称号及び氏名

博士（保健学） 原田 瞬

学位授与の日付

令和５年９月２３日

論

知的障害区分の特別支援学校における作業療法士による学校コンサルテーションの有効性

文

名

論文審査委員

主 査

立山 清美

副 査

内藤 泰男

副 査

横井 賀津志学位論文の要旨

日本では少子化にも関わらず，特別支援学校，通常学校の特別支援学級在籍および通級利用の児童生徒は増加し続けている．特に自閉スペクトラム症や注意欠如多動症の児童生徒が増加しており，発達障がいの支援を専門とする作業療法士(以下 OT)に対し，専門性を教育現場で発揮することが期待されている．米国では，作業療法が障害児教育におけるサービスとして法的に位置づけられており，多くの学校に OT が勤務している．一方，日本では教育現場に関わる OT は少なく，教育現場への支援は OT が学校に訪問し，教員からの相談に応じて助言を行い，児童生徒に対して間接的な支援を行う学校コンサルテーション(以下コンサル)が主流となっている．学校コンサルの多くが単発から数回で完結するため，限られた時間で児童生徒や環境を評価し，具体的な支援に結びつけることが求められる．しかし，知的障害区分の特別支援学校における OT によるコンサルの報告は事例報告や教員の相談内容に関する報告が散見されるのみで，コンサル内容の検証はされていない．また
OT による学校コンサルのエビデンス構築のために，一定のプロトコルに基づいた効果検証が必要と考え本研究の着想に至った．
本博士論文の第１，２章では，OT による知的障害区分の特別支援学校でのコンサルについて，(1)OT への相談内容の傾向，(2)主要な相談に対する OT の助言の特徴，(3)助言はどの程度現場で実践されているか，(4)実践に結びつきやすい助言の特徴を明らかにすることを目的に，
A 市の B 支援学校にて 4 名の OT が実施した学校コンサルの報告書を Berelsonの内容分析を用いて分析した．助言については，現場での実践率を算出し，実践群と未実
践群に分け，助言に具体的な『時間』，『人物』といった 5W1H が含まれている割合を算出し，χ2 検定，残差分析を用いて両群を比較した．(1)記録単位 208 が分析対象となり，『問題行動』に関する相談が最も多く，40.9%を占め，次いで『姿勢，粗大運動』16.8%，『日常生活動作』13.5%であった．(2)記録単位 142 が分析対象となった．
『問題行動』に関する相談に対して，
OT は『活動の導入，変更(助言全体に占める割合 14.8%)』『環境の調整(14.1%)』，，『望ましい行動を増やす関わり方(13.4%)』，『問題行動への直接的な対応(13.4%)』，『声かけ，指示の方法(9.2%)』，『視覚支援の方法(8.5%)』，『感覚欲求を満たす代替手段の導入(7.7%)』，『保護者への提案(7.0%)』といった多彩な助言を行っていた．(3)助言全体(n=142)の実践率は 40.8%であり，実践率の高い助言は『視覚支援の方法』58.3%，『感覚欲求を満たす代替手段の導入』54.5%，『望ましい行動を増やす関わり方』52.6%であった．実践率の低い助言は『保護者への提案』10.0%，『環境の調整』35.0%，『活動の導入，変更』38.1%と，必ずしも OT が多く行っている助言が実践に結びついているとは言えない結果となった．
(4)実践群においては，具体的かつ明確な『時間』，『人物』，『物もしくは行動』が含まれる

割合が有意に高いことが明らかとなった．本章の結果より，OT は学校コンサルにおいて多彩な助言を用いて児童生徒や教員を支援していること，助言の実践率には差があり，「いつ，誰が，どうするか」が明確な助言により現場での実践率を高めていくことが効果的な支援につながることが示唆された．
第 3 章では，第１，２章で明らかになったことをふまえて学校コンサルの介入プロトコ
ルを立て，その効果を検証することを目的とした．介入ツールとして，ゴール達成スケー
リング(GAS)を用いて具体的な目標を示す GAS シート，目標に対する助言内容を記した支援共有シート(助言の具体性と実施率を高めるためのチェックリスト付)を作成した．これらを用いた 3 回のコンサルを介入プロトコルとし，知的障害区分の特別支援学校 B，C 校の小中学部の児童生徒および教員を対象とした前後比較研究を実施した．先行研究における効果量 0.8 を参考に G-Power で適正対象数を算出し，児童生徒および教員各 15 名を対象とした．児童生徒には GAS の T スコア，日本版異常行動チェックリスト(ABC-J)の総スコアとサブスケールスコアを効果指標とし，ウィルコクソンの符号付順位和検定を用いて比較，効果量(r)を算出した．結果，介入後に GAS の T スコアは有意に向上(r=0.88)，ABC-Jの総スコアは有意に改善(r=0.54)した．ABC-J のサブスケールでは『無気力』において有意な改善がみられた(r=0.54)．教員に対しては介入前後でコンサル評価表(OT のコンサル内容への評価，教員の自己評価を順序尺度で問う質問紙)を記入してもらい，初回コンサル前後と最終判定時の 3 時点の結果を Friedman 検定で分析した．教員の自己評価に有意な変化が見られ，コンサル後に，児童生徒の問題になっている事柄の背景や具体的な対応の理解，目標の立案が容易となり，困り感が減少することが明らかとなった．
本研究の結果より，知的障害区分の特別支援学校には問題行動を課題とする児童生徒が多く在籍しており，一定のプロトコルに基づいた 3 回のコンサルは，各児童生徒の目標達成と問題行動の軽減に寄与し，教員の困り感を減少させることが示唆された．OT による学校コンサルの実施形態は地域差が大きい現状にある．今後，実施回数や使用する指標等，ある程度統一されたプロトコルでコンサルの結果が集積されることで，OT の特別支援教育領域への参画推進につながると考える．

論文審査結果の要旨

本研究は、知的障害区分の特別支援学校における作業療法士による学校コンサルテーション（以下、学校コンサル）の有効性を検討したものである。特別支援教育が開始されて以降、外部専門家として作業療法士が学校に関わる機会が増えている。しかし、日本の学校コンサルテーション（教員へのコンサルテーションで児童生徒に間接的に介入）は、単発や数回で完結することが多く、その効果の報告は少ない。特に、本研究が対象とした知的障害区分の特別支援学校における報告は、事例報告にとどまっている。
研究１では、学校コンサルの報告書（78 件）を分析対象とする後方視的調査研究を行い、教員からの相談内容、作業療法士の助言内容、さらに実践された助言がどのようなものであったかを検討した。研究２では、先行研究と研究Ⅰを踏まえ、具体的な目標を示すゴール達成スケーリング（GAS）シートと「支援内容共有シート」を用いた介入研究（介入回数は各 3 回）を実施した。研究デザインは前後比較研究ではあるが、サンプルサイズを算出した上で対象を選出している。効果の指標には、メインアウトカム GAS（児童生徒）、副次的アウトカム ABC-J（児童生徒）、コンサル評価表教員（教員）を用いて測定し、介入前後に有意差を認めた。
学校コンサルは、限られた回数の中で、多様な教員の相談に応じるものであるため、その効果研究には難しさを伴う。本研究は、相談内容に応じた具体的な目標設定と「支援内容共有シート」の活用による介入研究であり、アウトカムの選択にも教育現場で取得できるよう工夫がみられる。また、個別審査、最終審査会におけるプレゼンテーションおよび質疑応答は適切になされた。
学校コンサルの効果の研究は希少であり、学術的意義が高く、特別支援教育の領域における作業療法の職域拡大に貢献するものでもある。以上のことから、本論文は、リハビリテーション学研究に貢献するところが大であり、審査委員は全一致で博士（保健学）の学位に値するものと判断した。