博士論文要約
青年海外協力隊体育隊員の「成果」に関する研究：
国際ボランティアの研究動向を踏まえて

白石智也

広島大学大学院人間社会科学研究科
国際教育開発プログラム
2021 年 9 月

【

論文題目

】

青年海外協力隊体育隊員の「成果」に関する研究：国際ボランティアの研究動向を踏まえて

【
第1章

論文目次

】

序論

第 1 節 研究の背景
第 1 項 国際ボランティアの「成果」に関する議論
第 2 項 青年海外協力隊の概要及びその研究に関する展望
第 3 項 開発途上国の学校体育の実態及び日本が行う学校体育支援
第 4 項 青年海外協力隊体育隊員の役割
第 2 節 問題の所在及び研究の目的
第 3 節 研究の方法及び論文構成
第 1 項 分析的枠組み
第 2 項 本論文の構成と調査方法及び分析方法
注釈

第2章

国際ボランティアの「成果」に関する研究動向

第 1 節 研究の背景及び目的
第 2 節 研究の方法
第 1 項 分析対象となる先行研究の選定
1．英語論文の検索及びスクリーニング
2．日本語論文の検索及びスクリーニング
3．関連文献からの先行研究の追加
4．スノーボールサンプリングによる先行研究の追加
第 2 項 分析方法
第 3 節 結果・考察
第 1 項 受入国でのコミュニティに関する「成果」
第 2 項 ボランティア自身に関する「成果」
第 3 項 自国でのコミュニティに関する「成果」
第 4 節 総合考察
第 5 節 小括注釈

第3章

体育隊員に関する実態把握：派遣者数の分析及び先行研究の整理より

第 1 節 研究の背景及び目的1

第 2 節 体育隊員の派遣者数の推移
第 1 項 青年海外協力隊全体における体育・スポーツ隊員の派遣者数の割合
第 2 項 体育・スポーツ隊員の中における体育隊員の派遣者数の割合
第 3 節 体育隊員に関する先行研究の整理
第 1 項 分析対象となる先行研究の選定
第 2 項 分析対象の先行研究の概要
第 3 項 考察
1．研究の目的について
2．研究の方法について
3．研究の成果について
第 4 節 小括注釈

第4章

体育隊員の活動及び受入国でのコミュニティに対する影響：授業研究を用いた体育教員研修会を事例として第 1 節 研究の背景及び目的
第 2 節 研究の方法
第 1 項 分析的枠組み
第 2 項 研究の対象
1．第 1 回研修会の概要
2．第 2 回研修会の概要
第 3 項 調査方法及び調査内容
1．事後アンケート調査
2．事後インタビュー調査
第 4 項 分析方法
第 3 節 結果
第 1 項 事後アンケート調査について
1．研修会の満足度について
2．第 1 回の事後アンケート調査におけるレベル 1 に対する記述の分類
3．第 1 回の事後アンケート調査におけるレベル 2 に対する記述の分類
4．第 2 回の事後アンケート調査におけるレベル 1 に対する記述の分類
5．第 2 回の事後アンケート調査におけるレベル 2 に対する記述の分類
第 2 項 事後インタビュー調査について
1．ウガンダ人体育教員 A のストーリーライン
2．体育隊員 B のストーリーライン
2

3．元体育隊員 C のストーリーライン
第 4 節 考察第 1 項 レベル 1（反応）に対する評価
第 2 項 レベル 2（学習）に対する評価
第 3 項 レベル 3（行動）に対する評価
第 4 項 レベル 4（結果）に対する評価
第 5 節 小括注釈

第5章

体育隊員としての経験がボランティア自身に与える影響：セルフスタディを通して

第 1 節 研究の背景及び目的
第 2 節 研究の方法
第 1 項 分析的枠組み
第 2 項 筆者を取り巻く文脈の整理
1．ウガンダの社会的動向及び教育について
2．筆者自身について
第 3 項 調査方法及び調査内容
第 4 項 分析方法
第 3 節 結果
第 1 項 各テクストデータから得られたストーリーライン
1．日記から得られたストーリーライン
2．「教師教育者グループ」によるインタビューから得られたストーリーライン
3．「スポーツ国際開発学専門家グループ」によるインタビューから得られたストーリーライン
第 2 項 生成された理論の分類結果
1．「自己分類」のカテゴリーへの分類
2．「集団受容」のカテゴリーへの分類
3．「自己検証」のカテゴリーへの分類
4．「その他」のカテゴリーへの分類
第 4 節 考察第 1 項 自己分類に関する理論
第 2 項 集団受容に関する理論
第 3 項 自己検証に関する理論
第 4 項 その他の理論
第 5 節 小括
注釈
3

第6章

体育隊員経験を通じたボランティア自身の変容及び日本でのコミュニティにおける経験の社会還元

第 1 節 研究の背景及び目的
第 2 節 研究の方法
第 1 項 分析的枠組み
第 2 項 研究の対象
第 3 項 調査方法及び調査内容
第 4 項 分析方法
第 3 節 結果
第 4 節 考察第 1 項 個人が有する専門的技能及び知識の習得
第 2 項 自身の職業，キャリア，及び職場における実践に対する影響
第 3 項 開発・国際協力に対する意識の向上及び社会的な団結の促進
第 4 項 市民・国民としての行動の変化
第 5 節 小括
注釈

第7章

結論

第 1 節 本研究の総合考察
第 1 項 受入国でのコミュニティに関する「成果」
1．受入国の体育教員の自助努力及び職能開発を促す活動
2．受入国における「成果」の蓄積及び発展性
3．他教科を専門とする教育分野の青年海外協力隊員と体育隊員の差異
第 2 項 ボランティア自身に関する「成果」
1．受入国で注力した活動に伴う変容・変化及び活動環境の重要性
2．各種能力の向上及び精神面の変容
第 3 項 日本でのコミュニティに関する「成果」
1．体育隊員経験者が周囲の人々に及ぼす影響
2．様々な職業・校種における体育隊員経験の還元
第 2 節 本研究の結果
第 3 節 本研究の課題及び今後の展望
注釈

引用・参考文献

4

【
第1章

論文要約

】

序論

第 1 章では，研究の背景及び問題の所在を整理した上で，研究の目的，研究の方法，本論文の構成について論じた．
研究の背景及び問題の所在を概説すると，「持続可能な開発目標（SDGs）」の採択によって，開発途
上国（以下「途上国」と略す）で問題視されてきた課題は，途上国に限ったことではないということ，また，グローバルイシューとして捉えるべきであるということが明示された（藤森，2020）．この社会的趨
勢に伴い，従来の国際ボランティア注１）は，途上国の経済・社会の発展及び復興に貢献することを求められていたものの，現在では，先進国・途上国を問わず，地球規模における持続可能な開発に対する貢献が期待されているという（山田浩司，2018）．また，「途上国の経済・社会の発展及び復興に寄与することができたのか」という観点を中心に評価がなされていた国際ボランティアについて，「持続可能な開発に資する人材となることができたのか」という人材育成の観点においても，「成果」注２）を上げることが求められるようになってきた．そのため，各国の国際ボランティア事業がどの程度「成果」を残しているか，
多角的な観点から評価する必要が出てきたものの，国際ボランティアの「成果」を主題とした研究は未だ少なく，その蓄積が求められている（Machin，2008；岡部・三次，2018；内海，2011a）．
ここで，日本の国際ボランティアに目を向けると，日本の機関の中で最も多くの国際ボランティアを派遣しているのが国際協力機構（Japan International Cooperation Agency：以下「JICA」と略す）注３）であり（小川，2014），JICA が実施する青年海外協力隊（Japan Overseas Cooperation Volunteers：以下「JOCV」と略す）事業は，アジアで最大の国際ボランティア事業であるといわれている（須田ほか，2018）．JOCV
では，190 種類以上の職種が設けられており，その活動内容は職種ごとに異なっている（JICA 海外協力隊，online4）．他方，JOCV に関する研究に目を向けると，一種の報告書のような，「理論的，実証的であるというよりも，現象を記録ないし叙述するもの」（岡部，2018b，p.1）が多く存在している．この課
題に関して，イギリスの国際ボランティアに関する研究を行っている Machin（2008）は，世界中の異なる環境，また，異なる目的のもとで活動を行っている国際ボランティアの研究は，何らかの性質に基づいた細分化された条件での研究，つまり，分野別の事例研究が行われるべきであると主張している．
以上を踏まえると，JOCV の「成果」を検討することは重要であると考えられるものの，JOCV のみな
らず，国際ボランティアの「成果」に関する研究は未だ少ないのが現状である．また，国際ボランティア
に関する研究を実施する際は，分野別での事例研究が蓄積されるべきであろう．そのため，JOCV の「成果」について検討する場合，JOCV にはボランティアの専門分野を細分化する「職種」という制度があることから，職種を限定した中で研究を進めるべきであると考えられる．
そこで本論文では，JOCV の中でも，「体育」という職種で派遣された隊員（以下「体育隊員」と略す）の「成果」に着目した．古くから，日本は途上国の学校体育支援に従事しており，その中心を長らく担ってきたのが体育隊員である（齊藤，2015）．2020 年 9 月 30 日現在，延べ 1,300 人以上の体育隊員が途上国に派遣され（JICA 海外協力隊，online2），受入国の学校での体育授業，同僚教員に対する助言，各種省庁におけるカリキュラム改訂のサポート，教員研修会の開催などの活動が，体育隊員によって実施さ5

れてきた（JICA 海外協力隊，online3）．JOCV 事業が開始された 1960 年代から，「体育」が職種として存在し，体育隊員が途上国に派遣されていることを鑑みると，体育隊員は JOCV 事業の中核を担ってきた職種の 1 つであると考えられる（齊藤，2006）．他方，多くの国で実施されている国際ボランティア事業において，教育全般，もしくはスポーツ指導を担当するセクターは存在するものの，学校体育の推進を目的に，2 年間という長期間のボランティアを派遣する機関は，管見の限り JICA 以外には無く，「体育」という職種は，日本固有のものであることが窺える．そのため，途上国の学校体育の推進に携わるという，世界的にみても特異性のある活動を行う体育隊員に関する研究は，国際教育協力における学校体育
支援の発展のために，重要な役割を果たすと考えられる．また，齊藤（2020）及び白旗（2020）は，体育隊員に対する要請数は増加の一途にあると述べており，このような学校体育に関する知見・経験を途上国で広める体育隊員の存在意義は，今後益々大きくなると推察される．したがって，今後も JOCV の中で重要な役割を担うと考えられる体育隊員に関する研究は，JOCV 全体の発展に向けた一資料としても有益であろう．
以上を踏まえ，本論文では，体育隊員の「成果」について，複数の事例研究を関連付けながら，多角的に分析及び考察することを目的とした．その上で，最終的には，他国の国際ボランティア事業及び JOCVの他職種の隊員に関する先行研究も参考にしながら，体育隊員が行う活動の特質，並びに，体育隊員に係る制度及び派遣などに関する今後の課題などについても検討した．
研究の方法として，図 1 に示す Sherraden et al.（2008）の概念モデルの中における「国際ボランティア
活動の成果」の 3 つの観点を援用した上で，以下の 3 点を本論文の分析的枠組みとして設定した．
1）受入国でのコミュニティに関する「成果」
2）ボランティア自身に関する「成果」
3）日本でのコミュニティに関する「成果」

図1

Sherraden et al.（2008）の概念モデル（出典）Sherraden et al.（2008）を参考に筆者作成

6

また，この概念モデルは，今後の可能性を探るための初期の枠組みであると主張されており（Sherraden
et al.，2008），モデル内の構成要素同士の関係性について検討する必要がある．そこで，本論文では，体育隊員の「成果」に関して，図 2 に示すような関係性を仮定した上で，各観点の「成果」同士の関係性についても議論し，体育隊員が受入国において実施した活動から，日本でのコミュニティに関する「成果」
まで，体系的な考察を行った．その際，研究方法として，「すべての部分が，いかに連携してあるひとつの全体像を形成するのかを明らかにする」（メリアム，2004，p.9）ことのできる質的研究法を適用した．

図2

体育隊員の「成果」に関する各観点の関係性の仮定

本論文の構成として，本章の序論に続き，国際ボランティアに関する先行研究の整理（第 2 章），並びに，体育隊員の派遣動向及び体育隊員に関する先行研究の分析を行い（第 3 章），分析的枠組みで示した
3 つの観点に則して事例研究を実施し（第 4 章・第 5 章・第 6 章），第 7 章に結論を位置付けた．図 3 は，本論文の構成を図式化したものである．

図3

本論文の構成7

第2章

国際ボランティアの「成果」に関する研究動向

第 2 章では，2008 年以降に出版された国際ボランティアの「成果」が記されている先行研究を体系的に整理し，この分野における研究動向の検討，また，今後の課題と展望の導出を目的とした．なお，本章においては，JOCV 以外の国際ボランティアに関する先行研究も分析の対象とするため，本論文の分析的枠組みとして記している「日本でのコミュニティに関する『成果』」を「自国でのコミュニティに関する『成果』」と置き換えた．
研究の方法として，2020 年 5 月 2 日に，Web of Science 及び CiNii Articles において，英語及び日本語の先行研究の検索を行い，スクリーニングを実施し，12 編を分析の対象とした．また，関連文献の検討
及びスノーボールサンプリングによって，11 編の先行研究を分析対象として追加し，計 23 編の先行研究
を分析対象とした．そして，国際ボランティアの「成果」に関する研究動向及び今後の課題と展望を導出すべく，分析の対象となった研究を「研究対象となったボランティアまたはプログラムの属性及び役割」，「研究の目的及び調査方法」，「研究の成果及び今後の課題」，の 3 つの視点から体系的に整理した．
結果として，2008 年に国際ボランティア研究のレビューを実施した Sherraden et al.（2008）と比べ，異なる傾向はみられなかった．一方で，Sherraden et al.（2008）が，国際ボランティアの「成果」を評価するためには，活動の事前及び事後の調査が必要であると述べているにも関わらず，そのような系統的な調査が実施されている先行研究は，非常に少なかった．岡部（2018a）は，国際ボランティアに関する研究方法は未だ確立されていないと指摘しており，現状から国際ボランティアの実際の「成果」について評価することは難しいと考えられる．そこで，本章の結果を踏まえた上で，本論文の分析的枠組みとして示した 3 つの観点に基づき，今後実施されるべき研究について考察を行った．なお，本論文では，国際ボランティア研究全般における課題の解決の一助となるべく，これらの示唆も踏まえた上で，第 4 章から第 6章までの事例研究を実施した．
まず，「受入国でのコミュニティに関する『成果』」に係る研究について，「論文読者等（研究のオー
ディエンス）」である国際ボランティア事業に関わる実践家や研究者が，自らの置かれた立場に「翻訳」（大谷，2019，p.80）することができるように，今後も益々の事例研究の蓄積が必要であることが示唆された．また，それらの事例研究の中では，対象としているコミュニティの実態や，調査方法及び分析方法なども，詳細に記される必要があると考えられる（Sherraden et al.，2008）．
続いて，「ボランティア自身に関する『成果』」に係る研究について，Korthagen and Vasalos（2005）の「玉ねぎモデル」（pp.53-54）注４）を参考に，ボランティア自身の信念，もしくはアイデンティティの変容に焦点を当てた研究の必要性が窺えた．なぜなら，この分野に属する従来の研究では，個人の能力及び行動の変容に着目している研究が多く（例えば，Lough et al.，2012；McBride et al.，2010；Alexander，
2012），その深層にある信念，並びにアイデンティティに焦点を当てた研究は少ないからである．また，
Sherraden et al.（2008）が，国際ボランティア研究における縦断的研究の少なさを指摘していることも踏
まえると，国際ボランティア活動を実施している個人の信念及びアイデンティティの形成，または変容について，縦断的な調査及び分析を実施する必要があると考えられる．
そして，「自国でのコミュニティに関する『成果』」に係る研究について，「ボランティア自身に関す
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る『成果』」との関係性を明確にするような研究が，今後重要になっていくと考えられる．具体的には，ボランティアの変容及び成長が，帰国後のコミュニティにどのような影響を及ぼすのか，調査及び分析を行うことが重要となろう．

第3章

体育隊員に関する実態把握：派遣者数の分析及び先行研究の整理より

第 3 章では，体育隊員の派遣の現状について明らかにすると同時に，体育隊員に関する先行研究のレビューを実施し，それらの実態の把握と，体育隊員に関する研究の今後の課題の導出を目的とした．
研究の方法として，派遣者数の分析では，JICA 所有の任意抽出派遣実績データを基に，JOCV 全体，
体育・スポーツ隊員注５），体育隊員の派遣者数の推移について検討した．また，体育隊員に関する先行研
究のレビューは，分析対象となる先行研究について，2020 年 5 月 14 日に CiNii Articles を用いて検索を行い，スクリーニングを実施し，計 6 編を分析対象とした．これら 6 編の研究を，「研究の目的」，「研究の方法」，「研究の成果」の 3 つの視点において，それぞれの実態及び課題を整理し，考察を行った．
結果として，まず，派遣者数の推移について，近年，体育・スポーツ隊員の派遣者数は増加しており，
この背景として，2020 年東京オリンピック・パラリンピック競技大会の開催決定に伴い開始されたスポーツ国際貢献事業「Sport for Tomorrow（以下「SFT」と略す）」注６）の影響が挙げられた．また，その中でも，体育隊員の派遣者数の割合は増加していることが明らかになった．齊藤（2006）によると，日本において国際教育協力に対する認識が高まったことで，1980 年代の体育隊員の割合増加に繋がったという．
1990 年の 3 月には，タイのジョムティエンで「万人のための教育（Education for All：以下「EFA」と略す）世界会議」が開催され，世界的にも国際教育協力が重要視されるようになった（芦田，2018）．そこで謳われたスローガンである EFA の実現に向け，日本も JOCV の派遣を通じて，積極的な姿勢で国際教育協力に取り組んできている（馬場・下田，2018）．このことから，国際教育協力への貢献，とりわけ，途上国における学校体育の改善に体育隊員が資することを期待され，その派遣者数が増加し続けていると推察された．
続いて，先行研究のレビューについて，体育隊員に関する先行研究は 6 編と少なく，更なる研究の蓄積が，体育隊員に関する研究の質の担保及び向上に繋がると考えられた．他方，この 6 編は，（1）JICAが所有しているデータを用いた研究，（2）受入国の実態及び体育隊員の活動の「成果」を調査した研究，に二分されていた．さらに，（2）に分類された研究の中には，途上国の人々の運動習慣及び運動能力を調査し，体育隊員の派遣に対する提言を行う研究もあり（久木留・齊藤，2006），体育隊員に関する研究は，体育隊員の活動の検討のみならず，途上国の実態調査という観点からも展開することが可能であると示唆された．

第4章

体育隊員の活動及び受入国でのコミュニティに対する影響：授業研究を用いた体育教員研修会を事例として

第 4 章では，ウガンダ共和国（以下「ウガンダ」と略す）で体育隊員が開催した授業研究を用いた体育
教員研修会を事例とし，体育隊員の活動が受入国でのコミュニティに与えた影響について明らかにする
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ことを目的とした．
研究の方法として，D. L. Kirkpatrick が提唱した「研修の 4 段階評価法」の改良モデルである New World
Kirkpatrick Model（Kirkpatrick and Kirkpatrick，2016）を参考に，以下の 4 点を分析的枠組みとして設定した．
1）レベル 1（Reaction：反応）2）レベル 2（Learning：学習）3）レベル 3（Behavior：行動）4）レベル 4（Results：結果）
その上で，計 2 回の研修会を対象とし，参加者に対してアンケート調査を実施した（第 1 回：15 人，
第 2 回：22 人）．さらに，両方の研修会に参加したウガンダ人体育教員 A（以下「教員 A」と略す），
調査実施時期に教員 A とともに活動をしていた体育隊員 B，研修会実施時期に教員 A とともに活動をしていた元体育隊員 C，の 3 名に対して，インタビュー調査を実施した．アンケート調査の自由記述部分で得られたテクストデータについて，KJ 法（川喜田，1986）を援用して分析を行い，また，インタビュー
調査で得られたテクストデータについて，Steps for Coding and Theorization（以下「SCAT」と略す）（大谷，2019）を援用して分析を行った．
結果として，まず，レベル 1（Reaction：反応）の観点では，体育隊員が企画した体育教員研修会において，参加した体育教員は良好な反応を示すことが窺えた．一方，その国・地域に即した研修内容及び形態を考慮し，かつ，研修会終了後も補助資料となり得る教材を多く用いた研修会を開催することで，参加する受入国の体育教員は，より肯定的な反応を示す可能性が高いことが明らかになった．
続いて，研修会に参加したウガンダ人教員は，研修会の中で何を学習したのか，というレベル 2（Learning：学習）の観点に関しては，（1）参加者自身が，研究授業を観察しながら，生徒が授業中に学んでいる実技スキルを学習する可能性が高いこと，（2）各学校で不足している体育用具について，教員が製作する方法を学習することが重要であること，の 2 点が明らかになった．また，参加者にとって，授業を構成する機会，並びに，他の参加者の授業を観察する機会が多ければ多いほど，より多角的な視点か
ら授業を観察できる可能性が高いと示唆された．これらのことから，体育隊員は，体育教員研修会を通して，途上国の体育教員の職能開発に寄与している可能性が窺えた．
次に，レベル 3（Behavior：行動）の観点について，体育隊員は，授業研究という研修形態を通して，途上国の体育教員が自発的に学ぶためのモチベーション向上，いわゆる自助努力の促進に寄与している可能性が窺えた．具体的には，インタビュー調査の結果から，教員 A は勤務先の学校において，同僚の体育隊員とともに継続的にティーム・ティーチングで授業を実施し，お互いの授業にコメントし合う活動を行うようになったという行動変容がみられた．
一方で，レベル 4（Results：結果）の観点について，参加者の学校の制度に研修会の効果を波及させることはできていなかった．体育隊員が，体育教員研修会を通して，学校の制度に影響を与えるためには，
校内研修における体育授業研究の導入や，継続的，かつ系統的な研修会の実施，また，研修会に参加した教員が，所属先の校長から賞賛を得る仕組み作りなどが必要であると考えられた．
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第5章

体育隊員としての経験がボランティア自身に与える影響：セルフスタディを通して

第 5 章では，体育隊員を経験した中で，「体育教師としてのアイデンティティ」から「体育教師教育者としてのアイデンティティ」に変容し，体育教師教育者の職を志すようになった筆者自身を事例として取り上げ，体育隊員としての経験が，体育隊員のアイデンティティに与えた影響について明らかにすることを目的とした．なお，欧米において，教師は「first-order」，教師教育者は，その次点として「secondorder」と呼称されることがあるため（例えば，Murray and Male，2005；Swennen et al.，2010），本章においては，このアイデンティティの変容も 1 つの「成果」として位置付けた．また，本章の研究手法として援用したセルフスタディ注７）では，第一人称として，「I（筆者）」を用いることが一般的であるため（例
えば，Henderson，2010；Williams and Power，2010），本章でも，「筆者」という第一人称を用いながら論述した．
研究の方法として，本章では，教師及び教師教育者に関する先行研究から，分析的枠組みを検討した上で，Izadinia（2014）が提唱する「教師教育者のアイデンティティの形成過程」に関する理論に着目し，以下の 3 点を分析的枠組みとした．
1）Self-categorisation（自己分類）2）Group-acceptance（集団受容）3）Self-verification（自己検証）
また，セルフスタディを援用し，「批判的友人」（ロックラン・武田，2019，p.167）と呼ばれる身近な専門家集団とのグループインタビューで得られたテクストデータと，体育隊員として活動を行っていた
筆者が書き記していた日記について，SCAT（大谷，2019）を援用して分析を行った．さらに，SCAT（大谷，2019）による分析の後，本章の分析的枠組みとして示した 3 つの観点をカテゴリーとし，生成された理論を演繹的に分類した．これは，分析的枠組みに沿って理論を整理するためのものであり，SCAT（大谷，2019）の分析方法に変化を加えるものではない．3 つのカテゴリーに当てはまらないと考えられた理論に関しては，「その他」のカテゴリーに分類した．
結果として，まず，Self-categorisation（自己分類）について，なぜ筆者が，自分自身を体育教師ではなく体育教師教育者に分類していったのか考察を行った．結果として，筆者が活動を行っていた（1）ウガンダ，（2）大規模校，という「環境」に関する 2 つの視点から示唆を得た．具体的には，体育隊員が，途上国，かつその国の中でも大規模な学校で教育に従事すると，現地の体育教員の質という課題に目が向き易く，体育教師教育者としての活動を行うことも可能であることから，自らの役割を体育教師教育者に自己分類する可能性が高いことが明らかになった．
続いて，Group-acceptance（集団受容）について，体育隊員自身の教育経験が乏しかったり，語学力が低かったりしても，受入国の体育の現状に失望せず，真摯な態度で配属先の体育の発展に従事することで，配属先において良い同僚性を構築することができると示唆された．このような同僚性は，体育隊員の自尊心及び自己肯定感の向上に繋がり，体育教師教育者として積極的な姿勢で「行動」を起こすことができるようになると考えられた．
次に，Self-verification（自己検証）について，体育教師としての活動に葛藤を感じている体育隊員にと
11

って，体育教師教育者としての実践で成功体験を得られることは，体育教師教育者としてのアイデンテ
ィティ形成が大きく進む要因となることが明らかになった．筆者にとっての具体的な成功体験とは，（1）
教員研修会の開催，（2）カウンターパート注８）に対する助言・指導，などのようなものであり，それらによって，自己肯定感が高まるだけでなく，体育教師教育者としての「能力」も向上したと推察された．
最後に，「その他」のカテゴリーに分類された理論及びここまでの議論，並びに，先述した Korthagen
and Vasalos（2005）の「玉ねぎモデル」（pp.53-54）を踏まえ，体育教師教育者として活動を行うことができる「環境」を構築し，体育教師教育者としての「行動」をすることができた体育隊員は，成功体験に伴う「能力」を得ることができ，それらに関するリフレクションは，「信念」並びに「アイデンティティ」の変容に影響を及ぼし，最終的には，自分自身が今後果たすべき「使命」にも影響を与えていくことが明らかになった．

第6章

体育隊員経験を通じたボランティア自身の変容及び日本でのコミュニティにおける経験の社会還元

第 6 章では，体育隊員経験者が，体育隊員経験を通じてどのように変容したと感じているか，また，体育隊員経験をどのように日本でのコミュニティに還元しているか調査し，体育隊員経験者の変容と帰国
後の社会還元について明らかにすることを目的とした．
研究の方法として，本章では，Machin（2008）の先行研究を参考に，分析的枠組みを検討した．Machin（2008）は，国際ボランティアに関する文献のレビューから，イギリスの国際ボランティア経験者の帰国後におけるコミュニティへの影響について整理している．その中で議論の軸となった以下の 4 点を分析的枠組みとして設定した．
1）Developing professional and personal skills and knowledge（個人が有する専門的技能及び知識の習得）
2）Influencing employment, career progression and workplace practice（自身の職業，キャリア，及び職場における実践に対する影響）
3）Raising development awareness and promoting social cohesion（開発・国際協力に対する意識の向上及び社会的な団結の促進）
4）Increasing civic participation（市民・国民としての行動の変化）
また，調査対象者は，過去に体育隊員として活動を行った経験のある 20 代から 50 代までの男女 12 名であった．各調査対象者に対してインタビュー調査を行い，得られたテクストデータについて，修正版グ
ラウンデッド・セオリー・アプローチ（木下，2007，2020）を援用して分析を行った．
結果として，まず，専門的技能及び知識について，体育隊員経験者は，体育隊員経験を通じて，語学力
及びコミュニケーション能力の向上を実感するが，その中でも特に教員経験の乏しい体育隊員に関して
は，体育授業の準備，並びに運営などに関連する能力も習得することができると推察された．
続いて，職業やキャリアに対する影響について，体育隊員経験は，帰国後の職業選択に大きく影響を及ぼしていることが示唆された．また，海外に関わる職業を選択した体育隊員経験者は，体育隊員経験を経て向上させた語学力を活用している様子が窺えた．さらに，日本の教育現場で働く体育隊員経験者は，勤12

務先の学校において，周囲の人々にその経験を共有しており，その結果，教え子，もしくは同僚が国際協力に興味を持ち，次なる体育隊員が輩出されていることが明らかになった．
次に，開発及び国際協力に対する意識の向上について，体育隊員経験者は，体育隊員経験を経て，開発や国際協力に対する意識が変容したり，途上国及び世界全体の問題に対する関心が高まったりしている
ことが明らかになった．また，それらの興味・関心の広がり及び高まりは，周囲の人々への経験の共有を促していると考えられ，その結果，周囲の人々の興味・関心の変容にも繋がっていることが窺えた．さらに，体育隊員経験を経ると，周囲の人々との関わり方にも変化がみられると示された．
最後に，市民・国民としての行動の変化について，教育現場で勤務していない体育隊員経験者は，各種の学校，あるいは JICA が主催する出前講座に参加し，その経験を子どもたちに対して還元していることが窺えた．また，日本に関する関心の高まりもみられ，選挙，もしくは募金活動に対して積極的になる人が多いと考えられた．

第7章

結論

第 7 章では，本論文の分析的枠組みである 3 つの観点に沿って，第 2 章及び第 3 章の文献研究，また，第 4 章から第 6 章までの事例研究を基に，体育隊員の「成果」について，総合的に考察を行った．さらに，第 1 章において仮定したこれら 3 つの観点の関係性について，どのように関連しているのか検討した．なお，図 4 は，後述する 3 つの観点に関する研究結果を踏まえ，体育隊員の「成果」について図式化したものである．
本研究の結果として，まず，「受入国でのコミュニティに関する『成果』」について，体育隊員は，受入国でのコミュニティにおいて，子どもたちに対する体育授業だけでなく，体育教員研修会など，受入国の体育教員の自助努力及び職能開発を促す活動を行っていることが窺えた．このような活動は，体育隊員が関わった人々から一定の評価を得ているものの，「成果」として可視化されていることは少ないといわざるを得ない結果であった．今後，現地の他組織との連携，JICA 現地事務所のさらなる活用，継続的な体育隊員の派遣などを通して（細野，2018；山田浩司，2018），体育隊員の活動が，受入国に「成果」として表出していくことが期待される．他方，体育隊員の活動が継続的に行われているという縦断的な「成果」の蓄積だけでなく，横断的な広がりについて，第 4 章で焦点を当てたウガンダでは，体育隊員の実施した活動が，SFT のプロジェクトの 1 つとして規模を拡大して進められていた（SFT，online2）．このことから，体育隊員の活動は，体育隊員の活動中，もしくは帰国後に，何らかのプロジェクトなどで広がりをみせる可能性があると示唆された．
続いて，「ボランティア自身に関する『成果』」として，体育隊員には，受入国で注力した活動に伴う変容がみられた．例えば，体育教師から体育教師教育者へのアイデンティティの変容，国際協力に対する意識の変容，教育観の変容などであり，体育隊員の内面的な変容は，受入国での配属先の状況が影響していると考えられた．また，それらの変容は，帰国後の職業・職種の変化にも繋がり，体育・スポーツを通じた国際協力の仕事を通して，帰国後も受入国の発展に従事している人も存在した．加えて，体育隊員経験を通じて，技能・知識の習得，興味・関心の高まり及び広がり，性格・価値観の変容などが，体育隊員
13

図4

分析的枠組みの 3 つの観点における体育隊員の「成果」の関係図

14

全般でみられ，これらも，帰国後における職業・職種の変化に影響を与えていることが示唆された．他方，
その中でも，特に性格・価値観の変容については，受入国での活動における葛藤の克服によって引き起こされるものと考えられた．
次に，「日本でのコミュニティに関する『成果』」として，職業・職種の変化に直結している体育隊員
全般でみられる成長及び変容は，幅広い職業において還元されている様子が窺えた．社会還元の場としては，教育現場と，教育現場以外の仕事という大きく 2 つの方向性が示された．また，それらの職場において，もしくは出前講座などを通じて，周囲の人々に自らの受入国での経験を共有し，職場の教え子，保護者，同僚，対象の児童・生徒など，身近な人々の国際開発に対する関心を高めていることが明らかになった．このように，周囲の人々に対して経験を共有しようとする活動は，体育隊員自身の興味・関心が高
まったり広がったりしたこと，並びに，性格・価値観が変容したことなどに起因すると考えられる．そして，国際開発に対する関心が高まった体育隊員経験者の周囲の人々が，次世代の体育隊員として派遣され，今まで体育隊員が行ってきた活動に上乗せする形で，受入国でのコミュニティにおいて「成果」を蓄積しているというサイクルが回っていると示唆された．さらに，性格・価値観の変容は，職場以外における周囲の人々との関わり方にも影響を及ぼしていることが窺えた．今後は，他国の国際ボランティア事
業及び他職種の JOCV 経験者の活動に倣い（例えば，向井・内海，2011；岡部・三次，2018；佐藤，2010），
日本の社会課題の解決に貢献するために，JICA 及び関連機関による支援の下で体育隊員経験を活用していくことが求められるであろう．
以上を踏まえた上で，第 1 章で記した体育隊員の「成果」に関する仮説についても検討した．なぜなら，質的研究において，「調査者は，暫定的な仮説をささえようとする一方で，新しい仮説の創出にも可能性を広げようとする」（メリアム，2004，p.279）必要があるからである．本研究では，第 1 章で記した図 2 に示すような「暫定的な仮説」に基づき，「受入国でのコミュニティ」・「ボランティア自身」・「日本でのコミュニティ」という 3 つの観点における「成果」の関係性について考察してきたが，本研究の結果から，図 5 に示すような関係性が窺えた．

図5

本研究で得られた体育隊員の「成果」に関する各観点の関係性

このことから，「体育隊員の『成果』は，『受入国でのコミュニティ』・『ボランティア自身』・『日本でのコミュニティ』という 3 つの観点を循環しながら，各観点において蓄積されている」という新たな仮説を立てることができよう．一方で，本研究では，体育隊員を事例とし，かつ，その中でも事例的な15

研究を実施したため，これが，JOCV 全体，また，国際ボランティア全般に成り立つ理論として構築されたとは言い難いと考えられる．
最後に，本論文の課題及び今後の展望として，（1）対象者の偏りと対象者数の限界，（2）質的研究法の限界，（3）他職種の JOCV 並びに他国の国際ボランティアとの比較の必要性，の大きく 3 点が挙げられた．本論文において得られた仮説を基に，今後は，定量的な調査や職種別の比較検討などを行う必要があると考えられる．

注釈

注 1）岡部（2018b）は，海外の研究者の定義に依拠し，「国際ボランティア活動」を，国際的な関係性をもった上で海外において実施される活動と定義している．また，Sherraden et al.（2008）は，無償，もしくは微々たる経済的支援を受けながら，国境を越え，何らかの組織に対する関与と社会への貢献を目的として実施される活動と定めている．さらに，内海（2011a）は，「国際ボランティア」について，「国際協力」並びに「ボランティア」という 2 つの側面を有していると述べている．「ボランティア」という言葉には，「自主性」，「非営利性」，「公共性」などの意味が含まれるが（内海，2011b；山田・内海，2014），本論文では，岡部（2018b），Sherraden et al.（2008），内海（2011a）の考えを総合的に踏まえ，「国境を越え，無償，もしくは微々たる経済的支援を受けながら，社会への貢献を目的として国際協力活動を行っている人々」を，「国際ボランティア」と総称する．また，「国際ボランティア活動」は，国際ボランティアが実施する活動のこと，「国際ボランティア
機関」は，国際ボランティア活動を斡旋する機関のこと，「国際ボランティア事業」は，国際ボラ
ンティア機関によって運営されている国際ボランティアに係る事業のこと，「国際ボランティア研
究」は，国際ボランティア全般に関する研究のこと，とそれぞれ定義する．
注 2）国際ボランティア領域において，とりわけ日本語の「成果」という言葉の用いられ方は，非常に抽象的である．例えば，JICA（2020a）は，新たな時代の JOCV 事業の在り方を推進していくために，
日本社会に対して，「途上国の現場における貢献と成果及び隊員の『生の姿と声』を届ける」（p.2）
ことが重要であると述べている．しかし，文中の「成果」が何を指しているのか，不明瞭であるといえる．また，JICA（2006）は，「成果」と同義として捉えられる「アウトカム」という用語について，「プロジェクトのアウトプットによって達成される短期的，中期的および長期的な効果」（p.145）と定義していることからも，その多義性が窺える．さらに，藤掛（2018）は，JOCV の短期派遣隊員が残してきた「成果」として，「①国際協力事業への貢献と言えるもの，②異文化理解と言える
もの，③個人の（心の）成長や行動の変化と言えるもの」（pp.80-81）の 3 点を挙げている．しかしながら，3 点とも，指し示しているものが具体的であるとはいえず，「成果」の捉え方が曖昧である．以上のことから，「成果」という用語について，その用いられ方は多様であり，広義な意味を含んでいると考えられる．これらを踏まえると，岡部（2018b）が，「1 つの学問のみに依拠していては協力隊の多面的な成果を見逃してしまうおそれがある」（p.2）と述べ，JOCV の「成果」に関する研究領域の限定をあえて避けたように，この「成果」という用語についても，狭義に捉えるこ16

とで，研究の幅が狭まってしまう可能性がある．したがって，「成果」は肯定的な概念であると捉
えられること，かつ，先述した通り，短期派遣隊員の「成果」として，「異文化理解」及び「成長や行動の変化」（藤掛，2018，pp.80-81）など，個人に対する影響や変容が挙げられていることを鑑
み，本論文における「成果」について，「肯定的な影響や変容」と定め，解釈の幅を広く保つように定義する．
注 3）JICA は，日本の政府開発援助（Official Development Assistance）を一元的に行う機関であり，途上国に対する国際協力を実施している（JICA，online2）．JICA が行っている国際ボランティア事業
は，JICA 海外協力隊と総称されており，JOCV だけでなく，シニア海外協力隊，日系社会 JOCV，日系社会シニア海外協力隊が存在する．この中で最も長い歴史があり，大きな実績を残しているのが JOCV である．
注 4）Korthagen and Vasalos（2005）は，教師または教師教育者の行うリフレクションのレベルとして「玉ねぎモデル」（pp.53-54）を提唱している．このモデルでは，リフレクションの対象となる個人の外的及び内的な性質が，6 つの層に分けて表され，「環境」という表層の内側に，「行動」及び「能力」という層が，さらに深層には「信念」及び「アイデンティティ」，そして最も深層には「使命」が位置付けられている．
注 5）体育隊員は，「野球」，「サッカー」，「柔道」などのようなスポーツ分野の職種で派遣されている隊員，いわゆるスポーツ隊員と併せて「体育・スポーツ隊員」と総称されることがある（久木留・齊藤，2006；小栗，2001）．
注 6）SFT とは，2020 年東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けた気運を高めるため，2014
年から 2020 年までの 7 年間で，途上国を含む世界 100 ヵ国・1,000 万人以上の人々に対し，スポー
ツの価値や喜びを伝えるためのスポーツ国際貢献事業のことである（SFT，online1）．なお，新型
コロナウイルス感染症感染拡大の影響で，2020 年東京オリンピック・パラリンピック競技大会が延期されたことに伴い，SFT の事業も 2021 年まで延長された．
注 7）セルフスタディとは，「当事者（自分）の実践を素材とする研究のこと」（ロックラン・武田，2019，
p.149）であると定義され，教師研究及び教師教育研究の分野において，1990 年代から関心を集め始めた研究手法である．多くのセルフスタディにおいて，アイデンティティは分析テーマとされている（例えば，Williams，2013；Williams and Ritter，2010）．
注 8）カウンターパートとは，途上国に派遣された JICA 専門家や JOCV とともに活動をする同僚など，技術移転を受ける相手国側の現地の人々のことである（JICA，2006）．

【

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