投資者の皆さまへ

YMアセット・バランスファンド（安定タイプ）／（成長タイプ）

マンスリー・レポート

愛称：トリプル維新ファンド（安定タイプ）／（成長タイプ）
信託期間
決算日

追加型投信／内外／資産複合：無期限：毎年6月23日（休業日の場合翌営業日）

基 準 日 ：

2019年6月28日

安定タイプの運用状況※過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
≪基準価額・純資産の推移≫
2019年6月28日現在
基準価額
10,317 円
純資産総額
102億円
期間別騰落率期間
1カ月間3カ月間6カ月間
1年間
3年間
5年間
年初来
設定来ファンド+2.0 %+1.8 %+6.0 %+4.4 %+2.3 %----+6.0 %+3.2 %

当初設定日（2016年6月24日）～2019年6月28日

10,600
純資産総額

120

基準価額（分配金再投資）

10,400100

基 10,200
準価10,000額（円 9,800）

80

純資
産
60 総額40 （億20 円）

9,600
9,40002016/12/27
2017/6/28
2017/12/27
2018/7/2
2019/1/4
設定時※「基準価額（分配金再投資）」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用（信託報酬）は控除しています（7ページ目の≪ファンドの費用≫をご覧ください）。
※「期間別騰落率」の各計算期間は、基準日から過去に遡った期間とし、当該ファンドの「基準価額（分配金再投資）」を用いた騰落率を表しています。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。

≪分配の推移≫≪主要な資産の状況≫※比率は、純資産に対するものです。

（1万口当たり、税引前）決算期（年/月）
第1期
第2期
第3期

(17/06)(18/06)(19/06)

分配金合計額

分配金0円
0円
0円

設定来： 0円※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

組入ファンド別構成
ファンド名
国内株式ファンド
先進国株式ファンド
新興国株式ファンド
国内REITファンド
先進国REITファンド
先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド
コールローン、その他

比率
3.2%
3.2%
3.2%
4.8%
4.8%
53.3%
26.6%
1.0%

通貨別構成

合計

100.0%

通貨
日本円
米ドル
ユーロ
豪ドル
英ポンド
シンガポール・ドル
香港ドル
カナダ・ドルニュージーランド・ドル
その他
合計

比率
88.6%
9.0%
1.2%
0.4%
0.2%
0.2%
0.1%
0.1%
0.0%
0.0%
100.0%※比率の合計が四捨五入の関係で100％にならないことがあります。
※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。
※為替ヘッジ付外債は、日本円に分類しています。

≪ファンドマネージャーのコメント≫※現時点での投資判断を示したものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。

【投資行動】
ほぼ基本配分比率通りの資産配分を維持しました。
【パフォーマンス】
米国やユーロ圏をはじめとして、各国の中央銀行が金融緩和姿勢を強めたことなどを背景に、先進国債券（為替ヘッジあり）ファンドや新興国債券（為替ヘッジあり）ファンドが上昇したことで、ファンド基準価額も月間で上昇しました。

■当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするためにワイエムアセットマネジメントにより作成されたものです。当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって投資元本が保証されているものではありません。当ファンドの取得をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上ご自身でご判断ください。8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。
設定・運用

商号等ワイエムアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 中国財務局長（金商）第44号

加入協会

1/8

一般社団法人投資信託協会

安定タイプの運用状況
組入ファンドの騰落率※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

運用会社名

投資信託証券（ファンド名）

騰落率

主な投資方針1カ月間 3カ月間 6カ月間 設定来国内株式ファンド

国内の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。

先進国株式ファンド

日本を除く先進国の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめ+3.1% +1.7%ざして運用を行ないます。

新興国株式ファンド

新興国の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用+4.5% -0.7% +6.9%を行ないます。

国内REITファンド

国内のリート市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。

+1.4% -2.1% +4.8% +36.1%+14.7% +53.6%+43.5%-0.0% +1.6%+11.7% +25.2%

先進国REITファンド

日本を除く先進国のリート市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめ-0.3% -1.7%
ざして運用を行ないます。

+13.1% +18.9%

先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド

先進国通貨建ての債券を主な投資対象とし、日本を除く先進国の債券市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。為替変 +1.5% +2.1% +4.4% -0.2%
動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。

新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド

新興国の国家機関が発行する米ドル建ての債券を主な投資対象とし、新興国の債券市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。

大和証券投資信託委託+3.8% +3.7% +8.3% +3.2%※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。

基準価額の月次変動要因分解
2019年6月末の基準価額
2019年5月末の基準価額変動額
内訳※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

10,317 円
10,118 円
199 円
合計

国内株式ファンド

4円

先進国株式ファンド

10 円

新興国株式ファンド

14 円

国内REITファンド▲0 円

先進国REITファンド▲1 円

先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド

78 円

新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド

102 円

小計分配金
信託報酬、その他

208 円
0 円 ▲20 円
▲9 円

0円

20 円

40 円

60 円

80 円

100 円

120 円

※「基準価額の月次変動要因分解」は、簡便法に基づく概算値です。
※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。

基準価額の月次変動要因※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
国内株式ファンド

250 円
200 円

先進国株式ファンド

150 円

新興国株式ファンド

100 円

国内REITファンド

50 円

先進国REITファンド

0円

先進国債券

▲50 円

（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券▲100 円
2019年3月

2019年4月

2019年5月

2019年6月（為替ヘッジあり）ファンド
安定タイプ※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

2/8

投資者の皆さまへ

YMアセット・バランスファンド（安定タイプ）／（成長タイプ）

マンスリー・レポート

愛称：トリプル維新ファンド（安定タイプ）／（成長タイプ）
信託期間
決算日

追加型投信／内外／資産複合：無期限：毎年6月23日（休業日の場合翌営業日）

基 準 日 ：

2019年6月28日

成長タイプの運用状況※過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
≪基準価額・純資産の推移≫
2019年6月28日現在
基準価額
11,226 円
純資産総額
29億円
期間別騰落率期間
1カ月間3カ月間6カ月間
1年間
3年間
5年間
年初来
設定来ファンド+1.7 %+1.0 %+7.5 %+4.3 %+10.4 %----+7.5 %+12.3 %

当初設定日（2016年6月24日）～2019年6月28日

12,000
純資産総額

60

基準価額（分配金再投資）

11,50050

基 11,000
準価10,500額（円 10,000）

40

純
資産
30 総額
20 （億10 円）

9,500
9,00002016/12/27
2017/6/28
2017/12/27
2018/7/2
2019/1/4
設定時※「基準価額（分配金再投資）」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用（信託報酬）は控除しています（7ページ目の≪ファンドの費用≫をご覧ください）。
※「期間別騰落率」の各計算期間は、基準日から過去に遡った期間とし、当該ファンドの「基準価額（分配金再投資）」を用いた騰落率を表しています。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。

≪分配の推移≫≪主要な資産の状況≫※比率は、純資産に対するものです。

（1万口当たり、税引前）決算期（年/月）
第1期
第2期
第3期

(17/06)(18/06)(19/06)

分配金合計額

分配金0円
0円0円

設定来： 0円※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

組入ファンド別構成
ファンド名
国内株式ファンド
先進国株式ファンド
新興国株式ファンド
国内REITファンド
先進国REITファンド
先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド
コールローン、その他

比率
8.4%
8.1%
8.3%
12.2%
12.1%
33.4%
16.5%
1.0%

通貨別構成

合計

100.0%

通貨
日本円
米ドル
ユーロ
豪ドル
英ポンド
シンガポール・ドル
香港ドル
カナダ・ドルニュージーランド・ドル
その他
合計

比率
71.5%
23.1%
2.7%
0.9%
0.6%
0.4%
0.4%
0.3%
0.1%
0.0%
100.0%※比率の合計が四捨五入の関係で100％にならないことがあります。
※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。
※為替ヘッジ付外債は、日本円に分類しています。

≪ファンドマネージャーのコメント≫※現時点での投資判断を示したものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。

【投資行動】
ほぼ基本配分比率通りの資産配分を維持しました。
【パフォーマンス】
米国やユーロ圏をはじめとして、各国の中央銀行が金融緩和姿勢を強めたことなどを背景に、先進国債券（為替ヘッジあり）ファンドや新興国債券（為替ヘッジあり）ファンドが上昇したことで、ファンド基準価額も月間で上昇しました。

※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

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成長タイプの運用状況
組入ファンドの騰落率※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

運用会社名

投資信託証券（ファンド名）

騰落率

主な投資方針1カ月間 3カ月間 6カ月間 設定来国内株式ファンド

国内の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。

先進国株式ファンド

日本を除く先進国の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめ+3.1% +1.7%ざして運用を行ないます。

新興国株式ファンド

新興国の株式市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用+4.5% -0.7% +6.9%を行ないます。

国内REITファンド

国内のリート市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。

+1.4% -2.1% +4.8% +36.1%+14.7% +53.6%+43.5%-0.0% +1.6%+11.7% +25.2%

先進国REITファンド

日本を除く先進国のリート市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめ-0.3% -1.7%ざして運用を行ないます。

+13.1% +18.9%

先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド

先進国通貨建ての債券を主な投資対象とし、日本を除く先進国の債券市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。為替変 +1.5% +2.1% +4.4% -0.2%
動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。

新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド

新興国の国家機関が発行する米ドル建ての債券を主な投資対象とし、新興国の債券市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行ないます。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。

大和証券投資信託委託+3.8% +3.7% +8.3% +3.2%※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。

基準価額の月次変動要因分解
2019年6月末の基準価額
2019年5月末の基準価額変動額
内訳※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

11,226 円
11,034 円
192 円
合計

国内株式ファンド

13 円

先進国株式ファンド

28 円

新興国株式ファンド

40 円

国内REITファンド▲0 円

先進国REITファンド▲3 円

先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド

53 円

新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド

69 円

小計分配金
信託報酬、その他

201 円
0 円 ▲10 円
▲9 円

0円

10 円

20 円

30 円

40 円

50 円

60 円

70 円

80 円

※「基準価額の月次変動要因分解」は、簡便法に基づく概算値です。
※ファンド名は「（適格機関投資家専用）」を省略しています。

基準価額の月次変動要因※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
国内株式ファンド

250 円
200 円

先進国株式ファンド

150 円

新興国株式ファンド

100 円

国内REITファンド

50 円
0円

先進国REITファンド▲50 円▲100 円

先進国債券▲150 円（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券▲200 円
2019年3月

2019年4月

2019年5月

2019年6月（為替ヘッジあり）ファンド
成長タイプ※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

4/8

≪投資環境≫
市況概況※現時点での投資判断を示したものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。

（国内株式）
国内株式市場はほぼ横ばいとなりました。上旬は、米国のメキシコに対する新たな関税賦課方針への懸念から株価は一時的に下落したものの、その後トランプ米大統領が同方針を無期限で延期すると表明したことと、米国の利下げ期待の高まりを好感し反発しました。中旬以降は、G20（主要20ヵ国・地域）サミットにおいて米中首脳会談を控え様子見姿勢が強まり、一進一退の推移となりました。
（先進国株式）先進国株式市場は上昇しました。前半は、米国による対メキシコ関税引き上げ回避や、米国の利下げ期待の高まりを好感し、堅調に推移しました。その後、中東での地政学リスクの高まりにより上値を抑えられる局面もありましたが、トランプ米大統領がG20サミットで米中首脳会談を行う意向を示したことや、欧米の金融緩和期待により、月末にかけては上げ幅を広げました。
（新興国株式）新興国株式市場は上昇しました。米国の利下げ期待の高まりと、G20サミットに向けて米中貿易協議が一時休戦の形になったことを好感し上昇基調でした。中央銀行の利下げ期待が高まったインドネシア、中東の地政学的リスク上昇による原油高が材料となったロシアなどは堅調でした。インフレ率の低下が好材料となったトルコも買われました。一方、景気減速懸念が強まったインドは軟調でした。
（国内リート）
国内リート市場は上昇しました。上旬は、米国のメキシコに対する新たな関税賦課方針への懸念によるリスク回避のなかで株式と同様に下落しました。その後トランプ米大統領が同方針を無期限で見送ることを表明し、懸念が後退したことで上昇に転じました。加えて、上旬のパウエルFRB（米国連邦準備制度理事会）議長の発言を受け、市場で米国の利下げ期待が高まったことも指数の押し上げ材料となりました。
（先進国リート）
海外リート市場は上昇しました。米国では、米中貿易協議の行方への懸念が重しとなった局面を交えながらも、利下げ期待の高まりに伴う長期金利低下や株価上昇が支援材料となりました。欧州では、欧州圏の景況感の悪化により多くの国では下落したものの、好調なオフィス市況などからドイツは上昇し、まちまちの展開となりました。アジア・オセアニアでは、中国の新たな景気刺激策に対する期待感から、総じて堅調に推移しました。
（先進国債券）
先進国債券市場は小幅に上昇（金利はおおむね低下）しました。米国やユーロ圏をはじめとして、各国の中央銀行が金融緩和姿勢を強めたことから、先進国債券市場の金利は低下しました。
（新興国債券）
米ドル建て新興国債券に関しては、スプレッド（米国債との利回り格差）はおおむね縮小傾向となりました。個別国材料や米中首脳会談への期待の高まりによる市場のリスク回避姿勢が後退したことなどがスプレッド縮小要因となりました。トルコでは、インフレ率が市場予想以上に低下し利下げ期待が高まったことなどがスプレッド縮小要因となりました。メキシコでは米国による対メキシコ関税引き上げ回避を市場が好感したことを背景に、ブラジルではインフレ率が市場予想を下回ったことや年金改革法案の成立期待が高まったことなどから、スプレッドはそれぞれ縮小しました。
（為替）
為替市場では、円高の動きとなりました。FRB関係者が利下げに前向きな姿勢を示し、市場の利下げ期待が高まったことから米ドル安となり、対円でも下落しました。米ドル以外の通貨については、米中首脳会談への期待などから市場のリスク選好度が強まり円安となったことで、対円でおおむね上昇しました。
新興国通貨は、全体としてはFRBによる利下げ期待が強まったことから、対米ドルで上昇しました。特に、社会保障制度改革による財政赤字の削減が期待されたブラジル・レアルや、中央銀行がインフレ抑制重視の政策をとることを財務相が容認したことが評価された南アフリカ・ランドが買われました。円も、FRBの利下げ期待を受けて、対米ドルで円高となりました。新興国通貨の対米ドルでの上昇度合いがまちまちだったため、円は対新興国通貨全体ではまちまちの値動きとなりました。

組入ファンド（為替ヘッジなし）と為替の価格の推移
180
170

組入ファンド（為替ヘッジありおよび国内資産）の価格の推移

先進国株式ファンド
新興国株式ファンド
先進国REITファンド
米ドル/円

170

160

国内株式ファンド
先進国債券（為替ヘッジあり）ファンド
新興国債券（為替ヘッジあり）ファンド
国内REITファンド

150

150
140

130

130
120

110

110
100
90
2016/6/27 2016/12/21 2017/6/19 2017/12/12 2018/6/11

2018/12/3

2019/6/7

90
2016/6/27 2016/12/21 2017/6/19 2017/12/12 2018/6/11

2018/12/3

2019/6/7※ファンド設定日を基準として指数化しています。

※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

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≪各コースの資産・通貨別構成と基準価額の比較≫
資産別組入ファンド比率（純資産比）
安定タイプ
コールロー
ン、その他
1.0%

成長タイプ

国内株式
3.2%

先進国株式
3.2%

コールロー
ン、その他
1.0%

新興国株式
3.2%

国内株式
8.4%

国内REIT
4.8%

先進国債券

先進国株式
8.1%

先進国債券

先進国REIT
4.8%（為替ヘッジあり）
33.4%

新興国株式
8.3%

新興国債券

（為替ヘッジ（為替ヘッジあり）
53.3%

国内REIT
12.2%

新興国債券あり）26.6%（為替ヘッジあり）
16.5%

先進国REIT12.1%※比率の合計が四捨五入の関係で100％にならないことがあります。

通貨別構成（純資産比）
安定タイプ

ユーロ,
1.2%

成長タイプ
シンガポー

英ポンド,
0.2%
豪ドル,
0.4%

ル・ドル,
0.2%

香港ドル,
0.1%

カナダ・ドル,
0.1%

その他,
0.0%

米ドル,
9.0%

英ポンド,
0.6%

ニュージーラ豪ドル,
0.9%

ンド・ドル,
0.0%

シンガポー 香港ドル,
0.4%
ル・ドル,

カナダ・ドル,0.3%
ニュージーラ0.4%

ユーロ,2.7%

その他,0.0%

ンド・ドル,0.1%

米ドル,23.1%

日本円,
71.5%

日本円,88.6%※大和投資信託のデータを基にワイエムアセットマネジメントが計算しています。
※比率の合計が四捨五入の関係で100％にならないことがあります。
※為替ヘッジ付外債は、日本円に分類しています。

基準価額（分配金再投資）の比較
11,500
11,250基
準価額（円）※データは過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

当初設定日（2016年6月24日）～2019年6月28日
安定タイプ
成長タイプ

11,00010,75010,500
10,25010,000
9,750
9,500
設定時

2016/11/7

2017/3/21

2017/7/31

2017/12/11

2018/4/24

2018/9/3

2019/1/21

2019/6/6※「基準価額（分配金再投資）」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用（信託報酬）は控除しています（7ページ目の≪ファンドの費用≫をご覧ください）。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。

※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

6/8

≪ファンドの目的・特色≫ファンドの目的●内外の債券、株式および不動産投資信託証券（リート）に投資し、信託財産の成長をめざして運用を行ないます。
ファンドの特色
1． 複数の投資信託証券への投資を通じて、主として内外の債券、株式および不動産投資信託証券（リート）に投資します。
2． 各資産への投資比率が異なる「安定タイプ」と「成長タイプ」の２つのタイプから選択できます。
3． 山口フィナンシャルグループの運用会社であるワイエムアセットマネジメント株式会社がファンド運用を行ないます。
4． 内外の債券、株式およびリートを実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資する「ファンド・オブ・ファンズ」です。
・各ファンドの略称としてそれぞれ次を用いることがあります。
YM アセット・バランスファンド（安定タイプ）：「安定タイプ」
YM アセット・バランスファンド（成長タイプ）：「成長タイプ」
・各ファンドの総称を「YM アセット・バランスファンド」とします。
※ 詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「ファンドの目的・特色」をご覧ください。

≪投資リスク≫● 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
「価格変動リスク・信用リスク（株価の変動、公社債の価格変動、リートの価格変動）」、「為替変動リスク」、「カントリー・リスク」、「その他（解約申込みに伴うリスク等）」※ 新興国には先進国とは異なる新興国市場のリスクなどがあります。
※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※ 詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご覧ください。

≪ファンドの費用≫
お客さまが直接的に負担する費用
購 入 時 手 数 料ありません。

信託財産留保額ありません。

お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用の総額は、毎日、信託財産の純資産総額に対して次に掲げる率運 用 管 理 費 用（ 信 託 報 酬 ）投資対象とする
投 資 信 託 証 券
実質的に負担する運 用 管 理 費 用

安定タイプ

成長タイプ

年率 1.107％（税込）

年率 1.215％（税込）

年率 0.2052％（税込）～年率 0.324％（税込）

年率 0.2052％（税込）～年率 0.324％（税込）

年率 1.380％程度（税込）＊

年率 1.482％程度（税込）＊

監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
※「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
＊実際の組入状況等により変動します。
※ 手数料等の合計金額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場不動産投資信託は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。
※ 詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「手続・手数料等」をご覧ください。
その他の費用・手数料※ 8ページ目の≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫をよくお読みください。

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≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫

当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするためにワイエムアセットマネジメント株式会社により作成されたものです。



当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

投資信託は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。

投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

当資料は、信頼できると考えられる情報源から作成していますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮していませんので、投資者のみなさまの実質的な投資成果を示すものではありません。

当資料の中で記載されている内容、数値、図表、意見等は資料作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。

分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

販売会社等についてのお問い合わせ► ワイエムアセットマネジメント株式会社
083-223-7124（営業日の 9:00～17:00）
当社ホームページ► http://www.ymam.co.jp/≪販売会社≫
加入協会
販売会社（業態別、50音順）（金融商品取引業者名）

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

株式会社北九州銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第117号○○

株式会社もみじ銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第12号○○

株式会社山口銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第6号○○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第8号○

上記の販売会社については今後変更となる場合があります。また、新規のご購入の取り扱いを行っていない場合がありますので、各販売会社にご確認ください。

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