消費財 b の労働価値 2 b が 1 より小さい状況を「労働者が搾取されている」と呼び、どのような条件の下で搾取が生じるかを考察するのであるが、結論だけを述べると、搾取が存在するための条件は上で導出した剰余生産可能条件（＝利潤保証条件）と同値になるのである。この、資本家が正の利潤を享受している状況では必ず労働者が搾取されていることを明らかにした結果は、現在では「マルクスの基本定理」と呼ばれており、数理マルクス
経済学における最も重要な命題として位置づけられている。
最後に、第 4 章ではマクロ経済学で最初に習う国民所得の概念を投入産出表の視点から詳しく説明するとともに、いくつかの追加的なトピックス（投資の乗数効果や資本理論における迂回生産工程の利益など）について投入産出論的な視点から議論している。
以上が第 1 部の主な内容であるが、やはり最も興味深いのは第 3 章のマルクス経済学の投入産出論的分析の箇所であろう。マルクス経済学に対して「現代的な数理モデル分析の流れから取り残された時代遅れの学説」という偏見を持っている人も、この章を読むことで、マルクス経済学が数学的に定式化可能な堅固な理論体系であることを発見するであろう。ただ、上で述べたマルクスの基本定理の成立をもって資本制経済を規範的な見地から7糾弾する確実な足がかりが得られたのかというと、そうではないように思われる。一般に
マルクス経済学では労働者が市場に供給した労働（＝供給労働）と労働者が市場で購入した財の労働価値（＝取得労働）を比較して、後者が前者よりも小さいときに「労働者が搾取されている」と定義するわけであるが、なぜ取得労働が供給労働よりも小さいことが不公正なのか（もしくは正義に反するのか）について、ほとんど何の説明もなされないのが普通であり、本書もまたそうである。しかし、投入産出モデルにおいて取得労働が供給労
働と一致する状況とは、生産の結果得られた純生産物をすべて労働者に分配するような状況であり、資本家の生産財と労働者の労働の両方を用いて生み出された純生産物のすべてを労働者だけに分配するというのは、資本家にも与えられるべき正当な請求権を踏みにじっているという意味でむしろ資本家に対する搾取なのではないかと感じる人も（私を含めて）多いはずである。こうした感覚を否定し、公正な分配とはすべての純生産物を労働者に帰属させることであるという主張に十分な説得力を持たせるためには、上で述べた搾取の定義をより詳しく基礎付ける必要があるように思う。

４．第 2 部について
第 2 部は本書のメインボディに相当するパートであり、第 5 章から第 7 章にかけては静学的な一般均衡理論の基本構造がシンプルなケースからより複雑なケースへと順序立てて解説され、第 8 章ではそのような一般均衡理論の土俵の上でマルクス的な搾取の問題を再検討するとどうなるかが議論されている。以下、各章の内容を大まかに紹介しよう。
第 5 章では、ロビンソン・クルーソー的な自給自足経済において人はどのような生産・消費に関する意思決定を行うのかが説明される。1 つの生産要素（＝労働）を投入すること
で 2 種類の財を生産できるとき、どの財の生産にどれだけの労働時間を割り振るかに応じて、彼は一つの「生産可能性フロンティア」に直面する。そして、そのフロンティア上のどの生産点（＝消費点）を選択するかは、彼の好み、すなわち「無差別曲線」の形状に依存する。この章では以上のような生産および消費に関する基本概念が分かりやすく説明され、次章以降で論じられる市場経済（＝複数の経済主体の間で交換が行われる経済）の分
析のための準備が行われる。
第 6 章では、経済主体が 2 人、財が 2 種類の経済において、市場における交換を通じて市場価格（＝2 財の交換比率）がどのように決まり、またその価格で取引が行われることの社会的意義は何なのかについて説明される。
まずエッジワース的な純粋交換経済、すなわち生産活動の問題を捨象し、各人が最初から 2 財の適当な組み合わせを保有しているという設定の下での交換活動の意義が分析される。ここでは、各財の需給が一致するように均衡価格が決まること、また均衡価格で取引が行われることで各人の限界代替率が一致し、パレート効率的な財の配分が実現することが明らかにされる。
8

次に、各人が 1 種類の生産要素（＝労働）を投入して財を生産するようなリカード的な経済環境の下で、自給自足状態から市場経済へと移行する過程で誰がどの財の生産に特化し、交易の結果、市場価格がどのように決まるかが説明される。ここでは、市場の出現により各人が自らの生産可能性フロンティアの傾き（＝比較生産費）とは異なる交換比率に直面すると、自らのフロンティアを最も拡大するように生産点を変更する（＝自らが比較優位を持つ財の生産に特化する）誘因が働くこと、そして特化が成立すれば、あとは純粋交換経済と同じ手順で均衡価格を決定されることが示される。
最後に、各人が 2 種類の生産要素（＝労働と土地）を投入して財を生産するようなヘク
シャー＝オリーン的な経済環境を想定して、上と同様の議論が繰り返される。この場合、各人の生産可能性フロンティアの導出が先ほどよりもやや複雑になるが、生産技術に関する標準的な仮定の下で等量曲線（isoquant）が原点に対して凸となり、エッジワースボッ
クスを用いた分析を通じて生産可能性フロンティアを導出できること、そしてひとたびそれを導出できれば、あとはリカードモデルと同様の手順で各人の生産点が市場経済への移行の過程でどのように変化し、均衡価格および交易パターンがどのように決まるかが明らかにされる。
本章では数式を極力使わず、図を用いた直感に訴える仕方で（しかし厳密性を軽んじる
ことなく）モデル分析が進められているが、章末の補論で一般均衡モデルの数学的定式化
およびその解法についてポイントを押さえた解説がなされており、より厳密な理解を望む
読者にとっても配慮の行き届いた内容になっている。
第 7 章では、各人が余暇から得られる満足度を考慮して労働時間を内生的に決定するモデルを用いて、市場経済における雇用関係（＝誰が雇い、誰が雇われるか）の発生メカニ
ズムが考察される。労働と土地を投入して 1 種類の財を生産する経済において、各人の所有する土地の量が異なるとき、各人の生産関数（＝財と余暇との間の生産可能性フロンテ
ィア）の形に違いが生じる。そのような状況下で労働市場が成立して各人が同一の実質賃金率（＝財と余暇との交換比率）に直面するようになると、前章のヘクシャー＝オリーン・
モデルと同じメカニズムで労働の限界生産力が低い個人が高い個人に労働を供給する（＝すなわち後者が前者を雇う）という取引が成立することが示される。また、この均衡において実質賃金率は労働の限界生産力、地代は土地の限界生産力に一致し、各生産要素の所
有者は生産過程におけるその生産要素の限界的貢献に応じた報酬を受け取ることが明らかにされる。
さらに本章の最終節では、このような雇用経済モデルが、各経済主体の最適化行動から出発して、最終的に第 1 部の投入産出分析で示された各財の中間需要、最終需要および所得分配の全体的関係を表現したものとなっている（すなわち一般均衡モデルが投入産出分
析のエッセンスを包摂したモデルになっている）ことが明らかにされる。
第 8 章では、マルクス的な搾取の問題を前章で提示された雇用経済モデルに基づいて考察するとどうなるかについて、三土氏のオリジナルの論考が提示される。競争的な一般均9衡モデルでは、各生産要素（＝労働と土地）の所有者はその生産要素の生産過程における限界的貢献分に応じた報酬を受け取ることになる。したがって、仮に公正な所得分配を「各生産要素の貢献に応じた報酬を受け取ること」と定義するならば、競争的な市場経済では公正な所得分配が達成され、そこに搾取を見出すのは困難になる。これに対して三土氏は、限界生産力は各財の需要の強弱に依存すること、また各財の需要の強弱は各人が所有する資産（＝この場合、土地）の分布状況に依存することを指摘した上で、土地の所有分布が著しく不平等な経済においては、豊かな人が欲する財（それはしばしば土地集約的な方法で生産される）の需要が相対的に高まることで土地の限界生産力が高くなり、それが地主階級により高い要素報酬を保証することで豊かな人がさらに豊かになる可能性があることを理論的に明らかにした上で、こうした状況は生産物のかなりの割合が労働をほとんど供給していない有産階級に帰するという意味で一種の搾取であると主張するのである。
以上が第 2 部の概要であるが、まず印象的なのは三土氏の説明がとても上手で、複雑な一般均衡理論のエッセンスを入門者に分かりやすく解説するという困難な企てに見事に成功している点である。近代経済学が経済社会をどのように単純化して認識しているかを知るためには、あまり細部にこだわりすぎずに（しかし基本的な論理を踏み外すことなく）一般均衡理論の全体像を概観してみせる必要があるが、それを本書以上に巧みに行っているテキストを私は知らない。また、本書は単に一般均衡モデルの骨格を説明するだけでな
く、それがそれ以前の学説と比較してどのような点で優れているかが説明されている点も興味深い。例えば、近代経済学がそれ以前の古典派経済学を悩ませてきた財の使用価値と交換価値の関係に関する問題をどのように克服・解決したが説明されている点は類書には見られない本書の魅力の一つである。
一方、第 8 章で試みられている一般均衡理論に基づく搾取の存在およびその根本要因に関する議論はなかなか興味深いものではあるが、十分に説得的とはいえない側面もある。
ここでの議論の一番の問題点は、三土氏の搾取の定義が曖昧な点にある。第 1 部で述べられたように、マルクス経済学における標準的な搾取の定義は供給労働が取得労働を上回ることであるが、ここではそのような定義に基づく分析は全く行われず、単に（労働を売って生計を立てるしかない）無産階級が手にする財の量が低く抑えられる状況を「搾取」と呼んで、そのような状況が競争均衡において生じうることを示しているにすぎない。しかし搾取をそのように定義すると、搾取と格差（もしくは不平等）の違いが不明確になるという問題が生じる。マルクス経済学に関心のない経済学者でも、市場経済がときとして人々の間の格差を拡大させることくらいは十分に認識している。しかし多くの場合、そのような現象を「有産階級が本来無産階級に帰属するものを掠め取った結果として格差が生じている」と解釈することには同意しないであろう。格差ではなく搾取を問題にするならば、格差が広がる過程で公正とは言いがたい所得の再分配が生じていることを明らかにしないと、万人にとって説得的な議論にはならないだろう。
ちなみに現時点から振り返ると、三上氏がこの章で提起した問題の一部は、それとほぼ10

同じ時期にローマーによって厳密な形で解決されていたと言える。ローマーは投入産出分
析を一般均衡論的に定式化し直した枠組みを用いて、各人の合理的の選択の結果として資産を多く所有する人が資産の少ない人を雇う立場となって彼らを搾取することを明らかにした（ここでの搾取の定義は供給労働が取得労働を上回るという標準的なものである）。この結果は「富・階級・搾取の対応原理」と呼ばれ、「マルクスの基本定理」と並んで数理マルクス経済学の最も重要な命題の一つであるが、結論だけを比較すれば、生産的資産の不平等な分布が搾取構造の根源にあることを主張することで両者の議論は共通しているといえる8。

５．第 3 部について
第 3 部では、第 2 部で提示された静学的な一般均衡モデルを拡張することで蓄積や貸借、利子率といった通時的な経済現象を分析できること、しかしそのようなモデルには現実経
済のダイナミクスを捉える上でいくつかの弱点があることが述べられる。以下、各章の内容を大まかに紹介しよう。
第 9 章では、第 2 部で展開された静学的な一般均衡モデルをフィッシャー的な 2 期間モデルへと拡張することで、（資本の）蓄積や貸借（＝金融取引）、利子率の決定といった通時的な経済現象が分析される。
まず最初に、自給自足的な経済において、既存の畑での農作業を増やすことで今年の麦の収穫量を増やすべきか、開墾作業を増やすことで来年の麦の収穫量を増やすべきかに関する意思決定問題が取り上げられる。労働時間の農作業と開墾作業への割り振り方に応じて、彼は「今年の麦」と「来年の麦」に関する一つの生産可能性フロンティアに直面し、それと無差別曲線が接する点で開墾作業時間（＝投資）を決定することになる。
次に、2 人の経済主体の間で、麦のような翌年に持ち越すことが不可能な財に関してどのような貸借取引が成立するかが議論される。各人の「今年の麦」と「来年の麦」の初期保
有量が決まっているような純粋交換経済においては、片方の人の今年の麦の希望貸付量がもう片方の希望借入量に一致するところで「今年の麦」と「来年の麦」の交換比率、すな
わち利子率が決まることになる。また、各人が生産活動の調整を通じて「今年の麦」と「来年の麦」の様々な組み合わせの中から自由にその 1 点を選択できる場合（＝すなわち各人が固有の生産可能性フロンティアを持つ場合）、もし貸借市場の成立によって各人が共通の利子率に直面するようになれば、彼らは自らの生産可能性フロンティアを最大にする点で各年の麦の生産量を決定し、その後はその生産点を初期保有点のように見立てた上で利子率と貸借パターンの決定を分析できることが示される。

この「富・階級・搾取の対応原理」のローマー自身による説明としては Romer（1986）
が比較的読みやすい。ただ、ローマーの議論は線形経済モデルに基づいた議論なので、三土氏の論じようとした所得分配の限界生産力説と搾取の関係については論じられていない。
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以上の議論が第 5 章から第 6 章にかけての静学的一般均衡理論の分析と本質的に同じであることは明らかであろう。物理的には同じ財でも、それが異なる時点で取引される場合は異なる財として認識することで、静学的一般均衡理論の本質をほとんど修正することなく一般均衡理論を動学化することができるのである。
また、本章の後半では、有産階級（＝資本家・地主）と無産階級（＝労働者）に二分されたようなマルクス的な経済環境において所得分配のあり方（＝実質賃金や利子率の決定）
や雇用・貸借のパターンがどのように決まるかを示すために、第 7 章で提示された雇用経済モデルを 2 期間モデルへと拡張した非常に複雑なモデルが分析されている。
第 10 章では、期待や不確実性、不均衡下での取引といった、通常の一般均衡理論では暗黙に分析から排除されがちではあるが現実経済のダイナミクスを理解する上でキーポイン
トとなる論点に関して補足的な説明が行われ、これらを考慮する形で提示されたケインズの経済学がどのような点で一般均衡理論と異なっているかについて大まかな特徴づけが試みられている。
三土氏は、一般均衡理論が暗黙に想定する重要な想定として「競売人による模索過程」と「完全予見」の 2 点を指摘する。このうち前者は、中立的な競売人がすべての経済主体に全価格を公示し、その結果として集計される各財の需要と供給がすべて一致するまで価格を何度も公示し直す（そしてその調整過程が終了してはじめて取引が実行される）とい
う想定であるが、現実には均衡が成立する前に市場参加者同士で相対（あいたい）取引が結ばれるのが普通である。そこでは、貨幣を媒介とした「売り」と「買い」の分離が生じることで、「買い」は「売り」が成功してそれを実行するだけの貨幣を準備できてはじめて具現化することになる。これは言い換えると、現実の経済における需要は、一般均衡モデ
ルで想定されるような潜在的需要ではなく、貨幣的購買力に裏打ちされた有効需要という形で現れることを意味している。
一方、後者の想定は、各経済主体が動学的環境下で実際の実現値と常に一致するような期待を形成できることを意味し、この想定の下では事実上、現在から将来にかけての全ての取引契約が初期時点で決定され、以降はその契約が着々と履行されるだけの世界が成立することになる。しかし、実際に成立するのは各経済主体の主観的な期待を与件とした一時的均衡（そこでは期待とその実現値は一般に一致しない）であり、そのような経済においては、予想外の取引に備える人々の必要性から証券の流通市場が発達するとともに、収益性の乏しい貨幣も、最も流動性の高い資産として資産選択の対象となる。
では、このような論点をふまえて理論的考察を進めると、標準的な新古典派的結論とはどのような点で異なる帰結が得られるだろうか。まず、「売り」と「買い」が分離された世界では、不確実な取引に備えて常に流動性を確保しておく必要から、資産としての貨幣の魅力が高まる。しかし貨幣に対する需要が十分に大きくなると、代替的な金融資産の利回りもそれに見合うだけ高くなる必要があり（さもないと誰もそれらの資産を保有しようとしなくなる）、それが投資需要を阻害することで完全雇用が保証されなくなる。これは、競12

売人のいない貨幣経済では、前章で説明された利子率を媒介とした貯蓄と投資のスムーズな調整が機能しなくなり、不完全雇用状態が一種の均衡として成立すること意味している。
以上が三上氏の要約するケインズ経済学の骨子である。
第 3 部の概要は以上のとおりであるが、ここで興味深いのは、マルクス経済学だけでなくケインズ経済学もまた、それを一般均衡論的な土俵の上で評価するとどうなるのかという視点から考察されている点であろう。これは一般に「ケインズ経済学のミクロ的基礎付け（＝一般均衡論的基礎付け）」と呼ばれている問題であるが、三土氏はこの視点から、ケ
インズ経済学の革新性を、不確実性や不均衡、資産の流動性といった一般均衡理論の枠組みで分析することが困難な論点を統一的に把握・分析しようとした点にあると考えるのである。
三土氏のこうしたケインズ経済学の特徴付けは今なお興味深く説得的であるが、本文中の説明には若干説明不足な点があるので、以下それを補足しておきたい。三上氏は、貨幣需要が増大する局面では「貨幣への逃避の傾向が押しとどめるに足る水準まで他の資産の収益性が上昇するしかない」と述べ、この点を経済が不完全雇用に陥る最大の理由とみなすのであるが、このようなストーリーが成立するためには（1）価格硬直性が存在するか、（2）貨幣からの効用が非飽和的か（＝貨幣の限界効用に下限が存在するか）、のどちらかの追加的想定が必要となる。なぜなら、価格が伸縮的で、かつ貨幣からの効用が飽和的であるような標準的（＝新古典派的）な想定の下では、貨幣需要が増大すると物価が下落し、それが実質貨幣残高（＝実質貨幣供給量）を引き上げることで資産収益率の上昇が抑制されるからである9。一方、上の 2 つのどちらかを仮定すれば確かに完全雇用均衡は成立しなくなるが、どちらを仮定するかでモデルの性質はかなり違ってくる。三土氏は（この章の脚注 12 を読むかぎり）貨幣賃金の下方硬直性をケインズ経済学の要と考える見方（＝すな
わち仮定（1）を採用する立場）には批判的な姿勢のようであるが、現時点においてもこの立場がマクロ経済学の主流であることは一応付け加えておきたい10。

６．「結び」について
最後に、本書の「結び」を紹介してこの書評を締めくくりたいと思う。「結び」では、本書がなぜ通常の近代経済学の入門書とは異なる教え方を採用したのかが説明されている。
普通の入門書の場合、主体均衡分析（＝家計や企業の最適化行動の分析）や部分均衡分析（＝ある一つの財の需給関係に焦点をあてた分析）の解説に多くのスペースが割かれるので、全社会的な視点から財の需給の釣り合いをモデル化した一般均衡分析の説明が手薄に

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これは、教科書的な流動性選好モデルにおいて、貨幣需要曲線だけでなく貨幣供給曲線も右方にシフトすることで、均衡利子率の上昇が抑えられる状況に相当している。
10 仮定（2）を採用するのが小野善康氏のいわゆる「小野モデル」の立場である。この理論に興味のある読者は小野（2009）などを参照せよ。
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なりがちになる。ところが、そのような教え方はマルクス経済学を先に学んだ人に近代経済学の意義を伝えるには好ましくないと三上氏は考える。なぜなら、マルクス経済学では個々の経済主体の行動原理には深入りせず、資本主義的生産様式の再生産構造というマクロ的な視点から価値論や搾取論を考察するので、マルクス経済学を学んだ人が近代経済学を学ぶ際にも、まず「近代経済学は経済全体の構造をどのように認識して理論化しているのか？」という点に関心を抱く傾向があるからである（例えばマルクス経済学を学んだ人
が近代経済学の価格理論を「主観価値説」として軽蔑し、それが全社会的な需給の釣り合いの観点から構成された「客観的」価格理論であることに理解が及ばない一因もこの点にあるのではないかと三土氏は推察している）。そして、こうした反省をふまえ、近代経済学とマルクス経済学との間で建設的な対話が行われるための土壌を整えるためには、本書のような主体均衡の分析を最小限に抑え（かつ部分均衡の分析を完全にスルーして）、一般均衡モデルの説明に重点をおくという類書とは異なった構成の本も一定の存在意義があるだ
ろうと主張するのである。
こうした主張は現在でもなお十分に耳を傾ける価値がある。三上氏は「硬直化したマル
クス経済学を止揚することに成功しない限り、いつまでもそれが克服されずに残り続けるのではないか」と指摘しているが、昨今の格差社会の進行を背景にしたマルクス経済学関連の啓蒙書の出版ブームもその一つの表れと言えなくもない。こうした現象を一過性のブームとして終わらせないためには、マルクス経済学の主張を近代経済学の言葉で理解できるように表現し、それが真剣に検討するに値するものであることを近代経済学の側の人に理解させることが不可欠であろう。その意味で、本書が目指そうとした近代経済学とマルクス経済学の実りある対話の実現は、社会主義諸国の崩壊によりマルクス経済学の権威が失墜した過去 30 年間より、市場経済のいっそうの浸透により格差や搾取が目立ち始めたこ
れからの時代に、より切実な重要性をもった経済学的課題となるに違いない。

参考文献
稲葉振一郎・松尾匡・吉原直毅（2006）「マルクスの使いみち」太田出版
置塩信雄・鶴田満彦・米田康彦（1988）「経済学」大月書店
小野善康（2009）「現代経済学入門 金融」岩波書店
田中淳平（2012）「古典派およびマルクスの経済学入門」
北九州市立大学ワーキングペーパーシリーズ（2011 年度）
細田衛士（2007）「環境制約と経済の再生産 －古典派経済学的接近－」
慶應義塾大学出版会
吉原直毅（2008）「労働搾取の厚生理論序説」岩波書店
John Roemer（1986）Value, Exploitation and Class, Harwood Academic Publishers

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