販売用資料 ／ 2021年3月

小さじ一杯

投資 の 調 味 料第6号

⚫ 値動きのある商品へ投資する場合、安値で買って高値で売れば収益は上がります。しかし、そのタイミングを正確に捉えることは容易ではありません。

⚫ 「時間分散投資」は投資タイミングを分散させる手法です。購入時期を複数回に分けることで購入価格が平準化され、高値づかみのリスクを軽減させることができます。また、投資信託の投資において、定期的に一定額に投資する方法な
どでは、価格の高い時には購入する口数が少なくなる一方、価格の低い時には購入する口数が多くなり、結果として平均購入価格を低く抑えることが期待できます。次のページでは時間分散投資の効果についてご説明致します。

一括投資のイメージ

タイミングよく安値圏で購入できることもありますが、高値圏で購入してしまうこともあります。

価格

時間

時間分散投資のイメージ
購入価格の平準化が期待されます。
価格

時間※ 上記はイメージ図であり、全てを説明するものではありません。また、特定の商品の将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

■ 設定・運用は株式会社GCIアセット・マネジメント
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第436号
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人投資信託協会■ 投資助言会社

株式会社和キャピタル
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2924号
金融商品仲介業者 関東財務局長（金仲）第847号
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会※ 最終ページの「当資料のお取扱いに関してご留意いただきたい事項」をご覧下さい。

1

「投資の調味料」

マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）
時間分散投資が「回復力」の源泉になるケースも

下記の棒グラフは、ある投資信託に「一括投資をした場合」と「時間分散投資をした場合」（複数回に分けて一定額ずつ投資した場合）の評価額と累積投資額の推移＜シミュレーション＞です。
「複数回に分けて一定額ずつ投資した場合」では、価格が高い時は購入口数が少なくなる一方、価格が低い時は多くの口数を購入することになります。価格が一本調子で上昇するケースなどを除けば、平均購入価格は低下しますので、その後基準価額が上向いた際に、利益を出しやすくなります。この手法の最大の魅力は、基準価額が安くなると買える口数が増え、平均購入価格が下がることです。基準価額の戻りに備えて「回復力」を温存させることにつながるケースもあり、資産運用に取り入れたい手法と考えています。
ただし、仮に、右肩上がりで基準価額が上昇するような場合、一括投資をするよりも時間分散投資をする方が平均購入価格は高くなります。また、右肩下がりで基準価額が下落する場合、時間分散投資は投資の度に平均購入価格が低下するものの、底値で一括投資できた場合と比べ、平均購入価格は高くなります。従って、一本調子の動きが続くような相場環境などでは時間分散投資の有効性が低下するケースもあります。「時間分散投資」が万全ではない点には留意が必要です。
一括投資をした場合と時間分散投資をした場合の比較 ＜シミュレーション＞
円＜ 基準価額の推移（例）＞12,000＊基準価額：10,000口当たりの価格

11,00010,800

当シミュレーションにおけるE時点の評価額は、一括投資の場合に比べ、時間分散投資の場合の方が高くなりました。

10,00010,000
9,200

9,000

8,000
ABC

＜ Aのタイミングで100万円一括投資した場合 ＞

評価額の推移

80

120

92

90

60

40

40

20

2000BC

DE時点

累積投資額（左軸）＊10,000口当たり
平均購入価格（右軸）

万円

円

万円

10,200120

10,000

100

9,800

80

9,600

60

40

9,400

40

20

9,200

20

9,000

0

120

10,00010,00010,00010,00060

10,000

100
80

0A

BC

D

82.0

25.0

80

60

A

94.9

100

108

E時点

113.4

47.5

25.0
30.0

21.3

29.9

25.5
30.6

25.0

25.0

25.0

22.5

27.0

23.0

27.5

AB

C

DE

25.6時点

累積投資額（左軸）
平均購入価格（右軸）＊10,000口当たり

9,878100

評価額の推移万円

円

10,20010,000
9,800

9,474

100

＜ A～Dのタイミングで一定額（25万円）ずつ投資した場合 ＞

110120時点

E10,000万円

D

9,699

9,000

9,699

11,000

9,600
9,400
9,200
9,000ABCDE 時点※ 上記はシミュレーションであり、全てを説明するものではありません。また、特定の商品の将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

※ 最終ページの「当資料のお取扱いに関してご留意いただきたい事項」をご覧下さい。

2マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）「投資の調味料」「なごみの杜」は、和キャピタルの助言を受けて運用する「初めての公募投資信託」です。
当ファンドは、基準価額の変動リスク（＊1）を年率2％程度に抑えながら、年率1.2％程度（＊2）の安定的な投資収益の確保を目指した運用を行います。
＊1：価格の値動きの大きさを表します。この値が小さいほど、価格変動リスクが小さく低リスクを意味します。
＊2：信託報酬控除後のものです。なお投資収益は、中長期的に目指す目標であって、その達成を示唆あるいは保証するものではありません。

ファンドの特色
1. マザーファンド※への投資を通じて、先進国株式、先進国の国債を中心にグローバルな分散投資を行います。
※ GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）
2. マザーファンドの運用については、株式会社和キャピタルの投資助言を受けます。
投資助言会社：株式会社和キャピタル
和キャピタルは地域金融機関を初めとする機関投資家（特定投資家）に対して、流動性を確保しながら機動的運用を行うことで、安定的かつ持続的な収益を確保することを目指す投資助言サービスを提供しています。

3. 実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
4. 原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき、分配を行います。

投資リスク
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。
したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。
当ファンドが有する主なリスク要因は以下の通りです。
株価変動リスク

株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

金利変動リスク債券などの価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。なお、債券などが変動金利である場合、こうした金利変動による価格の変動は固定金利の場合と比べて小さくなる傾向があります。
また、発行者・債務者などの財務状況の変化などおよびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。債券などの価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

為替変動リスク

為替相場は、各国の経済状況、政治情勢などの様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、当ファンドおよび投資信託証券において、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減を図りますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジを行う通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分等のコストがかかることにご留意ください。

信用リスク

投資対象となる債券等の発行体において、万一、元利金の債務不履行や支払い遅延（デフォルト）が起きると、債券価格は大幅に下落します。この場合、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。また、格付機関により格下げされた場合は、債券価格が下落し、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。

デリバティブ取引のリスク

当ファンドは有価証券および金利関連のデリバティブ（先物取引の金融派生商品）に投資することがあります。
デリバティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジされるべき資産との間の相関性や流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスク等様々なリスクが伴います。実際の価格変動が見通しと異なった場合に、当ファンドが損失を被るリスクを伴います。

流動性リスク

時価総額が小さい、取引量が少ないなど流動性が低い市場、あるいは取引規制などの理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。

※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

※ 最終ページの「当資料のお取扱いに関してご留意いただきたい事項」をご覧下さい。

3

「投資の調味料」

マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購 入 時 手数料

購入価額に1.1％（税抜1.0％）の率を乗じて得た額とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.05％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）

その他の費用・手数料

純資産総額に対し年率0.88％（税抜 年率0.80％）以内
信託報酬率は、ファンドの純資産総額の残高に応じて変更します。
純資産総額

100億円以下部分

100億円超部分

信託報酬率

年率 0.88％（税抜 年率 0.80％）

年率 0.825％（税抜 年率 0.75％）

以下の費用・手数料がファンドから支払われます。
• 監査法人に支払われるファンドの監査費用• 有価証券等の売買時に発生する売買委託手数料• 外貨建資産の保管等に要する費用• ファンドに関する租税• その他信託事務の処理にかかる諸費用 等※ 上記の費用・手数料は、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。

※ 投資者の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

お申込みメモ
購入・換金単位販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。（ファンドの基準価額は1万口あたりで表示しています。）

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から販売会社を通じてお支払いします。

申込締切時間原則として、午後3時までに販売会社が受け付けた分を当日のお申込み分とします。

購入・換金の申込受付不可日

ニューヨークの銀行休業日、ニューヨーク証券取引所の休業日およびロンドンの銀行休業日※ 詳しい申込受付不可日については、販売会社または委託会社にお問い合わせください。

購入・換金申込受付の中止および取消し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みを取り消すことがあります。

信託期間

2018年6月20日（設定日）から2023年2月27日まで※ 受益者に有利であると認めたときは、受託会社と協議のうえ、信託期間を延長することができます。

決算日

原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年2回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。収益分配金の受取方法により、「一般コース」と「自動けいぞく投資コース」の２つの申込方法があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度（NISA）および未成年者少額投資非課税制度（ジュニア NISA）の適用対象です。 配当控除・益金不算入制度の適用はありません。

※ その他の項目につきましては、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

※ 最終ページの「当資料のお取扱いに関してご留意いただきたい事項」をご覧下さい。

4

「投資の調味料」

マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）
販売会社

金融商品取引業者等の名称

日
本
証
券業
協会

登録番号

岡崎信用金庫

登録金融機関東海財務局長（登金）第30号〇

株式会社東和銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第60号〇

株式会社福井銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第2号

〇

資一顧般
問社
業団
協法
会人
日
本
投物一取般
引社
業団
協法
会人
金
融
先

金一
融般
商社
品団
取法
引人
業第協二
会種〇

※ お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
※ 販売会社は今後変更となる場合があります。

収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は、前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

当資料のお取扱いに関してご留意いただきたい事項⚫ 当資料は、株式会社GCIアセット・マネジメント（以下「当社」といいます）が、当ファンドの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
⚫ 当資料は、信頼できると考えられる情報をもとに作成しておりますが、正確性、適時性を保証するものではありません。
⚫ 当資料の内容は、作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
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⚫ 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。また、銀行が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

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