古河電工グループサステナビリティレポート 2014・ウェブ版

古河電工は今年 2014 年、創業 130 周年を迎えました。
これはひとえにお客様を始めとする皆様方によるご愛顧の賜物であり、改めて深く感謝を申し上げます。
当社は素材力を核として、絶え間ない技術革新により、真に豊かで持続可能な社会の実現に貢献することを基本理念としています。 古河グループの創始者である古河市兵衛は、「日本を明るくしたい」という想いで新しい日本づくりに邁進しました。当時先進であった欧米の技術をいち早く導入して、世界に比肩しうる製品を生み出すためには労を惜しむことがありませんでした。
私たちは市兵衛の想いを継承して「世界を明るくする」ことに大きな使命感を抱いています。 130 年間の来し方を振り返り、社会に貢献する企業としての挑戦を続けていきたいと考えています。

創業の精神
創業者の軌跡
今からさかのぼること 130 年前の 1884 年（明治 17 年）、東京・本所で銅の精錬を、横浜・高島町で電線の製造を始めました。これをもって創業の年としています。
古河グループの創始者である古河市兵衛（以下市兵衛）は 1832 年（天保 3 年）京都に生まれ、持ち前の商才から当時豪商であった小野組の重役となりました。小野組の倒産により無一文となったものの、その時に知り合った渋沢栄一や陸奥宗光らの援助を受け、1877年（明治 10 年）に足尾銅山の経営に着手。幾度かの危機を乗り越え、日本一の大銅山に発社章／ヤマイチマーク展させました。
当社の社章である「ヤマイチ」マークはこの年に「鉱業専一」（鉱山業に専念すること）として制定されたものです。
その後、1890 年（明治 23 年）に我が国最初の本格的水力発電所を建設するなど、欧米の最新の技術を導入し、業容を拡げ、古河グループの基礎を築き上げました。

古河市兵衛

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創業者の思い
市兵衛は「人を大事にする」「お客様や世の中を大事にする」「最新鋭の技術を取り入れる」を経営の信条とし、熱い思いと実行力で時代を切り拓いていきました。今に言い換えれば、 健康と安全、コンプライアンスを大切にする人を育て、その上で本業によりお客様や社会へ貢献する。そしてこれらを実現するためにはどんなことにも挑戦するという意味になるかと思います。この考えは、古河グループを構成する各社の長い歴史の中で受け継がれており、社員やお客様を含む世の中の人々を大切にしながら、失敗を恐れず挑戦を繰り返してきたことが、それぞれの会社の今につながっています。当社グループの基本理念である、「世紀を超えて培ってきた素材力を核として、絶え間ない技術革新により、真に豊かで持続可能な社会の実現に貢献します。」にも反映されています。
市兵衛が残した印象的な言葉に「運・鈍・根」があります。市兵衛は人が何か重要なことを成し遂げる条件は、幸運と愚鈍さと根気であると言っています。特に「鈍」は、愚直に仕事をすること、すなわち他人の評価を安易に受け入れず、周囲から愚かに見られるほど、強い信念を持ってやり遂げることを意味し、市兵衛の人生観を如実に表しています。

コラム

本業以外での社会貢献
当社は創業以来、本業での社会貢献のみならず、本業以外でも社会貢献を行ってきました。例えば、1913 年（大正 2年）9 月に大正天皇と貞明皇后が当社日光事業所を訪問されたのを機に翌年から開催された和楽踊り。発祥当初は従業員の慰労のためのものでしたが、100 年以上継続し、現在では多くの市民が参加する地元日光のにぎやかな夏の風物詩となっています。
また、スポーツも盛んで、社員の士気昂揚を図り地域社会にも貢献することを目的に 1955 年（昭和 30 年）には、サッカ
ー、アイスホッケー、バレーボール、ボートを社技に指定しました。特に古河電工サッカー部は J リーグのジェフ千葉に続いています。

日光和楽踊り 1961 年（昭和 36 年）

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東京タワーにアンテナ設置、放送インフラに貢献
1958 年（昭和 33 年）の東京タワーの建設と共に当社はアンテナを設置しました。これが本格的なテレビ放送時代の幕開けとなります。日本が戦後復興を経て、昭和 30 年代の高度経済成長によって発展を遂げた時代でした。
1964 年（昭和 39 年）には東京オリンピックも開催され、人々はテレビから流れる情報
で活気にあふれ、暮らしが一層豊かになり近代化に拍車がかかりました。現在もその威容をもってそびえたつ東京タワーのアンテナは当社の放送関連事業プロジェクトに大変意義ある足跡を残しました。
後年、スカイツリーのアンテナにも当社の技術が活かされています。

東京タワー

バンコクの通信網を整備拡大
1968 年（昭和 43 年）に、タイ国の電話公社から打ち出されたバンコク首都圏電話増設計画を、当社は世界的な有力企業を競合相手にする中で受注に成功しました。工事はバンコク市内 21 局、12 万 2500 端子の市内電話網を建設する通信ケーブル輸出史上最大のプロジェクトになりました。また海外プロジェクトに関するノウハウも養成され、新興国への事業展開を加速させていきました。

バンコクの通信網21古河電工グループサステナビリティレポート 2014・ウェブ版

イラン送電線工事
当社で最大の海外プロジェクトは、イラン発送電公社から受注した大型送電線工事でした。1978 年（昭和 53 年）の契約から 1982 年（昭和 57 年）の工事完成までの期間には、イラン政治体制の革命、イラン・イラク戦争などの混乱、また、工事区間に水田地帯、森林地帯、砂漠地帯、そしてテヘラン北側の 4000m 級の山々が連なるエルブルズ山脈を越えねばならないという、まさに数々の難関、試練を乗り越えての一大プロジェクトとなりました。
イラン送電線工事

そして、工事関連協力会社とも一丸となって、厳しい環境下にもかかわらず、ついに総延長 449km に及ぶ送電線工事を完了しました。
イラン発送電公社からは当社の技術力が高く評価され、その後の送電線工事海外プロジェクトへの多大な貢献につながっていきます。

通信インフラの構築と発展に貢献
災害時の危機管理やマーケティングに寄与するビッグデータの収集、スマートフォンによる利便性の向上など、インターネット技術の向上は企業活動のグローバル化や社会の安全に大きく寄与しています。
当社は光ファイバ草創期に世界で初めて光ファイバの長距離ケーブル化を実現し、光通信インフラ実現への道を開きました。光ファイバケーブルだけでなく、長距離通信に不可欠な光アンプ励起用レーザ、通信容量拡大に必要な多重化伝送、施工効率の向上や接続技術の革新など、インフラ化に必要な周辺技術も次々に開発し、通信インフラ推進を先進技術で支えています。

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光アンプ古河電工グループサステナビリティレポート 2014・ウェブ版

自動車の安全とエコロジー推進に貢献
事故の衝撃から身を守るエアバッグシステムの中枢部品であるステアリング・ロール・コネクタ（SRC）。当社の SRC は冬の寒冷地では氷点下、真夏は 50 度を超えることもある車内で確実に動作性能を維持します。その信頼性は世界トップシェアとして評価されています。
また、自動車は常に軽量化が求められます。当社は走るコンピュータとして信号経路の複雑化が進むワイヤーハーネスの信頼性を維持しながら、グラム単位ステアリング・ロール・コネクタ（SRC）の軽量化を積み上げて要求仕様を 達成し、燃費の向上と快適な走行を支えています。

ヒッグス粒子の発見に超電導技術で貢献
当社は 1960 年代から超電導線材の開発に取り組み、1980 年代には世界有数の低温超電導線材メーカーとなりました。「世紀の大発見」といわれた欧州 CERN のヒッグス粒子確認実験には巨大な超電 導電磁石が必要とされ、そこに使用される膨大な超電導線材を供給した当社はその功績を認められ「ゴールデン・ハドロン賞」を授与されました。
当社は現在第三世代のイットリウム系高温超電導線材とケーブルの開発を進めており、2013 年（平成 25 年）には中国・瀋陽にて当時世界最高水準である 275kV、150 万 kVA の送電が可能な超電導ケーブルで 30 年相当の通電試験に成功し、インフラ実用化に向けてさらに前進しました。

通信インフラ市場での成長戦略
世界規模での通信トラフィックは新興国を中心に今後も飛躍的に増大することが予測されています。当社グループはこれまで培った光ファイバ・フォトニクスの技術を活用し、大容量化に貢献できる製品を開発しています。
海外においてはグローバル拠点を活用したシングルマネジメントで効率的に成長市場の取り込みを行っていきます。国内においては製造拠点を再編し、需要に見合う供給体制の確立とコストダウンの推進を図ります。

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大型ハドロン加速器（LHC）内部

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エネルギーインフラ市場での成長戦略
当社グループは長年にわたり、エネルギー網の構築に貢献してきました。その事業で蓄積したノウハウを活かし、アジア圏を中心に旺盛なインフラ需要を取り込むとともに、エネルギーを効率的に活用するスマートグリッド社会の実現にも貢献していきます。
例えば、送電ロスを大幅に低減できる「高温超電導電力ケーブル」を始め、コイルなどの各種超電導応用製品の開発を進めています。

高温超電導電力ケーブル

自動車市場での成長戦略
当社グループは低炭素社会実現のために、独自の素材力を駆使し、自動車部品の軽量化やエネルギー効率の改善など、自動車のグリーン化への貢献を進めています。
海外現地での営業・設計の強化や東南アジア、中南米を中心に生産拠点の増設を行い、海外市場における商圏を拡大していきます。また、調達機能も強化し、材料費、加工費、固定費などの徹底した原価低減活動も行っています。

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