「Ⅳ.大学への提言」に対する改善報告についての審議結果

大学名：新潟薬科大学薬学部
本評価実施年度：2016（平成 28）年度

2021 年１月 22 日
一般社団法人 薬学教育評価機構 総合評価評議会

「改善すべき点」に対する改善報告への審議結果※検討所見以外は提出された改善報告書のまま記載しています。

■改善すべき点への対応について改善すべき点（１）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
２．カリキュラム編成（２）指摘事項
6 年次のカリキュラム編成が国家試験準備教育のために過密となり、卒業研究や大学独自の科目の履修が圧迫されているので、改善すべきである。
（３）本評価時の状況
評価時における 6 年次カリキュラムでは、大学独自科目（アドバンスト科目）として「物理化学から見た薬」「有機化学から見た薬」などの必修科目が 18 科目（18 単位）、
選択科目が 13 科目（13 単位）配当されていた。これらは 4～6 月の短期間に集中講義形式で実施されていた。また、4～6 月の土曜日に計 8 回「薬学総括演習Ⅱ」が開講されており、この他 2 回の模擬試験、7 月末には、卒業研究発表会が実施されていた。以上により当時の 6 年次前期は過密なスケジュールであった。
（４）本評価後の改善状況
大学独自科目（アドバンスト科目）の必修 18 科目について、単位数に応じた適切な
授業時間数を設定し直し、合計 182 コマから 137 コマに再編した[資料 1]。また、新カリキュラムの選択科目について、「新薬の開発」を 6 年次前期から 4 年次前期へ、「地域医療の実践」を 6 年次前期から 3 年次通年へそれぞれ配当学期を変更した[資料 2]。また、4～6 月の土曜日に実施していた前期開講分の「薬学総括演習Ⅱ」を廃止し、さらに「卒業研究Ⅱ」の論文発表会を 8 月下旬開催へ変更した[資料 3、4]。以上の措置により、6 年次前期のスケジュールが余裕のあるものとなった[資料 5]。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 1 2017 年度第 11 回薬学部教授会資料：アドバンスト科目の統合
資料 2 2018 年度第 13 回薬学部教授会資料：薬学部授業科目履修規程改正
資料 3 2015 年度卒業研究Ⅱ論文審査・公開手順（教員向）資料 4 2019 年度卒業研究Ⅱ論文審査・公開手順（教員向）資料 5 2019 年度 6 年生及び 2018 年度 5 年生スケジュール

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検討所見
改善すべき点（１）は、本評価時において、６年次のカリキュラム編成において後期をすべて国家試験準備教育に充てているために前期の時間割編成が過密となり、卒業研究や大学独自の科目の履修が圧迫されていることを指摘したものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、前期スケジュールを大幅に変更し、大学独自科目としている必修 18 科目の実施時間数の 45 コマ削減
（資料１）、
国家試験準備教育科目「薬学総括演習Ⅱ」の前期開講分の廃止、「卒業研究Ⅱ」の論文発表会開催時期の８月下旬への変更（資料３，４）などにより、前期の過密状態を改善したとしている。
しかし、前期における国家試験準備教育科目の廃止など科目の整理と卒業研究の時間確保の努力は評価できるが、独自科目については時間数が減っている上に、前期前半に必修科目として 18 科目を受講する過密状態が続いている。今後、後期のカリキュラムも含めて６年次のカリキュラム編成にさらに工夫を重ねることを期待する。

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改善すべき点（２）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
３．医療人教育の基本的内容（２）指摘事項
ヒューマニズム教育・医療倫理教育およびコミュニケーション能力・自己表現能力を身に付けるための教育について、それぞれの各科目を総合した目標達成度を評価するための指標を設定し、それに基づいて適切に評価する必要がある。
（３）本評価時の状況
ヒューマニズム教育・医療倫理教育及びコミュニケーション能力・自己表現能力を身に付けるための教育は、複数の科目で実施されており、全学年を通して体系的に行われていたが、その評価については、各科目で評価するにとどまっており、各科目を総合した目標達成度を評価するための指標が設定されていなかった。
（４）本評価後の改善状況
本学では、2019 年度中に全学的にディプロマ・ポリシー（DP）、カリキュラム・ポ
リシー（CP）及びアドミッション・ポリシー（AP）を見直すこととし、全学組織である教育委員会の下、学部教務委員会及び研究科教務委員会を中心に改正作業にあたってきた[資料 6、7]。この作業の一環で、薬学部では、ヒューマニズム教育・医療倫理
教育及びコミュニケーション能力・自己表現能力を身に付けるための教育について、それぞれの各科目を総合した目標達成度を評価する指標を設定すべく 2018 年度から議論を進めてきた [資料 8]。
改正 DP の「1. プロフェッショナリズム」は、「ヒューマニズム教育・医療倫理教育」に関する項目として、また「2. コミュニケーション能力」は、「コミュニケーシ
ョン能力・自己表現能力を身に付けるための教育」に関する項目として設定されており、項目ごとにその到達度を測る DP ルーブリックを作成し、それぞれの教育に関する各科目を総合した目標達成度を評価するための指標として用いることとした[資料9]。あわせて CP には、学修ポートフォリオとして蓄積した学修成果をもとに、DP ルーブリックを指標としてその達成度を形成的に評価することを定めている [資料10]。
これらの内容を含んだ各ポリシーの改正について、2020 年 2 月 10 日薬学部教授会で承認された [資料 11]。今後この改正後のポリシーに対応したカリキュラム改正を行うとともに、DP ルーブリックの決定並びに学修ポートフォリオの導入に向けた検討を進め、評価指標の運用体制を整備し、2021 年度から実施する予定としている[資料7]。

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（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 6 2018 年度第 1 回・2019 年度第 3-5 回教育委員会議事録
資料 7 2019 年度第 5 回教育委員会資料：方針改正スケジュール
資料 8 2018 年度第 5-9 回薬学部教務委員会議事録
資料 9 2019 年度第 5 回教育委員会資料：薬学部 DP ルーブリック
資料 102019 年度第 13 回薬学部教授会資料：薬学部 3 つの方針

資料 112019 年度第 13 回薬学部教授会議事録

検討所見
改善すべき点（２）は、本評価時において、ヒューマニズム教育・医療倫理教育
およびコミュニケーション能力・自己表現能力を身に付けるための教育について、それぞれの各科目を総合した目標達成度を評価するための指標の設定とそれに基づいた評価が行われていないことを指摘したものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、改正ＤＰにおいて「ヒューマニズム教育・医療倫理教育」と「コミュニケーション能力・自己表現能力を身に付けるための教育」に関する項目を設定し、項目ごとにその到達度を測るＤＰルー
ブリックを作成し、それぞれの教育に関する目標達成度を評価するための指標として用いることとした。あわせてＣＰには、学修ポートフォリオとして蓄積した学修成果をもとに、ＤＰルーブリックを指標としてその達成度を形成的に評価することを定めた。評価は 2021 年度から実施される予定である。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指標の設定に関しては改善されたものと判断する。今後、この指標に基づいて適切な評価が行われることを期待する。

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改善すべき点（３）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
６．問題解決能力の醸成のための教育（２）指摘事項
問題解決能力醸成に関する科目を総合して、目標達成度を評価するため、指標を設定し、それに基づいて適切に評価することが必要である。
（３）本評価時の状況問題解決能力を醸成する教育は、複数の科目で実施されており、全学年を通して体系的に行われていたが、その評価については、各科目で評価するにとどまっており、各科目を総合した目標達成度を評価するための指標が設定されていなかった。
（４）本評価後の改善状況
本学では、2019 年度中に全学的にディプロマ・ポリシー（DP）、カリキュラム・ポ
リシー（CP）及びアドミッション・ポリシー（AP）を見直すこととし、全学組織である教育委員会の下、学部教務委員会及び研究科教務委員会を中心に改正作業にあたってきた[資料 6、7]。この作業の一環で、薬学部では、問題解決能力を醸成する科目を総合した目標達成度を評価する指標を設定すべく 2018 年度から議論を進めてきた[資料 8]。
改正 DP の「6. 問題発見・解決力」は、「問題解決能力を醸成する教育」に関する項目として設定されており、この項目の到達度を測るルーブリックを作成し、問題解決能力を醸成する教育に関する各科目を総合した目標達成度を評価するための指標として用いることとした[資料 9]。あわせて CP には、学修ポートフォリオとして蓄積した学修成果をもとに、DP ルーブリックを指標としてその達成度を形成的に評価することを定めている[資料 10]。
これらの内容を含んだ各ポリシーの改正について、2020 年 2 月 10 日薬学部教授会で承認された [資料 11]。今後この改正後のポリシーに対応したカリキュラム改正を行うとともに、DP ルーブリックの決定並びに学修ポートフォリオの導入に向けた検討を進め、評価指標の運用体制を整備し、2021 年度から実施する予定としている[資料7]。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 6 2018 年度第 1 回・2019 年度第 3-5 回教育委員会議事録
資料 7 2019 年度第 5 回教育委員会資料：方針改正スケジュール
資料 8 2018 年度第 5-9 回薬学部教務委員会議事録5

資料 9 2019 年度第 5 回教育委員会資料：薬学部 DP ルーブリック
資料 102019 年度第 13 回薬学部教授会資料：薬学部 3 つの方針

資料 112019 年度第 13 回薬学部教授会議事録

検討所見
改善すべき点（３）は、本評価時において、問題解決能力を醸成する教育について
は各科目で評価するにとどまっており、各科目を総合した目標達成度を評価するための指標の設定およびそれに基づく評価がなされていない点を指摘したものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、改正ＤＰにおいて「問題解決能力を醸成する教育」に関する項目（６．問題発見・解決力）を設定し、この項目の到達度を測るルーブリックを作成し、問題解決能力を醸成する教育に関する各科目を総合した目標達成度を評価するための指標として用いることとした。あわせてＣＰには、学修ポートフォリオとして蓄積した学修成果をもとに、ＤＰルーブリックを指標としてその達成度を形成的に評価することを定めた。評価は 2021 年度から実施される予定である。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指標の設定に関しては改善されたものと判断する。今後、この指標に基づいて適切な評価が行われることを期待する。

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改善すべき点（４）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
６．問題解決能力の醸成のための教育（２）指摘事項
5 年次の実務実習や 6 年次のスケジュール表からみても「卒業研究Ⅱ」に十分な時間が確保されているとは言えず、改善すべきである。
（３）本評価時の状況改善すべき点（１）と同様の状況から、6 年次カリキュラムが過密となり、「卒業研究Ⅱ」を行う時間を圧迫していた。
（４）本評価後の改善状況
改善すべき点（１）の本評価後の改善状況の記載のとおり、6 年次カリキュラムの再編成を実施し、併せて卒業研究に関する日程の見直しを行い、本評価時に比べ余裕のあるスケジュールを実現した[資料 1～4]。時間割上においても、6 年次前期に 265
コマ（90 分/コマ）を確保し、また前年度 5 年次においては、実務実習のない期間は卒業研究Ⅱを行っており、そのコマ数は年間 587～617 コマ（実務実習 1 期・2 期学生：612 コマ、1 期・3 期学生：587 コマ、2 期・3 期学生：617 コマ）である[資料5]。以上により、「卒業研究Ⅱ」を行う時間を十分に確保していると判断している。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 1 2017 年度第 11 回薬学部教授会資料：アドバンスト科目の統合
資料 2 2018 年度第 13 回薬学部教授会資料：薬学部授業科目履修規程改正
資料 3 2015 年度卒業研究Ⅱ論文審査・公開手順（教員向）資料 4 2019 年度卒業研究Ⅱ論文審査・公開手順（教員向）資料 5 2019 年度 6 年生及び 2018 年度 5 年生スケジュール

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検討所見
改善すべき点（４）は、本評価時において、５、６年次に配置されている「卒業研究Ⅱ」に十分な時間が確保されていない点を指摘したものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、６年次前期のカリキュラムを再編成して、６月半ばの定期試験以降は卒業研究のみを行い、併せて卒業研究の終了を８月末とすることにより、本評価時に比べ余裕のあるスケジュールとした。「卒業研究Ⅱ」（10 単位）は６年次前期の 265 コマに加えて５年次の実務実習のない期間に約 600 コマ実施しており、「卒業研究Ⅱ」を行う時間を十分に確保しているとしている。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

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改善すべき点（５）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
７．学生の受入（２）指摘事項
入学後の学力補完教育にもかかわらず、毎年１年次の退学者と留年者が合計 20～30
名であるという現状は、補完教育を充分に行っても、薬学を学ぶために必要な基礎学力まで到達させることができない学生を入学させている可能性が高く、入試制度の改善が必要である。
（３）本評価時の状況
2015 年度終了時において、入学後の学力補完教育を行っているにもかかわらず、1
年次の退学者と留年者の合計が 20～30 名である年が続いていた（2013 年度:25 名(12.0%)、2014 年度:18 名(10.1%)、2015 年度:21 名(11.4%)）。このことから、学力補
完教育を行っても薬学を学ぶために必要な基礎学力まで到達させることができない学生を入学させている可能性が懸念されていた。
（４）本評価後の改善状況
現行の入学者選抜制度を、より適確に志願者の適性及び能力を評価するものとするための取組みとして、2020 年度入試より新規の入試種別（「AO 入試」、
「センター試験
利用入試 C 日程」）を導入した。それと並行して、薬剤師志望であり、かつ高い学習
意欲をもつ志願者の確保のために「薬学入門講座 推薦入試」や「特待生試験」を実施しており、その周知のための広報に努めている[資料 12]。
また、1 年次の退学・留年率について付言すると、2013～15 年度は 10％超であったが（2013 年度:12.0%、2014 年度:10.1%、2015 年度:11.4%）、それに比して 2016～18
年度における１年次学生の退学・留年率は%ポイントがほぼ半分もしくはそれ以下に減少している（2016 年度:2.5%、2017 年度:5.3%、2018 年度:5.8%）[資料 13]。これについては次に挙げる施策等が影響を及ぼしていると考えている。
① 新カリキュラム（2015 年度～）[資料 14]
・入学時未履修科目に関する学力補完教育を目的として、「選択必修科目」を新規
科目区分として導入した（例：1 年次科目「基礎化学演習」「基礎生物学演習」な
ど）。
・薬学に対する学習意欲の喚起・維持を目的とする科目として「薬学に親しむ」及び「くすりと科学Ⅰ」を１年次で開講している。
② 学修チューター制度の導入（2016 年度～）[資料 15]9本学学生支援総合センター学修支援部門が実施主体として運営している。
③ 入学前教育（推薦入試合格者対象）の教育内容の拡充（2016 年度～）[資料 16]「化学」、「生物」に関して、DVD 教材を利用した「入学前自己学習プログラム」の実施
今後も現行の体制を引き続き実施しつつ、退学者・留年者の更なる減少のため、より実効性のある支援体制の構築を図る。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 122020 年度入試ガイド

資料 13 薬学部 1 年生退学者数・留年者数等の推移
資料 14 薬学部授業科目履修規程別表第 1、2
資料 15 大学ホームページ「学修チューター制度案内」及び受講申込書
資料 162019 年度入学生入学前自己学習プログラム案内

検討所見
改善すべき点（５）は、本評価時において、補完教育を充分に行っても薬学を学ぶために必要な基礎学力まで到達させることができない学生を入学させている可能性が高いことに対して改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、より適確に志願者の適性及び能力を評価するための取組みを行い、さらに補完教育の充実やチューター制の導入などを行った。その結果、2013～15 年度に 10％超であった退学・留年率は 2016～18 年
度には平均 4.5％に減少した。大学は今後も現行の体制を引き続き実施しつつ、退学者・留年者の更なる減少のため、より実効性のある支援体制の構築を図るとしている。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

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改善すべき点（６）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
８．成績評価・進級・学士課程修了認定（２）指摘事項
平成 27 年度の卒業判定において、国家試験対策科目である「薬学総括演習Ⅱ（6 年
次通年 必修：11 単位）」が未修得であるために在籍者の 29.5％が 6 年次留年となる
現状を改善する必要がある。
（３）本評価時の状況
2015 年度の卒業判定において、「薬学総括演習Ⅱ」のみ未修得のため 6 年次留年となった学生数は、6 年次在籍者 156 名中 46 名（29.5%）であった。
（４）本評価後の改善状況
2016 年度における「薬学総括演習Ⅱ」のみ未修得の 6 年次留年生は 18.9%（在籍者
132 名中 25 名）、2017 年度では 13.6%（同 154 名中 21 名）、2018 年度では 11.4%（167
名中 19 名）であり、年々減少している[資料 17]。したがって、2015 年度当時の状況は改善されたものと判断している。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 17 6 年次留年生数の推移（2013〜2018 年度）
検討所見改善すべき点（６）は、本評価時において、在籍者の多くが国家試験対策科目である「薬学総括演習Ⅱ」（６年次通年）が未修得であるために６年次留年となっていることに対して、改善を求めたものである。
「薬学総括演習Ⅱ」のみ未修得の６年次留年生は、指摘した 2015 年度の 29.5％
以降、2016 年度は 18.9％、2017 年度は 13.6％、2018 年度は 11.4％と年々減少している。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されつつあるものと判断する。

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改善すべき点（７）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
８．成績評価・進級・学士課程修了認定（２）指摘事項
6 年次留年生の単位認定にかかる通年科目の「薬学総括演習Ⅱ」（11 単位）の履修において、一部で教員以外の者が授業を担当していることは問題であり、改善が必要である。
（３）本評価時の状況
2015 年度に実施した 6 年次留年生対象の「薬学総括演習Ⅱ」において、演習の一部を予備校講師が担当していた。
（４）本評価後の改善状況「薬学総括演習Ⅱ」について、2016 年度実施分から予備校講師による演習を全廃
し、全ての演習コマを学内の教員が担当するよう改めた[資料 18]。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 18 卒業延期生演習日程表（2016～2018 年度）

検討所見改善すべき点（７）は、本評価時において、６年次留年生対象の「薬学総括演習
Ⅱ」において、演習の一部を予備校講師が担当していたことについて改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、６年次留年生対象の「薬学総括演習Ⅱ」について、2016 年度から全ての演習コマを学内の教員が担当することとした。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

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改善すべき点（８）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
８．成績評価・進級・学士課程修了認定（２）指摘事項
定期試験と再々試験の問題が全く同じである科目が確認された。当該成績評価の方
法・基準に従って成績評価を公正かつ厳格に行うことの重要性を教員に徹底する必要がある。
（３）本評価時の状況
6 年次科目は、6 月に定期試験、9 月に追・再試験、12 月に再々試験を実施していたが、そのうち 1 科目の追・再試験と再々試験の問題が全く同じであった。
（４）本評価後の改善状況
当該科目担当者に対し、学部長から厳重注意がなされ、翌年度の試験問題から問題は解消されている。全教員に対しては、教務委員会から定期試験前の教授会において、定期試験、追・再試験及び再々試験で同じ試験問題を用いないよう注意喚起を行っている[資料 19]。また、2019 年度はその改善状況を把握するため、薬学部自己点
検・評価委員会において当該年度に実施された 3 つの種別の試験問題を収集、確認し、同様の事例が起きていないことを確認しており、成績評価の公正性と厳格性の重要性が教員に徹底されたものと判断している。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 19 薬学部教授会教務委員会報告資料：試験問題作成にかかる注意喚起

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検討所見
改善すべき点（８）は、本評価時において、定期試験と再々試験の問題が全く同じである科目が確認されたため、当該成績評価の方法・基準に従って成績評価を公正かつ厳格に行うことの重要性を教員に徹底する必要があることを指摘したものである。
この指摘に対して大学は上記（４）の対応をとり、当該科目担当者に対しては学部長から厳重注意がなされ、全教員に対しては定期試験前の教授会において、定期試験、追・再試験及び再々試験で同じ試験問題を用いないよう繰り返し注意喚起を行った。その結果、2019 年度の薬学部自己点検・評価委員会による当該年度に実施
された３つの種別の試験問題確認により、同様の事例が起きていないことを確認できたため、成績評価の公正性と厳格性の重要性が教員に徹底されたとしている。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

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改善すべき点（９）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
１０．教員組織・職員組織（２）指摘事項
教員の教育研究能力の向上を図るために FD 活動の活性化を図る必要がある。
（３）本評価時の状況
2015 年度の教員（50 名）の FD 出席率は 54.9%～64.7%（平均 59.8%）であり、21 名の教授のうち 15 名（71.4%）が半数以上欠席しており、うち 9 名（42.9%）は FD 研修会
やワークショップに全く参加していなかった。また、教授以外では、2 名の教員が FD 活
動に全く参加しておらず、教員全体として 11 名（22％）の教員が FD 活動に不参加の状況であった。このことより、FD としての役割を十分に果たしているとはいえず、FD 活
動の活性化を図る必要があるという指摘をされ改善が求められた。
（４）本評価後の改善状況
本評価後の FD 推進室による講演会及びワークショップは、2016～2019 年の各年度に、それぞれ 2、3、5、4 回開催しており、開催状況は良好である。また、テーマに関しても、専任教員の教育研究能力の改善と向上の相応しい内容のテーマを選定している[資料 20]。FD 研修会開催の日程は、FD 推進室より教授会にて予め報告・周知し、直前にもメール配信によって参加を促している[資料 21]。
2017 年度からは集合型の研修会以外に、私立大学情報教育協会の提供するデジタル
アーカイブ視聴を利用した FD 活動を実施している。これは教育方法、教材開発、教育支援等に関する様々な講演や発表等の映像コンテンツをオンラインで視聴し、視聴後の報告書提出を義務付けるものである。2017 年度及び 2018 年度は全専任教員を対象に実施し、2019 年度は FD 研修会を欠席した教員にのみ視聴を要請した。
このことにより、2017 年度以降の 3 年間は、薬学部全教員の FD 活動参加を達成している[資料 22]。
また、2020 年 1 月に「新潟薬科大学教員像及び教員組織の編制に関する方針」を定め、求める教員像として、「自らを省察し常に向上を目指して、FD（ファカルティ・ディベロップメント）及び SD（スタッフ・ディベロップメント）の研修はもとより、日々においても自らの資質・能力の向上に努める。」を明記し、薬学部教員組織の編制方針
では、「FD については、薬学教育の特性を踏まえた教育内容の改善を図るため、全学的な活動に加えて、薬学部独自の取組みを組織的に行う。
」を掲げ、大学全体及び学部として FD 活動を推進していく方向性を定めた[資料 23]。
これらの方針を受けて、2018 年度から導入した教員活動評価において、2020 年度の薬学部重点目標として、「FD 研修を積極的に受講し、学生の学力に応じた適切な教育指15導を行う。
」を掲げ、全薬学部教員に対し、個人目標の 1 つにこの重点目標に関連する目標を設定することを義務付けた[資料 24、25]。これらの取組みにより、本学部の FD活動がさらに活性化することが期待される。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 20

FD 研修会一覧（2016～2019 年度）

資料 21

FD 開催の教授会報告とメールによる案内

資料 22

FD 参加者名簿（2017～2019 年度）

資料 23 教員像及び教員組織の編成に関する方針
資料 24 新潟薬科大学教育職員活動評価実施要項
資料 25 教員配信メール「活動目標の設定について」

検討所見改善すべき点（９）は、本評価時において、教員のＦＤ出席率が低く、ＦＤとしての役割を十分に果たしているとはいえなかったため、ＦＤ活動の活性化に関して改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、2017 年度から集合型の研修会に加えてデジタルアーカイブ視聴を利用したＦＤ活動を全専任教員を対象に実施
し、薬学部全教員のＦＤ活動参加を達成した。また、「薬学部教員組織の編制方針」にＦＤ活動を推進することを定め、2020 年度には教員活動評価の薬学部重点目標としてＦＤ研修の積極的受講を掲げることとした。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

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改善すべき点（１０）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
１０．教員組織・職員組織（２）指摘事項
5 年間の教育・研究実績として著書・論文の数が少ない、あるいは全く無い教員も認められ、教育目標を達成するための基礎となる研究活動を全教員が行うよう改善することが必要である。
（３）本評価時の状況
本学ホームページに掲載されているべき研究業績が更新されておらず、教育目標を達成するための基礎となる研究活動を行っているかどうかを評価員が確認できなかった。提出した基礎資料 15 に、5 年間の研究業績（学術論文）が全く無い専任教員が 5 名いたことから、教員の研究活動について自己点検・評価する組織的な仕組みを構築し、自己点検・評価を実施するよう改善を求められた。
（４）本評価後の改善状況
本学の研究業績管理システムの蓄積データから、2019 年 12 月迄の本学部専任教員の業績を集計したところ、2015 年 4 月から 2019 年 12 月の 5 年間で、学術論文も学会発表もいずれの実績もない教員は全 48 名中 3 名（6.25％、教授 2 名、助手 1 名）であった。本評価時は、学術論文も学会発表も無い教員は全 50 名中 5 名（10％、教授 1 名、准教授 3 名、助手 1 名）であったことから、若干ではあるが改善されている[資料 26]。
2019 年度には「新潟薬科大学 研究推進に関する基本方針」を定め、本学を特徴づける重点研究への支援や、若手研究者の研究意欲向上などを掲げており[資料 27]、本方針に基づき、2019 年度から新潟薬科大学「重点研究推進プログラム」及び新潟薬科大学「科研費リトライ支援プログラム」の募集を開始し、研究活動を支援している[資料28、29]。
あわせて、改善すべき点（９）でも述べた教員活動評価制度において、2020 年度薬学部重点目標として「各研究室の研究活動を一層推進・展開する。」を掲げており、2020
年度は各教員がこれに関連する活動目標を必ず組み入れることにしており[資料 24、25]、自己点検・評価のための組織的な仕組みを構築し、全教員が教育目標を達成する
ための基礎となる研究活動を行う体制を整備している。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 26 薬学部教員の研究活動実績（2015.4～2019.12）
資料 27 新潟薬科大学 研究推進に関する基本方針17

資料 282019 年度 新潟薬科大学「重点研究推進プログラム」募集要項

資料 292019 年度 新潟薬科大学「科研費リトライ支援プログラム」募集要項

資料 24 新潟薬科大学教育職員活動評価実施要項
資料 25 教員配信メール「活動目標の設定について」

検討所見改善すべき点（１０）は、本評価時において、５年間の教育・研究実績がない、あるいは少ない教員がいることに対して、研究活動を全教員が行うよう改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、2019 年度から重点研究や若手研究者の研究意欲向上など研究活動の支援を開始するとともに、2020 年度の教員活動評価には全教員に「各研究室の研究活動を一層推進・展開する」ことに関連する活動目標を必ず組み入れることを求めて研究に関する意識付けを図り、全教員が教育目標を達成するための基礎となる研究活動を行う体制を整備している。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点の改善に向けて大学が努力をしていると判断する。体制の整備からの時間が経過していないためその努力の成果はまだ出ていないが、研究活動の改善がなされていくことを期待する。

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改善すべき点（１１）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
１３．自己点検・評価（２）指摘事項
薬学部が主管する 6 年制薬学教育プログラムに対する自己点検・評価を行うための項目を設定し、継続的に実施することが必要である。
（３）本評価時の状況
本学の自己点検・評価実施組織として、全学組織の「PDCA 推進室」及び各学部に「自己点検・評価委員会」を置き、PDCA 推進室では、3 または 5 年の中期目標・中期
計画実行期間の最終年度にその達成度を自己点検・評価していた。薬学部自己点検・評価委員会では、個々の教員の活動の自己点検・評価及び学部設置委員会活動の自己点検・評価を外部評価委員の参画を得て実施し、自己点検評価書としてまとめていたが、2011 年度から 2015 年度分の自己点検・評価書の作成は休止状態であり、継続して行われていなかった。また、薬学教育プログラムに対する自己点検・評価は、特定の項目を定めた定期的な点検・評価ではなく、教務委員会によって恒常的に点検・評
価し改善に取り組んでいた。
（４）本評価後の改善状況
薬学部自己点検・評価委員会による自己点検・評価は、2016 年度活動の自己点検・評価から再開し、2017 年度活動分までを、休止前と同様の要領で実施し、それぞれ自己点検・評価報告書を作成した[資料 30、31]。
しかし、これらは 6 年制薬学教育プログラムに対する特定の項目での自己点検・評価とは言えないため、新たに「新潟薬科大学自己点検・評価規程」及び「2018 年度新潟薬科大学自己点検・評価実施要領」を制定し、公益財団法人大学基準協会の大学基準及び一般社団法人薬学教育評価機構の評価基準を参考にした 10 の基準並びに基準ごとの自己点検・評価項目及び観点を定め、この中に、薬学教育プログラムを対象とした点検項目を設定した[資料 32、33]。この全学的な体制の下、2019 年度に自己点検・評価を実施し、その結果を自己点検・評価報告書として本学ホームページに掲載
し公表している[資料 34]。
自己点検・評価項目のうち、薬学教育プログラムに関する項目については、薬学部
教務委員会が自己点検・評価し[資料 35]、その結果を薬学部自己点検・評価委員会が検証し、さらにその結果を全学的な立場から大学評価室（本評価時「PDCA 推進室」の後継組織）が検証し、学長に提言している[資料 36]。また、本学の自己点検・報告書をもとに、他大学薬学部教員を含む外部有識者を構成員とする新潟薬科大学外部評価19

委員会による外部評価に付し、その結果を、本学ホームページを通じて公表している[資料 37] 。これらの評価結果及び提言を受けて、学長が改善方針を示し[資料 38]、
担当副学長及び薬学部長の指示の下、教務委員会を中心に改善にあたっている。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 30

2016 年度新潟薬科大学薬学部・薬学研究科自己点検・評価報告書

資料 312017 年度新潟薬科大学薬学部・薬学研究科自己点検・評価報告書

資料 32 新潟薬科大学自己点検・評価規程資料 332018 年度新潟薬科大学自己点検・評価実施要領

資料 342018 年度新潟薬科大学自己点検・評価報告書

http://www.nupals.ac.jp/wp-content/uploads/52daad70cace3e0ad44ce589a325d6
1f.pdf
資料 35

2018 年度新潟薬科大学自己点検・評価表（基準 4 抜粋）

資料 362018 年度新潟薬科大学自己点検・評価大学評価室による評価・提言まとめ

資料 372019 年度新潟薬科大学外部評価報告書

http://www.nupals.ac.jp/wp-content/uploads/1102b3065c7f031400183054c920bb
f1.pdf
資料 38

2019 年度第 12 回教育研究評議会次第及び資料：評価結果を受けた改善方

針
検討所見
改善すべき点（１１）は、本評価時において、自己点検・評価として個々の教員
および委員会の活動の点検・評価を行っていたのみで、６年制薬学教育プログラム
に対する自己点検・評価を行うための項目が設定されておらず、継続的な点検も行われていなかったことを指摘したものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、「新潟薬科大学自己点検・評価規程」を制定し、10 の基準並びに基準ごとの評価項目を定め、定期的に自己点検・評価することを規定した。この評価項目には薬学教育プログラムを対象とした項目も含まれている。大学はこれに基づき 2018 年度に自己点検・評価を実施し、その結果を自己点検・評価報告書として公表している。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。今後、自己点検・評価が継続して実施されることを期待する。

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