（別紙様式４）
令和6年7月31日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

筑波研究学園専門学校

昭和62年2月6日

野口 孝之

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人筑波研究学園

昭和62年2月6日

佐久 芳夫

分野
工業認定課程名
工業専門課程

所在地
〒
（住所）
（電話）

300-0811
茨城県土浦市上高津1601
029-822-2452

所在地
300-0811
茨城県土浦市上高津16011601
029-822-2452
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成21(2009)年度
-

〒
（住所）
（電話）

認定学科名
ITものつくり学科

職業実践専門課程認定年度
平成26(2014)年度

ITの基礎から応用まで体系的に学べるカリキュラムにより、ロボット、IoT、AI、プログラミング、システム設計、情報セキュリティ、クラウド活用など専門性の高い技術を修得し、様々な業界で活躍できるIT・ICT・IoT人材の育成を目的とする。

学科の目的

学科の特徴（取得＜取得可能な資格＞応用情報技術者試験、基本情報技術者試験、ITパスポート試験、第2種電気工事士、CAD利用技術者試験2級
可能な資格、中退 ＜中退率＞8.0％（2023年度）
率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員140 人

就職等の状況

生徒実員(A)

講義

1,800 単位時間単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

単位1,080 単位時間

実験

実技

360 単位時間

実習- 単位時間- 単位時間

単位単位

単位

単位

留学生割合(B/A)

3人
96 人■卒業者数 (C)：66
■就職希望者数 (D)：63■就職者数 (E)：62
■地元就職者数 (F)48■就職率 (E/D)：
98■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
77■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
94
■進学者数
2
■その他（令和演習

360 単位時間3%
人人
人人％％％人

5 年度卒業者に関する令和６年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）

株式会社LIXIL、関東情報サービス株式会社、株式会社日立テクノロジーアンドサービス、筑波総研株式会社、株式会社マイクロネット、カストマシステム
株式会社、エス・イー・シエレベーター株式会社 他■民間の評価機関等から第三者評価：
無第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://www.tist.ac.jp/it-mechatronics/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,800 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

120 単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

420 単位時間

うち必修授業時数

360 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

120 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

240 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

120 単位時間

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

4人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

1人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

1人

計

6人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

0人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
本校は、「実学重視」をすべての学科における教育の基本と位置づけている。それを実現するため、時代の変化に的確に対応し、地域の産業界の発展に貢献する人材育成を目指し、関連する業界団体や企業の担当者との組織的な交流を通して、常に教育課程の改善を図ることを基本方針とする。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

職業実践専門課程に求められる企業・業界団体等との密接かつ組織的な連携体制を確保して、授業科目の開設等の教育課程の編成に関する提案を行う。各学科は提案を参考に教育課程の編成を行い、授業科目や内容の見直しを進めると共に、即応可能な改善については順次授業に取り入れる。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和6年7月31日現在

名 前

所属

任期
令和6年7月1日～令和7年3月
31日（9カ月）

種別

鈴木 英利也一般社団法人茨城研究開発型企業交流協会（IRDA）副会長

高橋 裕信

株式会社アプライド・ビジョン・システムズ
代表取締役

大山 泰明

土浦商工会議所総務課長 補佐田村 淳

関東情報サービス株式会社
ソリューション部 次長

野口 孝之

学校法人筑波研究学園 理事
筑波研究学園専門学校 学校長

－

大森 淳子

学校法人筑波研究学園 理事
筑波研究学園専門学校 副校長

－

水越 武

筑波研究学園専門学校 ITデジタル学科
学科長－

令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）

令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）

令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）①③①③※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （8月下旬～9月上旬、2月上旬～中旬）（開催日時（実績））
第１回 令和5年8月17日 15：30～16：30
第２回 令和6年1月16日 13：30～14：30

（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

・アルゴリズムの指導において、『「どこがつまずきのポイントなのか」「どこを理解したらできるようになるのか」を把握して指導に活かすことが有効』との指摘を受け、「事前に想定されるつまづきポイントの指導」を取り入れ学習効果の向上に努めている。
・「２年課程のカリキュラムでPythonとJavaを扱っているが、内容が広く浅くなってしまい理解が深まらない可能性があるのではないか。Python１つに絞ってはどうか。」との指摘を受けましたが、プログラミングが苦手で深く学ぶことが難しい学生が毎年一定数居るため、今後も複数の言語で中級レベルまで学ぶカリキュラムを継続したいと考えている。データサイエンス分野については、専攻科で「データ分析」の授業を取り入れている。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
・学内で行う実習について、企業等との連携により、実習内容の検討を行う。
・企業等から授業内容について意見を頂き、学生の知識・技術の修得状況に対して実践で活かせるレベルであるか評価していただく。
・安全衛生管理について、企業等における実践的な視点から指導していただく。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

・企業から派遣された講師と事前の打ち合わせを行い、授業内容、使用機材、製作課題、試験課題、課題の評価ポイントなどを定めている。
・授業においては、派遣講師が実習の指導を行うと共に、担当教員も学生の作業状況などを確認しフォローする。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要システム設計システム開発Ⅰ・Ⅱ

企業実習

連 携 企 業 等

2年 AI・システム開発コース 前期
連携企業から提供いただいた具体的なシステム開発事例 ㈱アプリシエイトを用いて、設計書の作成・レビューを行う。
2年 AI・システム開発コース 後期
連携企業から提供いただいた具体的なシステム開発事例㈱アプリシエイトを用いて、前期に作成した設計書をもとに、プログラムの作成・レビューを行う。
2年 後期㈱ソフィア、関東情報サービス㈱、日本システ
企業等の職場での現場実習を通して職業理解を深め、職 ム・エイト㈱、㈱ネクサスソフトウェア、東電通アクセス㈱、メークス㈱、他業人としての心構えや仕事へ取り組む姿勢を学ぶ。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

筑波研究学園教職員研修規程に基づき、教職員は専攻分野における職業教育の遂行上必要とされる実務知識や技術・技能及び学生に対する指導力等の修得・向上を図ることとしている。
ＩＴものつくり学科においては所属する教員全員が、学科の対象となる専門分野について常に新しい情報が得られるように展示会や講演会、研修会に出席し、意見交換を積極的に行う。それぞれの教員が専門分野以外の情報も得る事により、学科内での意見交換を活発にし、様々な視点からものつくりを考える事が出来るように努める。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 「販売・サービス業界のDX化への対応と現状について」
期間：連携企業等： リコージャパン株式会社

令和5年9月21日（木）対象： 常勤教員

販売・サービス業界の業務の現状とDX化への取組みについて学ぶ
内容②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： なむら経営コンサルタント
研修名： 「ＤＸがもたらす社会の変化と求められるスキル」
期間：

令和5年9月29日(金)内容

各業界のDXがもたらす社会の変化について学ぶ。

研修名：「学生のキャリア支援に向けた自己理解からのコミュニケーション]

期間：

令和5年9月29日(金)内容

キャリア教育・キャリア指導について学ぶ。

研修名：「キャリア教育セミナー」

期間：

令和5年3月28日(木)キャリア教育の必要性と意義について学ぶ。
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等「製造業の生産現場の業務理解とDX対応の現状につい研修名： て」対象： 常勤・非常勤教員

連携企業等： 茨城キャリア形成・学びなおし支援センター
対象： 常勤・非常勤教員
連携企業等： 株式会社パソナ、他
対象： 常勤教員

連携企業等： 検討中

期間：

令和6年9月下旬予定

内容

卒業生が就職している地元製造業の現場を視察し、業務理解を深めるとともにDXへの取り組みについて学ぶ②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 「ｅラーニング活用説明会」

対象： 常勤教員

連携企業等： 株式会社ＦＣＥエデュケーション

期間：

令和6年4月5日(金)対象： 常勤教員

内容

学生指導、授業改善などを目的としたｅラーニングの活用について学ぶ。

研修名：「生成AI教員セミナー」

期間：

令和6年5月23日(木)内容

生成AIの具体的活用方法、教育における新たな価値について学ぶ。

研修名：「キャリア教育セミナー」

期間：

令和6年9月18日(水)内容

キャリア教育の必要性と意義について学ぶ。

連携企業等： 株式会社ＦＣＥエデュケーション
対象： 常勤教員
連携企業等： 株式会社パソナ、他
対象： 常勤教員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校関係者評価は、卒業生、保護者、産業界有識者及び教育・学識経験者により構成する学校関係者評価委員会により行う。同委員会は、筑波研究学園専門学校が「専修学校における学校評価ガイドライン」に基づいて行った自己評価をもとに学校評価を行い、その評価結果を学校の教育活動の向上および学校運営の改善に生かすことを目的とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目

学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標

学校の理念・目的・育成人材像は定められているか。
専門分野における職業教育の特色は明確か。
社会経済のニーズ等を踏まえた学校の将来構想を抱いているか。
学校の理念・目的・育成人材像・職業教育の特色・将来構想などが学生・保護者等に周知されているか。
各学科の教育目標、育成人材像は、学科等に対応する業界のニーズに向けて方向づけられているか。

（２）学校運営目的等に沿った運営方針が策定されているか。
運営方針に沿った事業計画が策定されているか。
運営組織や意思決定機能は、規則等において明確化されているか、有効に機能しているか。
人事、給与に関する規程等は整備されているか。
教務・財務等の組織整備など意思決定システムは整備されているか。
業界や地域社会等に対するコンプライアンス体制が整備されているか。
教育活動等に関する情報公開が適切になされているか。
情報システム化等による業務の効率化が図られているか。

（３）教育活動

教育理念等に沿った教育課程の編成・実施方針等が策定されているか。
教育理念、育成人材像や業界のニーズを踏まえた学科の修業年限に対応した教育到達レベルや学習時間の確保は明確にされているか。
学科等のカリキュラムは体系的に編成されているか。
キャリア教育・実践的な職業教育の視点に立ったカリュキュラムや教育方法の工夫・開発などが実施されているか。
関連分野の企業・関係施設等や業界団体等との連携により、カリキュラムの作成・見直し等が行われているか。
関連分野における実践的な職業教育（産学連携によるインターンシッ
プ、実技・実習等）が体系的に位置づけられているか。
授業評価の実施･評価体制はあるか。
職業教育に対する外部関係者からの評価を取り入れているか。
成績評価・単位認定、進級・卒業判定の基準は明確になっているか。
資格取得等に関する指導体制、カリキュラムの中での体系的な位置づけはあるか。
人材育成目標の達成に向け授業を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか。
業界等との連携において優れた教員（本務・兼務含む）を確保するなどマネジメントが行われているか。
関連分野における先端的な知識・技能等を修得するための取り組みが行われているか。
教職員の指導力育成や能力開発など資質向上を目指した研修等が行われているか。

（４）学修成果

就職率の向上が図られているか。
資格取得率の向上が図られているか。
退学率の低減が図られているか。
卒業生・在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか。
卒業後のキャリア形成への効果を把握し学校の教育活動の改善に活用されているか。

（５）学生支援

進路・就職に関する支援体制は整備されているか。
学生相談に関する体制は整備されているか。
学生に対する経済的な支援体制は整備されているか。
学生の健康管理を担う組織体制はあるか。
課外活動に対する支援体制は整備されているか。
学生の生活環境への支援は行われているか。
保護者と適切に連携しているか。
卒業生への支援体制はあるか。
社会のニーズを踏まえた教育環境が整備されているか。
高校・高等専修学校等との連携によるキャリア教育・職業教育の取組が行われているか。

（６）教育環境

施設・設備は、教育上の必要性に十分対応できるよう整備されているか。
学内外の実習施設、インターンシップ、海外研修等について十分な教育体制を整備しているか。
防災に対する体制は整備されているか。

（７）学生の受入れ募集

学生募集活動は、適正に行われているか。
学生募集活動において、教育成果は正確に伝えられているか。
学納金は妥当なものとなっているか。

（８）財務

中長期的に学校の財務基盤は安定しているといえるか。
予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか。
財務について会計監査が適正に行われているか。
財務情報公開の体制整備はできているか。

（９）法令等の遵守法令、専修学校設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか。
個人情報に関し、その保護のための対策がとられているか。
自己評価の実施と問題点の改善に努めているか。
自己評価結果を公開しているか。

（１０）社会貢献・地域貢献

学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか。
学生のボランティア活動を奨励、支援しているか。
地域に対する公開講座・教育訓練（公共職業訓練等を含む）の受託等を積極的に実施しているか。

（１１）国際交流

留学生の受入れ・派遣について戦略を持って国際交流を行っているか。
受入れ・派遣、在籍管理等において適切な手続き等がとられているか。
学習成果が国内外で評価される取組を行っているか。
学内で適切な体制が整備されているか。

※（１０）及び（１１）については任意記載。

（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校関係者評価委員会の提言を受け、令和５年度より「専門分野におけるＤＸ」授業を導入した。教育課程編成委員会で業界動向等の意見聴取を進め、令和６年度授業カリキュラムの一部を再構築した。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前

所属

俣野 祐介

学校法人 霞ヶ浦高等学校
進路指導担当鈴木 英利也一般社団法人茨城研究開発型企業交流協会
副会長

大山 泰明

土浦商工会議所総務課長 補佐石井 聖信

茨城県自動車整備振興会
土浦支所 教育課 課長

河野 正博

一般社団法人茨城県建築士事務所協会 会長株式会社河野正博建築設計事務所 代表取締役

坂巻 操

筑波メディカルセンター病院
事務部外来一課課長

倉田 和典

社会福祉法人えがお 理事
施設統括部長 兼 法人事務部長

任期
令和5年4月1日～令和7年3月
31日（２年）

令和6年7月1日～令和7年3月
31日（9カ月）

種別
教育関係者
業界団体
（地元企業）

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（２年）

業界団体
令和5年4月1日～令和7年3月
31日（２年）

業界団体
令和5年4月1日～令和7年3月
31日（２年）

業界団体（地元企業）

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（２年）

地元企業
令和5年4月1日～令和7年3月31日（２年）

地元企業
令和5年4月1日～令和7年3月
31日（２年）

舘野 仁志

五籃会会長（保護者会会長）

保護者
令和5年4月1日～令和7年3月
31日（２年）

笠間 俊雄

輝峰同窓会会長（卒業生代表）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.tist.ac.jp/infomation/
公表時期：2024年4月1日

卒業生

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」に沿ったホームページによる情報公開に加えて、定期的な広報誌の送付などを通して、本校の教育活動を積極的に伝える。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校案内－学校の特長（２）各学科等の教育
学科・コース－学科概要、特色と未来像、コース紹介（３）教職員
学校案内－教員情報－組織図（４）キャリア教育・実践的職業教育
学校案内－職業実践専門課程認定校／就職情報－インターンシップ（５）様々な教育活動・教育環境
学校生活－キャンパスライフ、クラブ活動（６）学生の生活支援
学校生活－学生の一日（７）学生納付金・修学支援
入学案内－学費・奨学金のサポート（８）学校の財務
学校案内－学校の財務（９）学校評価
学校案内－学校自己点検・評価、学校関係者評価（１０）国際連携の状況
学校案内－留学生の皆様へ（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.tist.ac.jp/infomation/
公表時期：2024年4月1日

授業科目等の概要（工業専門課程 ITデジタル学科）
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当年
次・学
期

授業時
数

授業方法
実単験
講 演 ・位実習数 義 習 ・実
技場所

教員

企
業校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携1 ○IT資格取得に必要な計算力と数的処理能力
キャリア演習１の強化を行う。また、企業と連携し、業界Ⅰ
前研究と職業観の育成を行う。

60

1○○

○

○

2 ○

就職活動に向けて、自己分析や一般教養試
キャリア演習 験対策、面接試験対策等を行う。また、イ １Ⅱンターンシップを通して職業観を養い、早 後期の就職内定を目指す。

30

1○○

○

○

3 ○

プレゼンテー PowerPointを用いて効果的な資料の作り方 ２
ションや、説得力のある説明の仕方等を学ぶ。
前

60

2○○

○

4 ○

働く上で必要な社会保険の知識、基礎的法
２
ビジネス法規 律知識を学び、コンプライアンス能力を身後に付ける。

30

2 ○

○

○

5 ○

IT基礎知識ａ

コンピュータシステムに関する専門用語や １各種計算等に関する基礎知識を学ぶ。
前

60

4 ○○○ ○

6 ○IT基礎知識ｂシステム開発技術やデータベースに関する １基礎知識を学ぶ。
前

30

2 ○

○

○ ○

7 ○

IT基礎知識ｃ

ストラテジやマネジメント分野に関する基 １
礎知識を学ぶ。
前

60

4 ○

○

○ ○

8 ○

情報処理試験 情報処理関係の検定試験や経産省情報処理 １
対策Ⅰ試験合格に向けた試験対策を行う。
前

90

2○○ ○

60

3 ○

○

○ ○

30

1○○ ○

60

3 ○

○

○ ○

60

2○○ ○

9 ○

10 ○

11 ○

12 ○

経産省情報処理試験合格に向けた試験対策を行う。AI・システム開発と ロボット・
情報処理試験
１
IoTコースは基本情報・応用情報を目指し対策Ⅱａ
後た理解度別授業、DXデザインはITパスポートを目指した授業を行う。
経産省情報処理試験合格に向けた試験対策を行う。AI・システム開発と ロボット・
情報処理試験
１
IoTコースは基本情報・応用情報を目指し対策Ⅱｂ
後た理解度別授業、DXデザインはITパスポートを目指した授業を行う。
経産省情報処理試験合格に向けた試験対策を行う。AI・システム開発と ロボット・
情報処理試験
１
IoTコースは基本情報・応用情報を目指し対策Ⅱｃ
後た理解度別授業、DXデザインはITパスポートを目指した授業を行う。
情報処理関連の資格取得に向けた試験対策を行う。AI・システム開発と ロボット・
情報処理試験
２
IoTコースは基本情報・応用情報を目指し
対策Ⅲａ
前た理解度別授業、DXデザインはITパスポー
ト・DX検定を目指した授業を行う。

○

○

○

情報処理関連の資格取得に向けた試験対策を行う。AI・システム開発と ロボット・
情報処理試験
２
IoTコースは基本情報・応用情報を目指し対策Ⅲｂ
前
た理解度別授業、DXデザインはITパスポー
ト・DX検定を目指した授業を行う。
情報処理関連の資格取得に向けた試験対策を行う。AI・システム開発と ロボット・
情報処理試験
２
IoTコースは基本情報・応用情報を目指し対策Ⅲｃ
前
た理解度別授業、DXデザインはITパスポー
ト・DX検定を目指した授業を行う。
Python言語を学び、オブジェクト指向プロ
プログラミン グラミングの基礎を修得する。また、整列 １
グ基礎や探索など基本情報技術者試験に出題され 前るアルゴリズムも学習する。

13 ○

14 ○

15 ○

リレーショナルデータベースの操作言語で
１
データベース あるSQLを用いたデータ操作とデータベー
前スの仕組み、管理方法について学習する。

16 ○【AI・システム開発、ロボット・IoT】
プログラミン Pythonによる応用的なプログラミング技術 １
グ応用とMicroPythonによるマイコンプログラミ 後ング技術を学ぶ。
【DXデザイン】
デジタル活用 ビ ジ ネ ス ア プ リ ケ ー シ ョ ン （ Word 、 １Ⅰ
Excel、PowerPoint）の利活用技術につい 後て基礎から応用まで学ぶ。
【AI・システム開発、ロボット・IoT】
LinuxOS（CentOS）を用いて、サーバーのLinux サ ー
１構築・運用方法にいて学ぶ。クラウド化やバー構築
後AWSなどDX時代のネットワーク技術についても学ぶ。
【DXデザイン】
マーケティン 企業活動におけるマーケティングやリサー １
グチの手法や意義を理解し、企業活動の基本 後を学ぶ。

30

2 ○○○ ○

60

2○○ ○

90

2○○○

60

1○○

90

2○○

90

2○○○

60

2○○○

60

2○○○

○

17○

18○

19○

20

○

21

○

【AI・システム開発】
Javaプログラ
１
Java言語でのオブジェクト指向プログラミ
ミング
後ングの基礎を学ぶ。

60

2○○○

22○

CAD

【ロボット・IoT】
１
機械部品や製品の３次元モデルの製作を通後して、CADの基本操作、作図技術を学ぶ。

60

2○○○

23

○

【DXデザイン】
コミュニケー１
ビジネスパーソンに求められる接遇マナー
ション後についてロールプレイ形式で学ぶ。

60

2○○○

24

○

【AI・システム開発、DXデザイン】
Web サ イ ト 制
１
HTMLやCSS等を用いてWebサイト制作の基礎作後を学ぶ。

60

2○○○

25○602○○

○

26

○60

2○○○ ○

27

○

60

2○○

○

【ロボット・IoT】
電気に関する基礎理論、配線設計や各種電 １
気機器、器具や材料、工具の使用方法につ 後いて学ぶ。
【AI・システム開発】
Python言語を用いて、画像認識や文字認識AIプログラミ
２などAI技術を利用したプログラミングを学
ング
前ぶ。AIがもたらす様々な業界のDXについても学ぶ。
電気工事Ⅰ【ロボット・IoT】
メカトロニク２
機械要素と機構、センサやアクチュエータ
ス
前の基礎知識について、演習を通して学ぶ。

○○

28

○

【DXデザイン】
ベーシックデ Illustratorの基本操作、デザインの基礎 ２
ザイン
知識、画
前像の撮影・加工・編集方法を学ぶ。

29○【AI・システム開発】
２システム設計 システム設計の工程についての基礎知識を前学び、設計演習を行う。

60

2○○○

30

○

CAD・CAM【ロボット・IoT】
CADによる作図を学び、３Dプリンタやレー ２
ザー前
カッター等を用いた製作技術を学ぶ。

60

2○○○

31

○

【DXデザイン】
デジタル活用２
Excelのプログラミング機能であるVBAを用Ⅱ
前
いて、業務の自動化の基礎を学ぶ。

60

2○○○

60

2○○○

60

2○○○

60

2○○○

○

【AI・システム開発】
モバイルアプ タブレットやスマートフォンなどのモバイ ２
リ開発
ル端末で利用するアプリケーション開発に 前ついて学ぶ。
【ロボット・IoT】
シーケンス制 リレーシーケンス制御の回路演習を通して ２御配線設計や 作業技術を実践的 に学ぶ。ま 前
た、製造業界のDXについても学ぶ。
【DXデザイン】
ビジネスプラ ビジネスフレームワークやプランニングの ２
ンニングⅠ 基礎や企画 書の書き方などを 実践的に学 前
ぶ。

60

2○○○

○

32

○

33

○34

○35

○

【AI・システム開発】
Web シ ス テ ム
２JavaやHTMLを用いたWebシステム開発技術
開発前について学ぶ。

602○○36○

電気工事Ⅱ【ロボット・IoT】
電気に関する基礎理論、配線設計や各種電 ２
気機器、器具や材料、工具の使用方法につ 前
いて学ぶ。

60

2○○○

37

○

【DXデザイン】
デジタルマー
２
SNSやスマートフォンなどの情報機器を用ケティング
前いたマーケティング手法について学ぶ。

60

2○○

○30

2 ○○

○

302 ○○○【AI・システム開発、ロボット・IoT】
ビジネスの現場で必要とされる企画書や設 ２
文書作成計書などの各種ドキュメント作成手法を学 後
ぶ。
【DXデザイン】
デジタルコ
SNSやWeb会議システムなどのデジタル技術 ２
ミュニケーを活用した コミュニケーショ ン手法を学 後
ション
ぶ。

38

○39

○40

○

【AI・システム開発】
システム開発２
システム設計の工程に基づいて設計演習及ａ
後びプログラム実装方法を学ぶ。

60

2○○○41○【ロボット・IoT】
NCプログラミ
２NC工作機械による加工技術、加工のためのング
後NCプログラミングの基礎知識を修得する。

60

2○○○

42○

動画制作

【DXデザイン】
２
Webサイトなどのコンテンツとして用いる
後動画制作技術を学ぶ。

60

2○○○

43○

【AI・システム開発】
システム開発２
システム設計の工程に基づいてプログラムｂ
後実装からテスト・運用方法等を学ぶ。

60

2○○○○○

44○

45

○

【ロボット・IoT】
組込プログラ マイクロコンピュータを用いてC言語によ ２
ミング
る組込システムのプログラミング技術を学 後
ぶ。
【DXデザイン】
ビジネスプラ ビジネスフレームワークやプランニングの ２
ンニングⅡ 基礎、企画 書の書き方などを 実践的に学 後
ぶ。

60

2○○

60

2○○○

○

○

○ ○ ○

46 ○

卒業研究

学んだ知識・技術を活かして、２年間の集２大成として、グループによる課題研究を行
150
後う。

547 ○

企業実習

企業等の職場での現場実習を通して、職業２人としての心構えや仕事へ取り組む姿勢を
120
後学ぶ。

3

合計47科目

卒業要件及び履修方法

○

○

○ ○

○

64 単位（単位時間）
授業期間等

卒業要件： 当該学科の修業年限を在学し、学科が定める卒業基準を満たした者。

１学年の学期区分

2期

授業科目の履修認定は、出席状況と日常の学習成果及び試験結果による。

１学期の授業期間

15 週

履修方法：

（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。