別記様式第２号（その１の１）
基

基

事
項
計 画 の 区 分

フ

リ

ガ

ナ

記
学部の学科の設置

本

計

本

画

入

書

計

ガッコウホウジン トウヨウダイガク（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）
欄

画

設
置
者 学校法人 東洋大学
フ リ ガ ナトウヨウダイガク
大 学 の 名 称 東洋大学 (Toyo University)
大 学 本 部 の 位 置 東京都文京区白山五丁目28番20号
創立者井上円了博士の建学の精神に基づき、東洋学術の理論及び応用を教授研究
大 学 の 目 的 し、その深奥を究めるとともに、人格の陶冶と情操の涵養とに努め、国家及び世界の文化向上に貢献しうる有為の人材を養成することを目的とする。
①国際化時代に要請される共通語としての英語を学科教育の基幹として据え、読解、聴解、文章表現、コミュニケーションのすべてにわたって質の高い運用能力を身につけさせ、社会のさまざまな場面で英語を用いて活躍できるスキルを養成する。
②英語に加え、ドイツ語、フランス語など第二の外国語の習得を促し、国際化の進む世界において、英語を中心としながら多言語にわたるコミュニケーションを推進
しうる力を育てる。
③英語圏、ドイツ語圏、フランス語圏など世界の多様な地域の歴史や風土に根ざした文化の学修を通し、多極化する世界を広い視野で見るための深い教養を身につけ
新 設 学 部 等 の 目 的 させる。また、世界のさまざまな文化間の交流の歴史・現状・課題を理解させ、異文化理解と共生を推進する精神を涵養する。
④日本語及び日本の多様な文化表象についての意識化を図り、日本文化への理解を深めると同時に、それを新たな視点で捉えて世界に向けて発信し、国際交流と新たな文化の創造に貢献できる能力を身につけさせる。
⑤言語と文化に関する教育を通じて、自律的な思考力と確かな日本語表現力、探究
心と協調性を涵養し、語学力と文化の素養を以て自らの生き方を確立し、社会に貢献する力を育てる。
以上のごとく、国際文化コミュニケーション学科の設置は、語学力とさまざまな文化に関わる深い教養を活かして国際社会の発展に貢献する人材を育てることを目指すものである。
入学 編入学 収容 学位又 開設時期及
新 設 学 部 等 の 名 称 修業
所 在 地
年限
定員 定 員 定員 は称号 び開設年次
新 文学部第1部
人
年 月
設 [Faculty of Letters] 年 人 年次
人第 年次
学 国際文化コミュニケー
東京都文京区白山部 ション学科
五丁目28番20号
等
4 100 － 400
学士 平成29年4月の [Department of（文学） 第1年次
概 Intercultural
要 Communication]
計同一設置者内における変更状況（定員の移行，
名称の変更等）○学部等設置
国際学部（平成28年4月届出予定）
グローバル・イノベーション学科 （100）
国際地域学科国際地域専攻 （210）
国際地域学科地域総合専攻 （80）
国際観光学部（平成28年4月届出予定）
国際観光学科 （366）
情報連携学部（平成28年4月届出予定）
情報連携学科（400）
情報連携学研究科（平成28年4月届出予定）
情報連携学専攻 （20）○入学定員変更
文学部第1部
日本文学文化学科〔定員減〕 （△67）（平成29年4月）
文学部第2部
日本文学文化学科〔定員減〕 （△30）（平成29年4月）○廃止
文学部第1部
英語コミュニケーション学科（廃止） （△100）※平成29年4月学生募集停止
国際地域学部（廃止）
国際地域学科国際地域専攻（△180）
国際地域学科地域総合専攻（△110）
国際観光学科 （△200）※平成29年4月学生募集停止
1

備考開設する授業科目の総数
新設学部等の名称
卒業要件単位数講義
演習 実験・実習
計
教育 文学部第1部
課程 国際文化コミュニ
332科目 140科目
32科目 504科目
124単位
ケーション学科
専任教員等
兼 任
学 部 等 の 名 称
教員等
助手
教授
准教授
講師
助教
計
教
人 人 人 人 人 人 人
新（） （） （） （） （） （） （）
2
2
0
11
0 262
文学部 第1部 国際文化ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ学科 (7)7 (2)(2) (0) (11) (0) (209)
9
3
2
0
14
0
54
国際学部 ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ｲﾉﾍﾞｰｼｮﾝ学科(7) (1) (2) (0) (10) (0) (41) 平成28年4月届出
15
6
4
0
25
0 235
設 国際学部 国際地域学科(14) (7) (4) (0) (25) (0) (205) 平成28年4月届出
14 10
9
0
33
0 194 平成28年4月届出
国際観光学部 国際観光学科
(14)
(7)
(6)
(0)
(27)
(0)
(172)
員
20人
10人
5人
8人
43人
0人
40人
情報連携学部 情報連携学科(13) (5) (5) (4) (27) (0) (41) 平成28年4月届出
65人 31人 22人 8人 126人 0人 －分計(55) (22) (19) (4) (100) (0) (－)
5
2
0
1
8
0
30
文学部 第1部 哲学科(5) (2) (0) (1) (8) (0) (30)
既
36
7
1
0
1
9
0
東洋思想文化学科(7) (2) (0) (1) (10) (0) (36)
11
2
1
1
15
0 100
日本文学文化学科
(100)
(11)
(2)
(1)
(1)
(15)
(0)
組
6
4
1
1
12
0
28
英米文学科
(6) (4) (1) (1) (12) (0) (28)
9
1
1
1
12
0
38
史学科
(9) (1) (1) (1) (12) (0) (38)
11
2
2
2
17
0
43
教育学科
(11) (2) (2) (2) (17) (0) (43)
9
10
1
1
21
0
52
経済学部 第1部 経済学科
(9) (10) (1) (1) (21) (0) (52)
12
6
4
1
23
0
14
国際経済学科(12) (6) (4) (1) (23) (0) (14)
織
13
4
2
1
20
0
17
総合政策学科(14) (4) (2) (1) (21) (0) (17)
14
6
8
1
29
0
38
経営学部 第1部 経営学科
(12) (6) (8) (1) (27) (0) (38)
8
5
2
1
16
0
5
マーケティング学科 (8)(5) (2) (1) (16) (0) (5)
10 10
0
1
21
0
10
会計ﾌｧｲﾅﾝｽ学科
(10)
(10)
(0)
(1)
(21)
(0)
(10)
設
11 10
2
1
24
0
22
法学部 第1部 法律学科
(11)
(10)
(2)
(1)
(24)
(0)
(22)
の
18
7
2
1
28
0
27
企業法学科
(18) (7) (2) (1) (28) (0) (27)
6
3
3
1
13
0
25
社会学部 第1部 社会学科
(6) (3) (3) (1) (13) (0) (25)
9
3
1
1
14
0
35
社会文化システム学科 (11)(3) (1) (1) (16) (0) (35)
8
5
2
1
16
0
20
ﾒﾃﾞｨｱｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ学科 (8)(5) (2) (1) (16) (0) (20)
11
2
2
1
16
0
20
社会心理学科
(11)
(2)
(2)
(1)
(16)
(0)
(20)
概
7
2
3
3
15
0
21
社会福祉学科(7) (2) (3) (3) (15) (0) (21)
11
4
1
1
17
0
15
理工学部
機械工学科
(11) (4) (1) (1) (17) (0) (15)
12
5
0
1
18
0
33
生体医工学科(12) (5) (0) (1) (18) (0) (33)
11
3
0
1
15
0
14
電気電子情報工学科 (11)(3) (0) (1) (15) (0) (14)
11
2
1
1
15
0
18
応用化学科
(11) (2) (1) (1) (15) (0) (18)
要 分
11
0
12
都市環境デザイン学科 (6)6 (3)3 (1)1 (1)1 (11)(0) (12)
2

9
4
2
1
16
0
29
建築学科
(9)
(4)
(2)
(1)
(16)
(0)
(29)
教 既
12
1
3
1
17
0
16
生命科学部
生命科学科
(12) (1) (3) (1) (17) (0) (16)
8
4
1
1
14
0
0
応用生物科学科(8) (4) (1) (1) (14) (0) (0)
12 10
2
9
33
0
36
ﾗｲﾌﾃﾞｻﾞｲﾝ学部 生活支援学科(12) (10) (2) (9) (33) (0) (36)
員
12
5
1
1
19
0
42
健康スポーツ学科(12) (5) (1) (1) (19) (0) (42)
0
1
17
3
43
人間環境ﾃﾞｻﾞｲﾝ学科 (9)9 (7)7 (0)(1) (17) (3) (43)
19
8
2
1
30
0
19
総合情報学部 総合情報学科(20) (8) (2) (1) (31) (0) (19)
12
3
1
2
18
0
4
組
食環境科学部 食環境科学科(12) (3) (1) (2) (18) (0) (4)
8
4
0
1
13
5
7
健康栄養学科(8) (4) (0) (1) (13) (5) (7)
1
1
0
0
2
0
0
文学部 第2部 東洋思想文化学科
(1)
(1)
(0)
(0)
(2)
(0)
(0)
設
1
1
0
0
2
0
0
織
日本文学文化学科(1) (1) (0) (0) (2) (0) (0)
2
2
0
0
4
0
0
教育学科
(2) (2) (0) (0) (4) (0) (0)
3
2
0
0
5
0
0
経済学部 第2部 経済学科
(3) (2) (0) (0) (5) (0) (0)
3
2
0
0
5
0
0
経営学部 第2部 経営学科の(3) (2) (0) (0) (5) (0) (0)
3
2
0
0
5
0
0
法学部 第2部 法律学科
(3) (2) (0) (0) (5) (0) (0)
2
2
0
0
4
0
0
社会学部 第2部 社会学科
(2) (2) (0) (0) (4) (0) (0)
2
2
0
0
4
0
0
社会福祉学科概(2) (2) (0) (0) (4) (0) (0)
1
1
9
0
11
0
2
国際教育センター(1) (1) (9) (0) (11) (0) (2)
0
1
0
0
1
0
0
(0) (1) (0) (0) (1) (0) (0)分 IR室
355 164 61 45 625 8－
計(357) (165) (61) (45) (628) (8) (－)
要
420 195 83 53 751 8－
合計(412) (187) (80) (49) (728) (8) (－)
職 種
専 任
兼 任
計
教
370人
187人
557人
事
務
職
員
員
（370）
（187）
（557）
以
0人
59人
59人
技
術
職
員
外
（0）
（59）
（59）
の
30人
8人
38人
職
図
書
館
専
門
職
員
（30）
（8）
（38）
員
2人
0人
2人
の
そ の 他 の 職 員
（0）
（2）
（2）
概
要
400人
256人
656人
計
（400）
（256）
（656）
共用する他の
区 分
専 用
共 用
計
学校等の専用校
大学全体
校 舎 敷 地336,410.11㎡
0㎡
0㎡ 336,410.11㎡ 借用面積
運動場用地
189,576.05㎡
0㎡
0㎡ 189,576.05㎡ 1,005.61㎡
地
小計
525,986.16㎡
0㎡
0㎡ 525,986.16㎡ 借用期間
その他
282,259.15㎡
0㎡
0㎡ 282,259.15㎡ H11/4/18～
等
H41/4/17
合計808,245.31㎡
0㎡
0㎡ 808,245.31㎡
共用する他の
専 用
共 用
計
学校等の専用校 舎
219,247.12㎡
0㎡
0㎡ 219,247.12㎡ 大学全体
（219,247.12㎡） （0㎡） （0㎡） （219,247.12㎡）
講義室
演習室
実験実習室 情報処理学習施設 語学学習施設
33室
7室 大学全体
教室等
333室
107室
456室 （補助職員27人）（補助職員 0人）
3

新設学部等の名称
室 数
大学全体
807 室
図書
学術雑誌
新設学部等の名称 〔うち外国書〕 〔うち外国書〕 電子ジャーナル 視聴覚資料機械・器具 標本
図冊
種 〔うち外国書〕
点
点
点
書
1,704,218〔379,241〕
25,731〔25,099〕
17,549〔5,514〕
026,34742116
・
大学全体（1,559,766〔356,737〕） （17,549〔5,514〕） （25,731〔25,099〕） （25,127） （42,116） （0）設
備
1,704,218〔379,241〕 17,549〔5,514〕 25,731〔25,099〕
26347 42116
0
計（1,559,766〔356,737〕） （17,549〔5,514〕） （25,731〔25,099〕） （25,127） （42,116） （0）面積
閲覧座席数
収 納 可 能 冊 数
図書館
17,821.10㎡
2,780席2,095,750冊 大学全体
面積
体育館以外のスポーツ施設の概要
体育館
19,966.44㎡ 野球場1面、サッカー場2面 テ ニ ス コ ー ト 13 面 等
区 分 開設前年度 第１年次 第２年次 第３年次 第４年次 第５年次 第６年次
大学全体
経費 教員１人当り研究費等の見 共 同 研 究 費 等
図書費には電子経 費 の 積り 図 書 購 入 費
ｼﾞｬｰﾅﾙ・ﾃﾞｰﾀ
見積り 設 備 購 入 費
ﾍﾞｰｽの整備費
及び維持 方 法 学生１人当り 第１年次 第２年次 第３年次 第４年次 第５年次 第６年次 （運用ｺｽﾄ含
む。）を含む。
の 概 要 納付金
1,180千円 930千円 930千円 930千円
手数料収入、資産運用収入等ならびに国庫からの補助金収入に学生納付金以外の維持方法の概要 よって維持を図る。
大 学 の 名 称 東洋大学
入学 編入学 収容 学位又 定 員 開設
既 学 部 等 の 名 称 修業年限 定員 定 員 定員 は称号 超過率 年度 所 在 地
倍
年 人 年次 人人
大学院
設 修士・博士前期課程
文学研究科
哲学専攻 2
5 － 10 修士(文学) 1.10 昭和27年度 東京都文京区白山5丁目28番20号
ｲﾝﾄﾞ哲学仏教学専攻 24 －8 修士(文学) 1.37 昭和27年度 同上
大日本文学文化専攻 2 10 － 20 修士(文学) 1.15 昭和27年度 同上
中国哲学専攻 24 －
8 修士(文学) 1.37 昭和29年度 同上
英文学専攻 2
5 － 10 修士(文学) 0.40 昭和31年度 同上
史学専攻 2
6 － 12 修士(文学) 0.33 昭和42年度 同上
学
同上
教育学専攻 2 20 － 40 修士(教育学) 0.12
修士
英語ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ専攻 2 10 － 20 (英語ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ) 0.40 平成16年度 同上
社会学研究科
社会学専攻 2 10 － 20 修士(社会学) 0.60 昭和34年度 同上
等
修士
社会心理学専攻 2 12 － 24 (社会心理学)
0.45 平成16年度 同上
法学研究科
私法学専攻 2 10 － 20 修士(法学) 0.45 昭和39年度 同上の公法学専攻 2 10 － 20 修士(法学) 0.80 昭和51年度 同上
経営学研究科
経営学専攻 2 10 － 20 修士(経営学) 1.20 昭和47年度 同上
ﾋﾞｼﾞﾈｽ・会計ﾌｧｲﾅﾝｽ専攻
2 20 － 40 修士(経営学) 0.90 平成18年度 同上状
ﾏｰｹﾃｨﾝｸﾞ専攻 2 10 － 20 修士(ﾏｰｹﾃｨﾝｸﾞ) 0.45 平成22年度 同上
理工学研究科
生体医工学専攻 2 18 － 36 修士(理工学) 0.94 平成26年度 埼玉県川越市大字鯨
井字中野台2100番地
況
応用化学専攻 2 12 － 24 修士(理工学) 0.74 平成26年度 同上
機能ｼｽﾃﾑ専攻 2 15 － 30 修士(理工学) 0.43 平成26年度 同上
専 任 教 員 研 究 室

532千円

532千円

532千円

532千円

80,000千円

80,000千円

80,000千円

80,000千円

8,089千円

2,078千円

4,487千円

7,359千円

10,787千円

1,982千円

460千円

897千円

1,328千円

1,758千円

平成6年度

4電気電子情報専攻
都市環境ﾃﾞｻﾞｲﾝ専攻
既
建築学専攻
工学研究科
機能ｼｽﾃﾑ専攻
ﾊﾞｲｵ･応用化学専攻
環境・ﾃﾞｻﾞｲﾝ専攻
情報ｼｽﾃﾑ専攻
設 経済学研究科
経済学専攻
公民連携専攻
国際地域学研究科
国際地域学専攻
国際観光学専攻
生命科学研究科
生命科学専攻
福祉社会ﾃﾞｻﾞｲﾝ研究科
社会福祉学専攻
福祉社会ｼｽﾃﾑ専攻
学ﾋｭｰﾏﾝﾃﾞｻﾞｲﾝ専攻
人間環境ﾃﾞｻﾞｲﾝ専攻
学際・融合科学研究科
ﾊﾞｲｵ・ﾅﾉｻｲｴﾝｽ融合専攻
総合情報学研究科
総合情報学専攻
等 食環境科学研究科
食環境科学専攻
大学院
博士後期課程
文学研究科
哲学専攻
ｲﾝﾄﾞ哲学仏教学専攻の日本文学文化専攻
中国哲学専攻
英文学専攻
史学専攻
教育学専攻
英語ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ専攻
状 社会学研究科
社会学専攻
社会心理学専攻
法学研究科
私法学専攻
公法学専攻
経営学研究科況
経営学専攻
ﾋﾞｼﾞﾈｽ・会計ﾌｧｲﾅﾝｽ専攻
大

2
2
2

11
8
14

－
－
－

22 修士(理工学) 0.85 平成26年度 同上
16 修士(工学) 0.50 平成26年度 同上
28 修士(工学) 1.35 平成26年度 同上

2
2
2
2

－
－
－
－

－
－
－
－

－ 修士(工学)－ 修士(工学)－ 修士(工学)－ 修士(工学)210－20 修士(経済学) 0.85 昭和51年度 東京都文京区白山5丁目28番20号
平成18年度 目28番20号
東京都千代田区大手－－－－平成17年度 同上
平成17年度 同上
平成17年度 同上
平成17年度 同上

東京都文京区白山5丁

2

30

－

60 修士(経済学) 0.66

2
2

15
10

－
－

修士
30 （国際地域学）
1.16 平成13年度 東京都文京区白山5丁目28番20号
修士
20 （国際観光学）
1.15 平成17年度 同上

2

20

－

修士
40 （生命科学）
1.30 平成13年度 群馬県邑楽郡板倉町
泉野1丁目1番1号

2
2
2
2

20
20
20
10

－
－
－
－

東京都文京区白山5丁40 修士(社会福祉学)又は修士(ｿｰｼｬﾙﾜｰｸ) 0.30 平成18年度 目28番20号
40 修士(社会福祉学)又は修士(社会学) 0.27 平成18年度 同上
修士(社会福祉学)又は修40 士(健康ﾃﾞｻﾞｲﾝ学) 0.57 平成18年度 埼玉県朝霞市岡48番1
20 修士（人間環境ﾃﾞｻﾞ
0.50 平成21年度 号同上
ｲﾝ学）

2

12

－

24 修士(ﾊﾞｲｵ・ﾅﾉｻｲｴﾝｽ
0.58 平成23年度 埼玉県川越市鯨井字融合)
中野台2100番地

2

15

－

15 修士(情報学) 0.60 平成28年度 同上

2

10

－

10 修士(食環境科学) 1.20 平成28年度 群馬県邑楽郡板倉町
泉野1丁目1番1号

3
3
3
3
3
3
3
3

3
3
3
3
3
3
4
5

－
－
－
－
－
－
－
－

9 博士(文学) 1.11 昭和43年度 東京都文京区白山5丁目28番20号
9 博士(文学) 0.77 昭和29年度 同上
9 博士(文学) 0.33 昭和29年度 同上
9 博士(文学) 0.44 平成11年度 同上
9 博士(文学) 0.11 昭和39年度 同上
9 博士(文学) 0.44 平成11年度 同上
12 博士(教育学) 0.33 平成11年度 同上
博士
15 （英語ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ)
0.06 平成19年度 同上

3
3

3
5

－
－

9 博士(社会学) 0.77 昭和34年度 同上
博士
15 （社会心理学）
0.40 平成18年度 同上

3
3

5
5

－
－

15 博士(法学) 0.00 昭和41年度 同上
15 博士(法学) 0.20 平成12年度 同上

3
3

5
5

－
－

15 博士(経営学) 0.13 平成11年度 同上
15 博士(経営学)又は博士(会計・ﾌｧｲﾅﾝｽ) 0.20 平成22年度 同上
5

町2丁目28番20号

平成26年より学生募集停止
平成26年より学生募集停止
平成26年より学生募集停止
平成26年より学生募集停止

ﾏｰｹﾃｨﾝｸﾞ専攻
既 理工学研究科
生体医工学専攻
応用化学専攻機能ｼｽﾃﾑ専攻
電気電子情報専攻
建築・都市ﾃﾞｻﾞｲﾝ専攻
設 工学研究科機能ｼｽﾃﾑ専攻
ﾊﾞｲｵ・応用化学専攻
環境・ﾃﾞｻﾞｲﾝ専攻
情報ｼｽﾃﾑ専攻
経済学研究科
経済学専攻
大 国際地域学研究科
国際地域学専攻
国際観光学専攻
生命科学研究科
生命科学専攻
福祉社会ﾃﾞｻﾞｲﾝ研究科
社会福祉学専攻学
ﾋｭｰﾏﾝﾃﾞｻﾞｲﾝ専攻
人間環境ﾃﾞｻﾞｲﾝ専攻
学際・融合科学研究科
ﾊﾞｲｵ・ﾅﾉｻｲｴﾝｽ融合専攻
専門職大学院
等 法務研究科
法学専攻(法科大学院)
文学部第1部
哲学科
東洋思想文化学科
ｲﾝﾄﾞ哲学科
中国哲学文学科の日本文学文化学科
英米文学科
史学科
教育学科
教育学科人間発達専攻
教育学科初等教育専攻
状 英語ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ学科
経済学部第1部
経済学科
国際経済学科
総合政策学科
経営学部第1部
経営学科
況
ﾏｰｹﾃｨﾝｸﾞ学科
会計ﾌｧｲﾅﾝｽ学科

3

3

－

9 博士(ﾏｰｹﾃｨﾝｸﾞ) 0.11 平成24年度 同上

3
3
3
3
3

3
3
3
3
3

－
－
－
－
－

9 博士(理工学) 0.11 平成26年度 埼玉県川越市大字鯨
井字中野台2100番地
9 博士(理工学) 0.00 平成26年度 同上
9 博士(理工学) 0.00 平成26年度 同上
9 博士(理工学) 0.33 平成26年度 同上
9 博士(工学) 0.33 平成26年度 同上

3
3
3
3

－
－
－
－

－
－
－
－

－ 博士(工学)－ 博士(工学)－ 博士(工学)－ 博士(工学)33－

9 博士(経済学) 0.44 昭和53年度 東京都文京区白山5丁目28番20号

3
3

5
3

－
－

博士
15 （国際地域学）
0.80 平成15年度 同上
博士
9 （国際観光学） 0.55 平成23年度 同上

3

4

－

博士
12 （生命科学）
0.33 平成15年度 群馬県邑楽郡板倉町
泉野1丁目1番1号

3
3
3

5
5
4

－
－
－

東京都文京区白山5丁
15 博士(社会福祉学)又は博士(ｿｰｼｬﾙﾜｰｸ) 1.46 平成18年度 目28番20号
15 博士(社会福祉学)又は博
0.86 平成18年度 埼玉県朝霞市岡48番1士(健康ﾃﾞｻﾞｲﾝ学)
平成21年度 号
12 博士(人間環境ﾃﾞｻﾞｲ
0.33
ﾝ学)
同上

3

4

－

12 博士(ﾊﾞｲｵ・ﾅﾉｻｲｴﾝｽ
0.50 平成19年度 埼玉県川越市大字鯨融合)
井字中野台2100番地

3 －

－

100
100
－
－
200
133
133

－
－
－
－
－
－
－

4
4
4

100
50
100

－
－
－

4
4
4

250
183
183

－
－
－

4
4
4

316
150
216

－
－
－

平成17年度 同上
平成17年度 同上
平成17年度 同上
平成17年度 同上

平成26年より学生募集停止
平成26年より学生募集停止
平成26年より学生募集停止
平成26年より学生募集停止

平成28年より学生募集－ 平成16年度 東京都文京区白山5丁
停止目28番20号
1.15
400 学士(文学) 1.20 昭和24年度 同上
400 学士(文学) 1.21 平成25年度 同上
平成25年より学生募集－ 学士(文学) － 昭和24年度 同上停止
平成25年より学生募集－ 学士(文学) － 昭和24年度 同上停止
平成27年度入学定員増
平成12年度同上
780 学士(文学) 1.16
（10人）
平成27年度入学定員増
506 学士(文学) 1.14 昭和24年度 同上（13人）
平成27年度入学定員増
486 学士(文学) 1.13 昭和24年度 同上（23人）
昭和39年度
同上
1.07
平成27年度入学定員増
320 学士(教育学) 1.14 平成20年度 同上（40人）
200 学士(教育学) 0.98 平成20年度 同上
400 学士(文学) 1.19 平成12年度 同上
1.15
平成27年度入学定員増
960 学士(経済学) 1.17 昭和25年度 同上（20人）
平成27年度入学定員増
716 学士(経済学) 1.14 平成12年度 同上（8人）
平成27年度入学定員増
706 学士(経済学) 1.14 平成20年度 同上
（13人）
1.17
平成27年度入学定員増
1252 学士(経営学) 1.17 昭和41年度 同上（6人）
600 学士(経営学) 1.19 昭和41年度 同上
平成27年度入学定員増
852 学士(経営学) 1.14 平成18年度 同上
（6人）

－

4
4
4
4
4
4
4

－
－
－
－

法務博士
（専門職）

6

法学部第1部

法律学科
既
企業法学科
社会学部第1部
社会学科
社会文化ｼｽﾃﾑ学科
ﾒﾃﾞｨｱｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ学科
社会心理学科設
社会福祉学科
理工学部
機械工学科
生体医工学科
電気電子情報工学科
応用化学科
大 都市環境ﾃﾞｻﾞｲﾝ学科
建築学科
工学部
情報工学科
ｺﾝﾋﾟｭﾃｰｼｮﾈﾙ工学科
国際地域学部
国際地域学科学
国際地域学科国際地域専攻（昼間主コース）
国際地域学科地域総合専攻（夜間主コース）

国際観光学科
生命科学部
生命科学科
応用生物科学科等
食環境科学科
ﾗｲﾌﾃﾞｻﾞｲﾝ学部
生活支援学科

生活支援学科生活支援学専攻
生活支援学科子ども支援学専攻

健康ｽﾎﾟｰﾂ学科
人間環境ﾃﾞｻﾞｲﾝ学科の総合情報学部
総合情報学科
食環境科学部
食環境科学科状

食環境科学科ﾌｰﾄﾞｻｲｴﾝｽ専攻
食環境科学科ｽﾎﾟｰﾂ・食品機能専攻

健康栄養学科
文学部第2部
東洋思想文化学科
ｲﾝﾄﾞ哲学科
日本文学文化学科
教育学科
況 経済学部第2部
経済学科

4
4

250
250

4
4
4
4
4

150
150
150
150
150

4
4
4
4
4
4

180
113
113
146
113
146

4
4

－
－

4
4
4

180
110
200

4
4
4

113
113
－

4
4
4
4

116
100
180
160

4

260

4
4
4

70
50
100

4
4
4
4

30
－
80
40

4

150

1.17
－ 1000 学士(法学) 1.17 昭和31年度 同上－ 1000 学士(法学) 1.17 昭和40年度 同上
1.13
平成27年度入学定員増－ 520 学士(社会学) 1.14 昭和34年度 同上（40人）
平成27年度入学定員増－ 520 学士(社会学) 1.13 平成12年度 同上（40人）
平成27年度入学定員増－ 520 学士(社会学) 1.13 平成12年度 同上（40人）
平成27年度入学定員増－ 520 学士(社会学) 1.13 平成12年度 同上（40人）
平成27年度入学定員増
同上－ 520 学士(社会学) 1.13
（40人）
1.13
－ 660 学士(理工学) 1.11 平成21年度 埼玉県川越市大字鯨（30人）
井字中野台2100番地 平成27年度入学定員増
平成27年度入学定員増－ 426 学士(理工学) 1.13 平成21年度 同上（13人）
平成27年度入学定員増－ 446 学士(理工学) 1.12 平成21年度 同上（3人）
平成27年度入学定員増－ 532 学士(理工学) 1.13 平成21年度 同上（26人）
平成27年度入学定員増－ 426 学士(工学) 1.14 平成21年度 同上（13人）
平成27年度入学定員増－ 572 学士(工学) 1.15 平成21年度 同上（6人）－
平成21年より学生募集－ － 学士(工学) － 昭和51年度 同上停止
平成21年より学生募集－ － 学士(工学) － 平成13年度 同上停止
1.15
1.13 平成９年度 同上
学士－ 720 (国際地域学) 1.19 平成22年度 同上
学士－ 440 (国際地域学)
1.04 平成22年度 同上
学士－ 800 (国際観光学) 1.19 平成13年度 同上
1.11
群馬県邑楽郡板倉町 平成27年度入学定員増
学士－ 426 (生命科学)
1.11
泉野1丁目1番1号 （13人）
平成27年度入学定員増
学士－ 426 (生命科学)
1.12 平成21年度 同上（13人）
平成25年より学生募集
学士
平成21年度同上－ － (生命科学) －停止
1.11
1.08 平成17年度 埼玉県朝霞市岡48番1号
平成27年度入学定員増
学士－ 432 (生活支援学)
1.15 平成21年度 同上（16人）
学士－ 400 (生活支援学)
1.00 平成21年度 同上
平成27年度入学定員増
学士－ 660 (健康スポーツ学)
1.12 平成17年度 同上（30人）
平成27年度入学定員増
学士(人間環境デザ－ 620 イン学) 1.14 平成18年度 同上
（10人）
1.17
－ 1040 学士(情報学) 1.17 平成21年度 埼玉県川越市大字鯨
井字中野台2100番地
1.09
1.17 平成25年度 群馬県邑楽郡板倉町
泉野1丁目1番1号
学士－ 280 (食環境科学)
1.17 平成25年度 同上
学士－ 200 (食環境科学)
1.17 平成25年度 同上
学士－ 400 (健康栄養学) 0.99 平成25年度 同上
1.05－ 120 学士(文学) 1.05 平成25年度 東京都文京区白山五丁目28番20号
平成25年より学生募集－ － 学士(文学) － 昭和31年度 同上停止－ 320 学士(文学) 1.04 昭和27年度 同上－ 160 学士(教育学) 1.05 昭和39年度 同上
1.08－ 600 学士(経済学) 1.08 昭和32年度 同上
平成4年度

平成9年度

7

経営学部第2部

経営学科

4

110

－

1.04
440 学士(経営学) 1.04 昭和41年度 同上
1.07
480 学士(法学) 1.07 昭和31年度 同上
1.02
520 学士(社会学) 1.04 昭和34年度 同上
200 学士(社会学) 0.95 平成13年度 同上

既
設 法学部第2部
法律学科 4 120 －大 社会学部第2部
学
社会学科 4 130 －社会福祉学科4 45 3年次10
等の 通信教育部
状 文学部日本文学文化学科 4 1000 － 4000 学士(文学) 0.04 昭和39年度 同上
況 法学部
法律学科 4 1000 － 4000 学士(法学) 0.01 昭和41年度 同上
該当なし
附属施設の概要

8

別記様式第２号（その２の１）

教 育 課 程 等 の 概 要（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）
科目
区分

哲
学
・
思
想

基
盤
教
育

学
問
の
基
礎

授業科目の名称
哲学Ａ
哲学Ｂ
哲学史Ａ
哲学史Ｂ
倫理学基礎論Ａ
倫理学基礎論Ｂ
応用倫理学Ａ
応用倫理学Ｂ
科学思想史Ａ
科学思想史Ｂ
宗教学ⅠＡ
宗教学ⅠＢ
宗教学ⅡＡ
宗教学ⅡＢ
地球倫理Ａ
地球倫理Ｂ
論理学Ａ
論理学Ｂ
東洋思想
ロジカルシンキング入門
クリティカルシンキング入門
小計（21科目）
美術史Ａ
美術史Ｂ
音楽学Ａ
音楽学Ｂ
歴史の諸問題Ａ
歴史の諸問題Ｂ
経済学Ａ
経済学Ｂ
統計学Ａ
統計学Ｂ
法学Ａ
法学Ｂ
政治学Ａ
政治学Ｂ
社会学Ａ
社会学Ｂ
人類学Ａ
人類学Ｂ
地理学Ａ
地理学Ｂ
心理学Ａ
心理学Ｂ
自然の数理Ａ
自然の数理Ｂ
生活と物理Ａ
生活と物理Ｂ
エネルギーの科学Ａ
エネルギーの科学Ｂ
物質の科学Ａ
物質の科学Ｂ

単位数（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

授業形態 専任教員等の配置
実
備考
配当年次 必 選 自 講 演 験・ 教 准教 講 助 助
修 択 由 義 習 実 授 授 師 教 手
習1・2・3・4前2○
兼7
1・2・3・4後
2○
兼7
1・2・3・4前
2○
兼3
1・2・3・4後
2○
兼3
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1－－
0 42 00 0 0 0 0 兼17 －
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼8
1・2・3・4後
2○
兼8
1・2・3・4前2○
兼4
1・2・3・4後
2○
兼3
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前
2○
兼5
1・2・3・4後
2○
兼5
1・2・3・4前2○
兼4
1・2・3・4後
2○
兼4
1・2・3・4前
2○
兼5
1・2・3・4後
2○
兼4
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼2
1・2・3・4後
2
○
兼2
2
○
兼5
2
○
兼7
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼2
1・2・3・4後
2○
兼2
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼2
1・2・3・4後
2○
兼2

1・2・3・4前・後

1・2・3・4前・後

1

別記様式第２号（その２の１）

教 育 課 程 等 の 概 要（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）
科目
区分

学
問
の
基
礎

基
盤
教
育

国
際
人
の
形
成

授業科目の名称
環境の科学Ａ
環境の科学Ｂ
地球の科学Ａ
地球の科学Ｂ
生物学Ａ
生物学Ｂ
天文学Ａ
天文学Ｂ
自然科学概論Ａ
自然科学概論Ｂ
自然誌Ａ
自然誌Ｂ
物理学実験講義Ａ
物理学実験講義Ｂ
生物学実験講義Ａ
生物学実験講義Ｂ
化学実験講義Ａ
化学実験講義Ｂ
地球科学実験講義Ａ
地球科学実験講義Ｂ
数理・情報実習講義Ａ
数理・情報実習講義Ｂ
天文学実習講義Ａ
天文学実習講義Ｂ
自然科学演習Ａ
自然科学演習Ｂ
小計（56科目）
地域文化研究ⅠＡ
地域文化研究ⅠＢ
地域文化研究ⅡＡ
地域文化研究ⅡＢ
地域文化研究ⅢＡ
地域文化研究ⅢＢ
国際教育論Ａ
国際教育論Ｂ
多文化共生論Ａ
多文化共生論Ｂ
百人一首の文化史Ａ
百人一首の文化史Ｂ
日本の昔話Ａ
日本の昔話Ｂ
日本文学文化と風土Ａ
日本文学文化と風土Ｂ
日本の詩歌Ａ
日本の詩歌Ｂ
西欧文学Ａ
西欧文学Ｂ
現代日本文学Ａ
現代日本文学Ｂ
地域史（日本）Ａ
地域史（日本）Ｂ
地域史（東洋）Ａ

単位数（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

授業形態 専任教員等の配置
実
備考
配当年次 必 選 自 講 演 験・ 教 准教 講 助 助
修 択 由 義 習 実 授 授 師 教 手
習1・2・3・4前
2○
兼3
1・2・3・4後
2○
兼3
1・2・3・4前
2○
兼3
1・2・3・4後
2○
兼3
1・2・3・4前2○
兼2
1・2・3・4後
2○
兼2
1・2・3・4前
2○
1
兼3
1・2・3・4後
2○
1
兼3
1・2・3・4前2○
1
1・2・3・4後
2○
1
1・2・3・4前
2○
兼3
1・2・3・4後
2○
兼3
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
1
1・2・3・4後
2○
1
2・3・4前2○
1
兼5
2・3・4後2○
1
兼5－－
0 112 00 1 0 0 0 兼62 －
1・2・3・4前2○
兼2
1・2・3・4後
2○
兼2
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼2
1・2・3・4後
2○
兼2
1・2・3・4前2○
兼2

2

別記様式第２号（その２の１）

教 育 課 程 等 の 概 要（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）
科目
区分

国
際
人
の
形
成

基
盤
教
育

キャ
リ
ア
・
市
民
形
成

授業科目の名称
地域史（東洋）Ｂ
地域史（西洋）Ａ
地域史（西洋）Ｂ
国際比較論Ａ
国際比較論Ｂ
アジアの文学
アジアの古典
国際関係入門
地域と生活
国際キャリア概論
留学のすすめ
海外研修Ⅰ
海外研修Ⅱ
海外実習Ⅰ
海外実習Ⅱ
短期海外研修Ⅰ
短期海外研修Ⅱ
短期海外研修Ⅲ
短期海外研修Ⅳ
短期海外実習Ⅰ
短期海外実習Ⅱ
短期海外実習Ⅲ
短期海外実習Ⅳ
日本事情ⅠＡ
日本事情ⅠＢ
日本事情ⅡＡ
日本事情ⅡＢ
日本の文化と社会小計（53科目）
日本国憲法
ベーシック・マーケティング
流通入門
基礎会計学
企業会計
スポーツ健康科学実技ⅠＡ
スポーツ健康科学実技ⅠＢ
スポーツ健康科学実技ⅡＡ
スポーツ健康科学実技ⅡＢ
スポーツ健康科学実技ⅢＡ
スポーツ健康科学実技ⅢＢ
スポーツ健康科学講義Ⅰ
スポーツ健康科学講義ⅡＡ
スポーツ健康科学講義ⅡＢ
スポーツ健康科学演習Ⅰ
情報化社会と人間
情報倫理
コンピュータ・リテラシィ
社会人基礎力入門講義
社会人基礎力実践講義
キャリアデベロップメント論Ａ
キャリアデベロップメント論Ｂ
企業のしくみ単位数（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

授業形態 専任教員等の配置
実
備考
配当年次 必 選 自 講 演 験・ 教 准教 講 助 助
修 択 由 義 習 実 授 授 師 教 手
習1・2・3・4後
2○
兼2
1・2・3・4前2○
兼2
1・2・3・4後
2○
兼2
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前
2
○
兼1
2
○
兼1
2
○
兼1
2
○
兼1
2
○
兼1
1
○
兼1
1
○
兼1
1
○
兼1
1
○
兼1
1
○
兼1
1
○
兼1
1
○
兼1
1
○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1－－
0 98 00 0 0 0 0 兼29 －2○
兼3
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前
1○
兼12
1・2・3・4後
1○
兼12
1・2・3・4前
1○
兼12
1・2・3・4後
1○
兼12
1・2・3・4前
1○
兼12
1・2・3・4後
1
○
兼12
2
○
兼2
1・2・3・4前
2○
兼3
1・2・3・4後
2
○
兼3
2
○
兼1
2
○
兼1
2
○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2
○
兼1
2
○
兼3

1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後

1・2・3・4前・後

1・2・3・4前・後

1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後

1・2・3・4前・後

3

別記様式第２号（その２の１）

教 育 課 程 等 の 概 要（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）

授業形態 専任教員等の配置
実
科目
必
選
自
講
演
験 教 准 講 助 助
備考
授業科目の名称
配当年次
区分
・教
修 択 由 義 習 実 授 授 師 教 手
習
企業家論
1・2・3・4後2○
兼1
キャ 社会貢献活動入門
1・2・3・4前
2
○
兼1
公務員論
1・2・3・4前2○
兼1
リ テクニカルライティング
1・2・3・4前
2○
兼1
ア・ アカデミックライティング
1・2・3・4後2○
兼1
市 地球環境論
1・2・3・4後
2○
兼1
民 日本事情ⅢＡ
1・2・3・4前2○
兼1
形
成 日本事情ⅢＢ
1・2・3・4後2○
兼1－
小計（31科目）－
0 56 00 0 0 0 0 兼32 －総合ⅠＡ
1・2・3・4前
2
○
兼1
総合ⅠＢ
1・2・3・4後
2
○
兼1
総合ⅡＡ
1・2・3・4前
2
○
兼1
総合ⅡＢ
1・2・3・4後
2
○
兼1
総合ⅢＡ
1・2・3・4前
2
○
兼1
総合ⅢＢ
1・2・3・4後
2
○
兼1
総合ⅣＡ
1・2・3・4前
2
○
兼1
総合ⅣＢ
1・2・3・4後
2
○
兼1
総合ⅤＡ
1・2・3・4前
2
○
兼1
総合ⅤＢ
1・2・3・4後
2○
兼1
総 総合ⅥＡ
1・2・3・4前2○
兼1
合 総合ⅥＢ
1・2・3・4後
2○
兼1
・ 総合ⅦＡ
1・2・3・4前2○
兼1
学
際 総合ⅦＢ
1・2・3・4後
2
○
兼1
総合ⅧＡ
1・2・3・4前
2
○
兼1
総合ⅧＢ
1・2・3・4後
2
○
兼1
基
総合ⅨＡ
1・2・3・4前
2
○
兼1
盤
教
総合ⅨＢ
1・2・3・4後
2○
兼1
育全学総合ⅠＡ
1・2・3・4前
2○
兼4
全学総合ⅠＢ
1・2・3・4後
2○
兼4
全学総合ⅡＡ
1・2・3・4前2○
兼3
全学総合ⅡＢ
1・2・3・4後
2○
兼2
首都東京を学ぶ1・2・3・4前2○
兼1
小計（23科目）－－
0 46 00 0 0 0 0 兼19 －2○
兼5English for Academic Purposes IB Reading/Writing
2
○
兼5
英
2
○
兼5
語
特
2
○
兼5
別
Pre-Study Abroad College Study Skills
1○
兼1
教 Pre-Study Abroad Basic Academic Writing
1○
兼1
育科 Pre-Study Abroad Academic Essay Writing
1
○
兼1
2
○
兼1
留 目 Business English Communication
学
小計（8科目）
－
－
0
13
0
0
0
0
0
0
兼6
－
支
Integrated
Japanese
Ⅰ
4
○
兼1
援 日
4
○
兼1
科 本 Integrated Japanese Ⅱ
目 語 Integrated Japanese Ⅲ
4○
兼1・ Integrated Japanese Ⅳ
1・2・3・4前
4○
兼1
日 Japanese Reading and Composition Ⅰ
1○兼1
本文 Japanese Reading and Composition Ⅱ
1○
兼1化 Japanese Reading and Composition Ⅲ○
兼1
教 Japanese Reading and Composition Ⅳ 1・2・3・4前 11○
兼1
育科 Kanji Literacy Ⅰ
1○
兼1
目 Kanji Literacy Ⅱ
1○
兼1
English for Academic Purposes IA Listening/Speaking

単位数（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

1・2・3・4前・後

1・2・3・4前・後

English for Academic Purposes IIA Listening/Speaking

1・2・3・4前・後

English for Academic Purposes IIB Reading/Writing

1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後

1・2・3・4前・後

1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後

1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後

1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後

4

別記様式第２号（その２の１）

教 育 課 程 等 の 概 要（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
区分

授業科目の名称

Kanji Literacy Ⅲ
Kanji Literacy Ⅳ
Project Work Ⅰ
日 Project Work Ⅱ
本 Project Work Ⅲ
語
留 ・ Project Work Ⅳ
基 学 日 Japanese Listening Comprehension Ⅰ
盤 支 本 Japanese Listening Comprehension Ⅱ
教 援 文 Japanese Listening Comprehension Ⅲ
育 科 化
目 教 Japanese Listening Comprehension Ⅳ
育 Japanese Culture and Society A
科 Japanese Culture and Society B
目
Introduction to Japanology A
Introduction to Japanology B
小計（24科目）
東洋大学・井上円了研究
教 文学 伝統文化講座
育 部 小計（2科目）
論理学概論A
論理学概論B
哲学基礎概説A
哲学基礎概説B
哲学概論A
哲学概論B
倫理学概論Ａ
倫理学概論Ｂ
比較思想A
比較思想B
哲学と科学A
哲学と科学B
応用倫理学特論A
応用倫理学特論B文
学 文 哲学と宗教思想A
学部
基 部 哲学と宗教思想B
盤 基 インド文化概論Ａ
科 礎 インド文化概論Ｂ
目 専 インド・仏教の美術Ａ
門 インド・仏教の美術Ｂ
科
目 インド仏教史Ａ
インド仏教史Ｂ
サンスクリット語ⅠＡ
サンスクリット語ⅠＢ
ヒンディー語A
ヒンディー語B
サンスクリット語ⅡＡ
サンスクリット語ⅡＢ
パーリ語Ａ
パーリ語Ｂ
チベット語Ａ
チベット語Ｂ
インド現代思想
現代のインド
中国学概論Ａ（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

単位数

授業形態 専任教員等の配置
実
配当年次 必 選 自 講 演 験・ 教 准教 講 助 助
修 択 由 義 習 実 授 授 師 教 手
習1○
1・2・3・4前
1
○
1
○
1
○
1
○
1・2・3・4前
1
○
1
○
1
○
1
○
1・2・3・4前
1○
1・2・3・4後
2○
1・2・3・4前2○
1・2・3・4後
2○
1・2・3・4前
2○－－
0 40 00 0 0 0 0
1・2・3・4前2○
1・2・3・4後
2
○
－
－
0 4 0
0 0 0 0 0
1前
2
○
1後
2
○
1前
2
○
1後
2
○
3前
2
○
3後
2
○
3・4前
2
○
3・4後
2
○
2前
2
○
2後
2
○
2・3・4前2○
2・3・4後2○
2・3・4前2○
2・3・4後2○
2・3・4前2○
2・3・4後2○
1・2・3・4前2○
1・2・3・4後
2○
1・2・3・4前2○
1・2・3・4後
2○
2・3・4前2○
2・3・4後2○
1・2・3・4前
1○
1・2・3・4後
1○
1・2・3・4前
1○
1・2・3・4後
1○
2・3・4前1○
2・3・4後1○
2・3・4前1○
2・3・4後1○
2・3・4前1○
2・3・4後1○
1・2・3・4前2○
1・2・3・4後
2
○
1・2前
2
○

1・2・3・4前・後

1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後

1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後

5

備考
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼5 －
兼1
兼1
兼2 －
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1 隔年
兼1 隔年
兼1

別記様式第２号（その２の１）

教 育 課 程 等 の 概 要（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
区分

授業科目の名称
国学概論Ｂ
国文献学Ａ
国文献学Ｂ
国哲学史Ａ
国哲学史Ｂ
国文学史Ａ
国文学史Ｂ
国現代文学史Ａ
国現代文学史Ｂ
日本漢学Ａ
日本漢学Ｂ
中国仏教史Ａ
中国仏教史Ｂ
チベット仏教史
日本仏教史Ａ
日本仏教史Ｂ
比較文学Ⅰ
比較文学Ⅱ
世界の文学文化と日本Ⅰ
世界の文学文化と日本Ⅱ
世界の文学文化と日本Ⅲ
世界の文学文化と日本Ⅳ伝統行事を学ぶ
伝統芸能を学ぶ
日本美術の世界
韓国の文化と社会
日本の児童文学
英文学特講ⅠＡ
英文学特講ⅠＢ
英文学特講ⅡＡ
英文学特講ⅡＢ
英文学特講ⅢＡ
英文学特講ⅢＢ
米文学特講ⅠＡ
米文学特講ⅠＢ
米文学特講ⅡＡ
米文学特講ⅡＢ
イギリスの文化と思想Ａ
イギリスの文化と思想Ｂ
アメリカの文化と思想Ａ
アメリカの文化と思想Ｂ
日本史概説Ａ
日本史概説Ｂ
東洋史概説Ａ
東洋史概説Ｂ
西洋史概説Ａ
西洋史概説Ｂ
生涯学習概論Ⅰ
特別支援教育概論Ⅰ
家族心理学
心理学概論Ａ
中
中
中
中
中
中
中
中
中

文
学
部
基
盤
科
目

文
学
部
基
礎
専
門
科
目

（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

単位数

授業形態 専任教員等の配置
実
配当年次 必 選 自 講 演 験・ 教 准教 講 助 助
修 択 由 義 習 実 授 授 師 教 手
習
1・2後
2
○
1・2前
2
○
1・2後
2
○
3・4前
2
○
3・4後
2
○
3・4前
2
○
3・4後
2
○
3・4前
2
○
3・4後
2
○
3・4前
2
○
3・4後
2
○
2・3・4前2○
2・3・4後2○
2・3・4前2○
2・3・4前2○
2・3・4後
2
○
1・2前
2
○
1・2後
2
○
1・2・3・4前2○
1・2・3・4後
2○
1・2・3・4前2○
1・2・3・4後
2○
1・2・3・4後
2○
1・2・3・4前2○
1・2・3・4後
2○
1・2・3・4前2○
1・2・3・4後
2
○
2・3前
2
○
2・3後
2
○
2・3前
2
○
2・3後
2
○
2・3前
2
○
2・3後
2
○
2・3前
2
○
2・3後
2
○
2・3前
2
○
2・3後
2
○
3・4前
2
○
3・4後
2
○
3・4前
2
○
3・4後
2
○
1前
2
○
1後
2
○
1前
2
○
1後
2
○
1前
2
○
1後
2
○
1・2前
2
○
1・2後
2
○
1・2・3・4前2○
1・2・3・4前
2
○

6

備考
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼3
兼1
兼1
兼1

別記様式第２号（その２の１）

教 育 課 程 等 の 概 要（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）
科目
区分
文
学
部
基
礎
専
門
科
目

授業科目の名称

心理学概論Ｂ
生涯学習概論Ⅱ
女性問題と学習
家庭教育論
児童文化研究特別支援教育概論Ⅱ
小計（92科目）
Oral Communication AA
Oral Communication AB
Oral Communication BA
Oral Communication BB
Global Communication AA
英語 Global Communication AB
Global Communication BA
Global Communication BB
Speech Communication A
Speech Communication B
小計（10科目）
ドイツ語ⅠＡＡ
ドイツ語ⅠＡＢ
ドイツ語ⅠＢＡ
ドイツ語ⅠＢＢ
ドイツ語ⅡＡＡ
ド ドイツ語ⅡＡＢ
文
学 国 イツ ドイツ語ⅡＢＡ
部
語ⅡＢＢ
基 際コ 語 ドドイツ
イツ語講読と文化Ａ
盤 ミュ科
ドイツ語講読と文化Ｂ
目 ニ
ドイツ語コミュニケーションと文化Ａ
ケー ドイツ語コミュニケーションと文化Ｂ
ショ フ小計（12科目）
ランス語ⅠＡＡン
フランス語ⅠＡＢ
科
フランス語ⅠＢＡ
目
フランス語ⅠＢＢ
フランス語ⅡＡＡフ
ラ フランス語ⅡＡＢ
ン フランス語ⅡＢＡ
ス フランス語ⅡＢＢ
語
フランス語講読と文化Ａ
フランス語講読と文化Ｂ
フランス語コミュニケーションと文化Ａ
フランス語コミュニケーションと文化Ｂ
小計（12科目）
中国語ⅠＡＡ
中国語ⅠＡＢ
中国語ⅠＢＡ中 中国語ⅠＢＢ
国 中国語ⅡＡＡ語
中国語ⅡＡＢ
中国語ⅡＢＡ
中国語ⅡＢＢ

単位数（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

授業形態 専任教員等の配置
実
備考
配当年次 必 選 自 講 演 験・ 教 准教 講 助 助
修 択 由 義 習 実 授 授 師 教 手
習1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1－－
0 176 00 0 0 0 0 兼46 －
1前
1
○
1
兼2
1後
1
○
1
兼2
1前
1
○
兼2
1後
1
○
兼2
2前
1
○
1
兼1
2後
1
○
1
兼1
2前
1
○
兼3
2後
1
○
兼3
3前
1
○
1
兼1
3後
1
○
1
兼1
－
－
4 6 0
0 0 2 0 0 兼5 －
1前
1
○
兼6
1後
1
○
兼6
1前
1
○
1
兼7
1後
1
○
1
兼7
2前
1
○
兼3
2後
1
○
兼3
2前
1
○
兼5
2後
1
○
兼5
3・4前
1
○
兼1 隔年
3・4後
1
○
兼1 隔年
3・4前
1
○
兼1 隔年
3・4後
1
○
兼1 隔年
－
－
0 12 01 0 0 0 0 兼13 －
1前
1
○
1
兼5
1後
1
○
1
兼5
1前
1
○
兼7
1後
1
○
兼7
2前
1
○
兼2
2後
1
○
兼2
2前
1
○
兼3
2後
1
○
兼3
3・4前
1
○
兼1 隔年
3・4後
1
○
兼1 隔年
3・4前
1
○
兼1 隔年
3・4後
1
○
兼1 隔年
－
－
0 12 01 0 0 0 0 兼11 －
1前
1
○
兼6
1後
1
○
兼6
1前
1
○
兼5
1後
1
○
兼5
2前
1
○
兼4
2後
1
○
兼4
2前
1
○
兼4
2後
1
○
兼4

7

別記様式第２号（その２の１）

教 育 課 程 等 の 概 要（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
区分

授業科目の名称

国語講読と文化Ａ
国語講読と文化Ｂ
国 国 国語コミュニケーションと文化Ａ
際
国語コミュニケーションと文化Ｂ
コ
ミュ 小計（12科目）
日本語ⅠＡＡ
ニ 日 日本語ⅠＡＢ
ケー 本 日本語ⅠＢＡ
ショ 語( 日本語ⅠＢＢ
語と日本社会Ａン 留学 日本
日本
科 生 語と日本社会Ｂ
目 用) 日本語と日本文化Ａ
日本語と日本文化Ｂ
小計（8科目）社会教育計画論Ⅰ
社会教育計画論Ⅱ
視聴覚教育(視聴覚メディア論を含む)
教育基礎論
教育制度論
図書館概論
情報サービス論
児童サービス論図書・図書館史
図書館制度・経営論
文学
図書館サービス概論
部
情報サービス演習Ａ
基
情報サービス演習Ｂ
盤
科
図書館情報資源概論
目
図書館情報資源特論
諸 情報資源組織論
資
情報資源組織演習Ａ
格
関 情報資源組織演習Ｂ
連
情報技術論
科 図書館
目 学習指導と学校図書館
読書と豊かな人間性
学校経営と学校図書館
情報メディアの活用
学校図書館メディアの構成
博物館概論
博物館資料論博物館展示論
博物館経営論博物館資料保存論
博物館教育論博物館情報・メディア論
博物館実習ⅠＡ
博物館実習ⅠＢ
博物館実習Ⅱ
小計（34科目）
キャリア
支援Ⅰ
ア キャ
教 キャリア支援Ⅱ
育 リ 教員養成講座Ⅰ
中
中 中
中
語 中

単位数

（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

授業形態 専任教員等の配置
実
備考
配当年次 必 選 自 講 演 験・ 教 准教 講 助 助
修 択 由 義 習 実 授 授 師 教 手
習
3・4前
1
○
兼1 隔年
3・4後
1
○
兼1 隔年
3・4前
1
○
兼1 隔年
3・4後
1
○
兼1 隔年
－
－
0 12 00 0 0 0 0 兼13 －
1前
1
○
兼1
1後
1
○
兼1
1前
1
○
兼1
1後
1
○
兼1
2前
2
○
兼1
2後
2
○
兼1
2前
2
○
兼1
2後
2
○
兼1
－
－
0 12 00 0 0 0 0 兼4 －1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4後
2
○
兼1
1前
2
○
兼4
1後
2
○
兼4
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前
1○
兼1
1・2・3・4後
1○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4前
1○
兼1
1・2・3・4後
1○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前
2
○
兼1
1・2後
2
○
兼1
2・3・4前
2
○
兼1
2後
2
○
兼1
2後
2
○
兼1
3・4後
2
○
兼1
2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4前
2
○
兼1
3前
1
○
兼2
3後
1
○
兼2
4前
1
○
兼1
－
－
0 61 00 0 0 0 0 兼18 －
1・2・3・4前2○
兼1
1・2・3・4後
2○
兼1
1・2・3・4前2○
兼1

8

別記様式第２号（その２の１）

教 育 課 程 等 の 概 要（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）
科目
区分
文
学
部
基
盤
科
目

キャ
リ
ア
教
育

基
礎

専
門
科
目

言
語

コ
ミュ
ニ
ケー
ショ
ン

授業科目の名称
教員養成講座Ⅱ
情報処理演習Ａ
情報処理演習Ｂ
インターンシップ
ボランティア活動
小計（8科目）入門ゼミナール
国際文化コミュニケーション概説Ａ
国際文化コミュニケーション概説Ｂ
ゼミナールⅠＡ
ゼミナールⅠＢ
ゼミナールⅡＡ
ゼミナールⅡＢ
卒論ゼミナールＡ
卒論ゼミナールＢ
卒業論文
英語リスニングとスピーキングⅠＡ
英語リスニングとスピーキングⅠＢ
英語リーディングとライティングⅠＡ
英語リーディングとライティングⅠＢ
英語リスニングとスピーキングⅡＡ
英語リスニングとスピーキングⅡＢ
英語リーディングとライティングⅡＡ
英語リーディングとライティングⅡＢ
小計（18科目）
英語リスニングとスピーキングⅢＡ
英語リスニングとスピーキングⅢＢ
英語リーディングとライティングⅢＡ
英語リーディングとライティングⅢＢ
英語文体論Ａ
英語文体論Ｂ
英語学Ａ
英語学Ｂ
高等英文法Ａ
高等英文法Ｂ
資格検定英語Ａ
資格検定英語Ｂ
上級ビジネスコミュニケーションＡ
上級ビジネスコミュニケーションＢ
放送英語Ａ
放送英語Ｂ
通訳練習Ａ
通訳練習Ｂ
翻訳練習Ａ
翻訳練習Ｂ
言語論Ａ
言語論Ｂ
英語で学ぶ異文化交流Ⅰ
英語で学ぶ異文化交流Ⅱ
認知と言語
ドイツ語で学ぶ異文化交流Ⅰ
ドイツ語講読Ⅰ（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

単位数

授業形態 専任教員等の配置
実
配当年次 必 選 自 講 演 験・ 教 准教 講 助 助
修 択 由 義 習 実 授 授 師 教 手
習1・2・3・4後
2○
1・2・3・4前
1○
1・2・3・4後
1
○
2
○
2
○
－
－
0 14 00 0 0 0 0
1前
2
○
4
1前
2
○
1
1後
2
○
1
2前
2
○
7 1
2後
2
○
7 1
3前
2
○
7 1
3後
2
○
7 1
4前
2
○
7 1
4後
2
○
7 1
4後
4
○
1
1前
2
○
1後
2
○
1前
2
○
2
1後
2
○
2
2前
2
○
2後
2
○
2前
2
○
1
2後
2
○
1
－
－
38 0 07 1 2 0 0
3前
2
○
1
3後
2
○
1
3前
2
○
1
1
3後
2
○
1
1
1・2・3・4前2○
1・2・3・4後
2○
1・2・3・4前2○
1
1・2・3・4後
2○
1
1・2・3・4前2○
1
1・2・3・4後
2○
1
1・2・3・4前2○
1・2・3・4後
2○
2・3・4前2○
1
2・3・4後2○
1
1・2・3・4前2○
1・2・3・4後
2○
2・3・4前2○
1
2・3・4後2○
1
2・3・4前2○
2・3・4後2○
1・2・3・4前2○
1
1・2・3・4後
2○
1
2・3・4前2○
2・3・4後2○
1・2・3・4前
2
○
2前
2
○
1
2後
2
○
1

1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後

9

備考
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼5

－

兼4
兼4
兼4
兼4
兼2
兼2
兼7
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼3
兼3
兼1
兼1
兼1

－

別記様式第２号（その２の１）

教 育 課 程 等 の 概 要（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）
科目
区分
言
語
コ
ミ

ュ

ニ
ケ

ー
ョ

シ
ン

専
門
科
目

国
際
文
化

社
会
・
キャ
リ
ア
・
資
格

授業科目の名称
ランス語で学ぶ異文化交流Ⅰ
ランス語講読Ⅰ
イツ語で学ぶ異文化交流Ⅱ
イツ語講読Ⅱ
ランス語で学ぶ異文化交流Ⅱ
ランス語講読Ⅱ
小計（33科目）
アメリカ文化・文学研究Ａ
アメリカ文化・文学研究Ｂ
イギリス文化・文学研究Ａ
イギリス文化・文学研究Ｂ
サイエンス＆カルチャーＡ
サイエンス＆カルチャーＢ
国際文化理解Ａ
国際文化理解Ｂ
異文化交流論ⅠＡ
異文化交流論ⅠＢ
地域文化学入門
異文化交流論ⅡＡ
異文化交流論ⅡＢ
ドイツ文化・文学研究Ａ
ドイツ文化・文学研究Ｂ
フランス文化・文学研究Ａ
フランス文化・文学研究Ｂ
日本文化表象ⅠＡ
日本文化表象ⅠＢ
日本文化表象ⅡＡ
日本文化表象ⅡＢ
ジャパニーズ・アニメーションＡ
ジャパニーズ・アニメーションＢ
ジャパニーズ・リテラチャーＡ
ジャパニーズ・リテラチャーＢ
映画表象論Ａ
映画表象論Ｂ
美術表象論Ａ
美術表象論Ｂ
児童文化論Ａ
児童文化論Ｂ
小計（31科目）
キャリア形成デザインⅠ
キャリア形成デザインⅡ
現代日本語文法
対照言語学
日本語概説
日本語史
日本語教育論Ａ
日本語教育論Ｂ
日本語教授法Ａ
日本語教授法Ｂ
日本語教育実習
小計（11科目）
フ
フ
ド
ド
フ
フ

（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

単位数

授業形態 専任教員等の配置
実
配当年次 必 選 自 講 演 験・ 教 准教 講 助 助
修 択 由 義 習 実 授 授 師 教 手
習
2前
2
○
2後
2
○
3前
2
○
1
3後
2
○
1
3前
2
○
1
3後
2
○
1
－
－
0 66 05 0 2 0 0
1・2・3・4前2○
1・2・3・4後
2○
1・2・3・4前2○
1・2・3・4後
2○
2・3・4前2○
1
2・3・4後2○
1
1・2・3・4前2○
1
1・2・3・4後
2○
1
2・3・4前2○
1
2・3・4後
2
○
1
1後
2
○
2
3・4前
2
○
1
3・4後
2
○
1
1・2・3・4前2○
1
1・2・3・4後
2○
1
1・2・3・4前2○
1
1・2・3・4後
2○
1
1・2・3・4前2○
1
1・2・3・4後
2○
1
2・3・4前2○
1
2・3・4後2○
1
1・2・3・4前2○
1・2・3・4後
2○
1・2・3・4前2○
1・2・3・4後
2○
2・3・4前2○
2・3・4後2○
2・3・4前2○
2・3・4後2○
1・2・3・4前2○
1・2・3・4後
2○－－
0 62 04 2 0 0 0
2前
2
○
3前
2
○
1・2・3・4前2○
1・2・3・4後
2○
1
1・2・3・4前2○
1・2・3・4後
2○
1・2・3・4前2○
1
1・2・3・4後
2○
1
2・3・4前2○
1
2・3・4後
2
○
1
3・4後
2
○
1
－
－
0 22 00 1 0 0 0

10

備考
兼1
兼1
兼9
兼1
兼1
兼1
兼1

－

兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1
兼6
兼1
兼1
兼1
兼1
兼1

－

兼3

－

別記様式第２号（その２の１）

教 育 課 程 等 の 概 要（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）

単位数（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

授業形態 専任教員等の配置
実
科目
必
選
自
講
演
験 教 准 講 助 助
備考
授業科目の名称
配当年次
区分
・教
修 択 由 義 習 実 授 授 師 教 手
習
英語科教育論Ⅰ
2前
2
○
兼1
科教育論Ⅱ
2後
2
○
兼1
教 英語
英語科指導法Ⅰ3前2○
兼1
職科 英語科指導法Ⅱ
3後
2○
兼1
目 教職実践演習（中・高）
4後
2
○
兼1
小計（5科目）－－
0 10 00 0 0 0 0 兼2 －
合計（504科目）－－
42 876 0
7 2 2 0 0 兼267 －
学位又は称号
学士（文学）
学位又は学科の分野
文学関係
卒
業 要 件 及 び 履 修 方 法
授業期間等
基盤教育（哲学・思想2単位、キャリア・市民形成2単位を含む）12単位、文学部基盤科目 １学年の学期区分
2学期（国際コミュニケーション科目（英語4単位を含む（留学生については日本語4単位を含む。））14単位を含む）16単位、専門科目（必修38単位、選択必修36単位を含む）74単位
１学期の授業期間15週以上を修得し、合計124単位以上修得すること。
履修科目の登録の上限：学期毎24単位
１時限の授業時間90分

11別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
基盤教育

哲学・思想

哲学Ａ

基盤教育

哲学・思想

哲学Ｂ

基盤教育

哲学・思想

哲学史Ａ

基盤教育

哲学・思想

哲学史Ｂ

基盤教育

哲学・思想

倫理学基礎論Ａ

基盤教育

哲学・思想

倫理学基礎論Ｂ

基盤教育

哲学・思想

応用倫理学Ａ

基盤教育

哲学・思想

応用倫理学Ｂ

基盤教育

哲学・思想

科学思想史Ａ

基盤教育

哲学・思想

科学思想史Ｂ

基盤教育

哲学・思想

宗教学ⅠＡ

基盤教育

哲学・思想

宗教学ⅠＢ

基盤教育

基盤教育

哲学・思想

哲学・思想

科

目

の

概

要

講義等の内容西洋哲学を中心にしながら、古今東西の哲学思想の根本的議論や主題を概括して、混迷する現代
社会に生きる我々の人生の指針や問題解決の思索の仕方を学ぶのが目標である。主に、存在論・認識論・一元論と多元論・有神論と無神論・個別と普遍・理性主義・実存思想・生命論・人間学・真善美などの真理観・学問分類法・宗教論・身体論・歴史哲学などをとおして、個別の哲学
論争や根本問題を取り上げて、議論の所在や要点を理解するとともに、人文科学・社会科学・自然科学などの位置づけや関連なども併せて学ぶ。
西洋哲学を中心にしながら、古今東西の哲学思想の根本的議論や主題を概括して、混迷する現代
社会に生きる我々の人生の指針や問題解決の思索の仕方を学ぶのが目標である。主に、存在論・認識論・一元論と多元論・有神論と無神論・個別と普遍・理性主義・実存思想・生命論・人間学・真善美などの真理観・学問分類法・宗教論・身体論・歴史哲学などをとおして、とりわけ現代社会の諸問題などを取り上げて、如何にして哲学思想の知識を応用して、実践的に問題を解決するために役立つかを考察し、学問の人生における意義を探求する。
西洋哲学史を中心に、主として神話思想・古代ギリシア・古代ローマ・古代ヘブル思想・キリス
ト教中世・近現代哲学の流れに沿って、哲学思想の潮流を概観するのが目標である。とりわけ、
ギリシア神話・エレア学派・ソクラテスやプラトンやアリストテレスやプロティノス、キケロ・
ボエティウス・マルクス＝アウレリウス、旧新約聖書思想やアウグスチヌスなどを取り上げて、
西洋哲学の根幹となった哲学的思索を考察し、併せてこうした哲学的思索の政治的社会的背景
や、後の時代に与えた影響を探求する。
西洋哲学史を中心に、主として神話思想・古代ギリシア・古代ローマ・古代ヘブル思想・キリス
ト教中世・近現代哲学の流れに沿って、哲学思想の潮流を概観するのが目標である。とりわけ、アンセルムス・トマス＝アキナス・オッカム、デカルト・スピノザ・ロック・カント・ヘーゲ
ル、キルケゴール・ニーチェ・フロイト・フッサール・ハイデガー・サルトル・ヤスパース・
ハーバーマスなどを取り上げて、西洋哲学の根幹となった哲学的思索を考察し、西田幾多郎などの日本の哲学思想や東洋の哲学思想との関連も併せて探求する。
社会存在としての人間の本質を理解すると同時に行動の善悪の規範がどのように規定され実践されているのかを主として考察するのが、目標である。内容は、西洋の古代倫理思想史において展開された「実践論の系譜」をめぐって理論的反省と倫理的自覚の意義について考える。その際に、理論と実践・知識と知恵・知と幸福・幸福と徳、といった古代ギリシアの倫理思想の根本的な主題を取り上げる。また、習俗と倫理・礼儀と流行・法律と道徳・黄金律と互酬性について取り上げ、人間の共同の種々なる在り方に関して理解を深める。
文化論・文明論的な立場から西洋倫理学思想史と東洋倫理学思想史を比較検討し、それぞれの特質を明らかにするとともに、宗教論的考察も取り入れて人生の意義をいかに見出すべきか考えるのが目標である。西洋近代倫理思想史の「自由論の系譜」を探り、人間の真なる共同の在り方について考える。また、個人と国家・人間と自然・技術と社会・自己と他者といった主題を取り上げる。現代倫理学の諸問題としては、情報と倫理・環境と倫理・生命と倫理・企業と倫理・技術と倫理について取り上げる。
現代社会における倫理的諸問題を、とりわけ生命倫理学・環境倫理学・経営倫理学などの観点から多角的に考察してそうした問題の諸要因を歴史的に論及すると同時に、理論的に検討するのが目標である。有意味性体系論は、狭義には文化人類学に属するが、現在では福祉人類学といったように、応用されている。有意味性体系（文化価値・世界観・宗教観）論の通時的・共時的・発生的考察法、ならびに補助学としてフィールドワーク論と哲学的人間学を併せて学び、倫理的諸問題に対する学問的見方を身につけていく。
環境破壊・企業の独占的行為・家庭崩壊・医療ミス・若年層の犯罪など現代社会がかかえる深刻な諸問題に対して、個々の事例でとくに応用倫理学がいかに応え、また、問題解決していくかを
提示しかつ検討するのが目標である。哲学的人間学およびフィールドワーク手法を用いて、現代における倫理の諸問題の実態を様々な位相から取り上げて、福祉（幸福）とは一体何を意味するのか、それはどのように見出すべきであり、また如何にして実現可能か、考えてみる。そのさい中心になるのは、ケア思想である。
「１７世紀科学革命」を中心とした科学思想史の歴史的展開を理解して、自らの日常的態度のうちに根付いている近代科学的思考の前提に気づくことが目標である。「現代」とはいかなる時代
かという反省に立って、「１７世紀科学革命」について、古代ギリシア以来のアリストテレス的世界観からデカルトやガリレイに代表される機械論的自然観への変転について考えながら、「１７世紀科学革命」の構造やその意義について考察していく。また、科学の背景となっている哲学
や芸術について考察をおこなう。
現代科学・哲学・精神分析における「経験」について理解することで、自己をめぐる思索や感情や身体感覚について内省を深めることが目標である。「経験」についての諸問題をふまえながら、精神分析の臨床現場における患者と分析家の体験を事例的に取り上げて、問題の所在を考察し、さらに現象学やフロイト‐ラカンなどをとおして、超越論的経験・無意識・自我・転移と逆転移について具体的に学んでいく。こうした作業をとおして現代における実践知や「経験」の意
義を探求する。
世界三大宗教である仏教・キリスト教・イスラム教や東西の宗教伝統を概括することによって、人間存在の営みにとってきわめて深い意義を有する宗教の本質を習得して、基礎知識を身につけることが目標である。宗教の範囲は、歴史的にも内容的にも広く深いため、講義においては三大宗教やユダヤ教や神道などの民族宗教ならびに宗教民俗に焦点を当てて、個別の宗教宗派について正確に理解するとともに、公教的観点のみならず秘教的観点も取り上げて、解説をおこなっていく。
世界の諸宗教や宗教諸民俗が我々日本文化と如何に関連しているかを学ぶことによって、異文化に属する宗教や民俗をより深く理解し受容することが目標である。比較宗教学の方法を用いて、東西宗教の共通項を探るとともに、無宗教と呼ばれる現代社会のただなかで、我々が気づかない
仕方で宗教的価値観や世界観ならびに宗教伝統が如何に今なお厳然と息づいているかを具体的に考察することによって、宗教的価値観の意義や日本的宗教観について内省していく。

宗教学ⅡＡ

宗教に関する基本的な概念・現象、世界の諸宗教の現状、宗教団体の現代における意味、現代日本人の宗教意識と宗教行動、情報化や都市化などの社会現象と宗教との関わりなどを理解できるようになることを目標とする。具体的には、「宗教の起源と定義」、「祈り・儀礼・祭り・修行の意義」、「天国と地獄」、「死後の世界」、「シャーマニズム」、「聖地と巡礼」、「現代会における宗教の在り方」等のテーマを取りあげて詳論する。授業は主に講義形式で行う。

宗教学ⅡＢ

宗教に関する基本的な概念・現象、世界の諸宗教の現状、宗教団体の現代における意味、現代日本人の宗教意識と宗教行動、情報化や都市化などの社会現象と宗教との関わりなどを理解できるようになることを目標とする。具体的には、「現代日本人の宗教意識と宗教行動」、「若者と宗教との関わり」、「宗教団体の分類」、「カルト宗教」、「宗教団体と宗教法人」、「宗教団体の公共性」、「企業と宗教」、「都市化・情報化と宗教」、「宗教の必要性」等のテーマを取りあげて詳論する。授業は主に講義形式で行う。

1

備考別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分

科

目

の

概

要

講義等の内容地球倫理で言う「地球」とは、人間の住む社会全体としての「世界」と、物質と生命の全てからなる「自然」とを同時に含むものであるが、いま、その世界と自然が危機にさらされている。
「地球倫理A」では、地球が直面している危機の状況を理解し、危機を脱出するために必要とされる倫理とは何かを模索し、その倫理が現実に有効なものかどうかを検討する。地球環境と倫理を自身の問題として考え、必要あるいは有用な基本的知識と観点を学んだ上で各々の立場で議論できる力を養うことが主たるねらいである。
現在、人類文明体系は自然生命体系に対して問題を引き起こし、双方が破局の危機に陥っている。「地球倫理B」では、資源枯渇、環境破壊、生物種絶滅、人口爆発、気候変動、戦争・テロ等の諸問題を取り上げ、それらの実態や原因について議論するとともに、その解決の方途を、地球上に存在する一切が調和・共生するための地球倫理に求めていく。当事者意識をもって地球的問題群と向き合う姿勢を育み、意識的な情報収集や思索を促し、行動の転換へとつなげていくことを目指す。
伝統的形式論理学や現代論理学の初歩を習得するのが目標である。伝統的形式論理学や現代論理学における、概念・命題・推理、内包と外延、三段論法、否定と肯定、前件と後件、命題論理、
真理値表、述語論理、ヴェン図、タブローによる論証方法など、取り上げる内容は少なくないが、これらを概括しつつ、実際に練習問題を解く作業をとおして、学問を営む者にとって不可欠である論理思考の実際を理解していくことによって、現代人としての合理的思考を身につけるとともに、論文を正確に記述できる能力を身につける。
伝統的形式論理学や現代論理学の初歩を習得するのが目標である。伝統的形式論理学や現代論理学における、概念・命題・推理、内包と外延、三段論法、否定と肯定、前件と後件、命題論理、
真理値表、述語論理、ヴェン図、タブローによる論証方法など、取り上げる内容は少なくないが、これらのうちとりわけ様相論理に焦点を当てて、人文科学・社会科学など広い分野において役立つ可能性・必然性・偶然性を基本要素とする様相論理を解説して、実際に練習問題を解き具体的事例を検討することによって、様相論理が身につくようにする。
東洋思想における倫理思想をとりあげ、なかでもチベット（含インド）を中心に、日本や中国とも比較対照させながら概説していく。また、一見非倫理的、非道徳的という烙印を押されがちな「タントリズム」（狭義の密教）の思想を、大きな思想、宗教、あるいは文化の流れを通して、
またわれわれが置かれている現代社会の背景なども考慮しながら、批判的に捉えていきたい。

基盤教育

哲学・思想

地球倫理Ａ

基盤教育

哲学・思想

地球倫理Ｂ

基盤教育

哲学・思想

論理学Ａ

基盤教育

哲学・思想

論理学Ｂ

基盤教育

哲学・思想

東洋思想

哲学・思想

社会生活における様々な問題に対処しうる論理的思考の技術の紹介と修得が目標である。論理学の基礎的知識を習得したうえで、情報整理の方法、論理的思考が陥りやすい誤謬の見抜き方、Kj
ロジカルシンキング入門 法、ハイパーマップ法など論理的活用の具体的方法、議論を有効なものにする様々な方法を身に
着ける。

哲学・思想

情報化社会を生きる上で、確かで有効な情報を選別し活用する批判吟味能力の獲得が目標である。様々な主張をうのみにせずに吟味する方法、議論において論点を整理して相手に提起する方
クリティカルシンキング入 法、異なる価値主張を調停して合意を形成する方法などを、実例を使った思考実験をもちいて修
得する。
門

基盤教育

基盤教育

基盤教育

学問の基礎

美術史Ａ

基盤教育

学問の基礎

美術史Ｂ

基盤教育

学問の基礎

音楽学Ａ

基盤教育

学問の基礎

音楽学Ｂ

基盤教育

学問の基礎

歴史の諸問題Ａ

基盤教育

学問の基礎

歴史の諸問題Ｂ

基盤教育

学問の基礎

経済学Ａ

西洋美術の流れを概観し、とりわけ古代ギリシャからバロックまでを扱い、それらの主題と表現がどのように変化していったか、美術は何を表わそうとしてきたのか、どのような意味を有していたのかを考える。そして、西洋美術の代表的主題・作品について基礎知識・美醜を超えた物の見方などを修得する。具体的には、ギリシャ美術・ローマ美術・初期キリスト教美術・中世美
術・ルネッサンス・ダ＝ヴィンチ・北方ルネッサンス・バロック美術といった仕方で概観していく。
西洋美術の流れを概観し、とりわけ１７世紀から２０世紀までを扱い、それらの主題と表現がどのように変化していったか理解するとともに、美術は何を表わそうとしてきたのか、どのような意味を有していたのかを考える。西洋美術の代表的主題や作品について知識や美醜をこえた物の見方を修得する。具体的には、１７世紀の美術とくに静物画・１８世紀の美術とくにワトー・１
９世紀の美術とくに印象派やゴッホ・２０世紀の美術とくにセザンヌやピカソやクレーなどをとおして、学んでいく。
西洋音楽の歴史とそれを産み出した社会や文化について洞察を深めるのが目標である。17~20世
紀とくにフランス音楽を、その歴史的発展を社会や文化の発展と併行するかたちでたどっていく。また、楽器の変化なども検証していく。フランスバロック音楽や宮廷音楽、主な音楽家としてはベルリーズ・ドビュッシー・ラヴェル・サティ・メシアンなどを取り上げて、こうした音楽が出現するにいたった文化的社会的要因や、こうした音楽を生み出す社会や文化の本質についても理解する。
20世紀クラシック音楽を、同時代の社会や文化との関係から考察していく。現代音楽ではさまざ
まな国で革命的なアイディアや作曲技法が考案され、それまでとはまったく違う前衛的な響きが次々と生み出された。とりわけ20世紀前衛クラシック作曲家を考察し、バロック時代の音楽作品をめぐる現代的解釈をつうじて現代音楽とバロック音楽との共通性などについても、併せて考えていく。また、楽器製作や楽器構造などについても社会や文化との関係から考察する。
日本中近世移行期（15～17世紀）は、今日まで続く日本の社会的基盤を形成した時代とされる。
戦国・織豊時代は、このうちの主要な時期にあたる。本講義では、この戦国・織豊時代の社会を
中世社会の慣習である自力救済とその抑止の変遷（戦争から平和へ）という観点からとらえ、それに基づく政治権力・地域社会集団の形成・展開を考えていくことを試みる。本講義では、自力救済の展開とその抑止、当該期社会の態様について、豊臣政権による刀狩りを含む「喧嘩停止」
への過程からとらえ、上述の観点にせまることとしたい。
この講義は諸君の教科書にあったように、過去に起きた諸事実を説明するものではない。「歴史とは何か」という問題を考えていくものである。したがって講義で扱われるのは、歴史の認識論
とか歴史哲学と呼ばれるような問題となる。歴史には過去の事実を具体的に学ぶことと、なぜ過去を人間は知るのかを学ぶこととの２つのあり方があるが、この講義では後者の問題を取り扱う。とくに問題とするのは、これまでの歴史が、国家的なものを枠組みにしていたことや、近代的な枠組みにとらわれていたことへの批判という大変難しいテーマである。
経済学における入門的理論と実践を同時に身につけることを目的とする。私たちの実生活と密接不可分の関係にある「経済」を、「経済学の考え方」を用いて理解を深めていく。具体的には「GDPとは何か説明できる」「基本的な景気循環理論を類別できる」「経済合理性を前提とした、個人・家計の消費行動や企業の投資行動を説明できる」「貨幣の役割や金融政策を説明できる」「貿易の利益や基礎的な為替レート決定理論を説明できる」「現実の主要な経済指標データに関して討議できる」ことを目指す。

2

備考

別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
基盤教育

学問の基礎

経済学Ｂ

基盤教育

学問の基礎

統計学Ａ

基盤教育

学問の基礎

統計学Ｂ

基盤教育

学問の基礎

法学Ａ

基盤教育

学問の基礎

法学Ｂ

基盤教育

学問の基礎

政治学Ａ

基盤教育

学問の基礎

政治学Ｂ

基盤教育

学問の基礎

社会学Ａ

基盤教育

学問の基礎

社会学Ｂ

基盤教育

学問の基礎

人類学Ａ

基盤教育

学問の基礎

人類学Ｂ

基盤教育

学問の基礎

地理学Ａ

基盤教育

学問の基礎

地理学Ｂ

科

目

の

概

要

講義等の内容「経済学Ａ」に引き続き、経済学の理論の説明部分と現実の日本経済を理解するための制度的側面や経済指標のデータの解説部分のバランスをとり、経済学における入門的理論と実践を同時に身につけることを目的として講義をすすめる。具体的には「経済成長の基礎理論を説明できる」「生産性とは何かを説明できる」「労働供給と労働需要の決定について経済学的な説明ができる」「現実の主要な経済指標データに関して討議できる」ことを目指す。
一般に統計学は、記述統計と推測統計の２つの分野に分けることができる。記述統計は、データを整理してそこから有益な情報をとりだすための方法を示す。推測統計では、実際に観測されるデータという一部の情報から、本来存在するはずの(あるいは概念的に想定される)全体の状況を推測するための科学的方法が示される。本講義は「見やすく解りやすい度数分布表やヒストグラ
ムの描き方について理解を深める」「平均、分散、標準偏差について理解する」「標本と母集団の関係について習熟する」「統計的推測と仮説検定の手法を体得する」ことを目指す。
記述統計は、データを整理してそこから有益な情報をとりだすための方法を示す。推測統計では、実際に観測されるデータという一部の情報から、本来存在するはずの(あるいは概念的に想定される)全体の状況を推測するための科学的方法が示される。本講義は「統計学Ａ」に引き続き「見やすく解りやすい度数分布表やヒストグラムの描き方について理解を深める」「平均、分散、標準偏差について理解する」「標本と母集団の関係について習熟する」「統計的推測と仮説検定の手法を体得する」ことを目指す。
人が、社会を作り、秩序を保った生活をしていくためには、ルールが必要である。道徳、宗教、そして法などである。法と道徳はともに人の心に訴えかけ、その行動のよりどころとなるものであるが、両者の違いは、その強制力の違いに現れることが多い。宗教は、厳しい教えを実践しなければならず、違反には制裁がなされることがあるが、それを信仰している者にしか、そのルールは及ばない。法は、すべての者にその遵守を求め、違反には制裁を辞さないという峻厳な一面を有するが、主権者国民の代表が、一定の形式に基づき、その時々の過半数によって内容を決定するという柔軟性も備えている。
法は、その規律の対象により、公法と私法に分けられる。公法は、国家対私人の関係を規律し、主として権力の問題を扱う。行政サービスを、大量・迅速に、国民全体にいきわたらせるためには権力が必要であるが、個人の自由を国家により侵害から防御するという場合には、権力の抑制が重要になる。私法は、対等な私人間の関係を円滑なものとするためのルールである。基本となるのは、当事者の自由意思によって権利・義務の関係を形成し、その最終的な実現を国家権力が担保するということである。私的自治の原則を現代社会の特性にあわせていかに修正していくかが課題である。
政治学の入門的講義を行なう。政治学分野の全体を概説的にＡとＢで二分して行なうので、併せて履修するのが望ましい。政治学Ａでは、「伝統的政治学」と呼ばれる、古代から政治について考察がなされてきた分野が中心となる。政治権力の概念、政治の権力構造、政治的リーダーシッ
プ（機能と類型）、政治思想とイデオロギー、デモクラシーの理論、近代国家の原理、議会制民
主主義、政党と政党制（その類型）、圧力団体と住民運動、選挙制度（多数代表制と比例代表制
ほか）を扱う。
政治学の入門的講義を行なう。政治学分野の全体を概説的にＡとＢで二分して行なうので、併せて履修するのが望ましい。政治学Ｂでは、政治学の内、20世紀以降に発達してきた「現代政治学」と呼ばれる領域を中心とする。具体的には、政治意識とその形成（政治的社会化）、選挙での投票の行動様式、官僚制、大衆社会の政治、現代国家の特徴、日本の政治の特徴、国際政治（その実態と諸理論）、政治学の新しい諸理論、比較政治学の理論（諸外国の政治を比較しながら分析する枠組み）を扱う。
社会学は、政治学、経済学、法学などを含む社会科学の一つの分野で、社会の現象や仕組み、変化のメカニズム、歴史、文化、行為やコミュニケーションなど、さまざまな水準、アプローチで社会のありようを捉えようとする学問である。本科目では、社会学にはじめてふれる方を対象に、「家族」「都市と地域共同体」「メディア・情報化社会」「階層・格差」等の具体的で身近なトピックスにふれながら、社会学で何がわかるか、社会学ではどんな考え方・捉え方をするのか、といった社会学的視点を学ぶことを目的にしている。
社会学は、政治学、経済学、法学などを含む社会科学の一つの分野で、社会の現象や仕組み、変化のメカニズム、歴史、文化、行為やコミュニケーションなど、さまざまな水準、アプローチで社会のありようを捉えようとする学問である。本科目では、社会学Ａに引き続き、「自我とコミュニケーション」「ジェンダー」「セクシャリティ」「多文化社会」「社会運動・市民社会・ボランティア」等の具体的で身近なトピックスにふれながら、社会学で何がわかるか、社会学ではどんな考え方・捉え方をするのか、といった社会学的視点を学ぶことを目的にしている。
「人類の歴史と文化」について講じる。2011年、世界人口は70億人の大台に達したと伝えられた。1950年には25億人程度だった。1万年前には500万人から1、000万人程度だったろうと推測されている。人口爆発した時代にわれわれは生きている。人類の始まりから今日まで、数百万年間はどんな過去であったろうか。本講では、人類に関する諸学の成果を参照し、また人類進化論的に狩猟採集、農耕、産業を大づかみに人類史をたどる。世界の人類について大きな視野を提示する。
「日本民族、日本文化の形成」について講じる。3.11後、世界中の国の人々から、これまでの歴史の中でこれほど日本への同情が集まったことは無かったであろう。その一方で日本のマンガ、アニメ、ファッションなどの最新の流行・作品から伝統文化まで強く関心を寄せている人々も少なくない。ところで、日本人はそうした人々に対して日本文化を全体として説明できるであろうか。各論は知っているけれど、日本の大枠については曖昧模糊としたイメージしかない。そこで、本講では日本民族学、日本に関する社会人類学の初歩を手ほどきする。
本講義は、地理学の方法論（研究目的・視点・独自性）について、その概要を解説することを主眼にしている科目である。内容的には、１．環境論に始まる近代地理学の歩みをヨーロッパを中心に学説史的に紹介する。２．場所の経済的価値について説いている、いわゆる「立地論」（農業・工業・中心地・オフィス）を解説する。都市と農村の機能的・構造的な差異の実態と形成メ
カニズムを解説する・の３つを中心に考えている。最後に、これらを踏まえて、理論と現実の差
異がなぜ生じているのか、その要因とより正確な現実の把握のために必要な視点について考察する。
本講義は、地理学の方法論（研究目的・視点・独自性）について、その概要を解説することを主眼にしている科目である。内容的には、１．地理学の概念と方法についての解説、２．立地論（農業・工業・中心地・オフィス）の解説、３．経済的弱者の生活空間の特徴の把握、４．人口移動のマクロ的把握と過疎地域における第3次産業を中心とした地域振興・町づくり策の現状把握、の４点を中心に考える。これらを踏まえ、地方経済の活性化を想定する国土軸・地域軸論および21世紀を展望した国土計画について解説し、現在の日本の地域構造を変えられるのか、その可能性について考える。

3

備考

別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
基盤教育

学問の基礎

心理学Ａ

基盤教育

学問の基礎

心理学Ｂ

基盤教育

学問の基礎

自然の数理Ａ

基盤教育

学問の基礎

自然の数理Ｂ

基盤教育

学問の基礎

生活と物理Ａ

基盤教育

学問の基礎

生活と物理Ｂ

基盤教育

学問の基礎

エネルギーの科学Ａ

基盤教育

学問の基礎

エネルギーの科学Ｂ

基盤教育

学問の基礎

物質の科学Ａ

基盤教育

学問の基礎

物質の科学Ｂ

基盤教育

学問の基礎

環境の科学Ａ

基盤教育

学問の基礎

環境の科学Ｂ

基盤教育

基盤教育

学問の基礎

学問の基礎

科

目

の

概

要

講義等の内容「こころ」についての関心は、最近ますます高まっている。その「こころ」を研究対象とした「心理学」とは、どのような研究領域なのだろうか。この授業では、「こころ」のさまざまな現
象を科学的に解明しようとする心理学の営みについて解説し、心理学的なものの見方を紹介する。具体的には、心理学の代表的な各領域（心の進化、心の発達と支援、認知等）を取り上げ、検討する。そこでは、どのような「問い」があるのか、その「問い」について、心理学はどのような「方法」で取り組もうとしているのか、その結果、わかってきたことは何なのか、ということについて、解説する。
本講義では、恋愛、失恋、離婚について心理学的（科学的）な視点からアプローチする。特に、失恋や離婚をメインとした講義を行う。本講義の目的は、さまざまな研究者たちが残してくれた遺産（研究成果）を、単純に理解することだけではなく、むしろ、その遺産に関心をもち、自発的に調べ、学んでいくことにある。そのため、講義では、学生たちが自ら関心を示すことができるような数多くの、最新の知見を紹介する。心理学に関する知識が一切なくとも、理解することができるように説明する。
数学の体系を学ぶとともに、使える数学の習得を目指す。複数のコースが開講されるので、内容
は解析学、線形代数学、数論など基本的な数学分野の多岐にわたる。高校数学の復習、確認も含
め、数学の基本的な概念をきちんと勉強し、自分で論理的に問題を解く能力を養う。個々の内容としては、多項式の微分積分、ベクトル、行列の計算、整数論、群論、体論などを含む。講義を行い、それに付随し、練習問題、小テストなどを課して、学生自身が実習する機会をできるだけ多くとる。
自然の数理Aで学んだ知識を前提として、公式の応用、具体的な数学問題の解法を学ぶ。各コースの内容としては、三角関数、指数・対数関数など初等関数の微分、積分、関数の展開、極値な
ど、微分の応用、積分の応用、行列、行列式の計算、逆行列の計算、線形変換、固有値問題、対角化、複素数論、幾何学などを含む。数学の体系を理解するとともに、数学を使えるようにする。練習問題、小テストなどを課して、学生自身が実習する機会をできるだけ多くとる。
自然科学の基本的な考え方と、基礎的な知識を勉強する。21世紀に文明人として生活していくう
えで必要とされる科学・技術について基本的な教養を身につける。古典物理学の復習とともに、
近代科学技術の基礎となる量子力学、相対性理論などの基礎知識を勉強する。原子論を基礎として、その応用として発達してきた現代科学の成果を学ぶ。具体的な内容は、コースにより、光、
電磁気、半導体、レーザー、超伝導、などとなる。講義を行うとともに、小テスト、レポートなどを課し、学生が積極的に学ぶ機会を多くする。
自然科学の基本的な考え方を学び、自然科学のより深い理解を目指す。現代の科学技術に量子力
学、相対性理論などがどのように応用されているのか理解を深める。原子、原子核の知識を学
び、半導体、ダイオード、トランジスター、レーザーの原理と種類、その応用、放射光、超伝導の理論と高温超伝導体、放射線、エネルギーなどの内容を系統的に学ぶ。必要に応じ、波動、熱力学、電磁気学など古典物理学の講義も含める。小テスト、レポートなどを課し、学生が積極的に学ぶ機会を多くする。
大量のエネルギー消費は深刻な環境破壊を引き起こすため、省エネルギーが推奨されている。しかし、この先、人口の爆発的増加とともに、エネルギー消費量はさらに増加していくことが予想されている。こうした現代社会を生きる我々は、エネルギーに関する基礎知識をもち、エネル
ギー利用の現状と未来をしっかりと見据える必要がある。この講義ではクリーンエネルギー、再生可能エネルギー、カーボンオフセット等の概念を科学的に理解し、エネルギー利用と地球環境問題のバランスを考えていくことを目的とする。
我々人類は、近い将来に、環境に優しく、エネルギー需要を十分まかなえる恒久的エネルギーを開発する必要がある。それまでは、地球環境を考えながら、現在あるエネルギーを有効利用していかなければならない。この講義では各種エネルギーの特長や問題点を科学的に理解し、エネル
ギーのベストミックス、廃エネルギーの有効利用や省エネルギーについて考えていくとともに、未来のエネルギー利用を予想していくことを目的とする。
本講義では、私たちが様々な化学物質からなる世界に生き、様々な化学物質を生み出し利用しているという物質社会に生きる現実認識のもと、日常生活に関連する物質とその科学的特性・機能、特性・機能発その仕組み・原理について理解する講義とする。理系の学生向けの講義とは異なり、物理・化学の基礎知識があまり無くとも理解可能なように、文系の学生に向けた構成、内容の講義とする。具体的には、物質世界の始まり、物質科学の基礎、味物質・食べ物の科学、衣類・洗剤の科学、色々な金属とその特徴・役割について講義する。
本講義では、私たちが様々な化学物質からなる世界に生き、様々な化学物質を生み出し利用しているという物質社会に生きる現実認識のもと、日常生活に関連する物質とその科学的特性・機能、特性・機能発その仕組み・原理について理解する講義とする。理系の学生向けの講義とは異なり、物理・化学の基礎知識があまり無くとも理解可能なように、文系の学生に向けた構成、内容の講義とする。具体的には、色々な気体とその機能・役割、環境と物質、生命を司る物質と役割、毒物質について講義する。
現代に生きる我々は地球環境問題という地球全体を巻き込んだ環境問題に直面している。かつて
局地的であった環境汚染が地球全体に波及したからである。二酸化炭素の増加、オゾン層の破壊、酸性雨、ダイオキシン、環境ホルモンなどの問題である。一方、自動車の排気ガスからの浮遊粒子状物質、NO２などによる大気汚染、水質汚濁、騒音などの私たちの身の回りの環境問題も依然として深刻である。この講義では、環境問題発生のメカニズム、現状、対策等を論じ、持続可能な社会を築くための科学的な基礎知識を教授することを目的とする。
1990年代に入り、人類生存の危機とかかわって、いわゆる“地球環境問題”が、社会経済体制の違いをこえて広く地球規模で緊急に解決しなければならない大きな課題として浮かび上がってきた。二酸化炭素の増加、オゾン層の破壊、酸性雨、ダイオキシン、環境ホルモンなどの問題である。人口が67億を超えた今、地球はもはや無限に広くはないのである。そこで、この講義では、よく話題になる地球環境問題あれこれを、自然科学の目で解剖することを目的としている。

地球の科学Ａ

文明の高度化や人口の増加に伴って深刻化する地球環境問題を正しく理解するために、様々な時
空間スケールをもつ地球の諸現象を学び、科学リテラシー・環境リテラシーとしての地球観・宇宙観・自然観を修得することを目的とする。「地球の科学A」では、特に、宇宙の大規模構造や太陽形成の標準モデル、46億年におよぶ地球環境の進化の過程を概説し、地球上の生命の誕生と進化・絶滅・人類の誕生までの歴史を振り返る。

地球の科学Ｂ

文明の高度化や人口の増加に伴って深刻化する地球環境問題を正しく理解するために、様々な時
空間スケールをもつ地球の諸現象を学び、科学リテラシー・環境リテラシーとしての地球観・宇宙観・自然観を修得することを目的とする。「地球の科学B」では、特に、地球環境問題や資源
エネルギー問題について、地球システム学の観点から概説する。また、地震・津波・火山等の災害から身を守るための基礎知識として、火山や地震などの発生メカニズムと災害被害について理
解をする。

4

備考

別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
基盤教育

学問の基礎

生物学Ａ

基盤教育

学問の基礎

生物学Ｂ

基盤教育

学問の基礎

天文学Ａ

基盤教育

学問の基礎

天文学Ｂ

基盤教育

学問の基礎

自然科学概論Ａ

基盤教育

学問の基礎

自然科学概論Ｂ

基盤教育

学問の基礎

自然誌Ａ

基盤教育

学問の基礎

自然誌Ｂ

基盤教育

学問の基礎

物理学実験講義Ａ

基盤教育

学問の基礎

物理学実験講義Ｂ

基盤教育

学問の基礎

生物学実験講義Ａ

基盤教育

基盤教育

学問の基礎

学問の基礎

科

目

の

概

要

講義等の内容この講義の目的は、世界の植物群落の性質と分布を知り、それの形成に関係した環境について知ること、さらに、その植物群落を利用してきた人々の関係について考察することを目的とする。
この講義では、講義担当者がこれまでに歩いた世界の異なる地域を取り上げ、そこの植物群落とその発達を支えている環境について学び、そこに生活する人々の生活の実際について紹介する。
皆さんは、世界の植物群落の全体的特徴を知ることと同時に、さらに情報を集めて自然理解を深めて欲しい。
この講義では、日本の自然に関して植生管理学的な見方で解説し、日本の自然の実態と問題点を知ってもらい、その改善のための管理のあり方について考えてもらうことが目的である。この講義では、最初に植物群落に関する基本的な見方について説明し、次に、世界の中での日本の植物
群落の性質を知ってもらう。その後は、日本の代表的な自然群落や二次的な植物群落に焦点を当て、それのもつ性質と現在置かれた状況を紹介し、植生管理のあり方について考えてもらう。皆さんも、日本の植物群落に関心を持ち、情報を集めて考えて欲しい。
美しい星空や宇宙を科学的に理解し、さらに太陽や月そして夜空に輝やく星たちの世界のさまざ
まな現象が地上の自然現象と同じ物理法則によって支配されていることを学ぶ。そして「宇宙における地球及び人類の位置」を的確に把握するために、その基礎となる、恒星から宇宙の地平線
までの「膨張宇宙」を考え、さらに我々の身近かな太陽系の月と惑星について解説する。併せて、それらを理解するのに必要な物理学の基礎も講義する。その他に空の色・こよみ・月の満ち欠け・干支などを解説する。さらに、教員ごとに、①ケプラー・ニュートンの法則。②惑星・太陽系。③恒星のスペクトル、HR図。恒星とは何か、恒星の一生。
美しい星空や宇宙を科学的に理解し、さらに太陽や月そして夜空に輝やく星たちの世界のさまざ
まな現象が地上の自然現象と同じ物理法則によって支配されていることを学ぶ。そして「宇宙における地球及び人類の位置」を的確に把握するために、その基礎となる、恒星から宇宙の地平線
までの「膨張宇宙」を考え、さらに我々の身近かな太陽系の月と惑星について解説する。併せて、それらを理解するのに必要な物理学の基礎も講義する。その他に空の色・こよみ・月の満ち欠け・干支などを解説する。教員ごとに、①恒星から宇宙まで。②恒星の光と内部構造・進化。
③恒星の誕生と終末。相対性理論と宇宙論、人類の宇宙観の変遷。
日常経験する様々な自然現象を、合理的に理解できるような知識と方法を学び、自然を総合的に理解することを目的とする。エネルギー・環境問題などの科学的知見だけでは決着のつかない課
題に対しては、自らの考えを持って判断できるような見識を養う。学習する項目は、地球の回転と天体の見かけの運動(地軸の傾き、歳差運動)/月と暦(満ち欠け, 潮汐力、日食と月食、旧暦、月齢の計算、二十四節気など)/彗星・流星群/電磁波と光(偏波•偏光、ドップラー効果、レイリー散乱)/測地学(地球深部の動き、地球回転運動等)、などである。
日常経験する様々な自然現象を、合理的に理解できるような知識と方法を学び、自然を総合的に理解することを目的とする。エネルギー・環境問題などの科学的知見だけでは決着のつかない課
題に対しては、自らの考えを持って判断できるような見識を養う。学習する項目は、月の科学(月の成因、月の進化など)/ 地球の自転変動/地球の大気、雲（フェーン現象）/慣性力とコリオ
リ力/大気の大循環(季節風、ジェット気流等)/天体の運動と地球環境/気候変動/太陽系外の惑星/地球外知的生命体の探査、などである。
環境と生命・人間を対象として、環境の構成要素・構造・ダイナミクス、環境に存在する生命とその科学、環境と生命の相互作用、自然物とこれに係る文明・文化およびその背景にある科学、これらの時空間的変遷などの博物学的内容とその背景にある科学について講義する。具体的には、水の自然誌（水の科学、生命の条件、自然に於ける水の分布・形態・動態と変遷）、生命の自然誌（生命とはなにか、生命を司る物質、生命維持・存続の仕組み、自己と非自己の違い）な
どを講義する。
環境と生命・人間を対象として、環境の構成要素・構造・ダイナミクス、環境に存在する生命とその科学、環境と生命の相互作用、自然物とこれに係る文明・文化およびその背景にある科学、これらの時空間的変遷などの博物学的内容とその背景にある科学について講義する。具体的には、水の自然誌（自然が織りなす水の芸術、人工・天然物とその比較、文明と水、水の科学と文化・産業、資源としての水）、生物の自然誌（環境と生命の関わり合い、感覚と動物の反応、生得的行動と学習行動）などを講義する。
自然科学の基礎である実験を学ぶ。実験講義を通して、自然の法則と出現する現象との関係を理解する。物理学のうち力学・熱分野に関する簡単な実験を行い、実験の進め方や器具の扱い方、測定データの処理法、レポートの書き方などを学ぶ。測定データを適切に纏め、グラフに表し、科学的なレポートを書く練習を行う。測定の基礎、誤差・有効数字の考え方、レポートの書き方を行い、重力加速度の測定、熱の仕事当量、固体の比熱の測定などのテーマで実験講義を行い、レポートを提出させる。
自然科学の基礎である実験を学び、実験講義を通して、自然の法則と出現する現象との関係を理解する。物理学のうち電磁気学・波動・放射線に関する簡単な実験を行い、実験の進め方や器具の作成、測定データの処理法、レポートの書き方などを学ぶ。科学的なレポートを書き方を習得する。電磁気学、光学、量子力学を学び、電気機器の磁場測定、音波の振動数の測定、ガラスと水の屈折率の測定、プランク定数の測定、霧箱の作成と放射線の観察などの実験講義を行う。レ
ポートを提出させ、添削する。
本講義では、花の進化と生殖戦略について扱うこととする。特に、虫媒花の花色とその発現のメカニズムを中心に扱い、それを花の起源や構造についての知識を養いながら、最終的に、「色とその情報」の観点からアプローチし理解を深める。観察を行うほか、色素に関する実験講義を行うことにより、花と色素についての理解を促進する。このコースは生物学実験講義Bとセットで受講することを強くお勧めする。

生物学実験講義Ｂ

本講義は、植物の生活と「光」との関係を理解することを目的とする。特に、講義の前半では、
光とかかわりの深い、植物のもっている葉の構造や性質についての知識を習得することに重点を置く。その後、植物たちの生き残り戦略を、光争奪戦術の観点から学ぶとともに、実験講義を通じてその理解を深めていく。また、その際のデータ処理についても扱うこととする。このコース
は生物学実験講義Aとセットで受講することを強くお勧めする。

化学実験講義Ａ

日常生活と関係深い物質や化学反応、学術的に特徴ある化学現象、社会で利用されている化学技術を対象に、実験・講義を通じてそれらの化学構造、特徴、仕組み、機能、役割を学習しながら化学の重要な基本を理解するとともに、化学に立脚する物の見方、考え方を養うことを目的とする。化学の知識や化学実験の経験がなくても理解できるような内容とする。具体的には、周期表、化学結合・反応の基礎、分子構造情報と模型作製、化学実験の基本と注意事項、未知試料の分析、食品の成分分析について実験・講義する。

5

備考

別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
基盤教育

学問の基礎

化学実験講義Ｂ

基盤教育

学問の基礎

地球科学実験講義Ａ

基盤教育

学問の基礎

地球科学実験講義Ｂ

基盤教育

学問の基礎

数理・情報実習講義Ａ

基盤教育

学問の基礎

数理・情報実習講義Ｂ

基盤教育

学問の基礎

天文学実習講義Ａ

基盤教育

学問の基礎

天文学実習講義Ｂ

基盤教育

学問の基礎

自然科学演習Ａ

基盤教育

学問の基礎

自然科学演習Ｂ

基盤教育 国際人の形成 地域文化研究ⅠＡ

基盤教育 国際人の形成 地域文化研究ⅠＢ

基盤教育 国際人の形成 地域文化研究ⅡＡ

基盤教育 国際人の形成 地域文化研究ⅡＢ

基盤教育 国際人の形成 地域文化研究ⅢＡ

科

目

の

概

要

講義等の内容日常生活と関係深い物質や化学反応、学術的に特徴ある化学現象、社会で利用されている化学技術を対象に、実験・講義を通じてそれらの化学構造、特徴、仕組み、機能、役割を学習しながら化学の重要な基本を理解するとともに、化学に立脚する物の見方、考え方を養うことを目的とす
る．同時に、科学レポートの書き方について講義し、実験レポート作成により実践する。具体的には、繊維の合成、物質の蒸留・抽出、時空間連続反応、環境放射線測定、浸透圧について実験・講義する。
私達の住む地球は今から４６億年前に、宇宙空間に漂う塵や隕石が衝突・合体を繰り返すことで形成された。これらの物質はいつ、どのようにして作られたのであろうか。また、４６億年におよぶダイナミックな地球の変動と進化の歴史は、地球上の岩石に記録されている。この授業では、実験講義を通して、地球を構成している様々な岩石の成因や特徴を知ることで、地球の歴史を知る方法を理解することを目的とする。
地球表層は厚さ約100kmに及ぶプレートに覆われ、そのプレートの相対運動によって、地震や火山といった地球上の諸現象は理解されている（プレートテクトニクス）。また近年、地球内部の構造をより詳しく観察することのできる技術（地球トモグラフィ）の進展により、プレートの運動と地球内部のダイナミクスの関連性が理解されるようになった（プリュームテクトニクス）。
この授業では、プレートの運動と地震との関連についての理解を深めるとともに、地表で得られた地質データをどのようにして地下の構造の推定へと結びつけて行くかを実験講義を通じて理解する。
プログラミングの実習講義を行う。Ｃによるプログラムの作成、コンパイル、計算などを修得す
る。けるコンピュータおよびプログラミングを学び、PCを使っての実習講義を行う。必要な数学は講義中に解説する。パソコンの前で学生自身がプログラミングを行なう。プログラミングに必要な文法を講義する。Ａで学ぶ内容は、入出力命令、判断文、繰り返し命令、コンソール操作、配列などである。隔週に課題を課し、それに対応したプログラムを作成し、ソースコードを提出させる。
プログラミングの実習講義を行う。Aで学んだ知識を前提として、Ｃによるプログラムの作成、コンパイル、計算などを修得する。コンピュータおよびプログラミングを学び、PCを使っての実
習講義を行う。必要な数学は講義中に解説する。パソコンの前で学生自身がプログラミングを行
なう。Ｂで学ぶ内容は、関数、ポインタ、乱数などの数学処理、ファイル操作、シミュレーショ
ンなどである。隔週に課題を課し、それに対応したプログラムを提出させる。最後に１年分のプログラムを完成させる。
本講義では、初歩的な天文学と天文学に必要な数学を学ぶ。天文学の学習を通じて、宇宙の法則
や天体の性質を学ぶだけではなく、数学に親しむことも目的とする。天文学の初学者向けの大学
一般教養向けのテキストを使用して実習講義を進める。実際に手を動かして計算しながら学ぶ。
学習項目は、単位の変換/数字の科学的表記/万有引力と重力/ニュートンの運動の法則/Keplerの法則/電磁波/黒体輻射/ドップラー偏移、と各項目毎の演習問題。時間に余裕があれば、望遠鏡等を利用した観察を実施する。
本講義では、初歩的な天文学と天文学に必要な数学を学ぶ。天文学の学習を通じて、宇宙の法則
や天体の性質を学ぶだけではなく、数学に親しむことも目的とする。天文学の初学者向けの大学
一般教養向けのテキストを使用して実習講義を進める。実際に手を動かして計算しながら学ぶ。
学習項目は、天体速度の測定/視差・視直径/望遠鏡と分解能/天体距離の測定/恒星の明るさ/HR
図/恒星の寿命/物質の密度/ブラックホール/膨張宇宙、と各項目毎の演習問題。時間に余裕があれば、望遠鏡等を利用した観察を実施する。
この科目は、文学部副専攻「自然の認識」コースのために開講されます。講義・演習の内容は、履修する学生と相談の上で決定します。数学、物理、プログラミング、生物、環境、地球科学な
どの課題に取り組みます。課題の詳細に関しては学生と相談して決めます。基本的にＡ、Ｂを通して履修することとし、課題設定の方法から研究計画の立案、研究の実施、得られた結果の分析と結果のとりまとめ、という自然科学における「研究」の一連の過程を、定期的なミーティングを行ないながら授業を進めていきます。
この科目は、文学部副専攻「自然の認識」コースのために開講されます。講義・演習の内容は、履修する学生と相談の上で決定します。数学、物理、プログラミング、生物、環境、地球科学な
どの課題に取り組みます。課題の詳細に関しては学生と相談して決めます。基本的にＡ、Ｂを通して履修することとし、自然科学における研究の技法と論理的思考力を獲得することを目標とします。履修者自身が疑問に思ったことについて、学問的な位置づけを行なって課題を解決し、最終的には紀要、論文あるいは報告等として公表することとします。
アジア・アフリカ・ヨーロッパの三大大陸に接する地域や小アジア地域など、様々な文化・文明
圏や大陸の境界域、さらに、そうした境界にまたがる文化・文明圏についてとりわけ焦点を当てて、通常我々が慣れ親しんでいる地理観や世界観とは異質な生活世界が多々存在することを、歴史・文化・地理といった複合的な観点から有機的に説明することが主眼である。さらに、そうした地域に住む人々の政治・日々の食事・生活用具・学校教育・心象風景なども取り上げて、生活実感をできるかぎり理解できるようにする。
アジア・アフリカ・ヨーロッパの三大大陸に接する地域や小アジア地域など、様々な文化・文明
圏や大陸の境界域、さらに、そうした境界にまたがる文化・文明圏についてとりわけ焦点を当てて、とりわけ、民族問題やアイデンティティ問題について、近現代史的視点から人々の営みや紛争の所在について検討する。また、国際政治情勢や様々な形態の戦争・国際的衝突・異文化理解において生起する齟齬の発生要因なども含めて検討して、具体的な地域や文化や国家を取り上げて考察していく。
バルト海地域は、ハンザ商人の活動の舞台となった中世後期以後、地中海とならぶヨーロッパの重要な経済圏を形成し、周辺諸勢力はこの地域の覇権をめぐる対立抗争を繰り返してきた。しかしまた、諸勢力の平和的敵対的接触は、バルト海を沿岸諸地域の様々な文化の交流の場とし、独自の文化圏の形成を促すことにもなった。本講義では、中世以後のバルト海とその沿岸諸地域の歴史を追いながら、ともすればヨーロッパの周辺部として従属的に取り扱われがちなこれらの地域が、ヨーロッパの成立と発展の中で有した独自の意義について考察する。
まず、中世後期から近代にいたるバルト海をめぐる歴史を、スウェーデン、ポーランド、ロシアなどの周辺諸勢力の動向に留意しながら概観する。ついで、近代ヨーロッパにおけるバルト海という観点から、19世紀までにこの地域をめぐり発生した諸問題のなかで適当と思われるテーマを選択し、個別的な考察を試みる。以下の３つの理解を到達目標とする。①中世後期の北ヨーロッ
パ諸地域における歴史的動向、②中世後期のバルト海を舞台とする人・物・情報の交流と交流がもたらした影響、③近世から近代の北ヨーロッパ諸地域における歴史的動向。
日常の営みや文化にとって、きわめて重要な意味や役割を担ってきた宗教習俗にとりわけ焦点を当てて、ユーラシア・極東アジア・アフリカ・アメリカなどにおいて世界宗教や民族宗教などがどのように地域文化に根付いているのか、また、同一宗教が個々の地域文化によって如何なる違いがあるのか、さらに、同一宗教習俗が個々の地域文化によって如何に違ったかたちで理解されたり解釈されたりするのか、比較文化的視点をふまえて、具体的な事例を取り上げて説明してい
く。

6

備考

別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分

科

目

の

概

要

基盤教育 国際人の形成 日本事情ⅠＡ

講義等の内容人間の日常の営みや文化にとって、きわめて重要な意味や役割を担ってきた宗教習俗にとりわけ焦点を当てて、ユーラシア・極東アジア・アフリカ・アメリカなどにおいて世界宗教や民族宗教などがどのように地域文化に根付いているのか、また、同一宗教が個々の地域文化によって如何なる違いがあるのかなど、比較文化的視点をふまえて、とりわけ民族衝突や宗教間の抗争や地域文化における迫害や差別の実態について、具体的事例を取り上げて、衝突・抗争・迫害・差別な
どの複雑な要因を説明するとともに、解決策を検討する。
日本列島で暮らしていく上で、特に地球科学的ないくつかのトピックスについて紹介、解説する。具体的には日本の地理、天気、地震、火山、が中心となる。日本事情IAでは自然科学の基礎的な部分を解説することで、日本の自然の地球科学的な背景を理解し、興味を持ってこれから学生生活を送れるようにする。

基盤教育 国際人の形成 日本事情ⅠＢ

日本列島で暮らしていく上で、特に地球科学的ないくつかのトピックスについて紹介、解説する。具体的には地質、資源、東京の変遷、が中心となる。日本事情IBでは身近な文化にも触れる
ことで、日本の自然の地球科学的な背景を理解し、興味を持ってこれから学生生活を送ることができるようにする。

基盤教育 国際人の形成 日本事情ⅡＡ

日本語をステップアップさせるために、敬語を学ぶ。敬語は日本を学ぶためにも、また人との関係性を円滑にするためにも非常に重要な言葉である。日本で、あるいは日本と関係する企業に就職を希望する留学生にはぜひ覚えてほしい言葉である。

基盤教育 国際人の形成 日本事情ⅡＢ

日本の近代化とその時代を生きた知識人の思索を辿ることにより、時代と精神について考える。
本講義では、その近代知識と日本の土着的な感性により、新しい境地を生み出した大地の宗教詩
人・宮沢賢治の作品から、その人生観・宗教観を読み取り、自己の人生観や社会観の思索を深め、関連する民話・説話を読むことで、日本人の思想や生活を学ぶ。

基盤教育 国際人の形成 国際教育論Ａ

グローバル教育、地球市民教育、国際教育、また平和学等の現状とその問題点について講義する。「国際教育」の抱える諸問題に焦点を当て、今日の国際社会が直面する地球環境・開発・人権・平和等の問題解決の糸口にアプローチする手段を探る。世界の多様性、国際協力の潮流、インドに見る歴史的経過等も概観し、国際教育の本質に迫ることを主たる目的とする。

基盤教育 国際人の形成 国際教育論Ｂ

今日の国際教育が直面する諸問題を総括し、国際教育の理想像を構築することを主たる講義目的とする。経済学や教育学、社会学、また法学からの国際教育へのアプローチを含め、ピース・ビ
ジネスやフィリピンの介護士に見る職業訓練等も概観し、学生みずからが国際教育に関する知見を広め、また認識や理解を深めることを主たる目標とする。

基盤教育 国際人の形成 地域文化研究ⅢＢ

基盤教育 国際人の形成 多文化共生論Ａ

基盤教育 国際人の形成 多文化共生論Ｂ

基盤教育 国際人の形成 百人一首の文化史Ａ

基盤教育 国際人の形成 百人一首の文化史Ｂ

基盤教育 国際人の形成 日本の昔話Ａ

基盤教育 国際人の形成 日本の昔話Ｂ

基盤教育 国際人の形成 日本文学文化と風土Ａ

授業では主として言語と文化の問題を中心に、グローバル化や言語政策、異文化と自文化などの現実の問題から過去を検証しつつ、多文化共生について考察する。世界では言語や文化の多様性
が紛争の原因になることも多く、その一方で、コンピュータ言語として、単一の言語が世界を席捲していく傾向にある。市場原理に立てばマイナーな言語や文化は消滅の危機にさらされることにもなろう。開発援助協力やNPO/NGOの活動に触れつつ、これらの問題について先行の研究に学
び、時には調査を行い、ディスカッションを通して多文化共生を理解していく。
授業では主として言語と文化の問題を中心に、人権の問題や言語政策、宗教や民俗などの現実の問題から過去を検証しつつ、多文化共生について考察する。世界では言語や文化の多様性が紛争の原因になることも多く、その一方で、コンピュータ言語として、単一の言語が世界を席捲していく傾向にある。市場原理に立てばマイナーな言語や文化は消滅の危機にさらされることにもなろう。これらの問題について、ソフトパワーや現代都市と文化の力、国際的援助協力活動などの先行の研究に学びつつ、時には調査を行い、ディスカッションを通して多文化共生の可能性を探っていく。
『百人一首』の世界を（１）成立の背景注釈と秘伝（３）享受と展開の３点から概観し多様性を味わう。具体的には（１）『百人一首』はどのように選ばれたのか（定家の日記『明月記』に記された「色紙」や、配列・入集歌の異なる『百人秀歌』の存在などを材料に成立事情や撰歌意識について考える。『百人一首』成立後、注釈書は写本として特定の人々の間に伝えられたが江戸期には、秘伝をともなった注釈から公開される注釈へと変容する。（３）以上を踏まえ各歌の読解を通して『百人一首』とその文学文化を考察する。
『百人一首』の世界を（１）成立の背景注釈と秘伝（３）享受と展開の３点から概観し多様性を味わう。具体的には（１）『百人一首』はどのように選ばれたのか（定家の日記『明月記』に記された「色紙」や、配列・入集歌の異なる『百人秀歌』の存在などを材料に成立事情や撰歌意識について考える。かるた、往来物などへ形態を変え、「異種百人一首」・「もじり百人一首」など新たな文学作品を生み出してゆく過程を学ぶ。（３）以上を踏まえ各歌の読解を通して『百人一首』とその文学文化を考察する。
多くの人が、自身の成育過程で、昔話に触れた経験を持っている。しかし実は、そのほとんどは、作家によって子ども向けに作り変えられたものにすぎない。授業で扱う昔話とは、児童書や絵本、アニメなどになっているものではなく、それらの源にある、口承文芸（口から耳へと伝えられてきた文芸の総称）としての昔話である。授業では、上記の意味における昔話とはどのようなものなのか、どのように伝えられてきたのかということなどを取り上げ、昔話の外観的な特徴を理解することを目的とする。
多くの人が、自身の成育過程で、昔話に触れた経験を持っている。しかし実は、そのほとんどは、作家によって子ども向けに作り変えられたものにすぎない。授業で扱う昔話とは、児童書や絵本、アニメなどになっているものではなく、それらの源にある、口承文芸（口から耳へと伝えられてきた文芸の総称）としての昔話である。授業では、動物昔話・本格昔話・笑話の構造と特徴、昔話の分布の状況、伝播者（広めた人々）などを取り上げ、昔話の内容について理解を深めることを目的とする。
日本はその独自の地形や風土、気象現象から、各時代の都市の変遷によって、特有の文化芸術を築き上げてきた。本講義では、わが国固有の風土や地理的条件を通して形成された文化や景観
を、各地域ごとの文学や歴史、芸術作品から俯瞰し、日本特有の文化遺産や自然観、美意識を考察する。また、これらの風土文化論を通して、大学生として抑えておきたい一般常識や普遍的な教養、知識を発信する。授業では日本風土論についての概説を提示したうえで、日本の景観について歴史を考慮しつつ紹介していく。

7

備考別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分

科

目

の

概

要

基盤教育 国際人の形成 日本の詩歌Ａ講義等の内容日本はその独自の地形や風土、気象現象から、各時代の都市の変遷によって、特有の文化芸術を築き上げてきた。本講義では、わが国固有の風土や地理的条件を通して形成された文化や景観
を、各地域ごとの文学や歴史、芸術作品から俯瞰し、日本特有の文化遺産や自然観、美意識を考察する。また、これらの・風土文化論を通して、大学生として抑えておきたい一般常識や普遍的な教養、知識を発信する。授業では、文学作品を通して日本のさまざまな地方の景観を紹介しながら地方の風土文化の特徴を考えていく。
近代日本の詩歌について講義をする。具体的には現在はあたりまえとなっている口語自由詩が、どのような歴史のもとに成立し展開してきたかを考察する。明治15年の『新体詩抄』前後からはじめ、時代と発想の推移、さまざまな文芸思潮、社会運動、宗教などに触れながら、口語自由詩が本格的に展開される大正期までの歴史を概観してゆく。

基盤教育 国際人の形成 日本の詩歌Ｂ

口語自由詩の完成者であり、現代詩の祖ともいわれる詩人萩原朔太郎に注目し、全体的な詩業を見渡し数多くの作品を紹介して、読解を行なう。理解を深めるためにその思想や特異な宗教観、言葉についての問題意識、表現方法などを紹介する。

基盤教育 国際人の形成 日本文学文化と風土Ｂ

基盤教育 国際人の形成 西欧文学Ａ

基盤教育 国際人の形成 西欧文学Ｂ

基盤教育 国際人の形成 現代日本文学Ａ

基盤教育 国際人の形成 現代日本文学Ｂ

基盤教育 国際人の形成 地域史（日本）Ａ

基盤教育 国際人の形成 地域史（日本）Ｂ

基盤教育 国際人の形成 地域史（東洋）Ａ

基盤教育 国際人の形成 地域史（東洋）Ｂ

基盤教育 国際人の形成 地域史（西洋）Ａ

基盤教育 国際人の形成 地域史（西洋）Ｂ

基盤教育 国際人の形成 国際比較論Ａ

イギリス、フランス、ドイツ、あるいはアメリカといった欧米諸国からロシアなどに至るまで、
西欧のさまざまな地域で書かれた多様な文学作品を広く紹介し、その魅力を探っていく一般教養的な科目である。対象となる時代も古代ギリシャから現代まで幅が広い。世界の文学作品を読むことの意義、全体的な問題意識を提示したのち、文学作品をひとつひとつ紹介しながら、そこにあらわれるテーマについて考えていく。世界の名作に親しむことを通じて、読書の楽しみや文学に対する興味を引き出し、幅広い教養を培うことをめざす。
イギリス、フランス、ドイツ、あるいはアメリカといった欧米諸国からロシアなどに至るまで、
西欧のさまざまな地域で書かれた多様な学作品を広く紹介し、その魅力を探っていく一般教養的な科目である。対象となる時代も古代ギリシャから現代まで幅が広い。世界の名作となっている
作品を取り上げて味わいながら読み、作品に現れたテーマや問題意識、文学表現上の魅力について考えていく。授業を通じて文学的な感性を養うと同時に、西欧の文化や歴史を日本との関係において理解し、批判的に考える力を養う。
主に２０００年代に発表された文学作品等を取り上げて、特に、現代日本の小説等に表現された〈成長〉をめぐる諸問題について考える。小説において、人間の〈成長〉がどのように捉えられ、表現されているかを深く読み込むことで、その作家の問題意識、およびその社会・時代特有の問題系が浮かび上がってくる。とりわけ、いくつかの重要な小説作品は、〈成長〉のあり方に従って取捨選択されていく過去の〈記憶〉の意義を提示しようとしている。そこに示されるであろうパラドキシカルな〈主体〉の姿を、合わせて確認していきたい。
主に２０００年代に発表された文学作品等を取り上げて、特に、現代日本の小説等に表現された〈闘争〉をめぐる諸問題について考える。小説等において、人間の〈闘争〉がどのように捉えられ、表現されているかを深く読み込むことで、その作家の問題意識、およびその社会・時代特有の問題系が浮かび上がってくる。とりわけ、現代の多くの小説作品は、善悪の価値観が相対化されるなかでの〈闘争〉をめぐり、特にその主体性のあり方について鋭く問おうとしている。この観点から、現代日本文学に含まれる刺激的な一面に迫っていく。
（１）１５世紀末以降のヨーロッパ諸国の東アジア進出の目的・実態を理解する。イエズス会宣教師の宣教したキリスト教の実態について理解を深める。（３）１７世紀初頭に行われた、いわゆる「鎖国」の実態について、教科書・概説書で述べられるような通説の論拠を知り、その問題点を理解する。以上３つを到達目標とし、いわゆる「大航海時代」におけるヨーロッパとアジアとの関係について、高校の教科書にあるような通説や、キリスト教の伝来＝ヨーロッパの先進的文明の渡来といった「常識」のもつ問題点を理解してもらいたい。
（１）江戸時代の「鎖国」と呼ばれる状況の実態について、教科書・概説書で述べられているよ
うな通説の根拠を知り、その問題点を理解する。資本主義化＝グローバリゼーションの実態について、基礎知識を学び、「開国」との関係について理解する。（３）江戸時代の日本社会について、ヨーロッパ側記録を読み、通説では注目されていない側面に理解を深める。以上３つを到達目標とし、高校の教科書にあるような通説や、「開国」＝近代への進歩という「常識」の問題点を理解してもらいたい。
中国古代～中世の歴史のながれを確認しつつ、軍事力、とりわけ騎兵が国家戦略に与えた影響についてを概観する。中国の歴代王朝は一定の版図を形作ると、周辺勢力との関係を構築するための対外政策に力点を置く必要があった。とりわけ、時期により北辺で強大化する遊牧勢力は、しばしば大きな問題を引き起こした。中国王朝と遊牧勢力の関係を軍事面から捉えると、騎兵をめぐる攻防が浮かび上がる。遊牧勢力の軍隊で中核をなす騎兵部隊の存在は、中国王朝にどのような影響を与え、どのような対処を迫ったのかに焦点をしぼり、中国を中心とした中華世界における騎兵戦の萌芽と発展の様相を追っていく。
中国古代史の「ながれ」と中国の特質の形成を理解する。中国内陸部を初めて統一し、東アジア
世界の形成に大きな役割をはたした秦・漢帝国は、どのような過程をへて成立したのだろうか。
この講義は秦・漢帝国成立の前史を対象とし、以下の２つを到達目標とする。１．講義で取りあげる中国古代史上の重要事項の歴史的意義と、重要事実の相互の因果関係を理解する。２．考古学上の幾多の新発見が、中国古代史の理解の深化に大きく寄与していることを把握する。
第一次世界大戦終了時には、中・東欧の旧多民族帝国領内から、第二次世界大戦終了後にはアジア・アフリカの旧列強植民地から、次々と新たな国家が成立した。その際、国家形成のモデルとされたのは、近代西欧において成立した「国民国家（NationStates）」とその理念であった。本講義では、19世紀から20世紀初頭の中・東欧における多民族帝国の解体とその支配下におかれていた諸民族の民族運動、またこれらの民族による新国家建設と被支配民族同士の対立、などの考察を通じ、現代ヨーロッパにおける「国民国家」の理念と現実について検証する。
世界諸地域の歴史と社会について、映画というメディアを手掛かりにして学ぶことをねらいとする。民族紛争、宗教対立、ナショナリズム、戦争、人種差別、性差別、全体主義、グローバル経済、格差社会といった近現代史を読み解く重要なキーワードを学びながら、歴史はもちろん、私たちの社会のありかたを問い直すことも目的とする。また、ふつうは文字で書かれたものをもとに過去を「歴史の事実」とするが、映像をもちいることで、歴史の物語られ方そのものを見つめなおすことも、この授業の大きな目的の一つである。
グローバルな発想あるいは国際的視野の必要性が、我が国の各分野で叫ばれて久しい。こうした発想や視野の形成は、容易ではないが、様々な視点から外国地域を検討し、その特徴を明らかにすることにより、対象地域とともに我が国そのものの理解が深まる。この講義では、国際比較論
における視点とその意義についてロシアを具体論として展開する。そこでは地理学的方法に依拠しながらも、より柔軟な接近法によって、国土の自然環境、人口の基本的動向を主たる検討材料
として、国際比較論の視点とその意義を学ぶ。

8

備考

別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
基盤教育 国際人の形成 国際比較論Ｂ

基盤教育 国際人の形成 アジアの文学

基盤教育 国際人の形成 アジアの古典

基盤教育 国際人の形成

基盤教育 国際人の形成

基盤教育 国際人の形成

基盤教育 国際人の形成

基盤教育 国際人の形成

基盤教育 国際人の形成

基盤教育 国際人の形成

基盤教育 国際人の形成

基盤教育 国際人の形成

基盤教育 国際人の形成

科

目

の

概

要

講義等の内容この講義では、国際比較論Aでとりあげた視点と方法に基づき、そこで試みた具体論を内容上さらに発展させ、深めるために、ロシアにおける民族、経済、社会に検討対象を広げる。テキストに沿って工業を指標としたソ連時代からロシアへという変化を軸に、そこで取り上げられている
工業、都市、北方性、民族、人口、中核地域・周辺地域などについて、「発展」というトピック
スや配布する資料なで内容や対象を拡大・補充しながら、その特徴の把握を目指す。最後に、それらを踏まえて国際比較論の視点についての総括をする。
本講義では、アジア各域の文学事象や文学作品を学修することにより、それぞれの地域における人々の生活や文化の背景に理解を深めてゆくことを目的とする。アジアは広域であるばかりでな
く、歴史的諸条件等の要因もあって、多様性を内包している。その多様性は、民族、政治、宗教、思想、文化等の諸方面に特徴的な様相をもたらしているが、その実像は往々にして文学作品に具体的に反映されているのである。そこで文学を通してアジアに暮らす人々の意識や感情を認識してゆくことで、アジアを理解する力を涵養する。
アジアの古典には様々な地域の様々な分野があるが，本講義では，多くの国に影響を与えている
インドのヒンドゥー教，仏教の古典を取りあげる。古典に触れるということは，遠い昔に作られた書物を読んで単に知識を増やすことではないことを理解するため，文学作品だけにとらわれず，古典を広い視野でとらえることとし，古典音楽・舞踊も取りあげ，その概説と他の国の文化や現代への影響などを解説する。

現代の国際関係の特徴と諸問題について基本的事項を中心に解説する。主な講義項目は、①主権国家制度の概要と成立経緯、現代における制度変容②国際関係の諸理論（リアリズム、イデアリ
ズム、マルクシズム、社会認識形成主義などの国際関係理論）③国際関係のアクター④国際政治
国際関係入門と影響力行使の手段（政治・軍事・外交各手段の特徴）⑤国際機関と人権・環境・難民問題（国連の機能と課題、人権規約等人権に関する諸条約、地球環境問題、難民条約と難民・避難民問題などを解説）
文豪・夏目漱石と森鷗外、本学創設者・井上円了の生涯と業績を通して、共に同時代を生きた明治の知識人の生き方・生活を考える。漱石はイギリス、鷗外はドイツに留学、円了も生涯に３回の海外視察旅行を行っている。彼らは、当時、第一級の国際経験を積んだ先進的な知識人だっ地域と生活た。そのような彼らが体験した「地域」と「生活」空間、具体的には留学生活、海外視察体験を通して、彼らの比較文化・文明論、思想形成、生き方を（今日的なグローバル視点に立って）考察する。
この講義は学部留学生を対象とし、日本の文化や社会の、主に衣食住といった身の回りのことや身近な話題から考え、母国との比較やクラスメイトとのディスカッションを通じて自分自身の見日本の文化と社会（留学生 方を確立し、異文化に対する分析力と説得力のあるコミュニケーション能力を養うことを目的とする。留学生は既に日本に一定期間滞在し生活経験を持っているが、普段目にしているもので用）
も、それが何であるか知らずにいる場合も少なくない。それら一つ一つを改めて取り上げること
で、留学生が日本文化に関する新たな発見をするきっかけとなるはずである。
本講座では留学の歴史的役割や概念を振り返るとともに、留学が持つ社会的意義、個人の成長やキャリア形成にもたらす役割について実例をもとに学ぶ。カルチャーショックやアイデンティ
シー危機など留学を通じて得られる異文化体験についても分析する。また、海外での学習において準備しておくべき事項として、語学力の強化、綿密な学習計画、単位互換、安全面や健康面で国際キャリア概論の危機管理などについて認識を高めていく。海外インターンシップ、ボランティア、フィールド
ワークなど多様な海外学習体験について紹介し、受講者に自らのキャリア・デザインの在り方を客観的に分析する機会を提供する。
グローバル化の進展の中で、国際的に活躍しうる人材に求められる能力は多様化・高度化している。本講座は、大学生がどのように国際的なキャリア形成をめざすべきか、ガイダンスすることを目的とする。様々な業種、職種において傑出したプロフェッショナル、企業で先端的な人材発掘をしている専門家などを招聘し、国際水準のキャリア形成、実社会におけるキャリア開発につ
留学のすすめいて実例をもとに紹介する。国際的な企業・組織における人材の動向、キャリア形成に求められる知識・経験・語学力について世界的な傾向を概観するとともに、留学（とくに大学院留学）がキャリア形成に果たす役割についても学ぶ。
本講義は、学生が主体的に参加する海外研修の事後学修として実施する。本講義が対象とする海外研修は、海外の大学やエクステンション・スクール等で、現地の言語、文化、政治、経済などに関わる実践的研修を、事前授業・現地研修・事後授業を合わせて合計90時間以上（原則として海外研修Ⅰ2週間以上）実施する研修である。
海外研修に参加したことで自分の中で起こった変化や学んだ内容を振り返ることで、帰国後の学習計画やキャリア形成につなげることを目的とする。
本講義は、海外研修Iを受講済みの学生を対象に、学生が2回目の海外研修に参加した際の事後学修として実施する。本講義が対象とする海外研修は、海外の大学やエクステンション・スクー
ル等で、現地の言語、文化、政治、経済などに関わる実践的研修を、事前授業・現地研修・事後
授業を合わせて合計90時間以上（原則として2週間以上）実施する研修である。
海外研修Ⅱ
2回の海外研修を通じて、1回目と2回目における学びの成果の接続、異文化理解の深まり等について、自分自身を客観的に分析することで、帰国後の学習計画やキャリア形成につなげることを目的とする。
本講義は、学生が主体的に参加する海外実習の事後学修として実施する。本講義が対象とする
海外実習は、海外における企業インターンシップ、国際機関や非営利組織におけるボランティ
ア、フィールドワークなど、海外における実習に事前授業・現地実習・事後授業を合わせて合計
海外実習Ⅰ
60時間以上（原則として2週間以上）従事するものである。
海外実習に参加したことで自分の中で起こった変化や学んだ内容を振り返ることで、帰国後の学習計画やキャリア形成につなげることを目的とする。
本講義は、海外実習Iを受講済みの学生を対象に、学生が2回目の海外研修に参加した際の事後学修として実施する。本講義が対象とする海外実習は、海外における企業インターンシップ、国際機関や非営利組織におけるボランティア、フィールドワークなど、海外における実習に事前授業・現地実習・事後授業を合わせて合計60時間以上（原則として2週間以上）従事するものであ海外実習Ⅱる。
2回の海外実習を通じて、1回目と2回目の海外研修における学びの成果の接続、異文化理解の深まり等について、自分自身を客観的に分析することで、帰国後の学習計画やキャリア形成につなげることを目的とする。
本講義は、学生が主体的に参加する短期海外研修の事後学修として実施する。本講義が対象とする海外研修は、海外の大学やエクステンション・スクール等で、現地の言語、文化、政治、経済などに関わる実践的研修を、事前授業・現地研修・事後授業を合わせて合計45時間以上（原則
短期海外研修Ⅰとして1週間以上）実施する研修である。
短期海外実習に参加したことで自分の中で起こった変化や学んだ内容を振り返ることで、帰国後の学習計画やキャリア形成につなげることを目的とする。

9

備考別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分

科

目

の

概

要

講義等の内容本講義は、短期海外研修Iを受講済みの学生を対象に、学生が2回目の短期海外研修に参加した
際の事後学修として実施する。本講義が対象とする海外研修は、海外の大学やエクステンショ
ン・スクール等で、現地の言語、文化、政治、経済などに関わる実践的研修を、事前授業・現地
研修・事後授業を合わせて合計45時間以上（原則として1週間以上）実施する研修である。
基盤教育 国際人の形成 短期海外研修Ⅱ
2回の短期海外実習を通じて、1回目と2回目における学びの成果の接続、異文化理解の深まり等について、自分自身を客観的に分析することで、帰国後の学習計画やキャリア形成につなげる
ことを目的とする。
本講義は、短期海外研修Ⅱを受講済みの学生を対象に、学生が3回目の短期海外研修に参加した際の事後学修として実施する。本講義が対象とする海外研修は、海外の大学やエクステンショ
ン・スクール等で、現地の言語、文化、政治、経済などに関わる実践的研修を、事前授業・現地
研修・事後授業を合わせて合計45時間以上（原則として1週間以上）実施する研修である。
基盤教育 国際人の形成 短期海外研修Ⅲ
3回の短期海外実習を通じて、各研修における学びの成果の接続、異文化理解の深まり等について、自分自身を客観的に分析することで、帰国後の学習計画やキャリア形成につなげることを目的とする。また、複数国の文化を相対的に比較することで、表層文化・深層文化を含め、多元的に文化を捉える力を習得する。
本講義は、短期海外研修Ⅲを受講済みの学生を対象に、学生が4回目の短期海外研修に参加した際の事後学修として実施する。本講義が対象とする海外研修は、海外の大学やエクステンショ
ン・スクール等で、現地の言語、文化、政治、経済などに関わる実践的研修を、事前授業・現地
研修・事後授業を合わせて合計45時間以上（原則として1週間以上）実施する研修である。
4回の短期海外実習を通じて、各研修における学びの成果の接続、異文化理解の深まり等につ
基盤教育 国際人の形成 短期海外研修Ⅳ
いて、自分自身を客観的に分析することで、帰国後の学習計画やキャリア形成につなげることを目的とする。特に、異文化理解については、異文化への見方や理解、感受性だけでなく、実際に異文化環境下において能動的に行動ができるコンピテンスの振り返りと帰国後の学びについて考えることを目指す。
本講義は、学生が主体的に参加する短期海外実習の事後学修として実施する。本講義が対象とす
る海外実習は、海外における企業インターンシップ、国際機関や非営利組織におけるボランティ
ア、フィールドワークなど、海外における実習に事前授業・現地実習・事後授業を合わせて合計
基盤教育 国際人の形成 短期海外実習Ⅰ
30時間以上（原則として1週間以上）従事するものである。
短期海外実習に参加したことで自分の中で起こった変化や学んだ内容を振り返ることで、帰国後の学習計画やキャリア形成につなげることを目的とする。
本講義は、短期海外実習Iを受講済みの学生を対象に、学生が2回目の海外実習に参加した際の事後学修として実施する。本講義が対象とする海外実習は、海外における企業インターンシッ
プ、国際機関や非営利組織におけるボランティア、フィールドワークなど、海外における実習に
事前授業・現地実習・事後授業を合わせて合計30時間以上（原則として1週間以上）従事するものである。
基盤教育 国際人の形成 短期海外実習Ⅱ
2回の短期海外実習を通じて、1回目と2回目の海外実習における学びの成果の接続、異文化理解の深まり等について、自分自身を客観的に分析することで、帰国後の学習計画やキャリア形成につなげることを目的とする。
本講義は、短期海外実習Ⅱを受講済みの学生を対象に、学生が2回目の海外実習に参加した際の事後学修として実施する。本講義が対象とする海外実習は、海外における企業インターンシッ
プ、国際機関や非営利組織におけるボランティア、フィールドワークなど、海外における実習に
事前授業・現地実習・事後授業を合わせて合計30時間以上（原則として1週間以上）従事するものである。
基盤教育 国際人の形成 短期海外実習Ⅲ
3回の短期海外実習を通じて、各実習における学びの成果の接続、異文化理解の深まり等について、自分自身を客観的に分析することで、帰国後の学習計画やキャリア形成につなげることを目的とする。また、複数国の文化を相対的に比較することで、表層文化・深層文化を含め、多元的に文化を捉える力を習得する。
本講義は、短期海外実習Ⅲを受講済みの学生を対象に、学生が2回目の海外実習に参加した際の事後学修として実施する。本講義が対象とする海外実習は、海外における企業インターンシッ
プ、国際機関や非営利組織におけるボランティア、フィールドワークなど、海外における実習に
事前授業・現地実習・事後授業を合わせて合計30時間以上（原則として1週間以上）従事するものである。
基盤教育 国際人の形成 短期海外実習Ⅳ
4回の短期海外実習を通じて、各実習における学びの成果の接続、異文化理解の深まり等について、自分自身を客観的に分析することで、帰国後の学習計画やキャリア形成につなげることを目的とする。特に、異文化理解については、異文化への見方や理解、感受性だけでなく、実際に異文化環境下において能動的に行動ができるコンピテンスの振り返りと帰国後の学びについて考えることを目指す。
憲法は国家の基礎となる法である。その特徴は「最高法規」であり、憲法に違反する法はたとえ
いかに正しい手続きによって定められても無効となる。そこで、憲法が、人として譲ることができない最低限度の権利として保障している人権は、たとえ国会の多数決によって定められた法律によっても侵害することができない。さらに憲法は、統治の仕組みについて定めている。国民に基盤教育 キャリア・市民形成 日本国憲法
主権を認め、選挙により代表者を選出し、その代表者が国会を形成し、法律を定める。内閣は、抽象的な法律を現実に適用することにより行政を行い裁判所は、国会・内閣の作用を憲法・法律に照らして見直し・是正する機関である。
本講義では学生諸君の認知度の高い企業をケースに取り上げることで、マーケティングに関する体系および、企業の取組みが理解できるようになることを目指す。そこで、マーケティングという企業の視点から、消費者の既存の商品・サービスに対する不満やニーズの探り当て、消費者のベーシック・マーケティン
キャリア・市民形成
基盤教育
満足度を高めるための製品開発やブランド付加、消費者が価値あるものと評価する妥当な価格設
グ
定、ターゲットとなる消費者の購入するルートへの有効な商品提供の方法、ターゲットとなる消費者へのアピール方法等について基礎的理解を目指す。
本講義では、流通研究の基本的フレームワーク、流通機関における特徴並びに役割・機能に関して、身近な消費財をケースに解説する。学生諸君には、出来るだけ身近な食品や化粧品などを例示しながら、物財やサービスなどの無形財といった客体に関する理解を目指しさらに、生産から基盤教育 キャリア・市民形成 流通入門
消費までの流通に関る、生産者、卸売業者、小売業者、消費者、及び関係機関などの主体および役割に関しての理解を目指す。また、消費財の流通類型毎の特性を理解し、類型毎の課題に関して、論理的に討議していきたい。
本講義では、現代の会計学の全体像を概略的に講義する。具体的には、「会計の意義」、「財務会計と管理会計、および監査の意義」、「企業会計の仕組み」、「企業会計の理論構造」、「会計公準の意義・内容」、「会計原則の意義・内容」、「わが国の企業会計制度の特徴」、「資産基盤教育 キャリア・市民形成 基礎会計学の意義」、「資産の評価基準」、「当座資産の意義・特徴および評価方法」、「棚卸資産の意
義・特徴および評価方法」、「有形固定資産の意義・特徴および評価方法」、「無形固定資産および投資その他の資産の意義・特徴および評価方法」を平易に解説していく。

10

備考別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
基盤教育 キャリア・市民形成 企業会計

科

目

の

概

要

講義等の内容企業会計を考えたとき、その中心的な存在は、会計情報を伝達する財務諸表である。財務諸表
は、企業外部の利害関係者に財政状態や経営成績、およびキャッシュ・フローの状態を報告する書類の総称であり、会計固有の手法に基づき作成される。また、企業以外の経済主体（学校や病院または公共部門など）の会計も、基本的に企業会計の手法に準じて行なわれている現状にある。本講座では、財務諸表の理論や計算技術構造を体系的になるべく平易に講義する。

現代の世界は、科学的・物質的にさまざまな達成を成し遂げる一方で、環境問題・人口問題など
さまざまな課題にも直面しています。それぞれの達成や課題は、日本や受講生のみなさんの出身
国をはじめ、世界全体に共通しています。世界は、グローバル化が進展する一方で、ナショナリ
ズムの高揚や民族間・宗教間の紛争・対立も絶えません。留学生の皆さんは、国際社会の将来を担っています。日本や自分の出身国を世界の中でとらえる力が求められています。本科目では、基盤教育 キャリア・市民形成 日本事情ⅢＡ
社会科学系一般教養書レベルの日本語を習得することを目的とし、日本の達成・課題の実情を例に「文明の多様性と異質性」「人口動態」「戦後の社会構造の変容」をテーマにとし、日本と自分の国との共通点や相違点について調査・分析・考察を試みます。そして、世界全体に視野を広げて考えていきます。さまざまな背景を持つ留学生の活発な議論を通して、多角的に深く問題を掘り下げて行きます。
現代の世界は、科学的・物質的にさまざまな達成を成し遂げる一方で、環境問題・人口問題など
さまざまな課題にも直面しています。それぞれの達成や課題は、日本や受講生のみなさんの出身
国をはじめ、世界全体に共通しています。世界は、グローバル化が進展する一方で、ナショナリ
ズムの高揚や民族間・宗教間の紛争・対立も絶えません。留学生の皆さんは、国際社会の将来を担っています。日本や自分の出身国を世界の中でとらえる力が求められています。本科目では、基盤教育 キャリア・市民形成 日本事情ⅢＢ
日本の達成・課題の実情を例に「開発の功罪」「地球規模の環境対策」「家族とは」をテーマにとし、日本と自分の国との共通点や相違点について調査・分析・考察を試みます。そして、世界全体に視野を広げて考えていきます。さまざまな背景を持つ留学生の活発な議論を通して、多角的に深く問題を掘り下げて行きたいと考えています。
バスケットボールは、年間を通して天候に左右されずに楽しむことができるスポーツで、現在、世界中に普及しています。この授業では、まずゲームを楽しむことから始めます。バスケット
ボールというゲームの全体像を理解することができたら、今度はゲームで成功するために最低限
基盤教育 キャリア・市民形成 スポーツ健康科学実技ⅠＡ 必要な技術や戦術を身につけていきます。ゲーム形式の学習を繰り返し行ない、合間を利用して、ゲームを楽しむために必要な技術・戦術を、ポイントを絞って解説していきます。そして、その内容を意識した上で、再度ゲーム形式の学習にもどっていくことで、ゲームの質の向上をはかります。
各学生の体力レベルと技術レベルを考慮し、段階的に運動の基礎を充実するための基礎となる授業を展開する。バドミントンは誰でも気軽に楽しめるスポーツであり、生涯にわたり楽しむことのできるスポーツであるといえます。授業の内容は、主に初心者を対象として、健康・体力向上
基盤教育 キャリア・市民形成 スポーツ健康科学実技ⅠＢ を図るとともに、必要な基礎知識、基礎技術、ゲームの進め方を学びます。また、スポーツを通じて、他人との協調性を持つことも授業の目的です。授業の期間中だけでなく、その後運動する
ことが習慣となり、生涯にわたり健康維持増進、社会的コミュニケーションや親睦を積極的に図ることのできるような意識を養うことを目的とします。
サッカーは世界中で親しまれているスポーツである。親しまれる要因としては、用具が少なくて済むこと、人数やレベルに合わせてピッチの大きさを変化させることにより、運動量を確保する
本授業ではサッカーの基盤教育 キャリア・市民形成 スポーツ健康科学実技ⅡＡ ことができ、技術発揮状況を作り出すことができることが挙げられる。
楽しさと喜びを実感するとともに，自身の健康と体力向上を図り，技術・戦術の向上やゲーム運営，審判の実践を通じて生涯スポーツの基礎となる実践力を高めることを目的とする。
卓球は男女を問わず、年齢や体力に合わせて楽しむことのできるスポーツであり、生涯付き合う
のに最も適したスポーツの一つであります。
この授業では、卓球のスイングやサービスなどの基本技術や戦術を習得し、さらに試合でのマ
キャリア・市民形成
基盤教育
スポーツ健康科学実技ⅡＢ ナーやダブルスでのチームワーク、審判法などの実践的な能力を獲得することで、卓球を生涯行うことのできる能力を身に付けてもらいたい。
また、体力に合わせてゲームを楽しむためのトレーニング方法などについても学習します。
本授業では、フィットネストレーニングを取り扱うが、体を鍛える為の授業ではなく、一生涯を通じて健康維持・増進する方法論として体と知を育む授業を目的とする。初心者から上級者まで受講することができるが、筋トレマシーンやダンベルなどを使ってトレーニングするだけの授業
基盤教育 キャリア・市民形成 スポーツ健康科学実技ⅢＡ ではない。自分の体を知る・見直す機会を持つために、授業中に課題や身体組成の測定を行う。
その後、履修する学生一人ひとりに応じたオリジナルのトレーニングメニューが作成できるように分かりやすく指導を行う。勿論、バーベルを使った本格的なトレーニング（ベンチプレス・ス
クワット・ハイクリーンなど）を希望する学生に対しては、正しいフォームから指導を行う。
急速な情報化社会が進展する現在において、デジタルツールの拡大により私たちの生活は便利になりましたが、それにともない人々の「運動不足」による問題が深刻化しています。私たちの日
常生活において、食事による摂取カロリーは昔に比べて増えているにもかかわらず、肉体労働は減る一方なのです。
このような状況から、私たちが生涯に向けてより快適に過ごすためには、ハイカロリーな食生
基盤教育 キャリア・市民形成 スポーツ健康科学実技ⅢＢ 活の改善と運動不足の解消はもとより、「基礎代謝」を上げることが非常に重要です。本授業では、脂肪を燃焼させるための有酸素運動（エアロビクスダンス）と、身体の核となる「コア」を鍛え、各自の基礎代謝を上げることと身体バランスを整えること、そして健康に関する正しい知
識を身に付け、深めることを目的とします。
スポーツ健康科学分野に関する入門的講義を行う。主に、運動・スポーツの生理学的基礎理論の理解を踏まえて、生涯にわたっての運動・スポーツを取り入れた生活が、健康の保持・増進に基盤教育 キャリア・市民形成 スポーツ健康科学講義Ⅰ とっていかに重要であるかを理解し、自発的、積極的な運動・スポーツ実践につながることを目的とする。また、現状の体力の把握や緊急時の対応などを学習することを通して、自他の健康への意識を高め、生涯の健康をより発展的に捉えられることも課題として位置づける。
スポーツ健康科学分野に関して、専門的な内容に的を絞った講義を実施する。授業内で取り上げる内容は各担当教員の専門分野によって異なるが、現状では、バイオメカニクス、スポーツ文化
基盤教育 キャリア・市民形成 スポーツ健康科学講義ⅡＡ 論、スポーツ医学、スポーツ史、スポーツ人類学、公衆衛生学、運動生理学などの講義が設定されている。本授業科目では、当該専門分野を春秋で二分して行うため、年間を通して履修することが望ましい。なお、「スポーツ健康科学講義ⅡA」は、春学期の開講科目である。本講義では
主に、健康管理・安全管理を中心に講義していく。
スポーツ健康科学分野に関して、専門的な内容に的を絞った講義を実施する。授業内で取り上げる内容は各担当教員の専門分野によって異なるが、現状では、バイオメカニクス、スポーツ文化
キャリア・市民形成
基盤教育
スポーツ健康科学講義ⅡＢ 論、スポーツ医学、スポーツ史、スポーツ人類学、公衆衛生学、運動生理学などの講義が設定されている。本授業科目では、当該専門分野を春秋で二分して行うため、年間を通して履修することが望ましい。なお、「スポーツ健康科学講義ⅡB」は、秋学期の開講科目である。本講義では主に、生活習慣病や体づくり、トレーニング理論を中心に講義していく。

11

備考別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分

科

目

の

概

要

講義等の内容スポーツ健康科学分野に関して、演習形式で授業を展開する。主に、「スポーツ」という現象について受講生が各々の関心事に基づいてテーマを設定し、研究・発表・討論を行う。本授業を通キャリア・市民形成
基盤教育
スポーツ健康科学演習Ⅰ して、スポーツの専門的な知識を習得すること、選択したテーマについて周到な準備を行い多角的な観点から報告ができること、他者の報告について批判的に討論できることが目的となる。複数のグループを編成し、グループごとにテーマを選定することが通例である。
基盤教育 キャリア・市民形成 情報化社会と人間

コンピュータの普及とそのネットワークの接続によるいわゆる社会の情報化はこれまでの仕事や通信のあり方のみでなく社会生活や個人のあり方、ものの見方まで変化させようとしている。しかしながら、社会の情報化は唐突に生じた訳ではなく、人間社会の歴史の延長線上にあり、本講義では、その文脈での情報化社会の意味と現象を主体的に理解することによって、現状の問題把握・将来起こりうる問題への指摘ができることを目的とする。

インターネットの普及により、さまざまな情報を携帯情報端末などから容易に入手できるようになった。このような利便性が向上する一方で、インターネット上では、個人情報を悪用した犯罪も起きている。インターネット社会では、インターネットを利用する際に必要な知識や技術だけでなく、インターネット上で起こるトラブルや犯罪、さらにはそれらから身を守る法律なども基盤教育 キャリア・市民形成 情報倫理
知っておく必要がある。本講では、インターネット社会でどのようにして身を守り、生きて抜くべきかを、具体的な事例に基づきながら学ぶことで、インターネット社会の現況を理解しつつ、
インターネット上での危機管理能力を醸成する。
情報技術の普及は我々の情報活動を豊かにするものと考えられているが、一方でコンピュータ犯罪のような問題も発生している。それは、情報技術がもたらす効果や技術の限界、技術的な特性
基盤教育 キャリア・市民形成 コンピュータ・リテラシィ を理解しないままに、利便性や有意性のみに焦点を当てた結果と考えられる。本講では、情報技術に関する一般的な知見を得ると共に、人間の情報処理における情報技術の果たす役割について
実習を通して経験する。また、今後の社会生活で必要になると考えられる情報技術と技術的動向、および技術評価方法についても解説する。
社会はどのような人材を必要としているか?本講義は、将来社会で活躍できる人材育成を目標として、「社会人基礎力」の観点から解説を行う。「社会人基礎力」とは、経済産業省が定義した基盤教育 キャリア・市民形成 社会人基礎力入門講義 「職場や地域社会で多様な人々と仕事をしていくために必要な基礎的な力」のことである。本講義は、その「社会人基礎力」の育成のために、本学独自の視点を加えて、さまざまな問題提起を含むヒントを提供したい。
基盤教育 キャリア・市民形成 社会人基礎力実践講義

社会人として生きていくためには、必然的に、学生時代から「社会」に興味を持ち、「社会」のことを知らなければならない。情報化社会、国際化社会の今日、「社会に生きる」ということ
は、大げさに言えば、無限大の世界が対象となる。この授業では、「新聞」というメディアを活用し、そこから「社会」を知り、様々なことを考え、その考えを自ら発信する姿勢を、普段の生活に於いて確立することを、目指したい。

本授業は、キャリア形成の基礎を知り、大学生活での成長と共に自身のキャリアの変遷と今後のキャリア形成の基になる手法を学ぶこととする。社会が多様に変化し続ける中、個人が生涯を通して自己学習し、キャリア形成を成す、基礎学力を育む手段のひとつとして自身のキャリアの変基盤教育 キャリア・市民形成 キャリアデベロップメント
遷を振り返り、他者との価値観の分かち合い等を通じて学生が学生や社会生活で何をどう学び、論Ａ
どう生きていくかを学習し大学での学びを深化させ、学びから得たものを人生で活かすことを考えていきたい。
本授業は、キャリア形成の基礎を知り、大学生活での成長と共に自身のキャリアの変遷と今後のキャリア形成の基になる手法を社会人のキャリアスピーク・ワークショップから学んでいくこととする。また、社会が多様に変化し続ける中、個人が生涯を通して自己学習し、キャリア形成を
基盤教育 キャリア・市民形成 キャリアデベロップメント
成す、基礎学力を育む手段のひとつとしてキャリアを開発してきた様々なゲスト（社会人）をお論Ｂ招きしディスカッションとワークを行い、その後に再度学生自身の今後のキャリア開発を模索していきたい。
本講義では、企業と企業組織、企業の活動を理解する上で基盤となる知識や考え方に触れてもらい、企業社会で活躍する社会人となるには必要なことは何かということを考えるための自分なりの糸口を見つける手がかりを得てもらう。特に、この講義では、企業とはどのような存在なの
キャリア・市民形成
基盤教育
企業のしくみか、その企業組織はどのような仕組みになっているのか、そして企業を「経営」するということはどのようなことなのかということを考える際の出発点となる、企業制度と企業組織に関する基
礎知識とそれらに対する多様な見方（視点）を学ぶことを目的とする。
現代社会は、先人たちの試行錯誤と創意工夫により形作られたものである。株式会社という仕組みを日本に導入し広めた渋沢栄一、私鉄経営のモデルを築いた小林一三、水道哲学で日本の家電市場を切り拓いた松下幸之助などの企業家の活動が日本の新たな時代を先導してきた。このよう
基盤教育 キャリア・市民形成 企業家論な人々の営みを学ぶことは、社会に対する理解をより深めるだけでなく、将来を展望するカギともなる。本科目は、時代をリードした日本の企業家をとりあげ学ぶことを通じ、社会のリーダーとして将来を期待される学生のキャリアデザインに資することを目的とする。
社会貢献という視点から、これからの人生設計を考える。①学生が、社会貢献という視点から自身の人生設計を検討する姿勢を養う。②①を達成するために、知識の提供ではなく、自律的な思考能力の育成を重視する。公益とは何か、また、公益と個人の利害の葛藤などについて考え、社
基盤教育 キャリア・市民形成 社会貢献活動入門
会において個人が果たし得る役割と課題について考える。また、社会と個人をつなぐ組織的活動についても理解を深める。
基盤教育 キャリア・市民形成 公務員論

我が国の公務員制度について、法制度や慣習の観点から考察を行うとともに、講師の国家公務
員・地方公務員の体験談を交えながら理解を深める。また、公務員試験を目指す学生のためのアドバイスも適宜行う。単なる公務員に関する知識習得に留まらず、公務員制度の本質の理解と、学生自ら我が国の行政運営に関する課題とその解決策を探ることを目指す。また、学生の関心やその時の話題となっているテーマについても随時取り上げる予定である。

文章による情報伝達は非常に重要であり、そのために正確かつ効果的に伝達するための文書作成技法を学ぶ。わかりやすい文章で、読み手が必要としている情報を目的に応じて正しく簡潔に伝基盤教育 キャリア・市民形成 テクニカルライティング える文章表現、構成を身に付ける。具体的には、レポート、報告書、ビジネスレター、マニュア
ル、提案書など題材に、図表の活用を踏まえながら文章の完成度を高めるための実用的な書き方を指導する。また卒業後の就業や社会人として必要なライティングスキルも考慮して教授する。
本科目では、人文社会科学系の学術的文章を書く技術を学ぶ。卒業論文、修士論文、博士論文などを代表とする大学・大学院で課される学術的な文章は、一定のアカデミックライティングの基盤教育 キャリア・市民形成 アカデミックライティング ルールや形式に沿って書くことが求められる。研究論文とレポートとの違い、論理的な説明、根拠となる情報の開示、引用の倫理、文章の構成、学術的文章の作成など、基本的な書き方ならびに文献調査方法を指導する。また書く訓練を通して、論理的な論文作成能力を養うことを目的と
する。

12

備考

別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
基盤教育 キャリア・市民形成 地球環境論

基盤教育

基盤教育

基盤教育

基盤教育

基盤教育

総合・学際

総合・学際

総合・学際

総合・学際

総合・学際

総合ⅠＡ

総合ⅠＢ

総合ⅡＡ

要

講義等の内容本講義は、世界的に進む経済・社会と複雑に絡まった自然資源の劣化への対応、地球温暖化問題
や生物多様性の保全のような全地球的問題への国際条約による対応等々、これからの地球環境の時代の環境問題に対応するために必要な基礎的な知識や認識を身につけることを目的とする。国内でどのような公害・環境問題が起こり、どのように解決し、どのような問題が残されているのかについての基礎知識や、地球環境時代の環境問題の具体的な内容、経済・社会や私たちの生活とのつながりについての基礎知識を習得し、その解決のためにすべきこと、できることについて考えていく。
現在、東洋大学では基幹研究の一つとして共生哲学の確立を目標とした活動を行っている。この授業は、その一環として東西の共生論を紹介して、共生哲学研究の諸問題を論じ特に自然との共生、民族の共生などを主なテーマとし、哲学論としての共生を考える。東洋・西洋の共生論の在り方を理解する。西洋哲学における共生の概念、東洋における共生のとらえ方を理解する。とくに共生学という概念をどのように理解するかを問う。
現在、東洋大学では基幹研究の一つとして共生哲学の確立を目標とした活動を行っている。この授業は、その一環として東西の共生論を紹介して、共生哲学研究の諸問題を考える。特に自然との共生、民族の共生などを主なテーマとするが、東洋・西洋の共生の在り方を哲学から理解する。特に共生学の概念を理解し、西洋・東洋それぞれの違いを声明できるようにする。
東洋と西洋の近・現代詩を、テーマごとに互いに対比させながら読解する。はじめにシェイクス
ピアやソネットなどの愛の詩を読解する。文学作品の読解は、原文を自分自身の感性で読むことが大切であるので、出来るだけ多くの詩を朗読し味わうことを第一の目標とする。その中から自分の好きな詩についてのプレゼンを行いディスカッションを通して詩を理解していく。詩という材料から共感や抵抗感といった直接的な反応から出発し、私達自身の想像力の冒険、あるいは文学研究に至る、様々なレヴェルでの読み方を探っていきたい。

総合ⅢＡ

基盤教育

総合・学際

総合ⅣＡ

基盤教育

総合・学際

総合ⅣＢ

総合・学際

概

２０００年以上の歴史をもつ「哲学」とその「思考法」が、どのようにして現在の私たちの「生きる力」となるのか、その手がかりを西洋とアジアの哲学的知見から改めて発掘し、展開させる。情報化社会と密接に連動する経済不況、貧困格差、人権問題や環境問題といったグローバルにもローカルにも単純に振り分けられない諸問題に直面する中、氾濫する情報の流れに翻弄されずに自己を律し、自己の経験を一歩先に進めるための哲学的な思考法の体得をめざす。

総合ⅢＢ

基盤教育

の

総合ⅡＢ

総合・学際

総合・学際

目

東洋と西洋の近・現代詩を、テーマごとに互いに対比させながら読解する。文学作品の読解は、原文を自分自身の感性で読むことが大切であるので、出来るだけ多くの詩を朗読し味わうことを第一の目標とする。はじめに人生の詩についてテーマを決め、詩を創作していく。創作した詩の発表を行いディスカッションすることにより、詩についての理解を深める。詩はまた日常生活から想を得た詩人の直截な心情の吐露から、現実を超えた宇宙的原理や絢爛たる夢想、あるいは難解な思想にいたるまで、人間の多様な情緒的・知的活動をはらんでいる。社会や遊びの詩を読解することにより、感性を磨き、自己表現力が高められるようにする。

基盤教育

基盤教育

科

総合ⅤＡ

総合ⅤＢ

基盤教育

総合・学際

総合ⅥＡ

基盤教育

総合・学際

総合ⅥＢ

哲学と環境問題のかかわりについて新たなアプローチの提示を試みる。世界の環境問題の現状についてさまざまな角度から問題提起をするとともに、これらを解決しようとする試みを、東洋・西洋の哲学的思想を手がかりとしながら紹介する。外部講師を含む複数の講師がそれぞれの専門分野の立場から講義を行い、広く学際的な枠の中で環境と哲学というテーマについて考察していく。受講者が環境関連の諸問題を総合的に理解し、自分なりに判断できる力を身につけることを目的とする。
哲学館において「妖怪学」の講義が開講されたのは明治二十年（1887）である。それから百二十五年たつ現在、妖怪をとりまく社会も学問のありようもさまざまに変化した。現代に即した「新しい妖怪学」は可能だろうか？この講義では、今までにない「新しい妖怪学」の構築を試みる。
比較宗教学・民俗学・文学・芸能史・風俗史・神話学・異常心理学・精神病理学などさまざまな学問分野の成果を導入し、さらに日本だけでなく広くアジアやヨーロッパをも視野に入れた学際的アプローチの展開をめざす。
アジアの国や地域（複数の国をまたがって）において調査研究を行っている国際地域学部の教員とその共同研究者が、現場主義の立場にたって、今アジアで進められている「開発」の実態を紹介し問題点を抽出する。最新でかつヴィヴィッドな情報をもとに、開発の現場から見た今日のアジア地域における諸問題とその課題について、新入生諸君にもわかりやすいように説いていく。
哲学・死生学・出版界・自閉症・セクシャリティ・ホスピス・音楽など様々な学問や文化活動の観点から、生きがいについて考える方法を身につけるのが目標である。価値観・死生観・職業観・倫理意識等について取り上げて、現代社会における我々人間存在の複合的位相に切り込んでいき、個々の問題事象や解決方法などを提示していく。また併せて、茶道の点前を実演し、学生は客の体験をすることをとおして、日本固有の伝統芸道の意義やその深みを、学んでいく。
日本の古代から現代にいたる歴史や時代の流れの中で、ひとびとが持った生きがいやなりわいというものが生み出し、展開した文学文化はどういうものであったか。そこに込められた人々の精
神はいかなるものであったかについて様々な具体的職業やなりわいを取り上げて考える。ことに、現代では非日常に属する伝統的文化に焦点を充てる。
本授業は、キャリア形成の基礎を知り、大学生活での成長と共に自身のキャリアの変遷と今後のキャリア形成の基になる手法を知ることが出来る。社会が多様に変化し続ける中、個人が生涯を通して自己学習し、キャリア形成を成す、基礎学力を育む手段のひとつとして自身のキャリアの変遷を振り返り、他者との価値観を分かち合い等を通じて学生が学生や社会生活で何をどう学
び、どう生きていくかを学習する、大学での学びを深化させ、学びから得たものを人生で活かすことを知るものである。
授業は、キャリア形成の基礎を知り、大学生活での成長と共に自身のキャリアの変遷と今後のキャリア形成の基になる手法を社会人のキャリアスピーク・ワークショップから知ることが出来る。また、社会が多様に変化し続ける中、個人が生涯を通して自己学習し、キャリア形成を成す、基礎学力を育む手段のひとつとしてキャリアを開発してきた様々なゲスト（社会人）をお招
きしディスカッションとワークを行い、その後に再度学生自身の今後のキャリア開発を模索す
る。

13

備考

別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
基盤教育

総合・学際

総合ⅦＡ

基盤教育

総合・学際

総合ⅦＢ

基盤教育

総合・学際

総合ⅧＡ

基盤教育

総合・学際

総合ⅧＢ

基盤教育

総合・学際

総合ⅨＡ

基盤教育

総合・学際

総合ⅨＢ

基盤教育

総合・学際

全学総合ⅠＡ

基盤教育

総合・学際

全学総合ⅠＢ

基盤教育

総合・学際

全学総合ⅡＡ

基盤教育

総合・学際

全学総合ⅡＢ

基盤教育

総合・学際

首都東京を学ぶ

英語特 English for Academic
基盤教育 留学支援
Purposes ⅠA
科目 別教育科目 Listening/Speaking

科

目

の

概

要

講義等の内容異文化理解の問題を、特にヨーロッパとの関連で取り上げる。ヨーロッパ地域、ヨーロッパの歴史・文化に関心のある人にとっては、興味ある知識が得られるであろう。具体的には「異文化としてのヨーロッパの特徴を知り、説明できる」「留学、旅行などの事前準備の知識として十分な知識を得られる」「異文化としてのヨーロッパの特徴を知ることによって、逆に自文化、つまり日本文化の特徴を知ることができる」「正しい異文化理解をもてれば、自分と異なる文化に対する偏見から解放される」ことを目指す。
西洋のイメージが永らく「欧米」という言葉で表されてきたように、アメリカとヨーロッパは（対日本という見地で）一括して捉えられてきた。しかし、実際には歴史・文化・国民性・価値観など大きな違いがあり、それが経済や政治に繋がる。本講義では、現代アメリカ事情を中心に、文学や歴史なども学ぶ教養科目としての側面も加味させたい。英雄像の違い、教育の考え
方、家庭生活、犯罪、人種のるつぼと言われることから現代アメリカの苦悩である人種差別や性差別、宗教からくる対立、社会構造からくる貧富の差などを取り上げる。
「日本の近代化と東洋大学―井上円了の哲学と実践」をテーマに、建学の精神を知り、自らのア
イデンティティーを確立することを目標とする。具体的には、「井上円了の目指したもの」、「近代化と啓蒙思想」、「明治初期の宗教界」、「明治の青春群像と井上円了」、「哲学館の三恩人」、「井上円了が祀る聖者たち」、「迷信より哲学へ」、「井上円了の外道哲学」、「日本をどう考えるのか」、「井上円了が語る庶民の道徳」、「私学の役割と目的」、「井上円了の海外視察」、「哲学館初期のカリキュラム」等について講義形式で授業を進める。
「日本の近代化と東洋大学―井上円了の哲学と実践」をテーマに東洋大学の歴史を知り、自らのアイデンティティーを確立することを目標とする。具体的には、「哲学館から東洋大学へ」、「私学と国家権力」、「庶民の啓蒙が国を支える」、「円了の台湾巡講」、「哲学の小宇宙」、「哲学館の後継者たち」、「哲学館からチベットへ」、「哲学館・東洋大学の留学生たち」、「哲学館・東洋大学出身の文人・歌人」、「社会で活躍する校友」、「東洋大学の現在」、「井上円了の生涯をかけた熱き闘い」等について講義形式で授業を進める。
世界の認識についての哲学的な思考法を提示しながら世界の見方、世界における人間存在のあり方を考えていくことを目的とした教養的な科目である。講義ではとくに現象学的な思考法、問題意識を紹介しながら、人間をとりまく世界をどのように見るか、そこに人間が存在するというのはいかなることか、また他者とのかかわりとはいかなるものかを考えていく。そして、現象学的な思考法を援用しつつ、一人の人間と世界のかかわり、科学の可能性と問題点などといった現代に通じる問題について切り込んでいく。
科学や科学技術に内在する哲学的課題を浮き彫りにしながら、現代社会に存在するさまざまな問
題に対する新たな思考法の可能性を提示することを目的とする。科学的探究の利点は、固有な課
題や社会の要求に応じて、そのつどプログラムを設定し、展開することができることにあるが、本講義では、科学の成立史、科学的探究のプログラム設定のありかたについて哲学的な視点から検証しながら、環境、障害者に対する認識などといった問題について、哲学がどのような形で有効かつ斬新な見方を提示できるかを考えていく。
２０００年以上の歴史をもつ「哲学」とその「思考法」が、どのようにして現在の私たちの「生きる力」となるのか、その手がかりを西洋とアジアの哲学的知見から改めて発掘し、展開させる。情報化社会と密接に連動する経済不況、貧困格差、人権問題や環境問題といったグローバルにもローカルにも単純に振り分けられない諸問題に直面する中、氾濫する情報の流れに翻弄されずに自己を律し、自己の経験を一歩先に進めるための哲学的な思考法の体得をめざす。また、白山、朝霞、川越、板倉の４キャンパスを通信回線で結び、同じ授業を同時間に開講する利点を生かして、各キャンパスの受講者が相互に質疑応答することにも意を用いている。
哲学と環境問題のかかわりについて新たなアプローチの提示を試みる。世界の環境問題の現状についてさまざまな角度から問題提起をするとともに、これらを解決しようとする試みを、東洋・西洋の哲学的思想を手がかりとしながら紹介する。外部講師を含む複数の講師がそれぞれの専門分野の立場から講義を行い、広く学際的な枠の中で環境と哲学というテーマについて考察していく。受講者が環境関連の諸問題を総合的に理解し、自分なりに判断できる力を身につけることを目的とする。また、白山、朝霞、川越、板倉の４キャンパスを通信回線で結び、同じ授業を同時間に開講する利点を生かして、各キャンパスの受講者が相互に質疑応答することにも意を用いている。
哲学館において「妖怪学」の講義が開講されたのは明治二十年（1887）である。それから百二十五年たつ現在、妖怪をとりまく社会も学問のありようもさまざまに変化した。現代に即した「新しい妖怪学」は可能だろうか？この講義では、今までにない「新しい妖怪学」の構築を試みる。
比較宗教学・民俗学・文学・芸能史・風俗史・神話学・異常心理学・精神病理学などさまざまな学問分野の成果を導入し、さらに日本だけでなく広くアジアやヨーロッパをも視野に入れた学際的アプローチの展開をめざす。また、白山、朝霞、川越、板倉の４キャンパスを通信回線で結び、同じ授業を同時間に開講する利点を生かして、各キャンパスの受講者が相互に質疑応答することにも意を用いている。
アジアの国や地域（複数の国をまたがって）において調査研究を行っている国際地域学部の教員とその共同研究者が、現場主義の立場にたって、今アジアで進められている「開発」の実態を紹介し問題点を抽出する。最新でかつヴィヴィッドな情報をもとに、開発の現場から見た今日のアジア地域における諸問題とその課題について、新入生諸君にもわかりやすいように説いていく。
また、白山、朝霞、川越、板倉の４キャンパスを通信回線で結び、同じ授業を同時間に開講する
利点を生かして、各キャンパスの受講者が相互に質疑応答することにも意を用いている。
白山キャンパス６学部融合科目として、文・経済・経営・法・社・国際のそれぞれの学問分野か
ら見た「首都東京」を考察し、オムニバス形式の講義授業を展開することで、東京・江戸の文化・首都機能・経済・ビジネス・行政・海外（国際地域、観光）からみた東京を学び、世界のなかでの東京を再認識するとともに、グローバル意識の涵養を図る。異文化交流を目的として、留学生と互いに「国際都市東京」についてプレゼンテーションを行う。また、フィールドワークとして、文京区界隈の下町散策などを行い、白山地域における「東京」ならでは文化・社会を発見
し、切り取り考察する。
Students will study academic content in order to obtain TOEFL-ITP scores above 450
points. This course introduces authentic listening content and engages students inspoken discourse on academic topics. Students will learn the process of inquiry andpractice all kinds of question patterns. The content is demanding as the material isauthentic. Students learn the skills and strategies needed to maximize their scores on
language proficiency tests.
TOEFL-ITPで450点以上取得するためのアカデミックな内容を学ぶ。ネイティブスピーカーを対象としたリスニング教材を用いてアカデミックな内容についてディスカッションをする。質問のプ
ロセスや様々な質問のパターンを学ぶ。本格的な教材を用いるため取り組む課題の多い内容である。語学能力試験でスコアを高めるために必要なスキルとストラテジーを学ぶ。

14

備考別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分

科

目

の

概

要

講義等の内容Students will study academic content in order to raise their TOEFL-ITP scores above
450 points. This course introduces authentic reading materials and engages students inwritten discourse on academic topics. The readings are authentic texts and students
must acquire academic vocabulary. Accurate grammar, punctuation and language use areimportant components in this stage of academic report writing. Students will learn thefundamentals
of developing a thesis in their written work. Additionally, students will
英語特 English for Academic
learn the skills and strategies needed to maximize their scores on language
基盤教育 留学支援
別教育
Purposes
ⅠB
proficiency tests.
科目 科目 Reading/Writing
TOEFL-ITPで450点以上を取得するためにアカデミックな内容を学ぶ。本格的なリーディング資料を用いてアカデミックな内容についてディスカッションを行う。取り扱うリーディングはネイ
ティブの人々が使う内容であり、アカデミックな語彙が必要である。正確な文法、句読点や言葉の使い方はアカデミックレポートライティングの重要な構成要素である。論文作成能力を向上させる基礎を学ぶ。さらには、語学能力試験で最大限スコアを向上させるためのストラテジーやスキルを学ぶ。
Students
will study challenging academic content in order to obtain TOEFL scores above
500 points on the TOEFL-ITP exam. The intention is to have students qualify forinternational exchange programs. This subject is suitable for students with TOEFL-ITP
scores between 450 to 460 points or higher. This course uses challenging, authentic
listening content and engages students in spoken discourse at the lecture anddiscussion
level found in overseas universities. TOEFL test preparatory study material
英語特 English for Academic
is woven into the subject content. This is a demanding subject and requires a strong,
基盤教育 留学支援
Purposes ⅡA
科目 別教育sincere commitment from students.
科目 Listening/Speaking
交換留学に必要なTOEFL-ITPで500点以上を取得するためのアカデミックな内容を学習する。
TOEFL ITPで450点以上を取得している学生を対象とする。チャレンジングで本格的なリスニング
内容を使用し、海外の大学レベルのディスカッションや講義で語られる事柄について話をする訓練を行う。また、TOEFLテストに向けた内容を扱う。課題が多く、主体的に取り組む姿勢が求められる。 will study challenging academic content in obtain TOEFL-ITP scores above 500
Students
points. The intention is to have students qualify for international exchange programs.
This subject is suitable for students with TOEFL-ITP scores between 450 to 460 points
or higher. This course uses real academic content and requires students to have a widecommand of academic vocabulary. Students will be required to write academic essays.
TOEFL test preparatory study material is woven into the subject content. This is a
英語特 English for Academic
demanding subject and requires a strong, sincere commitment from students.
基盤教育 留学支援
Purposes ⅡB
科目 別教育科目 Reading/Writing
交換留学に必要なTOEFL-ITP試験500点以上を取得するためのアカデミックな内容を学習する。
TOEFL ITPで450点以上を取得している学生を対象とする。実際に大学等のアカデミックな場面で使用される内容や幅広いアカデミックな語彙を使用する。アカデミックエッセイを書くことが要求される。また、TOEFLテストに向けた内容を扱う。課題が多く、主体的に取り組む姿勢が求められる。
This is advanced English for Academic Purposes. Ideally, students have already reached
TOEFL-ITP scores of 500 points and have qualified for the overseas exchange program.
This subject strengthens all four skills: listening, speaking, reading, and writing.
Special emphasis is placed on lecture note-taking, critical thinking, skimming andscanning, speed reading, group participation, discussion, and presentation skills. The
英語特content
will be real academic texts and the performance expectation on students is
Pre-Study Abroad
基盤教育 留学支援
high.
科目 別教育科目 College Study Skills
アカデミックな目的のための上級英語である。TOEFL-ITP500点をすでに取得済の学生を対象とする（交換留学が決定していれば、なお望ましい）。リスニング、スピーキング、リーディング、
ライティングの4技能を強化する。プレゼンテーション、ディスカッション、グループワークへの参加、速読、スキミングとスキャニング、クリティカルシンキング、ノートテイキングを学ぶ。内容は、アカデミックなものであり、授業内での高いパフォーマンスが求められる。
This is a high level English for Academic Purposes writing class. Ideally, students
have already reached TOEFL-ITP scores of 500 points and have qualified for an overseas
exchange program. This subject moves basic writing skills to an academic level. The
students will get experience writing in the complete range of expository genre thatarecombined in academic essays. Students will get extensive practice working through
英語特 Pre-Study Abroad Basic the writing
process: planning, organizing, drafting, revising, and publishing.
基盤教育 留学支援
別教育科目 科目 Academic Writing
アカデミックな内容を目的とした高度な英語のライティングクラス。TOEFL-ITP500点をすでに取得している学生を対象とする（交換留学が決定していれば、なお望ましい）。基礎的なライティ
ングスキルからアカデミックな内容までを扱う。アカデミックエッセイで組み合わさる様々なジャンルのライティングを練習する。プランニング、構成、ドラフト執筆、推敲、出版等ライ
ティングプロセスを通して練習をする。
This is advanced English for Academic Purposes writing. Ideally, students have alreadyreached TOEFL-ITP scores of 500 points and have qualified for the overseas exchange
program. Additionally, students should have already completed PSA-Basic Academic
Writing. In this subject, students will be required to write full-length term papers.
This subject requires students to do independent research, paraphrase, summarize,
quote,
and reference academic material. Students are required to submit high level
英語特 Pre-Study Abroad
work demonstrating they can succeed in overseas study programs.
基盤教育 留学支援
別教育科目 科目 Academic Essay Writing アカデミックな内容を目的とした高度な英語レベルのライティングクラスである。TOEFL-ITP500
点をすでに取得している学生を対象とする（交換留学が決定していれば、なお望ましい）。さらに、PSA-Basic Academic Writingを履修していることを前提としている。長文のペーパー執筆が課される。自由研究をする中で、言い換え、要約、引用、アカデミックな資料の収集・整理が課される。海外留学を成功させるための質の高い課題の提出が求められる。
本科目では、コミュニケーションや文化を基礎としながら、ビジネスシーンにおける会話や対応、ビジネスライティング、プレゼンテーションスキルなどの効果的なビジネスコミュニケー
英語特ション能力を高めていく。交渉や社交術、会議体への参画や議事の進行などのビジネススキルをBusiness English
基盤教育 留学支援
別教育
身につけさせることも目的としている。
科目 科目 Communication
日本語
基盤教育 留学支援
科目 科目 Integrated Japanese Ⅰ

本科目は、留学生を対象とした日本語の言語科目である。日本語学習歴のない学習者あるいは多少の学習歴を持つ学習者を主な対象とし、初級前半レベルの総合的な技能を習得し、日本語コ
ミュニケーション能力を身につけることを目的としている。そのため、授業ではペア・ワークやグループ・ワークを中心に大学生活に必要な基本的な文法や語彙などを学習し、身近な出来事について表現し、簡単なメッセージを読んだり書いたりできるような活動を行う。週4回、月曜日から木曜日まで開講される。

15

備考別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分

科

目

の

概

要

日本語
基盤教育 留学支援
科目 科目 Integrated Japanese Ⅲ

講義等の内容本科目は、留学生を対象とした言語科目であり、「Interagted Japanese I」を履修した学習者
あるいはそのレベル相当の日本語学習を終了した学習者を対象としている。目的は、初級後半レベルの総合的な日本語コミュニケーション能力を身につけることである。そのため、授業ではペア・ワークやグループ・ワークを中心に大学生活に必要な文法や語彙などを学習し、身近な出来事について表現し、日本語のメッセージを読んだり書いたりできるような活動を行う。週4回、月曜日から木曜日まで開講される。
本科目は、留学生を対象とした言語科目であり、「Integrated Japanese Ⅱ」を履修した学習者
あるいはそのレベル相当の日本語学習を終了した学習者を対象としている。目的は、中級前期から中期レベルの日本語能力を獲得することにある。内容は、学習者の身近なトピックについて
ディスカッションを交えながら読む・聞く・話す・書くの四技能が総合的に高められるように構成されている。週4回、月曜日から木曜日まで開講される。

日本語
基盤教育 留学支援
科目 科目 Integrated Japanese Ⅳ

本科目は、留学生を対象とした言語科目であり、「Integrated Japanese Ⅲ」を履修した学習者
あるいはそのレベル相当の日本語学習を終了した学習者を対象としている。目的は、中級中期から後期レベルの日本語能力を獲得することにある。内容は、学生の身近なトピックから評論文などまで幅広い題材を扱い、ディスカッションを交えながら読む・聞く・話す・書くの四技能が総合的に高められるように構成されている。週4回、月曜日から木曜日まで開講される。

日本語 Japanese Reading and
基盤教育 留学支援
科目 科目 Composition Ⅰ

本科目は、留学生を対象にした日本語の読解と作文のクラスである。日本語能力レベルは初級前半であり、主な目的は日本語の四技能の中でも、特に読み書きの基礎的な能力を身につけることである。授業では、簡単な初級前半レベルに必要な読み書きができるようになるため、様々な教材を使用し、短文や日常会話、メッセージを書いたり読んだりする。週1回、全15回開講される。

日本語 Japanese Reading and
基盤教育 留学支援
科目 科目 Composition Ⅱ

本科目は、「Japanese Reading and Composition I」を履修した学習者もしくはそれ相当レベルの日本語学習を終了した学習者を対象にした日本語の読解と作文のクラスである。目的は、日本語の四技能の中でも、特に初級後半レベルの基礎的な読み書きの能力を身につけることである。
授業では、大学生活に必要な読み書きができるようになるため、様々な教材を使用し、短文や簡単な会話、メッセージを書いたり読んだりする。週1回、全15回開講される。

日本語 Japanese Reading and
基盤教育 留学支援
科目 科目 Composition Ⅲ

本科目は、「Japanese Reading and Composition Ⅱ」を履修した学習者あるいはそれ相当レベ
ルの学習を終了した学習者を対象としている。大学生活に必要な作文力と読解能力の習得を目的とし、論理的な文章を読むトレーニングや、説明文、意見文、短いレポートを書くといった文章
表現技術を学ぶ活動を行う。週1回、全15回開講される。

日本語
基盤教育 留学支援
科目 科目 Integrated Japanese Ⅱ

日本語基盤教育 留学支援
科目 科目 Kanji Literacy Ⅰ

本科目は、「Japanese Reading and Composition Ⅲ」を履修した学習者あるいはそれ相当レベ
ルの学習を終了した学習者を対象としている。論理的文章の読解力とアカデミックライティングの力を育成する。活動の中心は「読む」･「書く」であるが、ほかに話し合いや発表を通して、主体的にかつ論理的に理解・表現できるようになることを目指す。履歴書やエントリーシート、
研究計画書の書き方といった卒論や卒業後の進路に関わるものについても概説し、実践活動に取り組む。週1回、全15回開講される。
本科目は、留学生を対象にした漢字クラスである。取り扱う漢字は、初級前半レベルの約100の基本的な漢字であり、学期末までにそれらをマスターすることを目的としている。授業では、毎週約10ずつ学習し、ペア・ワークやグループ・ワークを中心に大学生活に必要な漢字、語彙を中心に学び、それらを使って簡単な文を書いたり読んだりする。週1回、全15回開講される。

日本語
基盤教育 留学支援
科目 科目 Kanji Literacy Ⅱ

本科目は、「Kanji Literacy I」を履修した学習者あるいはそれ相当レベルの日本語学習を終了した学習者を対象としている漢字クラスである。取り扱う漢字は、初級後半レベルの約100の基本的な漢字であり、学期末までにそれらをマスターすることを目的としている。授業では、毎週約10ずつ学習し、ペア・ワークやグループ・ワークを中心に大学生活に必要な漢字、語彙を学習し、それらを使って簡単な文を書いたり読んだりする。週1回、全15回開講される。

日本語 Japanese Reading and
基盤教育 留学支援
科目 科目 Composition Ⅳ

日本語
基盤教育 留学支援
科目 科目 Project Work Ⅰ

本科目は、「Kanji Literacy Ⅱ」を履修した学習者あるいはそれ相当レベルの日本語学習を終了した学習者を対象としている漢字クラスである。取り扱う漢字は、中級前期から中期レベルの漢字（125〜250）であり、読み・書きともに習得することを目的としている。また、学生生活を営む上で必要な漢字を関連するものとして取り扱う。当該漢字のルーツや成り立ちについて、あるいは熟語についてディスカッションを通して学ぶ活動も行われる。週1回、全15回開講される。
本科目は、「Kanji Literacy Ⅲ」を履修した学習者あるいはそれ相当レベルの日本語学習を終了した学習者を対象としている漢字クラスである。取り扱う漢字は、中級中期から後期レベルの漢字（125〜250）であり、読み・書きともに習得することを目的としている。学生生活を営む上で必要な漢字からアカデミックライティングに必要な漢字まで扱う。当該漢字のルーツや成り立
ちについて、あるいは熟語についてディスカッションを通して学ぶ活動も行われる。週1回、全15回開講される。
本科目は、留学生を対象とした日本語の科目である。主な目的は、学習者が初級前半レベルの日
本語を用い、大学生活に役立つ様々なプロジェクト・ワークを通して、情報収集や分析、プレゼ
ンテーションに必要な日本語能力を身につけることである。授業はすべて日本語で行われ、学習者は、個人あるいはグループでプジェクト・ワークに取り組む。週1回、全15回開講される。

日本語
基盤教育 留学支援
科目 科目 Project Work Ⅱ

本科目は、留学生を対象とした日本語の科目であり、「Project Work I」を履修した学習者ある
いはそれ相当の日本語学習を終了した初級後半レベルの学習者を対象としている。主な目的は、様々なプロジェクト・ワークに個人あるいはグループで取り組むことにより、情報収集や分析、
プレゼンテーションに必要な日本語能力を身につけることである。週1回、全15回開講される。

日本語
基盤教育 留学支援
科目 科目 Project Work Ⅲ

本科目は、留学生を対象とした日本語の科目であり、「Project Work Ⅱ」を履修した学習者あるいはそのレベル相当の日本語学習を終了した学習者を対象としている。主に、個人あるいはグループで学生が情報収集、発信、調査、発表を行うことを通して情報活用や分析、プレゼンテー
ションのスキルを学ぶことを目的とする。インタビューや図書館などの施設での野外調査も行う。週1回、全15回開講される。

日本語
基盤教育 留学支援
科目 科目 Kanji Literacy Ⅲ
日本語
基盤教育 留学支援
科目 科目 Kanji Literacy Ⅳ

16

備考別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分

科

目

の

概

要

日本語
基盤教育 留学支援
科目 科目 Project Work Ⅳ

講義等の内容本科目は、留学生を対象とした日本語の科目であり、「Project Work Ⅲ」を履修した学習者あるいはそのレベル相当の日本語学習を終了した学習者を対象としている。アカデミックスキルとしての情報活用や分析、プレゼンテーションの方法を学ぶことを目的とし、レポートや口頭発表の手法、実践、相互評価に取り組む。公的な場、あるいは、アカデミックな場における表現についても学ぶ。週1回、全15回開講される。

日本語 Japanese Listening
基盤教育 留学支援
科目 科目 Comprehension Ⅰ

本科目は、留学生を対象にした日本語の聴解クラスである。目的は、初級前半レベルの日本語の四技能の中でも、特に聴解能力に焦点を当て、コミュニケーション能力を身につけることである。授業では、大学生活に必要な基本的な聞き取りができるようになるため、様々な教材を使用
し、短文や会話を聞き取る練習などを行う。週1回、全15回開講される。

日本語 Japanese Listening
基盤教育 留学支援
科目 科目 Comprehension Ⅱ

本科目は、「JapaneseListening Coprehension I」を履修した学習者もしくはそれ相当の日本語学習を終了した学習者を対象とした初級後半レベルの日本語の聴解クラスである。目的は、日本語の四技能の中でも、特に初級後半レベルの基礎的な聴解能力を身につけることである。授業では、大学生活に必要な聞き取りができるようになるため、様々な教材を使用し、短文や会話を聞き取る練習などを行う。週1回、全15回開講される。

日本語 Japanese Listening
基盤教育 留学支援
科目 科目 Comprehension Ⅲ

本科目は、「Japanese Listening Comprehension Ⅱ」を履修した学習者もしくはそれ相当の日本語学習を終了した学習者を対象としている。聴解力を向上させるために必要なストラテジーを学ぶトレーニングに取り組みながら、徐々に生の情報（テレビやラジオのニュース、インタビュー番組、CM、ドラマ、対談、アニメーションなど）に触れ、学生生活に必要な聴く力を育てる。週1回、全15回開講される。

日本語 Japanese Listening
基盤教育 留学支援
科目 科目 Comprehension Ⅳ

日本語 Japanese Culture and
基盤教育 留学支援
科目 科目 Society A

本科目は、「Japanese Listening Comprehension Ⅲ」を履修した学習者もしくはそれ相当の日本語学習を終了した学習者を対象としている。聴解力を向上させるために必要なストラテジーを学びながら、ある程度の長さを持つ発話や物語（講義、映画、ドラマ、ドキュメンタリーなど）を聴き取る活動に取り組み、一定の情報の中から要点を聴き分ける能力、すべての語が理解できなくとも大意を把握する能力、判別できない語を類推する能力などの育成も行う。週1回、全15回開講される。
This course is designed to provide a general introduction to the diversity of culture
and lifestyles through experiential learning.The purpose of this course is not todescribe what Japanese culture and society are. Rather, it focuses on experiencing anddiscussing them. For this purpose, a variety of videos will be used, as well as
demonstrations, and field trips will be arranged.
本科目は、留学生を対象に、日本文化と社会の多様性について体験的に学ぶ科目である。目的は、日本文化や社会について描写するのではなく、体験し討論することによりそれらを学ぶことである。そのため、授業では様々なビデオや文化のデモンストレーション、あるいはフィールド・トリップなどが行われる。授業は英語で行われ、主に「歴史」「芸術」「スポーツ」「教育」「住宅」「家族」などのキーワードを中心に授業を展開していく。

日本語 Introduction to
基盤教育 留学支援
科目 科目 Japanology A

This course is designed to provide a general introduction to the diversity of culture
and lifestyles through experiential learning. The purpose of this course is not todescribe what Japanese culture and society are. Rather, it focuses on experiencing anddiscussing them. For this purpose, a variety of videos will be used, as well as
demonstrations, and field trips will be arranged.
本科目は、日本文化と社会の多様性について体験を通して学ぶ。コースの目的は、日本文化や社会について描写するのではなく、体験し討論することである。そのため、授業では様々なビデオや文化のデモンストレーション、あるいはフィールド・トリップなどが行われる。授業は英語で行われ「落語」「和太鼓」「日本舞踊」「祭り」「ソーラン節」などの日本文化を中心に取り扱う。
本科目は、「Japanese Culture and Society B」を履修した学習者あるいはそれ相当レベルの学習を終了した学習者を対象としている。日本のことば、文化、社会、歴史等の幅広い知識を得る
こと、そして、得られた知識や情報について考え、発信する活動に取り組む。フィールドリサー
チやプレゼンテーション活動も行い、Japanologyという分野そのものの成り立ちについても学ぶ。週1回、全15回開講される。

日本語 Introduction to
基盤教育 留学支援
科目 科目 Japanology B

本科目は、留学生を対象とした言語科目であり、「Introduction to Japanology A」を履修した学習者あるいはそのレベル相当の日本語学習を終了した学習者を対象としている。目的は、日本の言語・文化・社会について学び、自らの持つ背景や文化などと併せて考察するというものである。テーマは、日本の社会問題から文芸、サブカルチャーまで幅広く扱い、ディスカッションやフィールドリサーチを交えながら進められる。週1回、全15回開講される。

日本語 Japanese Culture and
基盤教育 留学支援
科目 科目 Society B

日本には様々なかたちで伝統文化が形成されているが、今日の大多数の日本人は、それらを正確に理解するどころか直に触れる機会さえない。国際化の中で、自国の文化を正しく知り、正しく発信できる人材の育成は急務である。東洋大学文学部は、従来、日本の伝統芸能を大学内外に公文学部基 文学部基礎専門科目 伝統文化講座
開、公演をおこなってきたが、本年度よりこれらを正規授業科目として位置付け、日本の伝統文盤科目化について、一回的表面的な理解に終ることなく、本質を深く知り、世界に発信できる＜日本伝統文化学＞を修得していただきたい。
東洋大学文学部学生として、学問をとおして人格を陶冶する姿勢を身につけるとともに、東洋大学文学部の学問伝統の意義について学ぶのが目標である。具体的には、東洋大学文学部の歩み・
文学部基 文学部基礎専門科目 東洋大学・井上円了研究 哲学館事件・学徒動員による戦争体験とその克服・井上円了の学問・学問と人生・先輩から後輩へ伝えていくべき価値観世界観人生観・学問の招来といった主題をとおして、人生の指針や学問
盤科目の動機付けについて考える機会を併せて提供し、東洋大学文学部学生としてのアイデンティティとは何か理解する契機を考える。
哲学的思考にとって必要不可欠な論理学の知識と論理的能力を習得するのが、目標である。論理学には伝統的形式論理学と現代論理学がある。伝統的論理学と現代論理学それぞれの特徴を学
び、論理言語と自然言語の違いを知ったうえで、さらに命題論理・述語論理について理解する。
文学部基 文学部基礎専門科目論理学概論Ａ
そのうえで、結合子・真理値表・トートロジー・タブロー・量化子などを学ぶ。
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目論理学概論Ｂ
盤科目

哲学的思考にとって必要不可欠な論理学の知識と論理的能力を習得するのが、目標である。伝統的形式論理学と現代論理学それぞれの特徴を学んだうえで、特に現代論理学における様相論理・
時間論理・多値論理・ファジー論理などの概容を理解し、練習問題を解く作業を通してさらに深く理解する。

17

備考別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
文学部基 文学部基礎専門科目哲学基礎概説Ａ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目哲学基礎概説Ｂ
盤科目

科

目

の

概

要

講義等の内容西洋哲学思想の基本知識を、古典的哲学文献アンソロジーをとおして、包括的に身につけるのが目標である。主な単元としては、哲学の始まり・存在・ロゴス・多元論や原子論・対話法・善・
分類と体系・一者・ヘレニズムとヘブライズム・知と信・個と普遍・自然本性などであり、西洋哲学思想史における古代ギリシャ・古代ローマ・古代ユダヤ思想・キリスト教中世までの流れにしたがって、考察していく。
西洋哲学思想の基本知識を、古典的哲学文献アンソロジーをとおして、包括的に身につけるのが目標である。主な単元としては、近代的自我・合理主義と経験論・理性批判・歴史など、西洋哲学思想史における近代から現代までの流れにしたがって、考察していく。

文学部基 文学部基礎専門科目哲学と科学Ａ
盤科目

様々な思想文化を合理的に理解する手立てとしての比較思想を学ぶことをとおして、様々な思想文化に対して偏見や差別にとらわれない公正な立場を保持する姿勢を習得するのが、目標である。比較思想という学問の方法や意義を学び、東西の宗教文化や哲学思想を個別に取り上げて、その類似性や異質性を考察することによって、我々が慣れ親しみ依拠する価値観や世界観のなかにも、我々が通常異質であると思い込んでいる様々な観念や思考が存在していることに気づき、様々な思想文化全体が有機的に連携していることを探求する。本講義では、「比較思想」についての先覚者の考え方を見渡す。多くの比較研究は比較思想から比較哲学への深化を志しているものであり、また東西（東洋と西洋）比較、比較宗教哲学まで視野に入れていることを確認した
い。次にロゴス（理性）批判を遂行するために、ロゴスがギリシアにおいてどのように発現し開発されたか、を明らかにして、諸思想の検討を行う。仏教思想の空や無常や無我の考え方を確かめるという仕方において、単にドグマをなぞるのではなく、積極的に論理をもって考察を進め、理性の限界にも挑み、延いては宗教に対する見方を習得するものとしたい。
様々な思想文化を合理的に理解する手立てとしての比較思想を学ぶことをとおして、様々な思想文化に対して偏見や差別にとらわれない公正な立場を保持する姿勢を習得するのが、目標である。比較思想という学問の方法や意義を学び、東西の宗教文化や哲学思想を個別に取り上げて、その類似性や異質性を考察することによって、我々が慣れ親しみ依拠する価値観や世界観のなかにも、我々が通常異質であると思い込んでいる様々な観念や思考が存在していることに気づき、様々な思想文化全体が有機的に連携していることを探求する。本講義では、創造説や発出論の世界観や西洋思想の理性主義と対比させることで、仏教論理の特長を際立たせる。理論的考察において、『金剛般若経』の「AはAではない、故にAである」のごとき、同一律や矛盾律を否定する
ような論理（鈴木大拙が「即非の論理」と名付けた）や「不二」論、「非有非無」論というようなロゴス破壊的命題が仏教論書には数多く見出される。また大乗仏教の祖とされる竜樹の因果否
定論、時間否定論などの根本的問題提起が西洋哲学との対比のなかでどのように引き直しが可能
か、このような試みを遂行することで比較思想研究の成果を上げる。
主に近代初頭から現代にかけて、自然哲学などの哲学思想から個別科学としての自然科学が分岐していく過程を辿って、哲学と科学それぞれの本質と両者の違いを明確に理解するのが、目標である。哲学と科学の分岐を、自然・社会・心理・生命といったそれぞれの領域において考察し、具体的事象を取り上げて、哲学と科学の分岐することによる意義ならびに問題点を考えて行く。

文学部基 文学部基礎専門科目哲学と科学Ｂ
盤科目

主に近代初頭から現代にかけて、自然哲学などの哲学思想から個別科学としての自然科学が分岐していく過程を辿って、哲学と科学それぞれの本質と両者の違いを明確に理解するのが、目標である。哲学と科学の分岐を再び統合する形而上学的試みの意義や課題などを探求するとともに、将来に向けてあるべき哲学と科学の姿も併せて探求する。

文学部基 文学部基礎専門科目応用倫理学特論Ａ
盤科目

現代社会に生きる我々を取り巻く実践的諸問題を、倫理学の基礎知識を実際に応用することによって、解決する能力や姿勢を養うのが目標である。応用倫理学を、生命倫理学・環境倫理学・
経営倫理学などの多角的観点から考察するとともに、我々の生活実践のリアリティを、人間・歴史・文化・自然といった広い視野から複合的かつ有機的に内省する。

文学部基 文学部基礎専門科目応用倫理学特論Ｂ
盤科目

現代社会に生きる我々を取り巻く実践的諸問題を、倫理学の基礎知識を実際に応用することによって、解決する能力や姿勢を養うのが目標である。生命倫理学・環境倫理学・経営倫理学などの多角的観点から考察することを踏まえて、個別具体的な諸事例を取り上げて、実際に倫理学的知識を応用して問題解決する仕方を探求するとともに、近現代社会の特質や今後の社会のあり方なども併せて探求する。

文学部基 文学部基礎専門科目哲学と宗教思想Ａ
盤科目

宗教をめぐる学問理解の輪郭を概括することによって、宗教哲学の基本を身につけることが目標である。宗教は、それぞれの文化や文明において世界観について共通点と相違点が顕著である。
宗教史学の見地から宗教の歴史と展開を概観し、全体を俯瞰する姿勢を身につけてから、近代宗教学の発展ならびに同時代の哲学の展開を学ぶ。

文学部基 文学部基礎専門科目哲学と宗教思想Ｂ
盤科目

宗教をめぐる学問理解の輪郭を概括することによって、宗教哲学の基本を身につけることが目標である。宗教は、それぞれの文化や文明において世界観について共通点と相違点が顕著である。
このことを踏まえた上で、宗教の本質論・比較宗教学や比較神話学の方法・文化人類学的方法・
深層心理学的方法・民俗学的方法・社会学的方法など具体的に学ぶことによって、宗教を理解する基本姿勢を探求する。

文学部基 文学部基礎専門科目比較思想Ａ
盤科目

文学部基 文学部基礎専門科目比較思想Ｂ
盤科目

文学部基 文学部基礎専門科目 中国学概論Ａ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 中国学概論Ｂ
盤科目「学ぶ」「戦争」「死刑」「法律と道徳」「家族」「豊かさ」「人間とは?」といった人類の普遍的な課題に関して、中国古代の思想家たちがどのように考え、取り組んできたかを、資料に即して読み解いていきながら、同時に、我々が現代において直面している問題にどのように向き合っていけばよいのか、その解決の糸口が中国古代の哲学的資源の中に隠されていないか、を模索する。たんなる知識の伝達の場としてではなく、現代的な課題に対して、中国学はどのように向き合い、答えを出して行くことが可能なのかといった中国学の「可能性」について、考察・吟味・検討してゆく場とする。本講義では、戦争・死刑等の問題を中心に取り上げる。
「学ぶ」「戦争」「死刑」「法律と道徳」「家族」「豊かさ」「人間とは?」といった人類の普遍的な課題に関して、中国古代の思想家たちがどのように考え、取り組んできたかを、資料に即して読み解いていきながら、同時に、我々が現代において直面している問題にどのように向き合っていけばよいのか、その解決の糸口が中国古代の哲学的資源の中に隠されていないか、を模索する。たんなる知識の伝達の場としてではなく、現代的な課題に対して、中国学はどのように向き合い、答えを出して行くことが可能なのかといった中国学の「可能性」について、考察・吟味・検討してゆく場とする。本講義では、豊かさ、幸福感等の問題を中心に取り上げる。

18

備考別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
文学部基 文学部基礎専門科目 中国文献学Ａ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 中国文献学Ｂ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 中国文化史Ａ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 中国文化史Ｂ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 中国哲学史Ａ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 中国哲学史Ｂ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 中国文学史Ａ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 中国文学史Ｂ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 中国現代文学史Ａ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 中国現代文学史Ｂ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 日本漢学Ａ
盤科目

文学部基 文学部基礎専門科目 日本漢学Ｂ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 インド文化概論Ａ
盤科目

科

目

の

概

要

講義等の内容中国悠久の歴史の中に存在する数多くの古典文献を対象として、「研究・整理」してゆく過程で形成された「中国文献学」という分野に目を向け、その内容を解説してゆく。それによって中国古典文献を取り扱う上で必要とされる基礎知識を身につける。具体的には工具書についての解説を行った後、中国文献の歴史を講述し、各時代における中国文献目録について、さらに「四庫全書」についての解説を行い、叢書や類書について話を進めてゆく。本講義では、工具書の説明と、中国の文献の歴史解説を中心に行う。
中国悠久の歴史の中に存在する数多くの古典文献を対象として、「研究・整理」してゆく過程で形成された「中国文献学」という分野に目を向け、その内容を解説してゆく。それによって中国古典文献を取り扱う上で必要とされる基礎知識を身につける。具体的には工具書についての解説を行った後、中国文献の歴史を講述し、各時代における中国文献目録について、さらに「四庫全書」についての解説を行い、叢書や類書について話を進めてゆく。本講義では、中国の文献目録についての解説と、叢書や類書についての説明を中心に行う。
21世紀、「革命中国」は「伝統中国」に回帰し、新しい「華夷秩序」への模索が始まろうとしている。中国が回帰しようとしている伝統的な中華の世界とは何か。伝統中国の再登場は、世界秩
序にどのような影響を与えるのか。日本の将来にどのような影響を与えるのか。このような問題意識のもと、「民主」「自由」「自立」「統一」「日中関係」について、伝統中国がはらむ問題
点を考察し、近現代中国をどのような視点で理解する必要があるのかを考察する。本講義では、孫文の三民主義の概念を中心に解説を行う。
21世紀、「革命中国」は「伝統中国」に回帰し、新しい「華夷秩序」への模索が始まろうとしている。中国が回帰しようとしている伝統的な中華の世界とは何か。伝統中国の再登場は、世界秩
序にどのような影響を与えるのか。日本の将来にどのような影響を与えるのか。このような問題意識のもと、「民主」「自由」「自立」「統一」「日中関係」について、伝統中国がはらむ問題
点を考察し、近現代中国をどのような視点で理解する必要があるのかを考察する。本講義では、
伝統意識と「統一」、および日中関係などを中心に説明を行う。
中国の哲学者は政治哲学、自然哲学、死生観、歴史哲学など、思索をこらした関心範囲はさまざまである。その大要を紹介するとともに、日本に生きる我々にとって中国哲学を学ぶことの意義とは何かという問題関心を大事にしながら講義を行う。講義内容に即して、その都度それが日本においてどのように受容されたのかを、特徴的な話をまじえて講述する。たんに知識として覚えるのではなくして、提示された思考類型を参考にして自前で考える訓練も行う。本講義では、諸子百家から儒仏道の諸相までを解説する。
中国の哲学者は政治哲学、自然哲学、死生観、歴史哲学など、思索をこらした関心範囲はさまざまである。その大要を紹介するとともに、日本に生きる我々にとって中国哲学を学ぶことの意義とは何かという問題関心を大事にしながら講義を行う。講義内容に即して、その都度それが日本においてどのように受容されたのかを、特徴的な話をまじえて講述する。たんに知識として覚えるのではなくして、提示された思考類型を参考にして自前で考える訓練も行う。本講義では、新儒教の躍進から近代初期の哲学の諸相までを扱う。
中国文学の発展の様相を、通史的に講義する。先秦から清末に至るまで、各時代における文学事
象・文学者（詩人・作家）・作品等の基礎的知識を伝授するとともに、各時代ごとの特徴に踏み入り、それらの特徴が生じた背景や要因を考察する。また各時代の代表的な作品にも具体的に接しながら、時代状況のなかに作品を置いて分析する訓練も、併せ行ってゆく。本講義のねらい
は、中国文学の発展の諸相について基礎的知識を得ることによって、中国文学が携えている独特の価値観や特徴を把握するところにある。本講義では、『詩経』から唐代文学までを扱う。
中国文学の発展の様相を、通史的に講義する。先秦から清末に至るまで、各時代における文学事
象・文学者（詩人・作家）・作品等の基礎的知識を伝授するとともに、各時代ごとの特徴に踏み入り、それらの特徴が生じた背景や要因を考察する。また各時代の代表的な作品にも具体的に接しながら、時代状況のなかに作品を置いて分析する訓練も、併せ行ってゆく。本講義のねらい
は、中国文学の発展の諸相について基礎的知識を得ることによって、中国文学が携えている独特の価値観や特徴を把握するところにある。本講義では、宋代の文学から清代の文学までを扱う。
中国の近現代文学の発展の諸相を、通史的に講義する。清末から新時期文学の時期を取り上げる
ので、おもに20世紀の中国文学を概観することになる。各期における文学事象・作家・作品等について基礎的知識を伝授するとともに、各時期の文学が見せる特徴を指摘するとともに、それらの特徴が生じた背景や要因を考察する。また近現代文学を代表する作品を読み、討論形式でテーマ分析等を行うことで、理解を深めてゆくことにする。本講義は清朝末期から30年代の文学までを、講義の対象とする。
中国の近現代文学の発展の諸相を、通史的に講義する。清末から新時期文学の時期を取り上げる
ので、おもに20世紀の中国文学を概観することになる。各期における文学事象・作家・作品等について基礎的知識を伝授するとともに、各時期の文学が見せる特徴を指摘するとともに、それらの特徴が生じた背景や要因を考察する。また近現代文学を代表する作品を読み、討論形式でテーマ分析等を行うことで、理解を深めてゆくことにする。本講義は40年代から文革終結後の新時期文学までを、講義の対象とする。
日本が歴史時代に入ったのは、漢民族が古典古代の文化を完成させた時期である。日本の精神文化は最初から漢字文化圏の中で形成された。日本文化史は漢文学として出発したのである。だから日本漢学は日本学理解の主座を占めることになる。いきおい日本漢学という講義は、漢民族の学問・文学が日本においていかに受容されて、その理解を基礎にして、いかに独自の文学思想を樹立したのかを考える。外来文学である漢文学が日本の中で自文化創造の豊かな滋養になったこと、西欧・キリスト教文化を受容するときにそれが大きな役割を果たしたこと、その際に漢文学が自己革新を模索したことなどを講義する。本講義では、漢字文化圏における日本文化の出発から、江戸時代の漢学文化の諸相までを取り上げる。
日本が歴史時代に入ったのは、漢民族が古典古代の文化を完成させた時期である。日本の精神文化は最初から漢字文化圏の中で形成された。日本文化史は漢文学として出発したのである。だから日本漢学は日本学理解の主座を占めることになる。いきおい日本漢学という講義は、漢民族の学問・文学が日本においていかに受容されて、その理解を基礎にして、いかに独自の文学思想を樹立したのかを考える。外来文学である漢文学が日本の中で自文化創造の豊かな滋養になったこと、西欧・キリスト教文化を受容するときにそれが大きな役割を果たしたこと、その際に漢文学が自己革新を模索したことなどを講義する。本講義では、漢文の発展を追いかけつつ、近代文学における影響力に至るまでを解説する。
本科目は、歌謡、絵解き、人形操りなどインドにおける芸能の多様性を理解するとともに、芸能を通して見えてくる人々の生活世界や文化を理解することを目的とする。インド芸能は、インドの各地方の持つ様々な宗教的・儀礼的実践の形を反映させ、極めて多様な形態をとって今日まで連綿と受け継がれてきた。授業は講義形式で行い、正統的とされてきた古典的伝統と、そこから影響を受けながら大衆的なものとして成立していった民俗的伝統のダイナミックな関係性に注目し、芸能とそれを担う人々の社会・文化的な側面について解説する。

19

備考

別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
文学部基 文学部基礎専門科目 インド文化概論Ｂ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 インド・仏教の美術Ａ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 インド・仏教の美術Ｂ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 サンスクリット語ⅠＡ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 サンスクリット語ⅠＢ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 ヒンディー語Ａ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 ヒンディー語Ｂ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 インド現代思想
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 現代のインド
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 サンスクリット語ⅡＡ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 サンスクリット語ⅡＢ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 インド仏教史Ａ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 インド仏教史Ｂ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 パーリ語Ａ
盤科目

科

目

の

概

要

講義等の内容本科目は文学作品を通してインド文化を考察することを目的とする。インドには様々な言語、宗教、文化があり、多様なアプローチが可能であるが、講義では、ヴェーダ、叙事詩など毎回1つのテーマを設定して代表的作品を紹介するとともに、そこにインドのどのような文化が反映されているか等について解説する。従来インド文学は、サンスクリット語作品を中心として、ヒンドゥー教的視点から取り上げられることが多いが、インド独立やカースト制度など異なった視点からの考察も行う。
本科目はインドでおこりアジアに広まった仏教の美術の流れを理解するとともに、その背景となる仏教思想・文化について理解することを目的とする。授業は講義形式で行う。授業においては
インド美術史の大まかな流れを概観した後、大乗仏教における仏像の出現とインド仏教における発展の歴史、およびネパール、チベット密教の美術について美術作品の映像を用いながら解説する。また各々の仏像や神像が示す図像的特徴と、それらの特徴が仏教思想や文学などその他の文
化とどのように関わるかについても説明を行う。
本科目はインドでおこり東南アジアにも広まったヒンドゥー教の美術を概観することにより、ヒンドゥー神像が示す象徴性やインド思想、文化との関わりについて理解することを目的とする。
授業は映像資料を用いた講義形式で行う。授業においてはヒンドゥー教における美術の発展の歴史について概観した後、叙事詩や神話とヒンドゥー神の造形との関わりについて解説し、個々の神像が示す象徴的意味について検討する。またインドの影響を多大に受けたインドネシア、ベト
ナム、カンボジアなど東南アジアの美術についても解説する。
インド古典学および仏教学を学ぶに際して、インド文化圏の共通言語と言うべき古典サンスク
リット語(skt)の知識を欠くことはできない。本講義においてはsktの初歩的理解と読解能力を涵養することを目指している。音の分類から名詞、形容詞、代名詞の「性・数・格」におよぶ変化の概要を修得し、動詞を含まない文の読解にいたる。古典語の学習は目で見て学ぶことに終始しがちであるが、「耳から」の学習効果を発揮するために、受講者には音読に心掛けるように求めている。
「サンスクリット語IA」の知識を前提として、動詞と複合語の概要を学ぶ。古典サンスクリット
語（skt）の動詞変化は多彩を極め、初学者の修得を困難ならしめるが、本講義ではなるべく基
本的な形態に限定して、現在組織をじゅうぶん理解することに重点を置く。sktは印欧語であるから動詞の活用は英文法とも共通点がある。受講者の英語の知識を活かした《能動－受動》の書
き換えなどを通じて、sktの形態に慣れるように努め、初級以上の階梯への導入とする。

備考

インドの宗教文化を理解する一つの手段として、ヒンドゥー教の知識階層の文章語であった古典
サンスクリット語、および北インドにおいて１０世紀以降に発展した近代インド・アーリヤ諸語のうちサンスクリット語の直系ともいうべきヒンディー語の知識が必要である。また、ヒンディー語を通して現代の文化事象を理解し、過去の諸事象の様態を観る方法も極めて有効である。この観点に立って、インド連邦の公用語であるヒンディー語の現代標準形の初等文法の学習
を文字の段階から開始する。
「ヒンディー語A」に続いて現代標準形の初等文法の学習を継続し、日本語文法や英語文法との比較を行って学習者の理解の深化に努めつつ、標準的な教科書に記述された基礎文法の学習事項を網羅的に教授し、その後、学年末頃には受講生が文法的に平易な文献を読める力を身に付けるようにする。
古代より最高原理、最高神、真理などを追究する傾向を持っていたインドの思想・宗教は、イギ
リス支配下の時代に多大な変容を余儀なくされた。それまではインド内部で通用すればよかった
伝統的思考が、西洋の思想や文化に直面して、世界に通じる論理を持たざるを得なくなったのである。本講では、インドの近・現代の思想家・宗教者たちが、どのように伝統的思考を再検討
し、統合・発展させていったかを、ヴィヴェーカーナンダやオーロビンド・ゴーシュなど十名前
後の宗教思想家の教説を取り上げ、思想史的、社会的な諸要因を分析しつつ概説する。
現在インドは爆発的な経済発展のさなかにある。インドは古代からの価値観を維持しつつ、世界の中で新しく生まれ変わろうとしている。本講ではそのような古くて新しい国インドが、どのようにして形成されてきたのかを、英国植民地からの独立運動、ガーンディーやネルーらの国家の理念などを分析しつつ解説する。また、インドが直面する不可触民問題、ヒンドゥー教とイス
ラームの宗教間対立、移民問題をはじめ、政治・経済・社会の様々なトピックについて、その現状と問題点を受講生と一緒に考えてみたい。
インドの基本的文献はサンスクリット語で書かれている。したがってインド思想や仏教を学ぶた
めには、原典を通して読むことが望ましい。本講は初年度で初級サンスクリット語を履修した学生に対し、さらに解読を中心とする実践的な講義を通して、サンスクリット文献の読解能力の向上をめざす。ナーガリー文字に慣れることも必要なので、教材にはC.R.Lanmanの文法書（SanskritReader）などを用いながら、実践的な訓練を行い、それによって各自の研究分野に対応できる語学力を強化する養成することを目標とする。
インドの基本的文献はサンスクリット語で書かれている。したがってインド思想や仏教を学ぶた
めには、原典を通して読むことが望ましい。本講は春学期に引き続いて履修する学生を想定し、さらに解読を中心とする実践的な訓練を積み重ねて、サンスクリット文献の読解能力の向上をめざす。ナーガリー文字に慣れることも必要なので、教材にはC.R.Lanmanの文法書（SanskritReader）に加え、『般若心経』の解読などを予定している。それによってインド学、仏教学にまたがる研究分野に対応できる語学力を強化することを目標とする。
講義形式。インドにおける仏教の成立と大乗仏教の成立以前までの思想的発展の概略をおさえ、特に重要な事項について諸学説の差異とその根拠を知り、今までに組み立てられた思想史観が確定したものではないことを理解することを目標とする。まず資料論として初期仏教聖典の組織を紹介した後に、釈尊の登場する社会的・思想的背景を見て、釈尊の伝記、教団（サンガ）の組
織、結集、部派分裂と進み、最後に部派仏教の様相について概説する。
講義形式。インドにおける大乗仏教興起からそれ以後のインドにおける仏教の思想的展開を理解することを目標とする。大乗仏教成立の下地となったとされる仏伝文学（アシュヴァゴーシャなど）やガンダーラ美術（仏像制作の開始の問題）の概説に始まり、大乗仏教の起源に関する諸学説の紹介と批判、般若経典群、法華経、浄土経典などの諸初期大乗経典、龍樹、中期大乗経典（如来蔵と仏性）、唯識（無着、世親）、中観派と瑜伽行派、仏教論理学、密教と進め、インド
における仏教の滅亡で終わる。
担当教員が文法書にそってパーリ語文法を概説した後、実際にテクストの講読に入るための準備を行う。パーリ語の文法事項の概略を理解することを目標とする。導入としてパーリ語概論（どのような言語か、いつどこで使用されていたか、習得するとどのようなテクストが読めるのか）を講義し、その後に音韻論、語形論（名詞・形容詞の曲用、代名詞・数詞の曲用、動詞の活用、
連続体・不定体・分詞・不変語）、造語法、文章論と進める。授業は主に演習形式で行う。

20

隔年

隔年

別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
文学部基 文学部基礎専門科目 パーリ語Ｂ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 チベット語Ａ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 チベット語Ｂ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 日本仏教史Ａ
盤科目

科

目

の

概

要

講義等の内容演習形式。実際にパーリ語で書かれたテクストを講読することを通して、辞書に慣れ親しみ、文法理解を深めながら、パーリ語の読解力を習得することを目標とする。講読用テクストは受講生の興味を勘案してパーリ聖典から選択する。適宜、註釈書（アッタカター）を参照させ、内容解釈に註釈書が如何に有用であるかを知ってもらう。受講生ひとりひとりに短文を読ませ、毎回受講者全員が辞書を引くことになるよう工夫し、講読への主体的参加を促す。
本科目は、仏教研究のために必要不可欠な古典チベット語の基礎文法の習得を通じて、サンスク
リット語からの翻訳仏教文献を読解するために必要な知識を身に付けることを目的とする。授業
においては、最初にチベット文字と発音について概説し、その後名詞・代名詞の種類、助辞の用
法、動詞の種類と変化など、古典チベット語文法の基本について解説する。授業は講義形式で行うが、毎回練習問題を課し文法事項の復習を行う。最終的には簡単なチベット文の和訳ができるようになることを目指す。
仏教研究において古典チベット語文献の読解は、難解な論書等のサンスクリット原典読解のため、またサンスクリット原典が散逸しチベット語翻訳でしか現存していない多くの仏教文献をするために必要不可欠である。本科目はそのようなチベット語文献の読解力を身につけることを目的とする。授業は講義形式で行い、チベット語で書かれた仏教経典を取り上げ、和訳・解説を行う。その際文法事項の把握と正しい翻訳のみでなく、仏教経典の内容把握ができるよう背景となる仏教の基礎知識についても解説する。
本科目は仏教思想の歴史的展開について、教理と歴史の両方を踏まえたトータルな思想史として理解することを目指す。授業は講義形式で行う。授業においては、日本仏教において活躍した仏教者や各宗派の創始者の思想を歴史的にたどり概説する。対象とする時代や人物は、仏教伝来期と聖徳太子、平安期の最澄、空海、法然の思想、また神仏習合などである。講義においてはおの
おのの思想的な特色や、時代と思想との関係性について考察する。

本科目は、日本の中世・近世・近代における仏教思想の意義と近代における各宗の思想の展開について理解することを目的とする。授業は講義形式で行う。授業においては、中世から近代にかけて活躍した仏教者および日本仏教諸宗派の思想について歴史的に概説する。対象となるのは中文学部基 文学部基礎専門科目 日本仏教史Ｂ
世期における親鸞、栄西、道元、日蓮とこれらの人物と関わる浄土真宗、臨済宗、曹洞宗、日蓮
盤科目宗などの思想および近世・近代における仏教思想の展開である。これらの思想について、各々の特色や各時代における仏教と社会との関わりについて解説する。
中国仏教の歴史は、インドの哲学的思惟を受けつぎつつも、それを中国の風土や思想に根差すものに組み替えようとした中国人の絶えざる努力の軌跡であったといえる。仏教がいかなる時代背景の中で伝来し、また、中国の政治的・社会的変化の中で、独自の性格と意義を持つ中国仏教が文学部基 文学部基礎専門科目 中国仏教史Ａ
いかにして形成され、また、歴史の中でいかに変化していったかを概観する。春学期では、初伝
盤科目
期から南北朝までを扱い、いかに仏教が受け入れられていったかを中心に講義形式で授業を行う。
中国仏教の歴史は、インドの哲学的思惟を受けつぎつつも、それを中国の風土や思想に根差すものに組み替えようとした中国人の絶えざる努力の軌跡であったといえる。仏教がいかなる時代背景の中で伝来し、また、中国の政治的・社会的変化の中で、独自の性格と意義を持つ中国仏教が文学部基 文学部基礎専門科目 中国仏教史Ｂ
いかにして形成され、また、歴史の中でいかに変化していったかを概観する。秋学期では、隋唐
盤科目
から現代までを扱い、いかに中国独自の仏教が形成され、また、中国社会に同化していったかを中心に講義形式で授業を行う。
本科目は、インド仏教の伝統を継承するチベット仏教の思想・文化の流れと特色を理解することを目的とする。授業は講義形式で行う。授業においては、古代から近現代までのチベットにおける仏教受容の歴史と思想について、周辺地域との関わりを含んで概観する。その際チベットがイ
文学部基 文学部基礎専門科目 チベット仏教史
ンド仏教思想のどの部分に重点をおいて受容したか、またチベットにおける仏教の変容につい盤科目て、チベット社会との関わりを含んで解説する。また宗教行為や仏教思想を背景とした儀礼、美術などの文化についても概観する。
この授業では、北米を中心とする英語圏での日本や東洋イメージの形成に重要な役割を果たしたと思われる文献群を、歴史的経緯と共に概観する。扱うテキストとしては、日本人が書いた「日文学部基 文学部基礎専門科目 世界の文学文化と日本Ⅰ 本人論」や、自然観に関わる文学作品を含む文献群、両者に関わる映像作品などである。これらの表象群を通じて、日本側の自己イメージが英語圏を中心とする西洋社会の日本観にどのような盤科目影響をもたらし、そうした伝統が現代日本の国際的位置づけにどのような影響をもたらしたのか、などの点を考察する。英文資料なども用いつつ、講義形式で授業を行う。
この授業では主に、１９世紀末以降の北米を中心とする英語圏における、ジャポニズムやオリエ
ンタリズム、環境倫理思想の展開、それらに関わる映像作品などを歴史的に概観する。文学作品
文学部基 文学部基礎専門科目 世界の文学文化と日本Ⅱ 等に表現された、日本とは異なる英米の価値観や世界観の変遷を、歴史的背景や思想的起源にまで踏み込んで理解することで、日本の文学や文化について、相対的立場からグローバルに捉える
盤科目
ための視野を養う。英語文献の読解なども交え、講義形式で授業を行う。
漢字文化圏の中で育まれてきた日本の文学と、密接不離の関係にある中国の文学を対象とする。
文学における中国文学との相互の影響関係をたどりながら、それぞれの文学の特徴をとらえる。
文学部基 文学部基礎専門科目 世界の文学文化と日本Ⅲ 文学の受容は、原作をもとに漢文による受容を経て、自国の文化におきかえる翻案、翻訳、あらたな再創作により独自の文学が誕生する、その過程と展開を探求する。授業は講義方式でおこな
盤科目
い、具体的文学作品をとりあげて、アイデンティテイのありようを考察する。
日本文化は古来より近代にいたるまで、中国文化からの影響を多分に受けて、独自の文化へと展開させてきた。近代以降はその文化の発信受容の流れは逆になり、現在は相互交流へと展開す
文学部基 文学部基礎専門科目 世界の文学文化と日本Ⅳ る。日本独自のものとして融合定着している年中行事や伝統文化、食文化、服飾文化、庭園文
化、伝統芸能などのジャンルにおいて、文化の発信、受容はどのようになされ、さらに日本独自
盤科目のものへと変容したのはいつ、どういう要因によったのか、美意識や自然観、民族意識などから文化変容をとらえる視点を概説する。
社会はつねに変容しているが、人々の暮らし方や考え方のすべてが急速に変化しているわけではない。人々の日常生活には、過去からの伝統的な生活と、社会の変容にともなって変化した生活が混在している。そこで、「伝統行事」（民俗行事）の起源や変遷を知り、現代に行われている
文学部基 文学部基礎専門科目 伝統行事を学ぶ
行事の実態と意義を民俗学の観点から考える。日本全国に共通して存在する伝統行事だけではな
盤科目
く，家・地域・地方ごとに異なって存在している人々が過去から継承してきた生活や考え方についても考えていく。
文学部基 文学部基礎専門科目 伝統芸能を学ぶ
盤科目

日本を代表する古典芸能（能楽，狂言，歌舞伎，人形浄瑠璃など）の特質と展開、そして実際の舞台について知る。例えば，室町時代、足利将軍義満の庇護下で大成した能楽は、江戸時代において武家の武楽として固定化し再生芸術としての道をたどっている。あわせて，わが国の長い歴史の中における伝統的芸能文化の成立と歴史的意義、舞台装置、演目、役者、現代への変遷等の基本的知識の習得と、伝統芸能を体感する機会ともしたい。また、国際的な観点からの位置づけについても理解を深める。

21

備考

別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
文学部基 文学部基礎専門科目 比較文学Ⅰ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 比較文学Ⅱ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 日本美術の世界
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 韓国の文化と社会
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 日本の児童文学
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 英文学特講ⅠＡ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 英文学特講ⅠＢ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 英文学特講ⅡＡ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 英文学特講ⅡＢ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 英文学特講ⅢＡ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 英文学特講ⅢＢ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 米文学特講ⅠＡ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 米文学特講ⅠＢ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 米文学特講ⅡＡ
盤科目

科

目

の

概

要

講義等の内容比較文学の考え方とその方法を学ぶ。文学はその国の文化の姿を如実に顕すことができ、比較は、事象の本質をより深く明確にするためにある。比較文学の方法の柱である外国との影響関係
すなわち受容と変容の関係を文献によって実証する方法と、相互に影響関係のない対象に対して独自の観点で対比させてその本質を突き止める方法を軸に学ぶ。比較の目的と方法を身につけて思考を促し、自国の文化と異文化への深い理解をめざす。
比較文学の対象は多様である。説話や神話のジャンルを対象にする場合における類型の方法、異文化体験における多角的視野、翻訳論におけるトランスカルチュラル、レトリックの分析と解釈学の方法の組み合わせ、実証的文献学など、各対象による比較の具体的な方法を概説する。影響
比較と対比比較を軸にして、どのように比較をおこなえばよいのか、陥りやすい問題点を把握し、典型的な比較の方法を学んで、みずから比較をおこなえる方法と複眼的視点を身につけられるように、講義形式でおこなう。
絵画、工芸、染織（衣装）など、様々な日本の造形文化史上の名品を鑑賞し、幅広い知識を得ると同時に「暮らしの中の美術文化史」という視点から、日本美術の本質を理解する。例えば、王朝絵巻などに見られる物語と絵画の関わりや現代のアニメーションなどとの関連性について解説
し、また工芸、彫刻、衣装、建築作品の鑑賞と解説を通じてそれらを育んだ豊かな文化背景を考察する。あわせて、日本の美術、文化が欧米に与えた影響「ジャポニスム」にも言及する。
韓国の歴史などを踏まえた上で現在の韓国文化（宗教、社会習慣、世界遺産などをはじめ）を紹介し、結婚式などの韓国の諸行事、住居などの生活様式やマナーなどの日常生活と関連した韓国の文化についても理解する。その際、ビデオや音楽などの視聴覚教材を使用しながら、日本の文化との比較を通して韓国文化への理解を深めていく。また、ハングル文字や韓国語の基本的な文法の解説を行い、韓国語で簡単な挨拶や自己紹介程度の会話ができる能力を身につけることを目指す。
主に現代の日本の児童文学作品を中心として、２、３作ずつ紹介を行う。絵本や詩についても、随時紹介する。第一に、児童文学作品と出合う中で、自身の子ども時代からの読書体験を振り返り、その内実について考察すること、第二に、児童文学の特質について考えながら、さまざまな作品に親しむこと、第三に、児童文学作品の題材、テーマ、表現などについて考察することを目標とする。また、意見を述べ合ったり、感想を書きとめたり、実際に作品を構想し執筆したりする機会ともする。
イギリスを代表する小説家のひとりであるチャールズ・ディケンズ（ Charles Dickens, 18121870）の『オリヴァー・ツイスト』（ Oliver Twist , 1837-1839）を読む。母親を亡くし、身元不明のまま救貧院で虐待を受けながら成長する孤児のオリヴァーが、自己を確立するまでの歩みをたどっていく。 19世紀初期のイギリス社会、救貧法や救貧院の酷い実態を世間に知らせ、批判を盛り上げようとした作者の声に耳を傾ける。本講義ではオリヴァーがロンドンに逃げ出す前を描く作品前半部を扱う。
イギリスを代表する小説家のひとりであるチャールズ・ディケンズ（ Charles Dickens, 18121870）の『オリヴァー・ツイスト』（ Oliver Twist , 1837-1839）を読む。母親を亡くし、身元不明のまま救貧院で虐待を受けながら成長する孤児のオリヴァーが、自己を確立するまでの歩みをたどっていく。 19世紀初期のイギリス社会、救貧法や救貧院の酷い実態を世間に知らせ、批判を盛り上げようとした作者の声に耳を傾ける。本講義ではロンドンでのオリヴァーの奮闘を描
く作品後半部を扱う。
イギリス 20世紀を代表する小説家の一人、サマセット・モーム（ William Somerset Maugham,
1874-1965）の短編小説を読む。長編および短篇小説家として、また劇作家として名高いモームの、多数ある短編小説のいくつかを読解していきたい。本講義では「雨」（‘Rain’）と「赤毛」（ ‘Red’）をとりあげる。「雨」については映像作品も扱い、原作との相違を考察し、作品の理解をさらに深めていく。
イギリス20世紀を代表する小説家の一人、サマセット・モーム（William Somerset Maugham,
1874-1965）の短編小説を読む。長編および短篇小説家として、また劇作家として名高いモームの、数ある短編小説のいくつかを読解していきたい。「大佐の奥方」（‘The Colonel’s
Lady’）、「サナトリウム」（‘Sanatorium’）、「環境の力」（‘The Force of Circumstances’）を扱う。「大佐の奥方」については映像作品も扱い、原作との相違を考察し作品の理解を深めていく。
エミリー・ブロンテ（ Emily Brontë , 1818-1848 ）の長編小説、『嵐が丘』（ Wuthering
Heights , 1847）を精読し、作家と作品の本格的な研究を行う。作品のテーマや手法を考察し、作者の人生や考えを探究する。また翻訳と映像作品の両方を使用することによって、テクストを多面的に捉える。本講義ではヨークシャーの荒野を舞台とした、ヒースクリフとキャサリンの激しい関係を描く作品前半部を扱う。
エミリー・ブロンテ（Emily Brontë, 1818-1848）の長編小説『嵐が丘』（Wuthering Heights ,1847）を精読し、作家と作品の本格的な研究を行う。作品のテーマや手法を考察し、作者の人
生や考えを探究する。また翻訳と映像作品両方の使用によって、テクストを多面的に捉える。本講義では、ヒロインであるキャサリンが死に、残したひとり娘で母と同名のキャサリン（キャシー）を中心とした作品後半部を扱う。
「失われた世代」（ Lost Generation ）の作家のひとりであるフィツジェラルド（ F. Scott
Fitzgerald, 1896-1940）の『偉大なるギャッツビー』（The Great Gatsby , 1925）を読む。今は人妻となった、かつての恋人デイジーを取り戻そうと、過去をくり返すことができると信じて疑わない主人公ギャッツビーの「偉大さ」とはなにかを考える。またフィツジェラルドの代表作を精読することにより 20世紀アメリカ文学に対する理解を深める。本講義では作品前半部を扱う。
「失われた世代」（Lost Generation）の作家のひとりであるフィツジェラルド（F. Scott
Fitzgerald, 1896-1940）の『偉大なるギャッツビー』（The Great Gatsby , 1925）を読む。今は人妻となった、かつての恋人デイジーを取り戻そうと、過去をくり返すことができると信じて疑わない主人公ギャッツビーの「偉大さ」とはなにかを考える。またフィツジェラルドの代表作を精読することにより20世紀アメリカ文学に対する理解を深める。本講義では作品後半部を扱う。
ノーベル文学賞作家、ウィリアム・フォークナー（William Falkner, 1897-1962）の傑作、『響きと怒り』（ The Sounds and the Fury , 1929）と、関連する諸短編小説について講義する。
『響きと怒り』は、「意識の流れ」や「内的独白」といった前衛的な手法を用いた言語芸術の極致であるが、本講義ではまずコンプソン家の子供たちを描いた２つの短篇（‘That Evening Sun’と ‘A Justice’）を読み、その後『響きと怒り』の第１章を読了する。

22

備考別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分

科

目

の

概

要

講義等の内容ノーベル文学賞作家、ウィリアム・フォークナー（William Falkner, 1897-1962）の傑作、『響きと怒り』（The Sounds and the Fury , 1929）について講義する。『響きと怒り』は、「意識文学部基 文学部基礎専門科目 米文学特講ⅡＢの流れ」や「内的独白」といった前衛的な手法を用いた言語芸術の極致であるが、本講義では、
盤科目「米文学特講 IIA」に引き続き、第 2章と第３章を扱う。主として、「近代と伝統の相剋」というテーマで論じていき、家族、人種、ジェンダーなどのトピックについて考えていく。
イギリスの文化と思想、とひとことで言っても、そのあり方は多種多様である。本講義ではさま
ざまな側面からイギリスの文化的複雑性を考え、イギリスの社会や歴史について理解を深めるこ
文学部基 文学部基礎専門科目 イギリスの文化と思想Ａ とを目的とする。イギリスの哲学史・思想史を辿るものではない。まず、連合王国たるイギリスの概要を押さえた上で、「フェアトレードとチャリティー」、「多文化主義」、「移民」、「宗盤科目教」、「北アイルランド問題」といったテーマについて考察する。またイギリスの美術と社会について、具体的な作品を鑑賞しながら理解を深める。
イギリスの文化と思想、とひとことで言っても、そのあり方は多種多様である。本講義ではさま
ざまな側面からイギリスの文化的複雑性を考え、イギリスの社会や歴史について理解を深めるこ
文学部基 文学部基礎専門科目 イギリスの文化と思想Ｂ とを目的とする。イギリスの哲学史・思想史を辿るものではない。「教育」、「階級」、「スポーツ」、「ユーモア」といったテーマについて考察する。またイギリスの音楽と社会につい
盤科目て、古典音楽、民俗音楽、ポピュラー音楽といったジャンルのさまざまな音楽作品を具体的に鑑賞しながら、理解を深める。
本講義は、映像などを用いながら、アメリカの文化と思想を概説する。アメリカの歴史・文化について知ることを通して、アメリカ的思想やアメリカ人的思考を理解することを目指す。数回の文学部基 文学部基礎専門科目 アメリカの文化と思想Ａ 授業を一単元とし、そこでひとつのテーマを取り上げて講義する。本講義では、「アメリカの地
域と風土」、「魔女裁判」、「植民地としてのアメリカ」、「建国の精神」、「西部開拓と先住
盤科目
民」、「銃社会」、「黒人」、「公民権運動」、といったテーマについて考察する。
本講義は、映像などを用いながら、アメリカの文化と思想を概説する。アメリカの歴史・文化について知ることを通して、アメリカ的思想やアメリカ人的思考を理解することを目指す。数回の文学部基 文学部基礎専門科目 アメリカの文化と思想Ｂ 授業を一単元とし、そこでひとつのテーマを取り上げて講義する。本講義では、「現代の黒人」、「移民の歴史・移民のアメリカ化」、「アメリカのスポーツ」、「アメリカ人の原型」、
盤科目「プラグマティズム」、「リベラリズム」、といったテーマについて考察する。
文学部基 文学部基礎専門科目 日本史概説Ａ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 日本史概説Ｂ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 東洋史概説Ａ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 東洋史概説Ｂ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 西洋史概説Ａ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 西洋史概説Ｂ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 生涯学習概論Ⅰ
盤科目

文学部基 文学部基礎専門科目 生涯学習概論Ⅱ
盤科目

日本史の基本的流れを説明した後、日本の近世を中心に講義を行う。講義では、１６世紀のヨー
ロッパ勢力による世界市場の形成、戦国大名権力の展開、天下統一、江戸幕府の成立と展開な
ど、世界史のなかで、日本の近世社会が形成された過程を説明する。その上で、大名、朝廷と寺社、町と市場構造、村の展開と構造など近世社会の構造が理解できるように解説する。後期では、享保改革の展開と社会矛盾の蓄積、宝暦・天明期の社会情勢など幕藩体制の構造的危機を説明し、寛政改革、天保改革と後期幕政改革を中心に領主側の改革とその帰結を説明する。その後、１８世紀の欧米列強の展開と開国、日本の国内市場の対応、倒幕などを概観して、近代化の内的条件が成熟していたことを説明する。
日本史の基本的流れを説明した後、日本の近世を中心に講義を行う。講義では、享保改革の展開と社会矛盾の蓄積、宝暦・天明期の社会情勢など幕藩体制の構造的危機を説明し、寛政改革、天保改革と後期幕政改革を中心に領主側の改革とその帰結を説明する。その後、１８世紀の欧米列強の展開と開国、日本の国内市場の対応、倒幕などを概観して、近代化の内的条件が成熟していたことを説明する。
東洋史の中で特に身近な東アジア地域の歴史について取り上げる。独自の伝統を形成してきた東
アジア各地域が１９世紀中期以降世界の一体化とともに変革を迫られ、近代化が取り組まれることで近代東アジアの歴史は開始された。その過程を、伝統的な国家体制が全ての地域で終焉を迎えた20世紀初頭までを範囲に概観することで、東アジアにおける近代化がどのように進展していったのかを明らかにしていく。近代東アジア史について基本的な知識を習得し、同時に近代以降の日本の歴史をその中に位置付ける視点を獲得させる。
東洋史の中で特に身近な東アジア地域の歴史について、本講義では20世紀初頭までを対象とした
東洋史概説Aの内容を継承して、それ以後の20世紀末から現在にまで至る時期を取り上げる。19
世紀末より本格的に開始された中国・朝鮮でのナショナリズムによる近代国家建設の動きは、列強の進出・支配により妨げられたが、20世紀を通じて東アジア史展開の原動力となった。こうした過程を概観することで、今なお多くの対立が残されている現在の東アジア地域の状況がどのような過程をへて成立していったかを明らかにしていく。
現在EUという形で政治的経済的統合を試みているヨーロッパが、いかなる歴史を経て現在に至るのか、その基本的な枠組みができあがる中世・近世という時代を象徴すると思われるいくつかの出来事をとりあげて、まず最初に出来事の背景を講義形式で概観し、次にその時代を描いた映画（ダイジェスト）を鑑賞して、具体的なイメージを得る。一連の活動を通じて中世・近世ヨー
ロッパ史についての通史的知識を得るとともに、ヨーロッパのアイデンティティとはいかなるものとして形成され、再編され、変容していくのか考察する。
ヨーロッパ文化圏のなかで独自の存在感を有するいくつかの国家をとりあげ（例：フランスやギリシアなど）、それがいかなる歴史を経て現在に至るのか、古代から現在まで、それぞれの時代を象徴すると思われる出来事をとりあげて、まず最初に時代像を講義形式で概観し、次にその時代を描いた映画（ダイジェスト）を鑑賞して、具体的なイメージを得る。一連の活動を通じて通史的知識を得るとともに、近代国家のアイデンティティとはいかなるものとして形成され、再編され変容していくのか考察する。
複雑化し、不確実な現代社会において、子どもから高齢者まで、自分らしい生き方を求め、地域や社会を構築していく上で、生涯にわたる主体的・協同的な学習が不可欠となっている。本講は、誕生から死に至る人間の一生を通じて、家庭・学校及び社会で行われる生涯学習に関する基礎的能力を養うことを目的とする。生涯学習・社会教育の本質と意義を理解し、教育に関する法
律・自治体行財政・施策、学校教育・家庭教育等との関連、並びに社会教育施設、専門的職員の役割、学習活動への支援等の基本について検討する。
社会の変動に応じ、労働と生活の主体として、その質を維持、向上するため、人間には生涯にわたる学習が求められてきた。それは、国家や企業体のみならず、民間のセクターによっても保障されてきている。また、貧困に苦しむ国や地域では、生きることそのものに関わる学習として、生涯学習の実践が展開されている。生き、働く状況と結びついて世界的に展開される生涯学習の
内実と外延を理解するとともに、そこから学習と生が深く結びついた理路が求められている。本講では、世界各地で行われている生涯学習の実践と政策展開について、いくつかの国と地域を取り上げながら概説し、その特徴と課題を明らかにすることを通じて、生涯学習の現代的意味と課題について検討する。

23

備考

別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
文学部基 文学部基礎専門科目 特別支援教育概論Ⅰ
盤科目

文学部基 文学部基礎専門科目 特別支援教育概論Ⅱ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 心理学概論Ａ
盤科目

科

目

の

概

要

講義等の内容特別支援教育が法的に位置づいてから数年が経過した。この講義では、特別支援教育の基本的な考え方、特別支援学校の教育、小・中学校等における特別支援教育についての基本的な知識を習得することを目的とする。特殊教育から特別支援教育への展開の歴史的意義、各学校種における特別支援教育の進展度（体制整備の状況）の現状とこれからの在り方、視覚障害、聴覚障害など障害の種類に応じた支援のあり方とその特徴などについても考察することとする。
世界的な観点からの特別支援教育の概念の変遷について知ると共に、障害の概念や障害者観の変
遷、障害者支援の基本的な理解を目的とする。また、障害者支援の在り方について学校教育に限らず幼児期からの支援や学校卒業後の支援（就労支援）に至る課題についても考察する。さらに、特別支援教育Ⅰで学んだことを基本として、学校における広汎性発達障害の児童生徒を中心とする特別なニーズを有する児童生徒に対する教育的対応の実際や医療的ケアを必要とする重複障害児への対応についての正しい理解と適切な指導や支援についての基本を身に付ける。
本講義では、心理学の概説を行い、広範囲に及ぶ心理学の研究方法やその知見を学習するとともに、最新の研究知見から得られた心理学の日常生活への活かし方を紹介する。心理学の概論を通して、心理学的な物の見方や考え方を習得すること。それらを日常生活へと活かし、セルフ・マ
ネジメントのスキルを習得することを到達目標とする。具体的な課題としては、感覚と知覚、ス
トレスって、記憶、学習、動機づけ、知能、自己などである。

文学部基 文学部基礎専門科目 女性問題と学習
盤科目

本講義では、心理学の概説を行い、広範囲に及ぶ心理学の研究方法やその知見を学習するとともに、最新の研究知見から得られた心理学の日常生活への活かし方を紹介する。心理学の概論を通して、心理学的な物の見方や考え方を習得すること。それらを日常生活へと活かし、セルフ・マ
ネジメントのスキルを習得することを到達目標とする。具体的な課題としては、パーソナリ
ティ、アサーション、健康とストレス、社会心理学、コミュニケーション、臨床心理学などである。
この授業では、家族という人間の営み、家族関係にまつわる人間の心理が、いかに社会・文化的に規定されるものであるかを取り上げて検討する。私たちが「家族とはこういうもの」と当たり
前のように考えている事柄でも、観点を変えると違って見えてくる。自分の「常識」にチャレンジする授業となることを目指す。具体的には、現代に生きる私たちの「家族イメージ」が形成された経緯を知り、家族の姿は社会・文化的に変わることを理解すること、家族にまつわる心理や家族関係が社会におけるジェンダー規範と深く関連することなどの理解を図る。
現在の日本で女性を軽視したり男尊女卑を公言する人はいないと思うが、男女が平等に扱われていると考える人もいないのではないか。女性問題は、日本の文化の中に深く根ざしており、日常生活と密接に結びついているため意識にのぼりにくい。本講はそのことを意識化していくことを目的とする。しかし、単に知識を得るだけでなく、日常生活の中に「性による差別があること」
を身近なテーマをもとに受講者自らが考えることを重視する。

文学部基 文学部基礎専門科目 家庭教育論
盤科目

本講では、歴史的、比較社会的視点の導入によって現代日本の子育てをめぐる状況を相対化してとらえ、家庭教育に関する議論を批判的に検討できる基礎的知識を養うことを目的とする。さらに成人教育、社会教育の視点からの実践の検討を行い、現代的課題に取り組む学習実践を展望す
る。歴史的かつ比較社会的な知識と視野をもち、批判的かつ多角的な視点から家庭教育について考察し論じることのできる力を身につけることを到達目標とする。

文学部基 文学部基礎専門科目 児童文化研究
盤科目

本講では、まず、家庭で保護され、教育の対象として「子ども」を尊重するという、いわゆる近代的な「子ども」観の特徴を紹介し、児童文化の現状と問題点を整理することで、転換期にさしかかりつつある「子ども」像を再検討する。受講生には、近代的な子ども観の特徴、子どものと文化の関係性とその特質を自らの言葉で整理・指摘すること、また子ども文化の現状について討議できるようにすることを求める。

文学部基 文学部基礎専門科目 心理学概論Ｂ
盤科目
文学部基 文学部基礎専門科目 家族心理学
盤科目

文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目

ｹ国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｰ

英語 Oral Communication AA

英語 Oral Communication AB

英語 Oral Communication BA

英語 Oral Communication BB

基礎的なスピーキング能力向上のための技能訓練科目である。英語で話すことに慣れさせ自信を持たせることに主眼を置く。少人数のクラスで、主として日常的な話題に関して英語で話す機会をできるだけ多く提供する。教授法としてはコミュニカティブ・アプローチを採用し、学習者に課題を与えその課題達成のための道具として英語を使わせるタスク中心の指導法（諸種のインフォメーション・ギャップ・アクティビティーや、役割とコミュニケーションの目的と場面だけを与えたロールプレイなど）を導入する。
“Oral Communication AA” を引き継ぎ、英語を実際に使用すること―具体的には課題遂行活動―を通して英語の運用能力を高めることを基本方針とする。“Oral Communication AA” で培った技能を強化するとともに、応用力を養うために、オピニオン・ギャップ・アクティビティーや
リーズニング・ギャップ・アクティビティーなども導入する。また、教室外での英語使用活動（インタビューやアンケート調査など）を促し、それを教室内の学習と関連づける課題も導入する。
英語のスピーキング力を訓練する科目であるが、ここでは談話構成力の強化に主眼をおく。ト
ピックベースのスピーキングアクティビティ（ストーリーテリング、ショートスピーチ、ミニプ
レゼンテーションなど）を通して、一定時間内にひとまとまりの話を筋道立てて話せるようにする。トピックは比較的平易なものを設定する。トピックの提示後1分間の準備時間を経て発表に移るなど、資格検定試験の対策につながるような活動も取り入れていく。
“Oral Communication BA” を引き継ぎ、談話構成力をさらに向上させる。ここでもトピック
ベースのスピーキングアクティビティを導入するが、トピックは社会性を帯びた問題や抽象度の高いものになる。そのようなトピックに関して、自らの知識・経験・価値観等に照らし合わせな
がら自分なりの考えや意見を筋道立てて伝える練習を行う。また、英語による質疑応答練習も行う。

世界で使用されている英語は一様ではなく、それぞれの地域の歴史や文化を反映した多様な変種が存在する。この科目では、英語母語圏（英・米・豪・加・ニュージーランド等）における英語
英語 Global Communication AA 変種の諸特徴を学び、対応力を身につけることを目標とする。受講者は、グループに分かれて情報収集・調査活動を行い、その成果を英語で発表する。また、各国の英語放送番組などを使った聴解練習も行う。
グローバル化した現代社会では非英語母語話者どうしが英語で意志疎通を図る機会が急速に増し、英語は広域にわたる国際交流の共通言語となっている。そのような状況を踏まえ、この科目
circle）の英語変種に関する知識と理解を深めることを目的
英語 Global Communication AB では、いわゆる拡大円（expandingとする。受講者は、グループに分かれて互いに協力しながらそれら変種に関する調査・分析作業を行い、その結果を英語で発表する。

24

備考

別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目

ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目

科

目

の

概

要

講義等の内容文化多様性の存在するトランスナショナルな組織や企業で、英語をコミュニケーションツールとして用いながら活躍できる人材の育成を目指す科目である。英語やコミュニケーションスタイル
英語 Global Communication BA の多様性を受容しつつも、さまざまな差異や誤解や摩擦を克服し、相互理解を築いていく力を身につける。授業内活動としては、ケーススタディ、シミュレーション、模擬会議、模擬交渉等を取り入れる。

備考

外国から情報や知識を吸収したり外国の文化や価値観を理解するために英語を学ぶことも必要であるが、これからは日本を世界に向けて発信できる英語力が求められる。この科目では、日本の英語 Global Communication BB 文化や社会に関するトピックについて英語で学び、思考し、レポートを書き、口頭発表を行い、議論するといった活動を取り入れつつ、最終的に、日本の魅力や日本的な価値を分かりやすく説
明し、論理的かつ効果的にアピールできる知識と知恵とコミュニケーション力を養っていく。
英語 Speech Communication A

英語 Speech Communication B
ドイ ドイツ語ⅠＡＡツ
語
ドイ ドイツ語ⅠＡＢツ
語
ドイ ドイツ語ⅠＢＡツ語ドイ ドイツ語ⅠＢＢツ
語
ドイ ドイツ語ⅡＡＡツ
語
ドイ ドイツ語ⅡＡＢツ
語ドイ ドイツ語ⅡＢＡツ
語ドイ ドイツ語ⅡＢＢツ
語ドイ ドイツ語講読と文化Ａ
ツ語
ドイ ドイツ語講読と文化Ｂ
ツ語

パブリック・スピーキングの練習を通して、英語で積極的に自己表現を行う態度と能力を育成する。スピーチの目的面では、情報提供のためのスピーチ、説得のためのスピーチ、行動を促すた
めのスピーチ等を扱う。形式面では、読み上げスピーチ、暗記スピーチ、箇条書きスピーチ、および即興スピーチの練習を導入する。目的の設定、聴衆分析、事前リサーチ、構成、例示や言葉の選択、ノンバーバル・デリバリー、視覚補助資料の導入等に関して系統的に学んだ上で実践練習を行う。
ディベート（基本的には競技ディベート）の練習を通して英語の4技能の総合的な力を身につけるとともに情報収集力・分析力・立論力・相手の論旨を掌握する傾聴力・批判的思考力・質問提示力・反論力・問題解決力等を養っていく。受講者は、ディベートとは何か（ディスカッションとの違い、立論・尋問・反駁・最終弁論といったディベートの構造等）について学んだ上で実践的な練習に移る。論題は、初心者にも取り組みやすいものから始め、最終的には地球的規模での解決が必要なグローバル・イシューを取り上げていく。
文法を軸にしたドイツ語の入門として設置する科目である。大学ではじめてドイツ語を学ぶ学生を対象とすることから、発音やつづり字のありかたなどから始めて、名詞、代名詞、冠詞あるいは基本的な動詞の使い方など、ドイツ語の基本をわかりやすく学生に紹介していく。授業では文法事項の解説が中心となるが、音読や聞き取りなども適宜取り入れながら、学生がドイツ語に親しめるように工夫する。また、適宜練習問題を取り入れて学生の主体的な参加を促しながら、ドイツ語の入門的な知識を習得させる。
ドイツ語の初級文法の習得を目的とする科目である。授業では、ＩＡＡで学習した内容を踏まえ、さまざまなタイプの動詞の活用と時制や法、関係代名詞などといった文法の基本事項を教授し、ドイツ語初級文法に対する体系的な知識を養っていく。授業は文法事項の解説を主として進めるが、折にふれて練習問題を取り入れ、知識の確認をしていく。学年の終わりにはドイツ語の基本的な構造が理解でき、辞書を引きながらごく平易な読み物が読めるようになることをめざす。
コミュニケーションを軸にしたドイツ語の入門として設置する科目である。大学ではじめてドイツ語を学ぶ学生を対象とすることを想定し、まずはドイツ語の音声や発音のしかた、発音とつづり字に慣れることから始め、ドイツ語の響きに親しませる。その後、入門的なテクストを教材としながらドイツ語の初歩的なコミュニケーションを学ぶ。文法の知識についての解説も適宜加え、基本的な文章の音読、暗唱、書き取りなど実践的な練習を随時取り入れながら授業を進める。
ドイツ語によるコミュニケーションの基礎を学ぶことを目的とする科目である。基礎的なドイツ語のテクストを教材にし、初級の文法事項の解説も適宜行いつつ、日常生活でよく使う文や表
現、あるいは語彙を習得させる。授業では随時聞き取りや音読の練習を行い、ドイツ語の基本的なコミュニケーション能力を養成していく。時間の許すかぎりにおいてドイツについての基本的な情報を提供し、ドイツという異文化に対する学生の興味を培う。
ドイツ語の初級文法の知識の確認と基本的な読解力の養成を目的とする科目である。授業では、
まず初級文法の基本的な知識を確認したのち、平易なドイツ語のテクストを材料に学習を進める。テクストの学習に際しては、練習問題なども適宜取り入れながら、さまざまな時制や法などといった文法の知識、ドイツ語の構文の体系の確認を行うと同時に、基本的な語彙を習得させ、ドイツ語読解の基礎力を養っていく。また、テクストに書かれたことを材料にしながら、ドイツ
語とドイツ文化についての理解を培う。
ドイツ語文法の知識の確認と読解力の養成を行い、中級レベルのドイツ語読解への橋渡しを行うことを目的とする科目である。授業では、平易なドイツ語のテクストを読んでいく。テクストの講読を通じて、文法的な知識を深めると同時に、ドイツ語の構文の体系的な理解、語彙の習得を図り、中級適度の読み物の読解に生かせるようにしていく。テクストの文化的な背景についての説明も適宜加え、ドイツ語とドイツ文化についての理解を深めていく。
ドイツ語による基本的なコミュニケーション能力の養成を目的とする科目である。平易なドイツ語で書かれた読み物、あるいは映画のシナリオや漫画などを教材として、文法をはじめとする初級ドイツ語の知識を確認しつつ、日常生活でよく使う表現や言い回しを学ぶ。授業では随時音読や聞き取り、書き取り、会話練習を取り入れ、実践的な形でコミュニケーション能力をつけていく。また、折りにふれてドイツについての基本的な情報を提供し、ドイツという異文化に対する学生の興味を培う。
ドイツ語によるコミュニケーション能力の基礎を固め、中級レベルのコミュニケーションへの橋渡しを行うことを目的とする科目である。平易なドイツ語で書かれた読み物、あるいは映画のシナリオや漫画などを教材として、文法、構文、語彙などの知識を確認、補充しつつ、日常生活でよく使う表現や言い回しの巾を広げていく。授業では随時音読や聞き取り、書き取り、会話練習を取り入れ、実践的な形でコミュニケーション能力をつけていく。また、折りにふれてドイツについての基本的な情報を提供し、ドイツという異文化に対する学生の興味を深めていく。
文法などのドイツ語の知識をひととおり習得している学生を対象として、中級程度の文法・読解能力を養成することを目的とする科目である。授業ではまず平易なテクスト資料を材料にして基本的な文法事項や構文などを確認したのちに、文学作品やドイツ文化に関するテクストを演習形式で講読し、中級程度のドイツ語の知識を養成していく。講読の際には、文学作品の背景、テクストの背景となる文化事情についての解説を加え、読むことを通じてドイツ文化に対する理解を深めることをめざす。
文法などのドイツ語の知識をひととおり習得している学生を対象とし、文法・読解を中心としたドイツ語力に磨きをかけ、中級から上級への橋渡しをすることを目的とする科目である。文学作品あるいはドイツ文化に関するテクストを演習形式で講読しながら、時制や法、文型などドイツ語文法についての知識を充実させ、読解に必要な語彙を増やしていく。また、講読の際には、文学作品あるいは文化テクストの背景となる文化事情についての解説を加え、読むことを通じてドイツ文化に対する理解を深めることをめざす。

25

隔年

隔年

別記様式第２号（その３の１）

授

業

科

目

の

概

要

（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
講義等の内容区分
文法などのドイツ語の知識をひととおり習得している学生を対象とし、中級レベルのドイツ語のｹｰ 国
コミュニケーション能力を養うことを目的とする科目である。授業では、ドイツの生活風俗や習ド
際
イ ドイツ語コミュニケーショ 慣、文化事象、あるいは社会や歴史などに関するテクストを教材として、音読、聞き取り、書き文学部基 ｼｮ ｺ取りなどの練習を随時行いながらコミュニケーションの力をつけていく。さらに、折にふれて社
ツ ンと文化Ａ
盤科目 ﾝ ﾐｭ
会や文化事情についての紹介を行い、異文化としてのドイツへの理解を深めていく。
語科ﾆ
目
文法などのドイツ語の知識をひととおり習得している学生を対象とし、実用的なドイツ語運用能ｹｰ 国
力に磨きをかけ、中級から上級への橋渡しをすることを目的とする科目である。授業では、ドイド際
ｼイ ドイツ語コミュニケーショ ツの生活風俗や習慣、文化事象、あるいは社会や歴史などに関するテクストを教材として、音文学部基 ｮ ｺ
読、聞き取り、書き取りなどの練習を随時行いながら、実際に使えるドイツ語力を養成していﾐツ
盤科目 ﾝ ｭンと文化Ｂく。さらに、折にふれて社会や文化事情についての紹介を行い、異文化としてのドイツへの理解
語科ﾆを深めることをめざす。
目
文法を軸にしたフランス語の入門として設置する科目である。大学ではじめてフランス語を学ぶ
ｹｰ 国フ
学生を対象とすることから、発音やつづり字のありかたなどから始めて、名詞、代名詞、冠詞あ際ラｼ
るいは基本的な動詞の使い方など、フランス語の基本をわかりやすく学生に紹介していく。授業
文学部基 ｮ ｺン
フランス語ⅠＡＡ
では文法事項の解説が中心となるが、音読や聞き取りなども適宜取り入れながら、学生がフランﾐ
盤科目 ﾝ ｭス
ス語に親しめるように工夫する。また、適宜練習問題を取り入れて学生の主体的な参加を促しな科ﾆ語
がら、フランス語の入門的な知識を習得させる。
目
フランス語の初級文法の習得を目的とする科目である。授業では、ＩＡＡで学習した内容を踏まｹｰ 国
フえ、さまざまなタイプの動詞の活用と時制や法、関係代名詞などといった文法の基本事項を教授際
ラｼ
し、フランス語初級文法に対する体系的な知識を養っていく。授業は文法事項の解説を主として文学部基 ｮ ｺン
フランス語ⅠＡＢ
進めるが、折にふれて練習問題を取り入れ、知識の確認をしていく。学年の終わりにはフランス
盤科目 ﾝ ﾐｭス
語の基本的な構造が理解でき、辞書を引きながらごく平易な読み物が読めるようになることをめ
科ﾆ
語
ざす。
目
コミュニケーションを軸にしたフランス語の入門として設置する科目である。大学ではじめてフｹｰ 国フ
ランス語を学ぶ学生を対象とすることを想定し、まずはフランス語の音声や発音のしかた、発音際ラとつづり字に慣れることから始め、フランス語の響きに親しませる。その後、入門的なテクスト
文学部基 ｼｮ ｺン
フランス語ⅠＢＡを教材としながらフランス語の初歩的なコミュニケーションを学ぶ。文法の知識についての解説
盤科目 ﾝ ﾐｭス
も適宜加え、基本的な文章の音読、暗唱、書き取りなど実践的な練習を随時取り入れながら授業
科ﾆ
語
を進める。
目
フランス語によるコミュニケーションの基礎を学ぶことを目的とする科目である。基礎的なフラｹｰ 国
フンス語のテクストを教材にし、初級の文法事項の解説も適宜行いつつ、日常生活でよく使う文や際ラ
表現、あるいは語彙を習得させる。授業では随時聞き取りや音読の練習を行い、フランス語の基
文学部基 ｼｮ ｺン
フランス語ⅠＢＢ
本的なコミュニケーション能力を養成していく。時間の許すかぎりにおいてフランスについての
盤科目 ﾝ ﾐｭス
基本的な情報を提供し、フランスという異文化に対する学生の興味を培う。
科ﾆ語
目
フランス語の初級文法の知識の確認と基本的な読解力の養成を目的とする科目である。授業でｹｰ 国フ
は、まず初級文法の基本的な知識を確認したのち、平易なフランス語のテクストを材料に学習を際
ラｼ
進める。テクストの学習に際しては、練習問題なども適宜取り入れながら、さまざまな時制や法文学部基 ｮ ｺン
フランス語ⅡＡＡなどといった文法の知識、フランス語の構文の体系の確認を行うと同時に、基本的な語彙を習得
盤科目 ﾝ ﾐｭス
させ、フランス語読解の基礎力を養っていく。また、テクストに書かれたことを材料にしなが科ﾆ
語ら、フランス語とフランス文化についての理解を培う。
目フランス語文法の知識の確認と読解力の養成を行い、中級レベルのフランス語読解への橋渡しをｹｰ 国フ行うことを目的とする科目である。授業では、平易なフランス語のテクストを読んでいく。テク
際
ラ
ｼ
ストの講読を通じて、文法的な知識を深めると同時に、フランス語の構文の体系的な理解、語彙
文学部基 ｮ ｺ
ン フランス語ⅡＡＢの習得を図り、中級適度の読み物の読解に生かせるようにしていく。テクストの文化的な背景に
盤科目 ﾝ ﾐｭス
ついての説明も適宜加え、フランス語とフランス文化についての理解を深めていく。
科ﾆ語
目
フランス語による基本的なコミュニケーション能力の養成を目的とする科目である。平易なフラｹ
ｰ 国フ
ンス語で書かれた読み物、あるいは映画のシナリオや漫画などを教材として、文法をはじめとす際
ラｼる初級フランス語の知識を確認しつつ、日常生活でよく使う表現や言い回しを学ぶ。授業では随文学部基 ｮ ｺン
フランス語ⅡＢＡ
時音読や聞き取り、書き取り、会話練習を取り入れ、実践的な形でコミュニケーション能力をつﾐ
盤科目 ﾝ ｭス
けていく。また、折りにふれてフランスについての基本的な情報を提供し、フランスという異文
科ﾆ語化に対する学生の興味を培う。
目フランス語によるコミュニケーション能力の基礎を固め、中級レベルのコミュニケーションへのｹｰ 国
フ
橋渡しを行うことを目的とする科目である。平易なフランス語で書かれた読み物、あるいは映画
際ラｼのシナリオや漫画などを教材として、文法、構文、語彙などの知識を確認、補充しつつ、日常生
文学部基 ｮ ｺン
フランス語ⅡＢＢ
活でよく使う表現や言い回しの巾を広げていく。授業では随時音読や聞き取り、書き取り、会話
盤科目 ﾝ ﾐｭス
練習を取り入れ、実践的な形でコミュニケーション能力をつけていく。また、折りにふれてフラ科ﾆ語
ンスについての基本的な情報を提供し、フランスという異文化に対する学生の興味を深めてい目く。
文法などのフランス語の知識をひととおり習得している学生を対象として、中級程度の文法・読ｹｰ 国フ
解能力を養成することを目的とする科目である。授業ではまず平易なテクスト資料を材料にして際
ラ
基本的な文法事項や構文などを確認したのちに、文学作品やフランス文化に関するテクストを演
文学部基 ｼｮ ｺン
フランス語講読と文化Ａ
習形式で講読し、中級程度のフランス語の知識を養成していく。講読の際には、文学作品の背盤科目 ﾝ ﾐｭス
景、テクストの背景となる文化事情についての解説を加え、読むことを通じてフランス文化に対科ﾆ語する理解を深めることをめざす。
目
文法などのフランス語の知識をひととおり習得している学生を対象とし、文法・読解を中心としｹｰ 国
フ
たフランス語力に磨きをかけ、中級から上級への橋渡しをすることを目的とする科目である。文際ラ
学作品あるいはフランス文化に関するテクストを演習形式で講読しながら、時制や法、文型など
文学部基 ｼｮ ｺン
フランス語講読と文化Ｂ
フランス語文法についての知識を充実させ、読解に必要な語彙を増やしていく。また、講読の際
盤科目 ﾝ ﾐｭスには、文学作品あるいは文化テクストの背景となる文化事情についての解説を加え、読むことを科ﾆ語通じてフランス文化に対する理解を深めることをめざす。
目
文法などのフランス語の知識をひととおり習得している学生を対象とし、中級レベルのフランス
ｹｰ 国
フ語のコミュニケーション能力を養うことを目的とする科目である。授業では、フランスの生活風
際ラｼ
文学部基 ｮ ｺ
フランス語コミュニケー 俗や習慣、文化事象、あるいは社会や歴史などに関するテクストを教材として、音読、聞き取
ン
り、書き取りなどの練習を随時行いながらコミュニケーションの力をつけていく。さらに、折に盤科目 ﾝ ﾐｭス ションと文化Ａ
ふれて社会や文化事情についての紹介を行い、異文化としてのフランスへの理解を深めていく。
科ﾆ
語
目
文法などのフランス語の知識をひととおり習得している学生を対象とし、実用的なフランス語運ｹ
ｰ 国フ
用能力に磨きをかけ、中級から上級への橋渡しをすることを目的とする科目である。授業では、
際ラｼ
フランスの生活風俗や習慣、文化事象、あるいは社会や歴史などに関するテクストを教材とし文学部基 ｮ ｺ
ン フランス語コミュニケーて、音読、聞き取り、書き取りなどの練習を随時行いながら、実際に使えるフランス語力を養成
盤科目 ﾝ ﾐｭションと文化Ｂス
していく。さらに、折にふれて社会や文化事情についての紹介を行い、異文化としてのフランス科ﾆ語への理解を深めることをめざす。
目

26

備考
隔年

隔年

隔年

隔年

隔年

隔年

別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目

ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目

科

目

の

概

要

中
国 中国語ⅠＡＡ
語講義等の内容中国語の発音とその発音表記の方法および基本文型など中国語の特徴を理解することを狙いとする。中国語の声調や有気音無気音といった日本語では意識されない発音とその表記の習得をめざす。その上で、基本構文を通して中国語の特徴、日本語との違いを理解することを促し、中国語の最初の一歩としての基本を身につける。

中
国 中国語ⅠＡＢ
語

中国語の発音とその発音表記、基本的な特徴を理解した上で、体系的に中国語の構造、文型の習得など基本文法に重点をおいて学ぶ。ピンインから漢字表記へのスムーズな変換ができるように促し、基本文型を読めること、それを使って表現ができることなど、次のステップへの確固たる基礎を身につけることをめざす。

中
国 中国語ⅠＢＡ語

中国語の発音を実際に正確に読め、書け、聞き取れるようになることを第一段階の目標とする。
そして、コミュニケーション用語の基礎、即ち中国語の挨拶、日常会話を中心に基礎力を養う。
実践を重視し、ネイティブの教員が担当して正確な発音を徹底して習得することを目標とする。

中
国 中国語ⅠＢＢ
語

実践的に習得した発音と文型の基礎をさらに継続して展開させ、聞く力と同時に、相手とのコ
ミュニケーションができるよう実践を積む。また同時に、自己表現ができるように構文の習得をさらにすすめ、補語の用法など表現方法の拡充をはかる。実践を重視し、ネイティブ教員の指導のもと、相互練習などの方法により、定着をめざす。

中
国 中国語ⅡＡＡ
語

講読を重点とする二年目の中国語授業である。一年間学んだ基礎をさらにステップアップした基
本構文の習得にとりくむ。中文日訳がそれぞれの言語の特徴を把握しながらできるようにする。
初級段階の発音・語彙・文法を中級レベルに引き上げる。長文の文構造が明確にわかるような分析力読解力を身につけることをめざす。

中
国 中国語ⅡＡＢ
語

講読する対象はさらにステップアップした複文やより多くの構文を含んだ文章となる。中文日訳と中国語による作文力をつけ、読み、書く力を習得しさらにレベルアップをはかる。また、中国の習慣や日常の大学生の生活、中国社会のしくみや年中行事等中国社会への知識を身につける。

中
国 中国語ⅡＢＡ
語

中国語の基礎を一通り学習した学生を対象とし、中国語の「話す・聞く」におけるやや高度な実践的会話能力を養うことを目標とする。授業が進むにつれて、パターン化した会話を身につけ、日本と中国の文化を比較しながら、より表現力の豊な会話を練習する。同時にネイティブ教員の指導のもと、中国語の音の感覚を正確なものとし、不確かな発音を矯正し正確な発音をめざす。

中
国 中国語ⅡＢＢ
語

中国語の基礎を一通り学習した学生を対象とし、中国語の「話す・聞く」を実践的に習得しレベルアップをはかる。講義はできる限り中国語で進行し、特に授業用語は中国語を使う。教員の質問に聞きとれ、それに答えられるよう練習し、自己表現できる力を豊かにしていくと同時に当意
即妙な会話力を身につける。

中
国 中国語講読と文化Ａ語
中国 中国語講読と文化Ｂ
語

備考

中国語の基礎を学習した人を対象に、特に読み解く力を身につけることを目的とする。中国で今ホットな話題を題材にした時事中国語を用い、中国社会の最前線でどんな現象がおこっているのか、新しい言葉や概念を学んで語彙力を増やしながら長文読解のコツを習得する。

隔年

中国語の基礎を学習した人を対象に、特に読み解く力を身につけることを目的とする。読解する
文書は、ピンインなしの文章を読みこなせることをめざす。題材は、話題の文芸作品や随筆から選び、作品世界を理解するための修辞方法や、構文のしくみなどを具体事例を味わいながら身につけていく。

隔年

中国語を話すスキルを主として習得する。自己表現のスキルアップをはかることを目的とする。
中 中国語コミュニケーション 歴史に残る名スピーチや学生スピーチを題材とし、論理的で巧みな表現にじっくりとふれ、文構造、修辞技術などを理解しながら習得する。
国 と文化Ａ語
話す表現のスキルアップをはかることを目的とする。題材は名作シナリオから選ぶ。特に、中国
中 中国語コミュニケーション 独自の表現やその背景にある社会状況、習慣の理解を深めながら豊かで巧みな表現にじっくりとふれ、さらに表現を自分のものとして応用できるようにように定着をはかる。
国 と文化Ｂ語
日
本 日本語ⅠＡＡ
語

大学生活及び社会生活において必要とされる論理的な日本語の運用能力を育成することを目的とする。そのため、説明文・論説文・評論文などを中心に扱い、日本語を正確に理解し、適切に表現する力を養う。具体的には、まず、レポートや小論文などの論理的な文章を書くための表現のトレーニングを行う。次に、文のレベルでのレポート独特の用法や表現方法について学んでいく。また、レポートの形式や文脈展開、論の組み立て方などについてもとりあげる。

日
本 日本語ⅠＡＢ
語

基本的には、日本語ⅠAA（春学期）の内容をふまえて講義を行う。春学期に学んだ表現技術について大まかな復習を行った上で、人文・社会・科学などの様々な分野をとりあげ、その内容の要約を行ったり、筆者の指摘に対する自己の見解をまとめたりするといった、実戦的な課題にとり組んでいく。

27

隔年隔年別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目
文学部基
盤科目

ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目
ｹ
ｰ 国
ｼ 際ｺ
ｮﾐ
ﾝ
科 ｭﾆ
目

日
本 日本語ⅠＢＡ
語

科

目

の

概

要

講義等の内容大学生活および社会生活において必要とされる論理的な日本語の運用能力を身につけるための練習を行う。情報を収集、整理し、問題の解決にあたったり、企画を練り上げたりといった知的生
産を、日本語で自由にできるようになることを目的としている。春学期開講のこの授業では、レポート、論文を中心とした論理的で客観的な文章が書けるようになることを目標とする。

日
本 日本語と日本社会Ａ
語

大学生活および社会生活において必要とされる論理的な日本語の運用能力を身につけるための練習を行う。秋学期開講のこの授業では、コミュニケーション・プレゼンテーションについて学
ぶ。効果的にプレゼンテーションをするにはどうしたらいいか、他人のプレゼンテーションをどのように聞けばいいのかを考える。また、ディベートの目的、議論の展開方法、評価の方法について学ぶ。対立が生じるテーマでの議論の方法を学ぶことで、生産的な議論ができるようになることを目標とする。
本講義では、現代の日本社会がかかえる課題と論点について調査・報告・議論することを通して、各テーマにふさわしい表現力を身につけることを目的とする。取り上げる予定のテーマは、教育、文化、科学技術、スポーツ、観光等である。受講生は、各テーマの中から関心のあるテーマを選び、演習形式で報告・討議する。到達目標は、現代日本社会において何が論点となっているかを調査・報告し、他者と意見交換することができるようになることである。

日
本 日本語と日本社会Ｂ
語

本講義では、現代の日本社会がかかえる課題と論点について調査・報告・議論することを通して、各テーマにふさわしい表現力を身につけることを目的とする。取り上げる予定のテーマは、経済、産業、国際関係、少子高齢化、医療、福祉等である。受講生は、各テーマの中から関心のあるテーマを選び、演習形式で報告・討議する。到達目標は、現代日本社会において何が論点となっているかを調査・報告し、他者と意見交換することができるようになることである。

日
本 日本語ⅠＢＢ語

日
本 日本語と日本文化Ａ語
日本 日本語と日本文化Ｂ
語

本講義の目的は、日本語の言語文化を理解し、あわせて第二言語として日本語を使用する学生を対象に大学において必要となる日本語力を高めることである。より具体的な到達目標としては、多文化の1つとしての日本文化という位置づけにおいて、日本語に現れた文化に気づき、自らの言語行動、コミュニケーション行動を振り返ること、そこで得た気づきを表現する方法を学ぶことである。そのために、日本語と日本人の言語行動を調査、観察し、報告したり、ディスカッ
ションしたりする活動を行う。
本講義の目的は、日本語の言語文化を理解し、あわせて第二言語として日本語を使用する学生を対象に大学において必要となる日本語力を高めることである。より具体的な到達目標としては、多文化の1つとしての日本文化という位置づけにおいて、日本語に現れた文化に気づき、自国の文化と比較すること、そこで得た気づきを表現する方法を学ぶことである。そのために、日本語と日本人の言語行動を調査、観察し、報告したり、ディスカッションしたりする活動を行う。

文学部基 諸資格関連科目 教育基礎論
盤科目

本講では、現代教育の諸問題、教育をめぐる諸事象を検討する際に必要となる知識、考え方の基
礎を身につけることを目的とし、教育学に関するさまざまな分野についての概括的な知識の獲得と理解をはかる。人間の文化とその伝達の特殊性、成長・発達についての考え方の基本、教育に関する諸規定などを検討の対象とする。また、学校教育の内容を左右する学習指導要領の歴史的変遷を取り上げ、学校教育の社会的性格についても検討する。

文学部基 諸資格関連科目 教育制度論
盤科目

本講では、教育現象、特に学校教育現象に焦点を当てながら、具体的な諸問題を取り上げて検討する。学校制度の機能とその問題点、教育を受けることが国民の権利として保障されていることの歴史的・教育的意義などを中心に整理する。具体的には、教育が臣民の義務とされていた教育勅語体制と戦後の日本国憲法・教育基本法体制との比較、保護者の教育義務と就学義務、市町村の学校設置義務、義務教育の無償制と就学保障制度などを検討の対象とする。

文学部基 諸資格関連科目 社会教育計画論Ⅰ
盤科目
文学部基 諸資格関連科目 社会教育計画論Ⅱ
盤科目

本講は、生涯学習社会を構築する上で重要な役割を果たす、社会教育計画の核となる概念やポイントを押さえながら、社会教育職員として必要な能力を高めることを目的とする。歴史的・国際的視点に加えて、現代的課題も取り上げ、社会教育計画の世界を学ぶ中で、社会教育主事にふさわしい実力を身につけることをめざす。具体的には、社会教育計画の意義や役割の基本についての理解、新たな時代に対応する社会教育計画のあり方についての見解の整理、教室での学習と現場の取材を循環させながら、社会教育計画の理解を深めること、などが課題となる。
本講は社会教育主事資格取得のための必修科目の一つであり、社会教育職員として必要な能力を高めることを目的とするものである。特に、生涯学習の支援という観点から、国内外の理論と実践をふまえつつ、人々の生涯にわたる発達と生活文化を育む社会教育計画のポイントの把握を課題とする。また、計画の実施・評価段階の要点を理解した上で、現場で応用しうる主催事業の開発を目指す。

教育方法としての視聴覚教育の現状と課題や、メディアの特徴や教育目的に合った活用方法について検討する。また、メディアを利用して効果的で、効率的な教育行為を実践するために必要な文学部基 諸資格関連科目 視聴覚教育(視聴覚ﾒﾃﾞｨｱ論 スキルを身につけることを試みる。そのために、プレゼンテーションやマルチメディア教材の作成と発表など実習形式での授業を行う。視聴覚教育の定義及び歴史、教育・学習モデルについて
盤科目を含む)の教育工学的見地からのとらえ直しと理解の深化、学校教育における活用などが課題となる。
文学部基 諸資格関連科目 博物館概論
盤科目

博物館に関する基礎的な講義をおこなう。博物館の歴史、機能や役割、学芸員の仕事などについて理解し、実際の博物館見学に役立てるとともに、現代社会における博物館について自ら考えていってもらいたい。。以下の３つを到達目標とする。①博物館の歴史および、機能について説明できる。②現代社会における博物館および学芸員の社会的役割を指摘できる。③博物館に興味と関心をいだき、将来にわたって、博物館を利用し、楽しむことができる価値観を共有できる。

文学部基 諸資格関連科目 博物館資料論
盤科目

博物館資料への視野を広げるのを目的とする。特に、歴史学の視点から博物館資料をとらえ博物館の調査研究活動を通しての資料の重要性を学ぶ。博物館の成り立ちから誕生までを概説しわが国の博物館の特徴を学び、特に歴史資料が各博物館においてどのような位置にあるかを考える。
歴史資料をコレクションの核とする歴史館はもちろん、そうではない、美術館、植物園などの館における調査研究活動を紹介してその意義を考える。

文学部基 諸資格関連科目 博物館展示論
盤科目

博物館学芸員の仕事の１つの柱には博物館の運営があり、その中でも常設展示・企画展示など展
示は博物館の「顔」とも言うべき重要な業務である。展示行為こそがその他の教育機関と博物館を区別する要素である。博物館には様々な種類があり、展示内容もまちまちであるから、これだ
けが唯一の正しい方法というものはないが、展示の基本理念には共通する部分もあり、具体的な博物館展示をも素材に、こうした側面の基本的素養を身につけるように図りたい。

28

備考別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
文学部基 諸資格関連科目 博物館経営論
盤科目
文学部基 諸資格関連科目 博物館資料保存論
盤科目
文学部基 諸資格関連科目 博物館教育論
盤科目

科

目

の

概

要

講義等の内容博物館が社会や市民の期待に真摯に応えるためには、経営（ミュージアムマネージメント）は必
要不可欠な概念である。マネージメントの工夫は、博物館を魅力的な存在に導くこととなるであろう。この講義ではマネージメントの意義と価値を述べ、博物館の行財政制度、人材と組織、施設・設備の整備と管理、倫理、マーケティング、地域連携、事業計画と評価などについて解説することを通じて、博物館を活性化させ、需要を創出するための方法を検討する。
資料は博物館にとって根幹となるモノであり、その資料を保管・保存し、後世に伝えることが博物館に課せられた重要な使命の１つである。一方でその資料を展示することは資料の劣化につながる懼れもあり、この相矛盾した行為が博物館活用には存する。そこで、本講義では、博物館資料およびその保存・展示環境を科学的に把握し、展示と保存という本来矛盾した博物館業務を円滑に行い、貴重な資料を良好な状態で保存していくための基礎を学ぶ。主に収蔵庫内での保存環
境や展示の際に資料に及ぼす外的・内的要因などを理解することを図りたい。
博物館における教育の位置づけに加えて、教育的役割を果たすことを目的とした博物館の諸機
能、生涯学習と博物館の関係について理解する。そのうえで、公教育機関として博物館の諸活動を見直し、博物館の果たすべき目的と機能について考える。さらに、教育的視点に立脚した博物館展示やワークショップなど、各種の学習支援活動に関する知識と方法を習得して、博物館教育に関する基礎的能力を身に付けることを目指す。

博物館にとって、映像などの視聴覚情報をどう取り入れていくべきか、さらに博物館資料をどう情報公開していくかについて、明確な答えを出せるようにするのが、本授業の目的である。前半
文学部基 諸資格関連科目 博物館情報・メディア論 は、映像と音声ガイドなど、主に視聴覚機器を用いた情報発信の成立過程と実際を検討する。そのために、視聴覚機器を利用した博物館の見学実習を１～２回予定している。後半は、博物館の盤科目
情報発信として、最も根幹にある、資料の整備について、実際の分類例を提示して、データベースの構築過程を学ぶこととする。
本講義では、文献資料や民俗資料などを中心に、歴史系博物館で取り扱う資料の整理・活用に関する実習を行う。実習は班単位とし、授業数回にわたって一つの作業をこなしていき、模擬展示に向けて準備する。以下の３つを到達目標とする。①歴史系博物館の学芸員として必要とされる
文学部基 諸資格関連科目 博物館実習ⅠＡ
基礎的な知識、技術について修得する。②学芸員資格を取得する上で、「博物館の仕事」につい
盤科目て具体的に認識を深める。③班単位の行動を通じて、他の班員と協調、協力することで創造的な成果を作り出す。
本講義では、博物館実習IＡの内容と関連させながら、文献資料や民俗資料などを中心に、歴史系博物館で取り扱う資料の整理・活用に関する実習を行う。実習は班単位とし、授業数回にわたって一つの作業をこなしていき、模擬展示に向けて準備する。以下の３つを到達目標とする。
文学部基 諸資格関連科目 博物館実習ⅠＢ①歴史系博物館の学芸員として必要とされる基礎的な知識、技術について修得する。②学芸員資
盤科目
格を取得する上で、「博物館の仕事」について具体的に認識を深める。③班単位の行動を通じて、他の班員と協調、協力することで創造的な成果を作り出す。
学芸員資格取得のための最終科目として博物館実習のまとめをおこなう。博物館に関する基本的な知識、博物館資料の取扱について、講義および実習をおこなう。また館園実習に臨むにあたっての心構えについて指導する。日頃から各自が多くの博物館を訪れ、これまでの学芸員資格取得
文学部基 諸資格関連科目 博物館実習Ⅱのための授業で習ったことを実地に確かめておくこと。館園実習は、各自の受け入れ先の博物館
盤科目にて指導をうけること。学芸員有資格者として十分な知識、技術を身につけることを、到達目標とする。
日本における図書館と図書館をめぐる情勢は日々刻々変化している。授業では、こうした変化を踏まえながら、受講者に図書館というものの仕組みや歴史、社会的な存在意義を正しく認識してもらうと共に、インターネットの普及や図書デジタル化の進展といった大きな情報変革の時代に
文学部基 諸資格関連科目 図書館概論
生きている私たちが、将来にわたってよりよい図書館を作っていくためにはどうしたらよいかを
盤科目
考える手がかりを見出してもらうことを目的とする。今日の図書館が抱えている諸問題についての正確な認識を得ること、今後の図書館のあり方について具体的なイメージを描けるようになることを目標とする。
図書館で行われているレファレンスサービスや情報検索サービスといった、さまざまな「情報サービス」について、その意義や基本的な概念等を理解することを目的とする。はじめに、情報サービスの概念やその内容の歴史的な変遷について説明する。次に、情報サービスを支える参考
文学部基 諸資格関連科目 情報サービス論
図書やデータベース等の各種情報源の特徴や使用方法について具体例を挙げて説明を行う。さら
盤科目に、パスファインダーの事例に見られる発信型情報サービスといった新たな情報サービスについても説明を行う。
授業では、子供を自ら図書館・読書に向かわせるサービスとはどのようなものか、授業で想定する子どもや図書館と、現実のそれとのギャップはどこから生まれるのかを考える。サービス対象者である乳幼児・児童の実状を把握すること、児童資料にはどのような物があるか説明できるこ
文学部基 諸資格関連科目 児童サービス論と、児童サービスのさまざまな方法について理解すること、そして図書館サービス全体の中での盤科目
児童サービスの位置付けを理解し、計画立案できるようになることを目標とする。
文学部基 諸資格関連科目 図書・図書館史
盤科目

社会の移り変わりや科学技術の進歩、ネットワークや新しい形態のメディアの普及と照らし合わせながら、日本の図書館が閉鎖された図書館から市民に開かれた図書館へと発展した変遷を振り返る。さらに、図書館の基本理念である資料収集と資料提供の自由について現在の社会問題と関連させながら考察し図書館の社会的役割と使命について理解を深める。また、革新的な試みを行っている国内外の図書館を参考にしてこれからの図書館のあり方について議論する。

文学部基 諸資格関連科目 図書館制度・経営論
盤科目

本講義では、受講生各自に少なくとも２つの視点を持ちつつ受講・学習してもらいたい。ひとつは、図書館という有機体が、従来からどのようなシステムによって運営・維持されているかを理解しようとする学習的視点である。もうひとつは、そのシステムが現在どう変化を求められ、どの方向に進もうとしているかを理解しつつ、しかし現状を批判的に捕らえ自らが考える視点である。批判は決して否定ではなく発展の一要素だと考え、「図書館経営」を理解してもらいたい。

文学部基 諸資格関連科目 図書館サービス概論
盤科目

様々な社会構造の変化が起こる中で、図書館が利用者に与える事のできるサポート、サービスにはどのようなものがあるのかを理解することが目的である。本講議では、公共図書館を中心とした図書館の機能、構成要素、役割、業務内容を、図書館と利用者双方の背景をふまえて確認していく。

文学部基 諸資格関連科目 情報サービス演習Ａ
盤科目

高度情報化社会、電子情報社会、生涯学習社会に対応した図書館情報サービスについて基本的な認識を形成する。演習課題においては、情報検索のメカニズムとレファレンス・サービスの理解に焦点をあて、履修生が図書館司書役と図書館利用者役になり、与えられた検索質問について図書館利用者役が検索し、図書館司書役が支援するというやり取りをとおして、高度情報化社会、
電子情報社会、生涯学習社会に対応した図書館情報サービスに必要な知識と技術の習得を目指
す。

29

備考

別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
文学部基 諸資格関連科目 情報サービス演習Ｂ
盤科目
文学部基 諸資格関連科目 図書館情報資源概論
盤科目
文学部基 諸資格関連科目 図書館情報資源特論
盤科目
文学部基 諸資格関連科目 情報資源組織論
盤科目
文学部基 諸資格関連科目 情報資源組織演習Ａ
盤科目
文学部基 諸資格関連科目 情報資源組織演習Ｂ
盤科目
文学部基 諸資格関連科目 図書館情報技術論
盤科目
文学部基 諸資格関連科目 学習指導と学校図書館
盤科目
文学部基 諸資格関連科目 読書と豊かな人間性
盤科目
文学部基 諸資格関連科目 学校経営と学校図書館
盤科目
文学部基 諸資格関連科目 情報メディアの活用
盤科目

科

目

の

概

要

講義等の内容「情報サービス演習A」で習得した情報検索のメカニズムとレファレンス・サービスの在り方についての理解をふまえ、次の各視点、すなわち、課題解決支援サービス、図書館利用教育、発信
型情報サービスとパスファインダー、情報サービスの評価について考察をより深める。演習課題
においては、履修生が図書館司書役と図書館利用者役になり、課題解決型質問についての情報検索と支援のやり取りを実際に行って上述の各視点について考察を深める。
メディアの多様化に伴い、図書館で扱う資料にも変化が起こっている。利用者の要求に応える事のできる図書館となるために、新旧いずれの種類の資料にも対応できるよう、その歴史、流通、選択、管理、利用について解説する。
学問・研究のため、仕事のため、また、生活上の関心や問いについて深く考えるために、私たちは日々、さまざまなテーマの資料や情報を必要とする。図書館利用者のニーズが多様化し、質的に深化するなかで、特定の主題分野・領域を対象とする専門資料の活用は欠かせないものとなっている。この科目では、人文科学・社会科学・自然科学・技術分野などの主題専門分野における資料・情報源の特性や種類について概説し、図書館における専門資料の活用（収集・組織・保存・利用提供）についての基礎知識を学ぶことを目的とする。
本講義では、まず、図書館における資料組織化の意義からスタートし、資料組織法を概括する。
その後、多くの学生が受講するであろう「資料組織演習」に備えて、現実に利用されているいく
つかの組織法について理解しよう。また、各組織法自体が、コンピュータを利用したボーダーレ
スになりつつある状況も把握し、コンピュータやデータベースを利用した資料組織演習のために、最低限必要な知識を身につける。
図書や雑誌、ネットワーク情報資源などの多様な情報資源に対する主題分析、分類作業（分類記号の付与）、件名作業（件名の付与）について演習を行う。分類記号および件名を付与するためのツールとして、前者は『日本十進分類法（NDC）新訂9版』、後者は『基本件名標目表（BSH）
第4版』を用いる。それぞれのツールについて使用方法を学ぶとともに、実際に分類記号および件名の付与を行う。以上のことを踏まえて、情報資源組織業務の一部である分類作業や件名作業について理解することを目的とする。
図書館が収集・提供する図書や雑誌、ネットワーク情報資源などの多様な情報資源を同定・識別するためのツールとして「目録」がある。目録を作成するためのツールである『日本目録規則（NCR）1987年版改訂3版』を用いて、その使用方法を学ぶとともに、実際に目録作成（目録作業）を行う。加えて、「書誌ユーティリティ」、「コンピュータ目録」といった、目録にかかわるさまざまなことがらについても説明を行う。これらを踏まえて、情報資源組織業務の一つである目録作業について理解することを目的とする。
図書館の業務・サービスを実施するために必要な基礎的な情報技術について説明を行う。具体的には、コンピュータとネットワークの基礎、図書館業務システム、検索エンジンなどを挙げることができる。これらのトピックや事例に対する説明を通して、図書館の業務・サービスを実施するために必要な基礎的な情報技術の知識を身につけることを目的とする。必要に応じて上述の情報技術（およびその事例）を実際に利用する。以上のことを踏まえ、図書館が情報技術とどのように向き合っていけばよいのかについて考察する。
教育課程の展開において重要視されている情報化社会・生涯学習社会・国際社会を担う児童・生
徒に求められる力、すなわち日々の生活で遭遇する問題を解決する力、主体的に学ぶ力、論理的に考える力の育成を支援する学校図書館と学校図書館司書教諭の役割について理解し認識を形成する。また、情報活用能力・学び方・論理的思考力育成のために学校図書館メディアを効果的に活用する教授方法や学習方法についての理論を理解し実践的な技術の獲得を目指す。
読書が子どもの人間形成にもたらす効果と読書の意義、読書と子どもの発達段階との関係、環境
が読書に及ぼす影響について論じる。また、ブックトーク、読み聞かせ、読書感想文、アニマシ
オン、リテラチャーサークルなどの読書指導法を取りあげて、子どもたちに読書の喜びを教え、
子どもたちが生涯をとおして読書に親しむようになることを促す読書指導について考察する。さらに、遊び、テレビ、ゲーム、インターネットに話題を広げ、これらと読書との関係について議論する。
学校図書館は、新学習指導要領やその他諸法律及び各種通達等で、学校の教育活動の中に位置づけるものとして、その機能がますます重視されている。PISAの調査では、読解力の低下が指摘され、それを受けて国や各地方自治体では、子どもの読書活動推進計画が策定されている。読解力を含めた「読書力」の向上を念頭に置いた学校図書館と、その機能を十分に果たすべき司書教諭の在り方を、関係資料を参照しながら考察していく。また、公共図書館を含めた「「図書館」の全体像等からも考察する。
グローバル化した現代世界において、情報のもつ意味はますます大きくなってきている。本講義においては、こうした高度情報社会にあって、情報メディアをいかに活用するかについて、できるだけ幅広い角度から学ぶ。3つの課題、「情報メディアの発達と教育」、「情報メディアを実際にどう活用するのか」、「情報メディアに関わる法的、倫理的課題」をテーマに設定し見ていきたい。

学校図書館メディアの特性とその組織化について基本的な認識を形成するとともに、実践的な技術の獲得を目指す。具体的には、学校図書館メディアの種類とそれぞれの特性について理解し、文学部基 諸資格関連科目 学校図書館メディアの構成 次にメディアを教育課程の展開に有効利用するための各視点、すなわちメディア構成の目的、目録法、件名法、分類法、収集・受入、装備、排架の一連の作業、及び評価について理解する。さ盤科目
らに、図書館管理システムの導入など近年の学校図書館を取り巻く状況について考察する。
文学部基 キャリア教育 キャリア支援Ⅰ
盤科目
文学部基 キャリア教育 キャリア支援Ⅱ
盤科目

本講の目的は、学生が将来について真剣に考え、学び、行動するためのサポートである。答えのない時代といわれるなか、自分軸をしっかり持って、主体的に学び、行動するためには、基盤となる知識やスキルを身につけ、磨き続けることが求められている。本講では、学生と教員がそれらの知識やスキルについて共に探究し、お互いが触発し合うことを意図している。具体的には、
コミュニケーション能力、課題発見能力、プレゼンテーション能力、文章表現能力、ディベート能力を身につけることをめざす。
本講座は、日本語の文章読解力と表現力を養成する。ある程度の長さを持つ文章を論理的で説得力のある形に仕上げるには、それなりの知識とトレーニングが必要である。日本の代表的な文学
作品や新聞記事、評論、エッセイ等、さまざまな文章を題材として扱いながら、特にレポートや論文などに必要な理論的な文章の書き方を習得することに重点をおいて、説得力のある論理的な文章を書けるように徐々にステップアップをはかっていく。

30

備考別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分

科

目

の

概

要

文学部基 キャリア教育 教員養成講座Ⅰ
盤科目

講義等の内容本講座は、教職を志す学生が在学時から教師として「最小限度必要な資質・能力」を身に付けると同時に、教員採用試験に合格できる実力や高い志をもって挑戦する態度を養成することを目的とする。具体的には学校現場の課題や事例を通して教師の心構え、指導方法、児童・生徒の理解、指導計画の立て方等を身に付けることをめざす。また、学習指導案をによる模擬授業・集団面接を行い、対人関係、協調性、実践的指導力の獲得をめざす。

文学部基 キャリア教育 教員養成講座Ⅱ
盤科目

本講座は「教員養成講座Ⅰ」と同様の目的をもつ科目である。具体的には、個人・集団面接対策、ロールプレイを通した教育相談、地域・保護者との連携、道徳教育、学校の組織と運営、児童・生徒理解、生徒指導、キャリア教育の推進、教師の職務と研修など、学校現場での教育実践により近い内容について取り上げて、学生自らが教員としての自覚と教員になるためのスキルを身につけることをめざす。

文学部基 キャリア教育 インターンシップ
盤科目

授業では情報にかかわって以下の点の修得を目標とする。情報と法や倫理との関わりについて「情報リテラシー」の専門的側面から説明できる。情報の収集・整理・活用を「多文化の異文化に関する知識の理解、人類の文化・社会と自然に関する知識の理解」並びに「統合的な学習経験と創造的思考力」として実践できる。レポートなどの文章として「知的活動でも職業生活や社会生活でも必要な技能」を実践として表現できる。表計算ソフトを活用して文章データを分析する作業を通して「数量的スキル、論理的思考力方法」の体得を実践表現できる。
主に人文学分野の題材を用い、情報処理技術を活用した講義と課題演習を通して、大学での学習
および実社会における諸課題の解決に必要とされる以下のスキルを身に付ける。表計算ソフトの基礎から活用までを実践できる。レポート、卒業論文などに応用できる文章情報の解析技術を習得し、実践できる。「多文化の異文化に関する知識の理解、人類の文化・社会と自然に関する知識の理解」を関連づけて表現できる。グループワークによる情報の収集・整理と、その活用の課
題により、「自己管理力、チームワーク・リーダーシップ、倫理観、市民としての社会的責任」
を発揮できることを目指す。
本科目は、文学部学生が卒業後、社会により適切に順応しつつ活躍の場が持てるよう、在学時に一定期間“就業体験”を試み、その活動を卒業単位として認めようとするものであり、学問は机上でのみ行われるものではなく、実践を伴うものでもあるとする学祖の思想の反映でもある。なお、インターンシップに出掛ける前に、事前説明を兼ねた指導会を開催し、就職のための心構え
や社会人としてのあり方について、様々な角度から考える機会を提供する。

文学部基 キャリア教育 ボランティア活動
盤科目

文学部学生が、ボランティア活動を通じて、社会に積極的に関わり、人々と共に生きていくという姿勢を学ぶことで、人生を力強く生きていく為の勇気と糧を得、それを卒業単位として認めようとするものである。これは、学問は広く万民と共にあらねばならないとする学祖の思想の実践でもある。またボランティア活動の前に、事前説明を兼ねた講義をおこない、その心構えや意義について、様々な角度から考える機会を提供する。

文学部基 キャリア教育 情報処理演習Ａ
盤科目
文学部基 キャリア教育 情報処理演習Ｂ
盤科目

専門科目

基礎

専門科目

基礎

専門科目

基礎

専門科目

基礎

専門科目

基礎

専門科目

基礎

専門科目

基礎

専門科目

基礎

学生に対して、高校までとは異なり自主的に計画を立てテーマを決めながら進む大学での学びの在り方とそのプロセスにおける必要事項を提示し、大学における学習の導入を行うことを目的として1年次に配当する演習科目である。授業においては、基本的な日本語表現能力の確認、文献入門ゼミナール
資料の読み方、授業での口頭発表の方法、レポートや論文の書き方、テーマの選び方、図書館やインターネットでの資料検索の方法、図書館の利用の仕方などを、実践的な形で学ばせる。また、授業を通して、他者との協調性についても学ばせる。
多文化コミュニケーションという学科教育の理念を提示し、学生が学科での学習に対する意識を持って臨めるようにすることを目的とする必修講義科目である。授業においては、日本との比較
国際文化コミュニケーショ という視点を保持しつつ、アメリカやイギリス、ドイツ、フランスなど異なる言語文化を持つ地
域圏から具体例を引きながら、風土と文化の在り方、文明論、言語と文化、言語コミュニケー
ン概説Ａ
ションや翻訳の可能性と問題点、異文化交流の歴史と問題点、さまざまなテーマの文化論などについて検討する。そのことを通じ、幅広い視野での文化理解と共生の精神の涵養を図る。
学生に学科教育の理念を提示する必修講義科目であり、多文化間コミュニケーションということが持つ広く重層的な意味を提示し、学生の視野を開くことを目的とする。授業においてはまず、異なる文化圏にわたる比較文学文化研究のさまざまな形、すなわち、影響関係の存在に基づく比国際文化コミュニケーショ 較研究、対比研究、受容研究、あるいはテーマ研究などの概要を実例とともに講義し、学生に検討させる。また、文学文化と言語、文学文化と歴史、文学と美術や音楽など他分野の芸術との関ン概説Ｂ係、あるいは科学と文学文化、文学文化と空間意識などといった異なる分野の間の相互の影響とそれによる文化創出について、例を挙げながら講義する。
言語文化あるいは比較文化研究の基礎を形成するため、2年次に配当する演習科目である。英語圏の言語や文化、あるいはドイツ語圏、フランス語圏の言語や文学文化、日本の文学や文化、外国語としての日本語など、学科の専任教員がそれぞれ自身の専門の分野に関して開講するコース
ゼミナールⅠＡ
を、学生が自身の興味に従って選択する選択必修の形式で行う。具体的なテーマに従い、口頭発表や資料作成、レポート作成などを通じて学生に主体的な学びの基礎を体得させることをめざす。
言語文化あるいは比較文化研究の各分野についての基礎を確認しつつ、実践的な研究の手続きを学生に習得させるために2年次に配当する演習科目である。学生は、専任教員がそれぞれの専門に従って開講するコースの中から自身の興味に従って選択履修する。授業では、言語あるいは文ゼミナールⅠＢ
化資料の読み込みや解釈検討の在り方、研究テーマの設定について、口頭発表や討論、レポートの作成を通じて実践的に学んでいく。授業を通じ、研究の基本的な手続きや研究分野のさまざまなテーマのありようを学生に提示し、自身の研究の領域の可能性について考えさせることを目的とする。
言語文化あるいは比較文化研究の各分野について、専門的研究のあり方を学生に学ばせるべく3
年次に配当する演習科目である。専任教員がそれぞれの専門に従って開講するコースの中から学生が自身の興味に従って選択したコースを履修し、口頭発表やレポートの作成を通じて実践的にゼミナールⅡＡ
学ぶ演習形式の授業である。授業では、それぞれの分野における専門研究の在り方を紹介し、文献資料の専門的かつ批判的見地での読み込みや検討の仕方についての学生の意識化を図ると同時に、研究論文を執筆するのにふさわしい表現能力を養っていく。
言語文化あるいは比較文化研究の各分野についての研究手続きに習熟させ、卒業論文作成に備えることを目的として3年次に配当する演習科目であり、専任教員がそれぞれの専門に従って開講するコースの中から、学生が自身の興味に従って選択したコースを履修する。口頭発表やレポー
ゼミナールⅡＢ
トの作成を通じ、専門分野に対する理解を深めると同時に、論文にふさわしい構成や表現力などについても学んでいく。また、4年次における卒業論文作成を視野に入れ、テーマ選択、資料の検索についての指導も行う。
学生が自主的に選んだテーマに従って執筆する卒業論文の作成に関する指導を行うべく4年次に配当する演習科目である。学生は専任教員の専門領域を踏まえて、コースを自主的に選択する。
学科での学習の集大成として執筆する卒業論文のテーマの決定や論文の構成の仕方や書き方、学
卒論ゼミナールＡ
生が選んだテーマに従った具体的な資料調査、参考文献の構成方法、専門研究の観点に立った資料の読み込みや検討の方法を、個々のテーマに従って、実践的に指導していく。

31

備考別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
専門科目

基礎

専門科目

基礎

専門科目

基礎

専門科目

基礎

専門科目

基礎

専門科目

基礎

専門科目

基礎

専門科目

基礎

専門科目

基礎

専門科目

基礎

専門科目

基礎

専門科目

基礎

専門科目

基礎

卒論ゼミナールＢ

科

目

の

概

要

講義等の内容学生が自主的に選んだテーマに従って執筆する卒業論文の完成をめざすべく4年次に配当する演
習科目である。学生は、専任教員の専門領域を踏まえてコースを選択する。学生が自主的に選んだテーマをもとに準備を進めている論文に関して、論全体の構成や整えるべき形式、論述の方
法、表現、参考資料の在り方などについて、具体的かつ専門的な見地に立って指導を行い、学生の研究を論文というひとつの形にまとめあげていくことをめざす。

学科の学生全員に課す必修科目で、学習成果物である卒業論文をもって単位認定を行う。学生は自身が自主的に選んだテーマに従って指導教員を選択し、卒論ゼミナールＡＢを通じて専門的かつ実践的な指導を受けながら論文を作成する。テーマ選択は学生の自主性を重んじるが、学科での学習の集大成としての論文の質の確保の観点から、学科において論文の長さや形式、提出手続
卒業論文
きなどについて共通の基準を設け、学生にあらかじめ周知する。提出された論文については、論文審査と口頭審査を行う。学科の基準を踏まえ、全体構成、資料収集と分析、文章表現、口頭審査の結果を総合して評価を行う。
英語音声の知覚能力と産出能力の双方を強化するための基礎訓練科目である。ここでは、先ず、リスニングの練習を通して、英語の強勢拍リズム、諸種の音声変化現象、音調パターン等に習熟
英語リスニングとスピーキ させる。次に、英語のプロソディーセンスを習得させるために、パラレル・リーディング、プロ
ソディ・シャドーイング、コンテンツ・シャドーイング、リピーティング、レシテーション等のングⅠＡ練習を行う。
日常会話レベルのリスニング力およびスピーキング力を鍛えるための基礎訓練科目である。人間の認知活動（言語の理解と産出を含む）における処理単位としてのチャンク―音声と意味が一体
英語リスニングとスピーキ となった塊―に意識を向けさせ、意味・思考の塊をリアルタイムに処理・発信していくチャンキ
ング・スキルを強化していく。様々なドリルを用いて汎用性の高い表現に習熟させ、宣言的知識
ングⅠＢ
を手続き的知識へと変換させる。なお、ディクトグロスなど、聴き取った内容を自分の言葉で再構築する活動も取り入れていく。
英語の読解練習を行いながら、そこで得た知識や気づきを英作文に応用できるようにするための基礎訓練科目である。先ず、ライティングのモデルとなる様々な英文を提示し、直読直解（頭か英語リーディングとライ らの情報処理）の練習を通して英語母語話者の思考とその言語化のプロセスを理解させる。次に、モデル英文に倣い、主題構造・情報構造・結束構造等を意識しながら、英語的な発想や表現
ティングⅠＡ
パターンに則って英文を組み立てる練習を行う。語彙力・構文力の強化にも一定の時間を割く。
「英語リーディングとライティングIA」を引き継ぎ、読解練習の過程で得た知識や気づきをライ
ティング活動に応用できるようにする。リーディングでは、分析的読解の練習―英語の文章をミ
英語リーディングとライ クロ的な視点とマクロ的な視点の双方から観察・吟味し自らが書く際のヒントを発見していく練習―を行う。ライティングでは、分析的読解練習の成果をパラグラフライティング等の文章産出
ティングⅠＢに応用する練習を行う。併せて、リーディングでは、文脈情報などに基づく推論の方法や長期記憶に蓄えられている様々なスキーマの活用法も取り上げる。また、ライティングでは、計画・草稿・見直し・書き直しのプロセスも経験させる。
実生活および実社会で必要・有用な英語のリスニング力とスピーキング力を養うための科目である。いわゆる実用的な英語とは何かについて学生と一緒に考えながら、例えば、（１）海外旅
英語リスニングとスピーキ 行・出張・滞在時に起こりうる状況をシミュレートしてロールプレイを行う、（２）英語圏の公共施設・商業施設・観光地などで耳にするアナウンスを聞いて諸種の提示質問に答えたり聞いた
ングⅡＡ
内容を口頭で要約したりする、（３）海外からの観光客のために日本語の案内放送や自動音声ガ
イドの内容を通訳する、（４）留守番電話のメッセージを聞いたり吹き込んだりしてみる等々、様々なケースを想定して聴き話すための練習メニューを組んでいく。
実生活で必要・有用な英語のリスニング力とスピーキング力を同時にかつ相乗的に向上させることを目的とした科目である。例えば、（１）英語で行われる就職面接をシミュレートして、想定
英語リスニングとスピーキ される質問やその意図について英語で意見を出し合い、面接をする側と受ける側に分かれて模擬面接を行ってみる、（２）英語による打ち合わせやミーティングの聴き取り練習を行った上で、ングⅡＢ
模擬ミーティングを行ってみる、（３）1週間の間にCNNやBBCのニュースを視聴し、興味を持ったニュースの概要を英語で紹介し会話の話題として取り上げてみる等々の練習を行う。
実生活および実社会で必要・有用な英語のリーディング力とライティング力を養うための科目である。いわゆる実用的な読み書き能力とは何かについて学生と一緒に考え、様々なパターンをシ
ミュレートしながら授業を進めていく。例えば、（１）英語で書かれた様々な書類（届出書類、
英語リーディングとライ 申請書類、出願・応募・申込書類、手続書類等）の指示を理解し、必要事項を記入する練習、（２）英文で与えられた状況設定を読んで理解し、条件に合った英文レター（依頼状、礼状等）
ティングⅡＡを作成する練習、（３）受信した英文メールを読んで理解し、不明点を問い合わせるメールを作成し、回答メールを読んで返信メールを作成する練習などを行う。加えて、学科の特性に鑑み、（４）英語圏の公共施設・商業施設・観光地などで目にする掲示のメッセージを読み取る練習を行った上で、海外からの観光客のために日本語の掲示を英訳する練習なども行う。
実生活および実社会で必要・有用な英語のリーディング力とライティング力を同時にかつ相乗的に向上させることを目的とする。「英語リーディングとライティングIIA」を引き継ぐ科目であ
英語リーディングとライ るが、内容はやや高度になる。例えば、（１）海外留学を想定して、出願方法の説明文を理解し、志望動機・将来の目標・性格や能力や特技などを含む自己推薦文を書いてみる、（２）様々ティングⅡＢな英語の求人広告を読んで理解し、履歴書を含む必要応募書類を一通り作成してみる、（３）英語が公用語の会社・組織・部署で働くことを想定して、伝言メモ、回覧文、通知・案内文書、依頼書、届け出書、報告書などの例を読んで理解し、自らも作成してみる等々の練習を行う。
英語圏の大学で学生生活を送る状況を想定し、その際に必要なリスニング力とスピーキング力を養う。「英語リスニングとスピーキングIIIA」はその目的のための基礎編科目である。例えば、
英語リスニングとスピーキ （１）オリエンテーションやガイダンスを聴いて理解する、（２）履修登録に関する質問を用意し教務課や教授の説明やアドバイスを理解する、（３）教育課程を理解し4年間の学修計画を立ングⅢＡてて口頭発表する、（４）一般教養的あるいは専門への入門・導入的な科目を想定した模擬授業
をノートをとりながら聴き、クラスの質疑応答やディスカッションを理解し、自らも参加・貢献する姿勢と方法を身につける等々の活動が含まれる。
英語圏の大学で専門課程の授業を受ける際に必要なリスニング力とスピーキング力を鍛える。例
えば、（１）講義の聴き方（テーマ・目的を理解し、ジャンル特有のディスコースの特徴を把握し、資料を参照し、次の展開を予想したり理解の修正や精緻化を図ったりしながら聴くなど）、
英語リスニングとスピーキ （２）ノートテイキングの方法（要点を拾ってメモする、テキスト等に必要補足情報を書き込
む、自己の考えや疑問を書き記すなど）、（３）議論への参加の仕方（クリティカル・シンキン
ングⅢＢグの手法、意見の述べ方・聞き方・確認や質問の仕方・論理的な反論の仕方など）、（４）口頭発表の仕方（学術的な方法論に基づいて行うアカデミック・プレゼンテーション）等について学
び実践練習を行う。
アカデミック・リーディングとライティングの手法を身につけ、4年次の英語による卒業論文執筆につなげるための科目である。ここでは、研究計画（research proposal）の作成方法を学
英語リーディングとライ ぶ。先ず、研究計画書の書き方を論じた英文資料を読んで理解する。次に、模範あるいは参考となる研究計画書をいくつか精読する。最後に、各自で研究計画を練り、研究テーマ、テーマに関
ティングⅢＡする背景情報、関連先行研究の説明、調査設問と研究の意義、研究の方法やアプローチ、作業仮
説、計画書作成時点の進捗状況や今後の課題などの要素を含む計画書を実際に作成してみる。

32

備考別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分

科

目

の

概

要

講義等の内容「英語リーディングとライティングIIIA」を引き継ぎ、アカデミック・リーディングとライティングの手法を学ぶ。ここでは、実際に英語の文献を読みながら、学術論文の書き方（例えば、構成法、定義・分類・比較・対照・分析・記述［描写］・説明・一般化・例示等の仕方、引用の仕方、文献目録の書き方等々）について学ぶとともに、スキャニング、スキミング、精読、批判的
専門科目
基礎 英語リーディングとライ
ティングⅢＢ
読みなどの技法も身につけていく。また、文献以外の情報収集法（例えば、英語による調査票調査の設計・作成方法）についても実践的に学んでいく。最終的には、アウトラインの作成を経て、ミニ論文を完成させ、4年次における卒業論文執筆への橋渡しとする。
文体論への入り口として、言語使用のスタイル（style of discourse）を取り上げる。具体的には、小説や映画の登場人物の様々な場面における発話を、凍結スタイル（frozen style）、格式
スタイル（formal style）、協議スタイル（consultative style）、略式スタイル（casual
言語コミュニ
専門科目 ケーション 英語文体論Ａstyle）、親密スタイル（intimate style）の観点から分析し、話し手と聞き手との機能的諸関係によって言語形式上に相関的に生ずる差異を観察していく。
専門科目 言語コミュニ
ケーション 英語文体論Ｂ

文体論とその関連分野（テクスト言語学、談話分析、記号論、修辞学等）について概観した後、様々な文体のテクストを読むことで英語に対する感性を磨いていく。文学作品の英語の他、
ジャーナリズム英語、商業英語、政治英語、官庁英語、法律英語、科学英語などにも触れていく。また、余裕があれば、文体と翻訳の問題についても取り上げる。

専門科目 言語コミュニ
ケーション 英語学Ａ

英語学では、英語という言語に科学的にアプローチし、その諸特徴を音声・形態・統語・意味・
語用といった言語学的側面・観点から明らかにしていく。「英語学A」では、主として、音声学・音韻論・形態論・統語論に関する知識の習得を目指すが、各領域の基礎的用語・概念・理論の理解に加え、具体的な言語現象（言語データ）を提示し、それらを英語学的視点から観察・分析する練習も行う。また、折に触れて日本語との比較・対照も行う。

専門科目 言語コミュニ
ケーション 英語学Ｂ
専門科目 言語コミュニ
ケーション 高等英文法Ａ
専門科目 言語コミュニ
ケーション 高等英文法Ｂ

英語学では、英語という言語に科学的にアプローチし、その諸特徴を音声・形態・統語・意味・
語用といった言語学的側面・観点から明らかにしていく。「英語学B」では、意味の問題を中心的に扱い、意味論や語用論に関する知識の習得を目指す。各領域の基礎的用語・概念・理論の紹介を行うが、その過程で「意味とは何か」といったやや抽象的・哲学的な問いも取り上げていく。その上で、具体的な言語現象（言語データ）を提示し、それらを意味論および語用論的視点
から観察・分析する練習も行う。更に、折に触れて日本語との比較・対照も行う。
英文法の基礎を学ぶ。具体的には、英語の品詞の意味と機能、文の構造、文法現象の形式と意味との関係、時制や相、ストレスや発音記号等に関する基本的な知識を、学習文法書を用いて整理する。また文法学習が、スピーキングやライティングの発信型能力を向上させるものとなるように工夫する。
「高等英文法A」で学習した文法的知識の定着を図るために、練習問題を解きながら理解を深める。また英文法の発展的知識として、英文法全体の文法的事項を正しく理解し、かつ英文法で用いられる術語や概念を理解するようにする。目標としては、英文法の知識が英語力の向上に資するように、すなわち、論文や小説を読む際に役立つように文法的知識を身に付けさせたい。

英語資格検定試験の受験対策指導を行う科目である。英語資格検定試験には、英検、TOEFL、
IELTS、SAT、TOEIC、国連英検、通訳案内士試験、観光英検等々さまざまなものがある。ここでは、初めの数回を導入編とし、学生に自身のキャリアプランを描いてもらい、その実現に向けてどのような資格あるいは能力証明が必要なのかを考えてもらう。次に、各種試験（主だったも
言語コミュニ
専門科目 ケーション 資格検定英語Ａの）の簡略化した模擬試験を体験してもらい、それらの特徴・傾向を理解してもらうとともに、いずれの試験においても、いわゆる受験テクニックに先立って一定レベル以上の総合的英語力が求められることを認識してもらう。その上で、「資格検定英語A」では、本学科が推奨する在学中の長期（交換）留学を念頭に、TOEFLやIELTSに焦点を当てた受験対策指導を行う。
「資格検定英語A」を引き継いで英語資格検定試験の受験対策指導を行う科目である。英語資格
検定試験には、英検、TOEFL、IELTS、SAT、TOEIC、国連英検、通訳案内士試験、観光英検等々さ
まざまものがある。ここでは、初めの数回を導入編とし、学生に自身のキャリアプランを改めて専門科目 言語コミュニ
資格検定英語Ｂ
描いてもらい、その実現に向けてどのような資格あるいは能力証明が必要なのかを考えてもらケーションう。その上で、先ずは、本学科生のキャリア形成準備において最重要と思われるTOEIC受験対策を徹底して行い、余裕があれば、通訳案内士試験や観光英検、更には国連英検受験希望者への指導も行う。
国際ビジネスの場におけるコミュニケーションの問題を多角的に検討し、円滑・効果的なコミュ
ニケーションの行い方を、具体的な場面をシミュレートしながら学んでいく。口頭ならびに文書
におけるコミュニケーションにおいて、適切な英語を駆使し、商習慣や文化を異にする人々にも対応できる国際感覚豊かなビジネスパーソンの育成を目指す。「上級ビジネスコミュニケーショ
言語コミュニ
専門科目 ケーション 上級ビジネスコミュニケー
ンA」では、ビジネスシーンで用いられる実務および商業英語を学ぶとともに、適切なスタイル
ションＡ（改まったスタイルや丁寧なスタイル等を含む）を使い分け、細かいニュアンスをも理解・伝達できるような高度なビジネス英会話力を習得する。また、諸種の英語ビジネス文書（社内および社外文書）やビジネスメールの作成方法も学ぶ。
「上級ビジネスコミュニケーションA」を引き継ぎ、国際ビジネスの場で、英語を駆使して円滑・効果的なコミュニケーションを遂行できる能力（相手の意図や言い分を理解し、自分の意向
上級ビジネスコミュニケー をきちんと伝え、最終的に合意形成や相互理解を達成する力）を養う。ここでは、主に、英語に専門科目 言語コミュニ
よる会議、ビジネスプレゼンテーション、ビジネス交渉を取り上げ、実践的な訓練を積み重ねてケーション ションＢ
いく。なお、余裕があれば、「ケアフロンテーション（carefrontation）」の技法についても学
んでいく。
CNNやBBCの番組を視聴して理解できるようになることを目指す科目である。「放送英語A」では、主としてニュース報道を扱う。パッケージ・ニュースの基本的な要素と構成 ― lead、body（interview cutあるいはsound biteを含む）、standupper、tag line（tag questionを含む）
専門科目 言語コミュニ
放送英語Ａ― に慣れさせ、素早く大意が把握できるように練習する。最初は、予め日本語の新聞やテレビ
ケーション
報道から情報を得た上で、それをCNNやBBCのニュースで確認する練習を行うが、徐々に、日本では報道されていない世界の動きにもニュースの視聴を通して目を向けさせるようにする。
「放送英語A」を引き継ぎ、英語の放送番組を視聴して正確に理解する練習を行うが、ここでは、それに加え、情報を評価・識別したり、批判的に読み取ったり、活用したりする力も併せて養っていく。例えば、放送内容の背景についてグループでリサーチし調査結果を発表し合った
専門科目 言語コミュニ
放送英語Ｂ
後、質疑応答やディスカッションを通して新たな気づきや問題意識を引き出す等の工夫を施してケーション
いきたい。また、英語放送番組の視聴を通して海外の情勢に触れ、日本の状況と比較しながら考える機会や、日本に関する報道に触れる機会も提供していきたい。
「通訳練習」では、必要に応じ理論面にも触れるが、科目名称が示す通り、基本的には実技訓練が主体となる。「通訳練習A」では、クイックリスポンス、フレーズおよび短文リテンション、
サイトトランスレーション、シャドーイング、リプロダクション、FIFO等の通訳トレーニング法
言語コミュニ
専門科目 ケーション 通訳練習Ａを学んで実践する。そのようなトレーニングを積んで、英語の運用力そのものを強化しながら同時に通訳者に必要な基礎スキルを獲得させるのがここでのねらいである。

33

備考別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
専門科目 言語コミュニ
ケーション 通訳練習Ｂ
専門科目 言語コミュニ
ケーション 翻訳練習Ａ

科

目

の

概

要

講義等の内容「通訳練習」では、必要に応じ理論面にも触れるが、科目名称が示す通り、基本的には実技訓練が主体となる。「通訳練習B」では、通訳の形態や種類（逐次通訳、同時通訳、ウィスパリング
通訳、随行通訳、外交通訳、会議通訳、放送通訳、ビジネス通訳、コミュニティー・公共サービ
ス通訳など）について学んだ後、模擬通訳練習を重ねる形で技能を磨いていく。ある程度専門的な分野・テーマの素材も導入して通訳者に必要なリサーチスキル（専門語彙や背景知識の獲得
法）を身につける努力も促す。なお、「通訳練習A」で導入した通訳トレーニングはここでも継続して行っていく。
外国語から日本語、あるいは日本語から外国語という、異言語間の翻訳の作業の基本を学ぶことを目的とする授業である。翻訳を行う言語領域にしたがって、英語、ドイツ語、フランス語などのコースを設け、学生がそれぞれ習熟したい言語の授業を選択して学ぶ。授業においては、まず、翻訳に必要な外国語能力を、訳読練習を通じて向上させていく。そして、具体的な翻訳の例を参考にしながら、翻訳に必要な技術を教授し、訳文づくりの基礎を実践的に学ばせる。

外国語から日本語、あるいは日本語から外国語という異言語間の翻訳の技術を習得させることを目的とする科目である。翻訳の言語領域にしたがって、英語、ドイツ語、フランス語などのコースを設け、学生がそれぞれ習熟したい言語の授業を選択して学ぶ。授業では学生に課題を与えて実際に訳文を作成させ、それを語学力、翻訳技術、あるいは文献理解の観点から批判的に検討していく。また、その作業を通じて、翻訳という仕事が持つ可能性や諸問題について学生に考えさせる。
本講義では、日常生活に組み込まれ、一体となっている「言語」というものを、われわれ話者自身から引き離して分析の対象とすることを学ぶ。言語論Aでは、英語、フランス語、ドイツ語、
日本語をはじめとする世界の言語を分析の対象とし、「構造としての言語」という視点から言語
言語コミュニ
専門科目 ケーション 言語論Ａ間に共通する普遍性と各言語における特異性の理解を深める。具体的には、音、意味、文法という３分野においての分析の単位、体系の特徴、分析の手法を学ぶことにより、構造としての言語体系の概要を理解する。
本講義では、日常生活の一部になっている「言語」をわれわれ話者自身から引き離して分析の対象とすることを学ぶ。言語論Ｂでも英語、フランス語、ドイツ語、日本語をはじめとする世界の言語を分析の対象とするが、本講義では「道具としての言語」という視点から、言語が日常生活の中でどのような役割を果たしているのかについて理解を深める。具体的には、文化的シンボ
専門科目 言語コミュニ
言語論Ｂ
ケーション
ル、相互行為、アイデンティティ構築、人間関係構築等の場面での言語の機能を学ぶことにより、道具としての言語の役割について概要を理解する。
異なる言語と風土文化を持つ者同士のコミュニケーションと相互理解を、英語を通じて行なえるようになることを目的とする科目である。授業では、イギリスやアメリカの地理や風土、歴史、
基本的な食文化や生活習慣、社会生活、教育事情、あるいは伝統文化、観光資源などを英語を通専門科目 言語コミュニ
英語で学ぶ異文化交流Ｉ
じて理解し、表現するということを実践的に学ぶ。さらに、英米語圏と日本の文化の共通点や相ケーション
違についての意識化を図り、異文化理解を促す。授業を通じて異なる文化を持つ人々と英語を用いて積極的に関わっていけるようになることをめざす。
異なる言語と風土文化を持つ者同士のコミュニケーションと相互理解を英語を通じて行なう力を高めることを目的とする科目である。授業では、イギリスやアメリカの風土、生活習慣、歴史、政治、文学・芸術、あるいは科学技術などといった幅広いテーマを取り上げる。さらに、日本と専門科目 言語コミュニ
英語で学ぶ異文化交流
II
英米語圏の風土や文化の比較もまた、テーマの一環をなす。多岐にわたる異文化交流の問題を英
ケーション
語を用いて理解し表現することを通して、複雑な問題を孕む異文化間のコミュニケーションを意
識をもって推進するに足る英語の力を磨いていくこともめざす。
言語の習得と運用は、自然的、生得的なものではなく、さまざまなレベルの認知能力が機能する
ことにより実現するものである。この認識はとりわけ、母語ではない第二言語の習得を検討する
うえで重要になってくる。授業においては、知覚と認識のプロセス（ゲシュタルト知覚、推論や専門科目 言語コミュニ
認知と言語
焦点化、視点の投影や移動など）、観念やイメージと表徴（記号化、カテゴリー化、メタ
ケーション
ファー、メトニミーなど）、言語運用（定着、談話、慣習化、頻度など）といった観点を中心に、具体的事例を示しながら、言語習得と人間の認知能力の関わりについて検討していく。
異なる言語と風土文化を持つ者同士のコミュニケーションを平易なドイツ語を用いて行なえる力を養成することを目的とし、2年次に配当する科目である。ドイツ語が大学にて学習を始める言
ドイツ語で学ぶ異文化交流 語であることを踏まえ、本授業ではまず、基本的な生活習慣やコミュニケーションにかかわるド
専門科目 言語コミュニ
イツ語表現を習得させ、そのうえで、ドイツと日本それぞれの風土、基本的な食文化や生活習
ケーション Ⅰ慣、社会生活に関する資料、観光パンフレットなどを材料に、平易なドイツ語表現を通して文化交流の基礎を学ぶ。
ドイツ語の基本的な読解能力を養うことを目的とし、初等文法をひととおり習得した段階の2年次に配当される科目である。ドイツの文化や文学などにかかわる比較的平易なテクストを教材とし、学生に訳読をさせながら進めていく。訳読を通じてドイツ語の基本的な文型や語彙、あるい
専門科目 言語コミュニ
ドイツ語講読Ⅰは文法的な知識を実践的に学んでいく。また、ドイツ語のテクストを通して、ドイツの文学、文ケーション
化あるいは社会や歴史についての理解を深め、ドイツ文学・文化研究および比較研究を行うための基礎的なドイツ語力をつけることをめざす。
異なる言語と風土文化を持つ者同士のコミュニケーションを平易なフランス語を用いて行なえる力を養成することを目的とし、2年次に配当する科目である。フランス語が大学にて学習を始めフランス語で学ぶ異文化交 る言語であることを踏まえ、本授業ではまず、基本的な生活習慣やコミュニケーションにかかわ
専門科目 言語コミュニるフランス語表現を習得させ、そのうえで、フランスと日本それぞれの風土、基本的な食文化やケーション 流Ⅰ
生活習慣、社会生活に関する資料、観光パンフレットなどを材料に、平易なフランス語表現を通して文化交流の基礎を学ぶ。
フランス語の基本的な読解能力を養うことを目的とし、初等文法をひととおり習得した段階の2
年次に配当される科目である。フランスの文化や文学などにかかわる比較的平易なテクストを教材とし、学生に訳読をさせながら進めていく。訳読を通じてフランス語の基本的な文型や語彙、
言語コミュニ
専門科目 ケーション フランス語講読Ⅰあるいは文法的な知識を実践的に学んでいく。また、フランス語のテクストを通して、フランスの文学、文化あるいは社会や歴史などについての理解を深め、フランス文学・文化研究および比較研究を行うための基礎的なフランス語力をつけることをめざす。
異なる言語を持つ者同士のコミュニケーション、ならびに異なる文化の間の相互理解をドイツ語
を通じて行なえるようにすることを目的とし、3年次に配当する科目である。基本的なドイツ語
表現能力は習得されていることを想定し、ドイツと日本それぞれの風土や生活習慣、社会生活や言語コミュニドイツ語で学ぶ異文化交流
専門科目 ケーション Ⅱ
社会構造、教育制度、あるいは文化遺産、さまざまな領域の文化のありようをドイツ語で理解すると同時に、ドイツ語を用いて表現していけるようになることをめざす。ドイツとの交流や留学を志す学生にとって役立つ実践的な力をつけることもめざす授業である。
ドイツ語の読解能力の習熟をめざし、3年次に配当される科目である。この授業では、受講者がドイツ語の文法や構文、語彙について一定以上の水準を持つことを想定し、ドイツの文学作品あるいは文化事象にかかわる専門的なテクストを教材とし、学生に訳読をさせながら進めていく。
専門科目 言語コミュニ
ドイツ語講読Ⅱ
訳読を通じてドイツ語の読解能力の習熟を図ると同時に、文学文化研究の素材としてのドイツ語
ケーション
文献の読み方の手ほどきを行い、ドイツ語による文学文化研究を実践できる力をつけることをめざす。
専門科目 言語コミュニ
ケーション 翻訳練習Ｂ

34

備考別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分

科

目

の

概

要

講義等の内容異なる言語を持つ者同士のコミュニケーション、ならびに異なる文化の間の相互理解をフランス語を通じて行なえるようにすることを目的とし、3年次に配当する科目である。基本的なフランス語表現能力は習得されていることを想定し、フランスと日本それぞれの風土や生活習慣、社会
言語コミュニフランス語で学ぶ異文化交
専門科目 ケーション 流Ⅱ
生活や社会構造、教育制度、あるいは文化遺産、さまざまな領域の文化のありようをフランス語で理解すると同時に、フランス語を用いて表現していけるようになることをめざす。フランスとの交流や留学を志す学生にとって役立つ実践的な力をつけることもめざす授業である。
フランス語の読解能力の習熟をめざし、3年次に配当される科目である。この授業では、受講者がフランス語の文法や構文、語彙について一定以上の水準を持つことを想定し、フランスの文学作品あるいは文化事象にかかわる専門的なテクストを教材とし、学生に訳読をさせながら進めて
専門科目 言語コミュニ
フランス語講読Ⅱいく。訳読を通じてフランス語の読解能力の習熟を図ると同時に、文学文化研究の素材としての
ケーション
フランス語文献の読み方の手ほどきを行い、フランス語による文学文化研究を実践できる力をつけることをめざす。
アメリカの歴史、文化及びアメリカ文学を通して、アメリカ社会全般の理解を深めることが本講義の主たる目的である。歴史、文化については、アメリカ国家建設の経緯、西部開拓と南北戦
専門科目 国際文化 アメリカ文化・文学研究Ａ 争、第二次大戦、中東進出、またアメリカ憲法や経済等も講義の対象とする。文学については、
植民地時代、革命時代、ロマン主義、現実主義時代の詩、演劇、小説等を講義対象とする。
専門科目

専門科目

専門科目

国際文化

アメリカの歴史、文化及びアメリカ文学を通して、アメリカ社会全般の理解をより深めることが本講義の主たる目的である。歴史、文化については、アメリカの自然環境、人種・言語・教育問
アメリカ文化・文学研究Ｂ 題、先住民の文化、食文化、スポーツ、マスメディア等について講義する。文学については、現代アメリカ文学の諸相―戦争小説、女流作家、演劇、批評、黒人文学やユダヤ系作家の作品を講義対象とする。

国際文化

本講義の主な目的は、イギリスの歴史、文化及びイギリス文学を通して、イギリス社会全般の理解を深めることである。イギリスの歴史、文化に関しては、大英帝国の成立、多文化社会として
イギリス文化・文学研究Ａ のイギリス、イギリスを構成する四地域研究、政治体制、学校教育等を講義対象とする。また、
イギリス文学については、古英語と中世英語の文学、英国ルネサンス期、エリザベス一世女王時代、シェイクスピア、十七世紀と王政復古期、古典主義文学等を講義対象とする。

国際文化

本講義の主な目的は、イギリスの歴史、文化及びイギリス文学を通して、イギリス社会全般の理解をより深めることである。イギリスの歴史、文化については、多様な植民地政策、現代イギリ
イギリス文化・文学研究Ｂ スのマスメディア研究、環境問題、人々の家庭生活、スポーツ、余暇、食文化等を講義対象とする。また、イギリス文学については、ロマン派運動時代、ヴィクトリア女王期、十九世紀末、二十世紀初頭及び現代イギリス文学等を講義対象とする。

専門科目

国際文化

専門科目

国際文化

専門科目

国際文化

専門科目

国際文化

専門科目

国際文化

科学は近代社会において文化を支える土台として欠かせない要素である。 物理学、化学、生物学等の自然科学と産業技術の驚異的な進歩が物質的に豊かな現代文明をもたらし、文化へも影響
その反面、環境問題等の欠陥が露呈し、私達は科学が日常生活に与える負のサイエンス＆カルチャーＡ を及ぼしている。
影響にも直面している。本講義では多様な科学事象を取り上げ、現代の科学と文化の関わりを考察する。 現代社会では、科学の知識や情報は専ら英語メディアを介して広く共有されている。
学生には折りにふれ英語資料を提供し、英語を通じて科学と文化の結びつきを学ぶ。
私たちは現代の物質的に豊かな生活を科学の発達により日々享受しているが、日常生活や人間の生存自体を脅かす環境問題などにも直面している。現代文明は、科学の利点と欠点の二面性に深く根ざし、それらが相補い合った結果の産物ともいえる。本講義では科学と現代文化の関わり
サイエンス＆カルチャーＢ や、16世紀以降の西欧で急速に発展した近代科学の歴史と文化の関係を考察するとともに、科学と文化が相互に及ぼしあう影響について、具体例をあげて議論していく。また講義では、科学事象に関わる英語資料を提供し、英語で科学に親しめるように英語の科学表現も学習する。
異文化を知ること、異なる言語と文化を持つ人間同士が互いに交流することは大きな楽しみをもたらすと同時に深刻な問題をともなうことも多い。この科目は、異なる言語と文化を持つ者同士の相互理解と交流についての理解を深めることを目的とする講義科目である。授業では、アメリ
カやイギリスなどの欧米諸国あるいはアジアといった多様な文化圏と日本の交流から例を引きな
国際文化理解Ａ
がら、外国語としての言語の習得の問題点、異なる文化の間の生活習慣の違い、異文化間の相互理解の可能性と問題点について検討する。また授業を通じて、世界の人々と交流することのできる柔軟な精神を養う。
異なる言語と文化に直接触れることは、自身に大きな衝撃をもたさずにはいられない。そこにはしばしば言語習得の壁、異なる言語によるコミュニケーションにおける意思疎通の困難、社会習
慣や文化背景の違いからくる無理解や軋轢、あるいは移民問題、差別などといった深刻な問題が発生する。この科目は、異なる言語文化背景を持つ者同士の交流を問題意識をもって考察するこ国際文化理解Ｂとを目的とする講義科目である。授業では、アメリカやイギリスなどの欧米諸国あるいはアジア
といった多様な文化圏と日本の交流から例を引きながら、異なる文化を持つ人間が対等な存在として豊かな交流を築くための道筋を探る。
日本とアジア諸国、あるいは日本と欧米諸国の間など異なる文化の間で行われた交流について紹介し、その意義を考察することを目的とする講義科目である。授業では、日本から外国に渡った経験を持つ作家や文化人あるいは日本を訪れた外国人によって書かれた滞在記や日記、随筆、評
異文化交流論ⅠＡ
論作品などから異文化体験および文化間の交流の具体例を紹介し、個々の体験を具体的な形で辿ると同時に、異文化に触れることが生み出す可能性と問題点について学生の視野を開く。

専門科目

国際文化 異文化交流論ⅠＢ

専門科目

国際文化 地域文化学入門

専門科目

国際文化 異文化交流論ⅡＡ

異文化交流は、単に外国の文化への理解をもたらすだけではなく、交流を行う者の自意識やその人間が属する文化に対する意識を芽生えさせる。授業では、欧米あるいはアジア諸国に滞在して異文化に触れた日本人、あるいは日本を訪れた外国人によって書かれた紀行文や評論集、エッセーなどから具体例を取り上げて読みながら、異文化体験あるいは異なる文化との交流の経験がどのような問題を提起し、交流を行う者の内面にいかなる形の自己省察を促すのかを検証し、それを通じて、国際化時代を生きる人間が自分自身と世界を見るための視座について考察していく。
地域文化研究の入門科目として、１年次に配当する科目である。ある文化の生成にはそれが生起する地域の持つ風土や空間的特性、生活風俗、あるいは歴史的・社会的背景が密接に関わっている。たとえば都市の形や文化風俗も、景観あるいは空間美学も、それが生まれる地域の自然的あ
るいは文化的条件抜きには語れない。授業では、日本あるいは外国のある地域に生じた文化事象を取り上げ、その事象が地域との間のいかなる関係性において生じ、どのような形を取って発展したのかを検証し、地域性という観点からの文化学に対する学生の意識化を図る。
本科目は、日本と欧米諸国あるいはアジア諸国の間で行われた文化交流を、文化研究の視点から
詳細かつ精密に検討することを目的とした専門的講義科目である。日本あるいは外国の作家、文化人、あるいはジャーナリストなどによって書かれた外国滞在記や異文化交流に関する批評、雑誌記事、あるいは交流会誌などの定期刊行物などの資料を読み込み、異文化交流の事例を具体的かつ詳細に浮かび上がらせると同時に、その交流の経緯や背景、意義を考察する。

35

備考

別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
専門科目

国際文化

専門科目

国際文化

専門科目

国際文化

専門科目

国際文化

専門科目

国際文化

専門科目

国際文化

専門科目

国際文化

専門科目

国際文化

専門科目

国際文化

専門科目

国際文化

専門科目

国際文化

専門科目

国際文化

専門科目

国際文化

専門科目

国際文化

科

目

の

概

要

講義等の内容本科目は、日本と欧米諸国あるいはアジア諸国など異なる文化の間で行われた交流を文化学の視点から歴史的、批判的に検証することをめざす専門的講義科目である。授業では、日本および外国の図書資料や定期刊行物などの資料から国際交流の事例を実証的かつ詳細に浮かび上がらせ、
異文化交流論ⅡＢ
その交流の理念を明らかにすると同時に、その歴史的あるいは政治的な背景についても資料を通じて検討を加え、異文化交流がもたらした成果と問題点について、多角的な視野で批判的に考察していく。
ドイツにおける文化や風土に関する基本的知識を習得してその特徴を理解し、ドイツの文化と文学に親しむことを目的とする講義科目である。授業においては、ドイツの地理的条件や自然風土
ドイツ文化・文学研究Ａ や生活習慣、歴史、文芸思潮、宗教的伝統、あるいは政治状況などについて、日本などの異文化との相違などにも言及しつつ基本的な講義を行う。それを踏まえ、ドイツの文学作品あるいは文化事象に関する資料を具体的に取り上げて紹介し、それらを通じてドイツ文化の特徴を明らかにしていく。
文学作品あるいは文化資料を通して、文学あるいは文化学の視点からドイツの文化風土に対する理解を深めることを目的とした講義科目である。授業ではドイツの特徴を成す文学作品や文化事
ドイツ文化・文学研究Ｂ 象を紹介すると同時に、その歴史的背景や文芸思潮との関わりについても教授し、一つ一つの作
品や文化事象を、歴史的・文化学的な視座から検討する。また、日本など他の文化圏の文化との比較の視点も持ちながら、ドイツの文学・文化を多角的に理解することをめざす。
フランスにおける文化や風土に関する基本的知識を習得してその特徴を理解し、フランスの文化と文学に親しむことを目的とする講義科目である。授業においては、フランスの地理的条件や自フランス文化・文学研究Ａ 然風土や生活習慣、歴史、文芸思潮、宗教的伝統、あるいは政治状況などについて、日本などの異文化との相違などにも言及しつつ基本的な講義を行う。それを踏まえ、フランスの文学作品あるいは文化事象に関する資料を具体的に取り上げて紹介し、それらを通じてフランス文化の特徴を明らかにしていく。
文学作品あるいは文化資料を通して、文学あるいは文化学の視点からフランスの文化風土に対する理解を深めることを目的とした講義科目である。授業ではフランスの特徴を成す文学作品や文
フランス文化・文学研究Ｂ 化事象を紹介すると同時に、その歴史的背景や文芸思潮との関わりについても教授し、一つ一つの作品や文化事象を、歴史的・文化学的な視座から検討する。また、日本など他の文化圏の文化との比較の視点も持ちながら、フランスの文学・文化を多角的に理解することをめざす。
日本に現れる文化表象を取り上げてその形を浮き彫りにし、日本文化に対する興味と理解を喚起することを目的とした講義科目である。日本には、古代から現代までのさまざまな時代の文学、
伝統芸能、あるいはアニメなどの現代文化、さらには建築、都市景観、庭園など、歴史の上でも日本文化表象ⅠＡ
ジャンルの上でもきわめて多様な文化表象が存在する。授業においては、そうした文化表象を具体的な形で取り上げ、日本における紀行風土や地理的、歴史的条件、文芸思潮などとも関係づけながら、その輪郭を明らかにしていく。
日本に現れる文化表象を取り上げてその特質を浮き彫りにすると同時に、歴史、比較などの視点を通じて、その特質を広い視野から理解させることを目的とする講義科目である。日本には、古代から現代までに至る文学、伝統芸能、あるいはアニメなどの現代文化、さらには建築、都市景
日本文化表象ⅠＢ
観、庭園など、歴史の上でもジャンルの上でもきわめて多様な文化表象が存在する。授業ではそうした文化表象を取り上げ、その背景となる文芸思潮や思想状況、外国の文化表象との比較など
といった視点から考察を加え、多角的な視点から考察していく。
日本文化の表象に文化研究の視座から検討を加えることを目的とする講義科目である。日本には、さまざまな時代の文学作品、伝統芸能、漫画やアニメ、都市文化風俗、景観構成などきわめて多岐にわたる文化表象が存在する。授業では、そうした文化表象から具体的な事例を取り上げ
日本文化表象ⅡＡて、その特徴や意義について研究文献などに依拠しつつ考察すると同時に、文化表象を研究対象とするにあたって必要な資料集めや検討方法などといった文化研究の基本的な手続きについても教授していく。
日本文化の表象に文化研究の視座から検討を加え、専門研究のさまざまな可能性を学生に示唆することを目的とする講義科目である。日本には、さまざまな時代の文学作品、伝統芸能、漫画やアニメ、都市文化風俗、景観構成などきわめて多岐にわたる文化表象が存在する。授業において
日本文化表象ⅡＢ
は、具体的な日本の文化表象を取り上げながら、それが生起する歴史的文化的背景、外国における文化表象との比較、日本と外国における受容の在り方などについても検討を加え、多角的な文化研究の可能性を学生に教授していく。
今日多くの人々に親しまれ、現代日本文化の重要な要素となっているアニメーションあるいはその関連分野としての漫画に文化学的な視点から検討を加え、それに対する理解を深めることを目ジャパニーズ・アニメー 的とした講義科目である。授業では具体的なアニメ、漫画作品を取り上げながら、その作品としての構成について考える。また、作者の傾向や他作品との比較、テーマ研究を通じてその作品にションＡついての理解を深めると同時に、それを生んだ時代あるいは社会の背景にも着目し、漫画あるいはアニメーションの社会現象としての側面についても検討を加えていく。
アニメーションあるいはその関連分野としての漫画に対し、作品論、受容論、ジャンル論など多角的な視点から検討を加えることを目的とする講義科目である。漫画やアニメーションは今日多ジャパニーズ・アニメー くの日本人に親しまれているばかりでなく、外国においても大きな注目を浴びているが、その隆盛や人気はどのようなところから来るのか。授業では、漫画あるいはアニメーション作品から具ションＢ
体例を取り上げ、作品そのものの分析をすると同時に、その作品あるいは作者を文化史の中に位置づける。また、ジャンルとしてのアニメーションの誕生や隆盛の歴史、海外での受容状況についても検証する。
海外で広く読まれ、価値が認められている日本の文学作品のテーマと魅力について紹介し、日本文学の世界における受容について検討を加えることを目的とする講義科目である。今日では多数
ジャパニーズ・リテラ の日本文学作品が外国語に翻訳され、世界の人々に読まれるようになっているが、そうした作品のどこが世界の人々を惹きつけるのだろうか。授業においては、世界の中で広く受容されるにチャーＡ至った日本の文学者の作品を具体的に取り上げ、そのテーマや作品構成をあらためて検討すると同時に、その作品が世界に認められることになった要因について多角的に考察する。
世界の中の日本文学という視点から、日本の文学作品の持つ意義やその可能性について考察することを目的とする講義科目である。今日では多数の日本文学作品が外国語に翻訳され、広く読まれるようになっているが、世界の人々は実際にどのような作品を読み、どのようなところに魅力
ジャパニーズ・リテラ を感じているのだろうか。授業においては世界で広く受容されている日本の文学作品を具体的にチャーＢ取り上げてそのテーマや作品構成、表現形式などを検討すると同時に、世界の国々における日本文学の受容状況についても解説を加え、発信的文化の一つとしての日本文学が持つ可能性について探っていく。
表象文化としての映画の魅力を知り、芸術論的、文化学的な観点からそれに対する理解を深めることを目的とする講義科目である。授業においては日本映画を中心として、さまざまな映画作品を具体的に取り上げながら、そのテーマや構成、演出法、視覚的効果などについて検討を加え
映画表象論Ａる。さらに、その作品が生まれた時代の歴史的、あるいは文化的な状況についても解説し、取り上げた映画作品が持つ斬新性や映画史上の意義、あるいは受容の状況などについても検証してい
く。

36

備考

別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
専門科目

国際文化 映画表象論Ｂ

専門科目

国際文化 美術表象論Ａ

専門科目

国際文化 美術表象論Ｂ

科

目

の

概

要

講義等の内容表象文化研究の視座から映画芸術の意義について考察することを目的とした講義科目である。授業においては日本映画を中心として、さまざまな映画作品を具体的に取り上げながら、そのテー
マや構成、演出、あるいは時代、文化背景について検証すると同時に、映画というジャンルが持つ表現上の特質や可能性について、他のジャンルとの比較も行いながら検討を加えていく。さらに、日本映画の海外での受容状況、あるいは海外の映画の日本での受容状況などへの目配りを通じ、映画という文化表象を比較文化的視点から分析していく。
世界において広く認知され高い評価を集めている美術作品の鑑賞を通じてその魅力を探り、文化
表象としての美術作品に対する理解を深めることを目的とする講義科目である。授業においては
日本の美術を中心に、さまざまな美術作品を具体的に取り上げながら、その作者や技法について解説を加え、作品の鑑賞の仕方やポイント、作品のテーマや構成などを学んでいく。また、その作品の美術史上の意義、それが生まれた時代の歴史的・文化的な状況についても解説しながら作品の特質を探る。
文化研究の視座から美術表象を取り上げ、その特質と意義について考察することを目的とする講義科目である。授業においては日本美術を中心に、世界で広く認知、評価されているさまざまな美術作品を具体的に取り上げ、その技法や構成について解説すると同時に、その美術史上の位置
づけ、歴史的、文化史的背景、あるいはその作品の国内や外国での受容状況、さらには異なる美術ジャンルとの比較などを通じ、美術作品を、文化史あるいは比較文化の視点で検討していく。

人間はこれまで子供をいかなるものとして捉え、いかなる形で社会に位置づけてきたのだろうか。子供とは何かという問いは、ある意味で私たちが属する社会そのものに対する問いかけでもある。また、子供というものが持つ観念は、世界のどの地域においても歴史の中で少なからぬ変専門科目 国際文化 児童文化論Ａ
貌を重ねてきた。授業では、日本あるいは欧米の社会に現れる子供像の歴史的変貌を童話や文学
作品、社会文化資料などを通して辿り、子供と社会のかかわりについて探っていく。また、そのことを通じて現代の児童文化のありようについても考察していく。
本科目は、現代社会における子供像を探るとともに、子供という存在が社会文化にいかなるかか
わりを持ち、文化表象にいかなる影響を与えるものかを考察する。授業では、新聞雑誌、テレビ、あるいはインターネットなどによって伝えられる子供のイメージを通じて、現代社会におけ専門科目 国際文化 児童文化論Ｂる子供像を探る。また、児童文学や絵本、アニメーション、玩具、洋服など、子供にむけて発信されるさまざまな文化表象を広く取り上げ、現代の文化創出の分野において子供というものがいかなる形で関わっているかを考察する。
自分自身の人生とキャリアのデザインについての学生の意識化を図ることを目的とする科目である。授業においては、さまざまな職業における働き方や社会人としての生活について紹介すると社会・キャリ
専門科目 ア・資格 キャリア形成デザインⅠ 同時に、将来自立した社会人となることを念頭に置き、精神や体調などの自己管理のしかた、他者との相互理解やコミュニケーションの方法、自分自身の表現の仕方、適切な日本語表現、社会
人としてのマナーなどを学ばせる。また、就職に必要なことがらを示唆し、目標をもって大学生
活を有意義に送れるよう、学生の意識を高めていく。
この科目は、社会生活や自身のキャリアデザインに関する意識を高め、社会人として必要な素養を涵養し、学生が将来自身のキャリアを主体的に形成できるようにすることを目的とする科目である。授業では、社会におけるさまざまな職業やそこにおける働き方などを紹介し、社会人とし専門科目 社会・キャリ
キャリア形成デザインⅡて適切なマナーや言語表現、あるいは自身を生かすプレゼンテーションや円滑な対人関係の構築
ア・資格などについて実践的見地から教授するとともに、進路の選び方、自分自身の能力や適性の見極
め、就職活動のしかたなどについて、実践的見地から指導する。
日本語を外国語として教授することを念頭に置きながら、現代日本語文法に関する知識を包括的かつ体系的に習得させることを目的とする講義科目である。授業においては、名詞、代名詞、形
容詞、動詞、助詞、助動詞などのさまざまな品詞、文節の概念や基本的な文の構造、さまざまな専門科目 社会・キャリ
現代日本語文法
構文や慣用的な表現、さまざまな時制やアスペクトの概念、あるいは、敬語、待遇表現などとア・資格
いった日本語特有の要素について教授し、日本語の骨格をなす文法の全体像を体系的に把握することをめざす。
類縁関係にない言語どうしを比べ合せてそれらの相違点や類似点を観察・分析することにより、
それら言語の諸特徴に関する知識・理解を深めていく。また、授業で得た理解や知見を、翻訳や外国語教育などに役立てる方途についても考える。日英語対照研究を基本とするが、必要に応じ専門科目 社会・キャリ
対照言語学て他言語（例えば、ドイツ語やフランス語）への目配りも視野に入れる。授業では、音声学およア・資格
び音韻論、形態論およびレキシコン、統語論、意味論、語用論の領域における対照研究を中心とし、必要に応じ関連分野（例えば、言語類型論）についても概説を施す。
日本語を外国語として教授することを念頭に置き、日本語についての基礎的かつ包括的な知識を習得させることを目的とした講義科目である。授業においては、音声・音韻や発音の在り方、ひらがな、カタカナあるいは漢字といった文字や表記、単語や熟語あるいは外来語などの語彙、文
法体系、文体、口語と文章表現など、日本語の骨格をなす諸要素を具体的な事例を多く取り上げ
専門科目 社会・キャリ
日本語概説
ア・資格
て解説しながら、日本語という言語の全体像を包括的な形で浮かびあがらせていく。さらに、日本語の歴史、社会生活と言語、あるいは他言語との比較などといった側面から、日本語を多角的に検討する。
日本語を外国語として教授することを念頭に置き、言語としての発生から現代の姿になるまでに日本語が辿った歴史を理解させることを目的とした講義科目である。授業においては、音韻、語彙、文法あるいは語法を軸にしながら、古代から現代までに日本語が辿った変遷を、具体的な事
専門科目 社会・キャリ
日本語史
例を示しながら解説すると同時に、時代時代の、あるいは要素ごとの変化のありかたについて検ア・資格証していく。そうした歴史的検討を通じて、現代の日本語が持っている背景を明らかにすると同時に、生きて動くものとしての日本語の姿を浮き彫りにする。
グローバル化に伴う世界的な意思疎通や連携の必要、日本における留学生数の拡大計画などにより、世界における日本語教育の重要性はますます高まっている。本科目は、日本語を母語としない学習者に日本語を教える際に必要な教育理念や方法論の概要を提示し、日本語教育に関する基社会・キャリ
本的な視座を習得させることを目的とした講義科目である。授業では、母語でない言語を教授す
専門科目 ア・資格 日本語教育論Ａる際に生じる問題点、学習者とのコミュニケーション、言語の教授と異文化理解、日本語教育の方法論や教材の在り方などについて概観して日本語教育の全体像を提示し、その意義と問題点に関する学生の意識化を図る。
外国語としての日本語の教育の在り方について、学生に専門的かつ体系的な知識を教授することを目的とする講義科目である。授業では、日本語を母語としない学生に対する日本語教授の現状と問題点、学習者との意思疎通と異文化理解の方法と課題、学習の過程に生じるさまざまな問題
社会・キャリ
専門科目 ア・資格 日本語教育論Ｂ
点、日本語教育の方法論、コース・デサインの理念、日本語教育の教材作成あるいは選択、日本
語教育の歴史など、日本語教育の多様な側面を包括的に教授し、日本語教育を実践する教師としての素養を養っていく。
本科目は、外国語としての日本語の教授方法および技術の基本を学ぶことを目的とする科目である。授業では、日本語を母語としない学習者に対して日本語を教えるという日本語教育の実践に関わる多様な側面、すなわち、日本語教育の方法論、コースデザインとカリキュラム、授業の準専門科目 社会・キャリ
日本語教授法Ａ
備と教案の作成、教授技術、学習の円滑な進め方の工夫、教材の選択と使い方、学習者とのコ
ア・資格
ミュニケーションと相互理解、教育評価などといった基本事項を、具体例に即しつつ教授し、日本語教授の基礎的な能力を身につけさせる。

37

備考別記様式第２号（その３の１）

授業（文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科）科目
授業科目の名称
区分
専門科目 社会・キャリ
ア・資格 日本語教授法Ｂ
専門科目 社会・キャリ
ア・資格 日本語教育実習
教職科目

教職科目

教職科目

教職科目

教職科目

科

目

の

概

要

講義等の内容外国語としての日本語の教授方法や技術を学び、それを教育現場において活かしていけるよう教育の意識とレベルを高めることを目的とする科目である。日本語を母語としない学習者に対する教育の基本事項、すなわち、教育の方法、コースデザインとカリキュラム、授業の準備と教案の作成、教授技術、学習の進め方の工夫、教材の選択と使い方、学習者とのコミュニケーションと相互理解、教育評価について具体例に即して学ばせると同時に、さまざまな教授法、教材作成と教材の評価などについての検討の機会を与え、多角的な視野を持って日本語教育にあたれる人材を養成することをめざす。
日本語教師を志す学生に対し、教育現場における実習を通じて主体的かつ実践的な教育の経験をさせることを目的とする実習科目である。実習にあたってはまず、事前学習を行ってコースデザ
インやカリキュラム作成、教案作成、模擬授業の練習を課し、なおかつ、それぞれについて授業で検討を加えていく。事前学習の終了後、国内あるいは海外の日本語教育機関において教育実習を行う。実習終了後には、実習報告書を作成し、実習の成果や問題点について検証する。

英語科教育論Ⅰ

外国語としての英語教育及び言語習得に関する基本的知識を身につけ、理論的基盤を理解することを目標とする。言語習得・外国語教育の研究に基づいた考え方や学習に影響を及ぼす様々な要因を取り上げ、各テーマに対して学生に考えるきっかけを与えて、講義で内容の理解をはかる。
小人数グループでのディスカッションを適宜実施し、学生による積極的な意見交換・発表を取り入れて、フィードバックを加えながら理解を深めていく。

英語科教育論Ⅱ

英語教育の代表的な教授法を概観し、特徴や変遷を理解した上で、どのようにすれば実際の授業に活用できるか考えることを目標とする。指導の基礎となる考え方や実践的な方法について、具体例や実際の映像を取り入れながら学生の理解をはかる。学生が主体的にグループでの意見交換・ディスカッションに取り組み、講義内容に対する理解を深め、それに基づいて最終的に自分で授業のレッスン・プランを作成することが目標である。

「英語科教育論I, II」で概観した第二言語（外国語）習得理論および外国語学習環境下での英語指導理論を復習しながら、それらを実際の指導場面で活用するための具体的な指導技術について学ぶ。授業は、講義形式と演習形式の両形態で実施する。中・高での英語科指導を想定した指英語科指導法Ⅰ導法が中心となるが、小学校での英語教育との連携も視野に入れて行う。学習指導要領の目標に沿って「コミュニケーションの手段としての英語」を教授できる教員を目指し、「読む」「聞く」「話す」「書く」の4技能を統合させる様々な授業展開の方法を学ぶ。
「英語科指導法Ⅰ」で学んだ４技能を向上させるための様々な活動例を使い、実際に指導する訓練を行う。授業は主に演習形式で実施する。50分の学習指導案を作成し、その指導案に基づき、授業の導入部分を想定して全員が10分の模擬授業を行う。学習指導要領の「授業は英語で行うこ
英語科指導法Ⅱとを基本とする」という考え方に従い、教師自らがClassroom English（教室英語）を駆使しOral Introduction（英語による口頭導入）を円滑に行うことができるようにする。また、模擬授業を通して、生徒に英語を使わせ、英語を使う楽しさを実感させる手立てについても考察していく。
将来教員になろうとする学生に対し、大学での教科科目および教職関連科目を通した学習の到達度を総括的に確認し、教職への就業への円滑な橋渡しをすることを目的とする科目である。英語の教職に就くためには、英語に関する知識、教科としての英語の指導力に加え、教育にかかわる
教職実践演習（中・高） 事務処理能力、円滑な対人関係の構成に必要な社会性、生徒に対する理解や学級経営の技術、教育者としての高い理念と実行力が不可欠である。授業においては、それらに関し、必要に応じて学生に不足している知識を補い、教育現場の実情や課題を提示すると同時に、模擬授業や研究協議などを通じて教育の現場に対する学生の意識を高めていく。そして最終的に、学生が教育者としての自覚と主体性をもって教職に就けるようにすることをめざす。

38

備考

学校法人東洋大学 設置認可等に関わる組織の移行表
収容定員 ※学部
平成28年度
学部名
第1部

入学定員 編入学定員 収容定員
(a)

文学部
経済学部
経営学部
法学部
社会学部
理工学部
国際地域学部
生命科学部
ライフデザイン学部
総合情報学部
食環境科学部
文学部
経済学部
経営学部
法学部
社会学部

第2部

計

第1部計

第2部計

(a)×4

916
616
682
500
750
811
490
226
556
260
220

-

3,664
2,464
2,728
2,000
3,000
3,244
1,960
904
2,224
1,040
880

6,027
150
150
110
120
175
705
6,732

10
10

24,108
600
600
440
480
720
2,840
26,948

3年次
3年次

平成29年度以降
入学定員 編入学定員 収容定員
学部名
第1部
文学部
849
3,396
経済学部
616
2,464
経営学部
682
2,728
法学部
500
2,000
社会学部
750
3,000
理工学部
811
3,244
国際地域学部
0
0
生命科学部
226
904
ライフデザイン学部
556
2,224
総合情報学部
260
1,040
食環境学部
220
880
国際学部
390
1,560
国際観光学部
366
1,464
情報連携学部
400
1,600
第1部計
6,626
- 26,504
第2部
480
文学部
120
経済学部
150
600
経営学部
110
440
法学部
120
480
社会学部
175
10
720
第2部計
675
2,720
計
7,301
10 29,224
(a)

(a)×4

3年次
3年次

収容定員 2,276名増

白山キャンパス

白山キャンパス【所在地：東京都文京区白山5-28-20】

平成28年度

入学定員 編入学定員 収容定員

学部名・学科名
第1部

(a)

学位の種類

平成29年度以降
分野

(a)×4

文学部
（内訳）
哲学科
東洋思想文化学科
日本文学文化学科
英米文学科
英語ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ学科
史学科
教育学科人間発達専攻
教育学科初等教育専攻
経済学部
経営学部
法学部
社会学部

916
100
100
200
133
100
133
100
50
616
682
500
750

-

3,664
400
400
800
532
400
532
400
200
2,464
2,728
2,000
3,000

国際地域学部
（内訳）
国際地域学科国際地域専攻
国際地域学科地域総合専攻
国際観光学科

490
180
110
200

-

1,960
720 学士（国際地域学） 文学、経済学、
440
法学
800 学士（国際観光学）

文学部
経済学部
経営学部
法学部
社会学部

第2部

計

第1部計

第2部計

3,954
150
150
110
120
175
705
4,659

- 15,816
600
600
440
480
3年次 10720- 2,840
3年次 1018,656

学士（文学）

文学

学士（教育学）

教育学・保育学

学士（経済学）学士（経営学）学士（法学）
学士（社会学）

経済学
経済学
法学
文学、経済学、
法学

学士（文学）
学士（経済学）学士（経営学）学士（法学）
学士（社会学）

文学
経済学
経済学
法学
文学、経済学、
法学

学部名・学科名
第1部

入学定員 編入学定員 収容定員
(a)

学位の種類

分野

変更の事由

学士（文学）

文学

定員変更（△67）
学科の設置（届出）平成29年4月学生募集停止

学士（教育学）

教育学・保育学

学士（経済学）学士（経営学）学士（法学）
学士（社会学）

経済学
経済学
法学
文学、経済学、
法学

(a)×4

文学部
（内訳）
哲学科
東洋思想文化学科
日本文学文化学科
国際文化ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ学科
英米文学科
英語ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ学科
史学科
教育学科人間発達専攻
教育学科初等教育専攻
経済学部
経営学部
法学部
社会学部

849
100
100
133
100
133
0
133
100
50
616
682
500
750

-

3,396
400
400
532
400
532
0
532
400
200
2,464
2,728
2,000
3,000

国際地域学部
（内訳）
国際地域学科国際地域専攻
国際地域学科地域総合専攻
国際観光学科国際学部（内訳）
ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ｲﾉﾍﾞｰｼｮﾝ学科
国際地域学科国際地域専攻
国際地域学科地域総合専攻
国際観光学部
（内訳）
国際観光学科
第1部計
第2部
文学部
経済学部
経営学部
法学部
社会学部
第2部計
計

0
0
0
0
390
100
210
80
366

-

0
0 学士（国際地域学） 文学、経済学、 平成29年4月学生募集停止
0
法学 平成29年4月学生募集停止
0 学士（国際観光学）
平成29年4月学生募集停止
1,560
学部の設置（届出）400 学士（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ｲﾉﾍﾞｰｼｮﾝ学） 経済学
840 学士（国際地域学） 社会学・社会福祉学、経済学320
1,464
学部の設置（届出）

366
4,153
120
150
110
120
175
675
4,828

- 1,464 学士（国際観光学） 社会学・社会福祉学、経済学- 16,612480
学士（文学）
文学 定員変更（△30）
600 学士（経済学）
経済学
440 学士（経営学）
経済学
480
学士（法学）
法学
3年次 10720 学士（社会学） 文学、経済学、
法学- 2,720
3年次 1019,332

収容定員 676名増

川越キャンパス【所在地：埼玉県川越市鯨井2100】

平成28年度
学部名
理工学部
（内訳）
機械工学科
生体医工学科
電気電子情報工学科
応用化学科
都市環境デザイン学科
建築学科
総合情報学部
（内訳）
総合情報学科
計

入学定員 編入学定員 収容定員
(a)

(a)×4

811

-

3,244

180
113
113
146
113
146
260

-

720
452
452
584
452
584
1,040

260
1,071

0

1,040
4,284

朝霞キャンパス

入学定員 編入学定員 収容定員(a)

ライフデザイン学部（内訳）
生活支援学科生活支援学専攻
生活支援学科子ども支援学専攻

(a)×4

556

-

116
100

-

健康スポーツ学科

180-

人間環境デザイン学科
計

160
556

0

板倉キャンパス
学部名

赤羽台キャンパス
平成28年度学士（理工学）学士（理工学）学士（理工学）学士（理工学）
学士（工学）
学士（工学）

工学
工学、理学
工学
工学
工学
工学

学士（情報学）

工学

理工学部
（内訳）
機械工学科
生体医工学科
電気電子情報工学科
応用化学科
都市環境デザイン学科
建築学科
総合情報学部
（内訳）
総合情報学科
計

分野

2,224

学士（生活支援学）
720 学士（健康スポーツ学）
640 学士（人間環境デザイン学）

2,224

入学定員 編入学定員 収容定員
(a)

(a)×4

226

-

904

113
113
220

-

452
452
880

70
50
100
446

0

280
200
400
1,784

社会学・社会福祉学、教育学・
保育学
社会学・社会福祉学、保健衛
生学（看護学を除く）
社会学・社会福祉学、家政

学位の種類

学部名

(a)

(a)×4

811

-

3,244

180
113
113
146
113
146
260

-

720
452
452
584
452
584
1,040

260
1,071

0

1,040
4,284

理学

学士（食環境科学部）
学士（健康栄養学）

理学、家政
理学、家政

入学定員 編入学定員 収容定員(a)

ライフデザイン学部（内訳）
生活支援学科生活支援学専攻
生活支援学科子ども支援学専攻

(a)×4

556

-

116
100

-

健康スポーツ学科

180-

人間環境デザイン学科
計

160
556

0

学位の種類

分野

学士（理工学）学士（理工学）学士（理工学）学士（理工学）
学士（工学）
学士（工学）

工学
工学、理学
工学
工学
工学
工学

学士（情報学）

工学

学位の種類

分野

2,224

学士（生活支援学）
720 学士（健康スポーツ学）
640 学士（人間環境デザイン学）
464
400

2,224

社会学・社会福祉学、教育学・
保育学
社会学・社会福祉学、保健衛
生学（看護学を除く）
社会学・社会福祉学、家政

平成29年度以降
分野

学士（生命科学）【所在地：東京都北区赤羽台1-7-12】

入学定員 編入学定員 収容定員

平成29年度以降

学位の種類

464
400

学部名

分野

【所在地：群馬県邑楽郡板倉町泉野1-1-1】

平成28年度

生命科学部
（内訳）
生命科学科
応用生物科学科
食環境科学部（内訳）
食環境科学科フードサイエンス専攻
食環境科学科スポーツ・食品機能専攻
健康栄養学科計

学位の種類【所在地：埼玉県朝霞市岡48-1】

平成28年度
学部名

平成29年度以降

学部名

入学定員 編入学定員 収容定員
(a)

生命科学部
（内訳）
生命科学科
応用生物科学科
食環境科学部（内訳）
食環境科学科フードサイエンス専攻
食環境科学科スポーツ・食品機能専攻
健康栄養学科
計

(a)×4

226

-

904

113
113
220

-

452
452
880

70
50
100
446

0

280
200
400
1,784

学位の種類

分野

学士（生命科学）理学

学士（食環境科学部）
学士（健康栄養学）

理学、家政
理学、家政

平成29年度以降
学部・学科名

入学定員 編入学定員 収容定員(a)

情報連携学部
（内訳）
情報連携学科

計

学位の種類

分野

変更の事由

(a)×4

400

-

1,600

400
400

0

1,600
1,600

収容定員 1,600名増

学部の設置（届出）

学士（情報連携学）

工学・経済学収容定員 ※博士前期・修士課程
平成28年度
博士前期・修士課程
研究科名
文学研究科

入学定員 編入学定員 収容定員
(a)
(a)×2
哲学専攻
文学
5
10
インド哲学仏教学専攻
文学
4
8
国文学専攻
文学
10
20
中国哲学専攻
文学
4
8
英文学専攻
文学
5
10
史学専攻
文学
6
12
教育学専攻
教育学・保育学
2040
英語コミュニケーション専攻
文学
10
20
社会学研究科
社会学専攻
社会学・社会福祉学
1020
社会心理学専攻
社会学・社会福祉学
12
24
法学研究科
私法学専攻
法学
10
20
公法学専攻
法学
10
20
経営学研究科
経営学専攻
経済学
10
20
ビジネス・会計ファイナンス専攻 経済学
2040
マーケティング専攻
経済学
1020
理工学研究科
生体医工専攻工学
1836
応用化学専攻工学
1224
機能システム専攻
工学
1530
電気電子情報専攻
工学
11
22
都市環境デザイン専攻
工学
8
16
建築学専攻
工学
14
28
経済学研究科
経済学専攻
経済学
10
20
公民連携専攻経済学
30
60
国際地域学研究科
国際地域学専攻
経済学
15
30
国際観光学専攻
経済学
10
20
生命科学研究科
生命科学専攻工学
2040
福祉社会デザイン研究科 社会福祉学専攻
社会学・社会福祉学
2040
福祉社会システム専攻
社会学・社会福祉学
2040
社会学・社会福祉学
2040
ヒューマンデザイン専攻
教育学・保育学、体育
人間環境デザイン専攻
家政10
20
学際・融合科学研究科 バイオ・ナノサイエンス融合専攻 工学
1224
工学、社会学・社会福祉学
総合情報学研究科
総合情報学専攻1530
食環境科学研究科
食環境科学専攻
理学、家政
10
20
計
416
0
832
専攻名

分野

平成29年度以降
博士前期・修士課程 （1研究科・1専攻設置）
研究科名
専攻名
文学研究科
哲学専攻
インド哲学仏教学専攻
国文学専攻
中国哲学専攻
英文学専攻
史学専攻
教育学専攻
英語コミュニケーション専攻
社会学研究科
社会学専攻
社会心理学専攻
法学研究科
私法学専攻
公法学専攻
経営学研究科
経営学専攻
ビジネス・会計ファイナンス専攻
マーケティング専攻
理工学研究科
生体医工専攻応用化学専攻機能システム専攻
電気電子情報専攻
都市環境デザイン専攻
建築学専攻
経済学研究科
経済学専攻
公民連携専攻
国際地域学研究科
国際地域学専攻
国際観光学専攻
生命科学研究科
生命科学専攻福祉社会デザイン研究科 社会福祉学専攻
福祉社会システム専攻
ヒューマンデザイン専攻
人間環境デザイン専攻
学際・融合科学研究科 バイオ・ナノサイエンス融合専攻
総合情報学研究科
総合情報学専攻
食環境科学研究科
食環境科学専攻
情報連携学専攻
情報連携学研究科
計

入学定員 編入学定員 収容定員 変更の事由
(a)
(a)×2
文学
5
10
文学
4
8
文学
10
20
文学
4
8
文学
5
10
文学
6
12
教育学・保育学
20
40
文学
10
20
社会学・社会福祉学
1020
社会学・社会福祉学
12
24
法学
10
20
法学
10
20
経済学
10
20
経済学
20
40
経済学
10
20
工学
18
36
工学
12
24
工学
15
30
工学
11
22
工学
8
16
工学
14
28
経済学
10
20
経済学
30
60
経済学
15
30
経済学
10
20
工学
20
40
社会学・社会福祉学
2040
社会学・社会福祉学
2040
社会学・社会福祉学
2040
教育学・保育学、体育
家政
10
20
工学
12
24
工学、社会学・社会福祉学
15
30
理学、家政
10
20
工学、経済学20
40 研究科の設置（届出）
436
0
872
分野

収容定員 40名増

収容定員 ※博士後期
平成28年度
博士後期課程入学定員 編入学定員 収容定員
(b)
(b)×3
哲学専攻
文学
3
9
インド哲学仏教学専攻
文学
3
9
国文学専攻
文学
3
9
中国哲学専攻
文学
3
9
英文学専攻
文学
3
9
史学専攻
文学
3
9
教育学専攻
教育学・保育学
412
英語コミュニケーション専攻
文学
5
15
社会学研究科
社会学専攻
社会学・社会福祉学
39
社会心理学専攻
社会学・社会福祉学
5
15
法学研究科
私法学専攻
法学
5
15
公法学専攻
法学
5
15
経営学研究科
経営学専攻
経済学
5
15
ビジネス・会計ファイナンス専攻 経済学
515
マーケティング専攻
経済学
3
9
理工学研究科
生体医工専攻工学
39
応用化学専攻工学
39
機能システム専攻
工学
3
9
電気電子情報専攻
工学
3
9
建築・都市デザイン専攻
工学3
9
経済学研究科
経済学専攻
経済学
3
9
国際地域学研究科
国際地域学専攻
経済学
5
15
国際観光学専攻
経済学
3
9
生命科学研究科
生命科学専攻工学
412
福祉社会デザイン研究科 社会福祉学専攻
社会学・社会福祉学
515
社会学・社会福祉学
ヒューマンデザイン専攻
515
教育学・保育学、体育
人間環境デザイン専攻
家政4
12
学際・融合科学研究科 バイオ・ナノサイエンス融合専攻 工学
4
12
計
106
0
318
研究科名
文学研究科

専攻名

分野

平成29年度以降
博士後期課程 （変更なし）

入学定員 編入学定員 収容定員
(b)
(b)×3
哲学専攻
文学
3
9
インド哲学仏教学専攻
文学
3
9
国文学専攻
文学
3
9
中国哲学専攻
文学
3
9
英文学専攻
文学
3
9
史学専攻
文学
3
9
教育学専攻
教育学・保育学
412
英語コミュニケーション専攻
文学
5
15
社会学研究科
社会学専攻
社会学・社会福祉学
39
社会心理学専攻
社会学・社会福祉学
5
15
法学研究科
私法学専攻
法学
5
15
公法学専攻
法学
5
15
経営学研究科
経営学専攻
経済学
5
15
ビジネス・会計ファイナンス専攻 経済学
515
マーケティング専攻
経済学
3
9
理工学研究科
生体医工専攻工学
39
応用化学専攻工学
39
機能システム専攻
工学
3
9
電気電子情報専攻
工学
3
9
建築・都市デザイン専攻
工学3
9
経済学研究科
経済学専攻
経済学
3
9
国際地域学研究科
国際地域学専攻
経済学
5
15
国際観光学専攻
経済学
3
9
生命科学研究科
生命科学専攻工学
412
福祉社会デザイン研究科 社会福祉学専攻
社会学・社会福祉学
515
社会学・社会福祉学
ヒューマンデザイン専攻
515
教育学・保育学、体育
人間環境デザイン専攻
家政4
12
学際・融合科学研究科 バイオ・ナノサイエンス融合専攻 工学
4
12
計
106
0
318
研究科名
文学研究科

専攻名

分野

白山キャンパス）
白山キャンパス 校舎内図面（
校舎内図面（P.6～
図面（ ～P.32）

赤羽台キャンパス～P.42））
赤羽台キャンパス 校舎内図面（
校舎内図面（P.36～
図面（総合スポーツ）
総合スポーツセンタ
スポーツセンターセンター 校舎内図面（
校舎内図面（P.46）
図面（

朝霞キャンパス～P.58））
朝霞キャンパス 校舎内図面（
校舎内図面（P.50～
図面（川越キャンパス～P.76））
川越キャンパス 校舎内図面（
校舎内図面（P.62～
図面（板倉キャンパス～P.92））
板倉キャンパス 校舎内図面（
校舎内図面（P.80～
図面（東洋大学学則（案）
昭和 24 年４月１日
施行
改正

昭和 25 年４月１日

昭和 26 年４月１日

昭和 27 年４月１日

昭和 29 年４月１日

昭和 31 年４月１日

昭和 32 年４月１日

昭和 34 年４月１日

昭和 36 年４月１日

昭和 37 年４月１日

昭和 39 年４月１日

昭和 40 年４月１日

昭和 41 年４月１日

昭和 43 年４月１日

昭和 46 年４月１日

昭和 47 年４月１日

昭和 51 年４月１日

昭和 53 年４月１日

昭和 54 年４月１日

昭和 55 年４月１日

昭和 56 年４月１日

昭和 57 年４月１日

昭和 58 年４月１日

昭和 59 年４月１日

昭和 60 年４月１日

昭和 61 年４月１日

昭和 62 年４月１日

昭和 63 年４月１日

昭和 63 年９月 26 日

昭和 63 年 11 月４日

平成元年４月１日

平成元年６月 22 日

平成２年４月１日

平成３年４月１日

平成３年７月１日

平成３年 10 月１日

平成４年４月１日

平成５年４月１日

平成５年 10 月１日

平成５年 11 月１日

平成６年４月１日

平成６年９月５日

平成７年４月１日

平成８年４月１日

平成９年４月１日

平成 10 年４月１日

平成 10 年６月１日

平成 10 年９月１日

平成 11 年４月１日

平成 12 年４月１日

平成 12 年７月１日

平成 13 年４月１日

平成 14 年４月１日

平成 14 年７月 15 日

平成 15 年４月１日

平成 16 年４月１日

平成 17 年４月１日

平成 18 年４月１日

平成 19 年４月１日

平成 20 年４月１日

平成 20 年７月 22 日

平成 21 年４月１日

平成 22 年４月１日

平成 23 年４月１日

平成 24 年４月１日

平成 25 年４月１日

平成 26 年４月１日

平成 26 年７月１日

平成 27 年４月１日

平成 28 年４月１日

平成 29 年４月１日

目次
第１章 総則（第１条－第３条の４）
第２章 本学の組織
1第１節 教育及び研究の組織（第４条－第８条）
第２節 運営機関及び教職員（第９条－第18条）
第３章 修学等
第１節 修業年限（第19条－第20条）
第２節 学年、学期及び休業日（第21条－第23条）
第４章 入学、退学、休学、除籍等
第１節 入学、留学等（第24条－第34条）
第２節 休学、退学、転学及び除籍（第35条－第38条）
第５章 教育課程及び履修方法（第39条－第45条）
第６章 試験及び成績（第46条－第51条）
第７章 卒業及び学士の学位（第52条－第55条）
第８章 賞罰及び奨学（第56条－第57条の２）
第９章 委託学生、科目等履修生及び特別聴講生（第58条－第61条）
第10章 外国人留学生（第62条・第62条の２）
第11章 学費等
第１節 検定料及び選考料（第63条・第64条）
第２節 学費、科目等履修生等（第65条－第69条）
第３節 手数料（第70条）
第４節 学費の返還制限（第71条）
第12章 正規外の講座（第72条－第74条）
第13章 厚生寮、学生寮及び厚生保健施設（第75条－第79条）
第14章 補則（第80条－第82条）
附則
第１章 総則（趣旨）
第１条 この学則は、学校教育法（昭和 22 年法律第 26 号）及び私立学校法（昭和 24 年法律第 270 号）に基づき、学校法人東洋大学が設置する東洋大学（以下「本学」という。
）における教育及び研究の組織並びに運営について必要な事項を定める。
（本学の目的）第２条 本学は、創立者井上円了博士の建学の精神に基づき、東西学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥を究めると共に、人格の陶冶と情操の涵養とに務め、国家及び世界の文化向上に貢献しうる有為の人材を養成することを目的とする。
（自己点検・評価）
第３条 本学は、教育研究水準の向上に資するため、本学の教育及び研究、組織及び運営並びに施設及び設備の状況について自ら点検及び評価を行い、その結果を公表する。
２ 前項の点検及び評価の実施細目については、別に定める。
（認証評価）
第３条の２ 本学は、前条第１項の措置に加え、本学の教育研究等の総合的な状況について、学校教育法第 109条第２項に基づき、政令で定められた期間ごとに、文部科学大臣の認証を受けた者による評価を受け、その結果を公表する。
（教育内容等の改善のための組織的な研修等）
2

第３条の３ 本学は、授業の内容及び方法の改善を図るための組織的な研修及び研究を実施する。
２ 前項の実施に関する必要な事項については、別に定める。
（情報の公表）第３条の４ 本学は、学校教育法施行規則（昭和22年文部省令第11号）第172条の２に基づき、教育研究活動等の状況について、刊行物への掲載、インターネットの利用その他広く周知を図ることができる方法によって情報を公表する。
２ 前項の公表方法については、別に定める。
第２章 本学の組織
第１節 教育及び教育及び研究の組織及び研究の組織（学部及び学科）
第４条 本学に、次の学部及び学科を置く。
(１) 文学部
ア 第１部(ア) 哲学科(イ) 東洋思想文化学科(ウ) 日本文学文化学科(エ) 英米文学科(オ) 国際文化コミュニケーション学科(カ) 史学科(キ) 教育学科
イ 第２部(ア) 東洋思想文化学科(イ) 日本文学文化学科(ウ) 教育学科(２) 経済学部
ア 第１部（ア） 経済学科（イ） 国際経済学科（ウ） 総合政策学科
イ 第２部
経済学科
(３) 経営学部
ア 第１部（ア） 経営学科（イ） マーケティング学科（ウ） 会計ファイナンス学科
イ 第２部
経営学科
(４) 法学部
ア 第１部（ア） 法律学科（イ） 企業法学科3

イ 第２部
法律学科(５) 社会学部
ア 第１部（ア） 社会学科（イ） 社会文化システム学科（ウ） メディアコミュニケーション学科（エ） 社会心理学科（オ） 社会福祉学科
イ 第２部（ア） 社会学科（イ） 社会福祉学科(６) 理工学部
ア 機械工学科
イ 生体医工学科
ウ 電気電子情報工学科
エ 応用化学科
オ 都市環境デザイン学科
カ 建築学科(７) 国際学部
ア グローバル・イノベーション学科
イ 国際地域学科(８) 国際観光学部
国際観光学科(９) 生命科学部
ア 生命科学科
イ 応用生物科学科(10) ライフデザイン学部
ア 生活支援学科
イ 健康スポーツ学科
ウ 人間環境デザイン学科(11) 総合情報学部
総合情報学科(12) 食環境科学部
ア 食環境科学科
イ 健康栄養学科(13) 情報連携学部
情報連携学科２ 前項の学科のもとに、教育研究上の必要に応じ専攻等を置くことができる。
３ 各学部における学部規程は、別に定める。
（学部及び学科の教育研究上の目的）
第４条の２ 各学部は、学部及び学科又は専攻の人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的を学部
4

規程に定める。
（学位授与、教育課程編成・実施並びに入学者受入の方針）
第４条の３ 各学部は、前条の目的を達成するために、学部及び学科又は専攻の学位授与に関する方針、教育課程編成・実施に関する方針並びに入学者の受入れに関する方針を学部規程に定める。
（学生定員）
第５条 本学の各学部及び学科又は専攻の学生定員は、次のとおりとする。
収容定員

入学定員
専攻

学部

学科

文学部

哲学科

100

東洋思想文化学科

100

30

400

120

日本文学文化学科

133

50

532

200

英米文学科

133

532

国際文化コミュニケーション学科

100

400

史学科

133

532

人間発達専攻100

400

初等教育専攻

50

200

教育学科

第１部

第２部

第１部

第２部

400

40

160

(計)

849

120

3,396

480

経済学科

250

150

1,000

600

国際経済学科183732

総合政策学科

183

732

（計）

616

150

2,464

600

経営学部 経営学科

316

110

1,264

440

経済学部

法学部

マーケティング学科

150

600

会計ファイナンス学科

216

864

（計）

682

110

2,728

440

法律学科

250

120

1,000

480

企業法学科

250

（計）

500

120

2,000

480

150

130

600

520

社会学部 社会学科

1,000

社会文化システム学科

150

600

メディアコミュニケーション学科

150

600

社会心理学科

150

600

社会福祉学科

150

45

600

200

3,000

720

３年次 10
（計）

750

175

３年次 10
理工学部 機械工学科

180

720

生体医工学科113452

電気電子情報工学科

113

452

応用化学科

146

584

都市環境デザイン学科

113

452

5

建築学科

146

584

（計）

811

3,244

グローバル・イノベーション学科

100

400

国際地域学科

国際地域専攻210

840

地域総合専攻

80

320

（計）

390

1,560

国際観光学部

国際観光学科

366

1,464

生命科学部

生命科学科

113

452

応用生物科学科

113

452

（計）

226

904

生活支援学科 生活支援学専攻

116

464

100

400

健康スポーツ学科

180

720

人間環境デザイン学科

160

640

（計）

556

2,224

総合情報学部

総合情報学科260

1,040

食環境科学部

食環境科学科 ﾌｰﾄﾞｻｲｴﾝｽ専攻

70

280

50

200

健康栄養学科

100

400

（計）

220

880

情報連携学科

400

1,600

国際学部

ライフデザイン学部

子ども支援学専攻

ｽﾎﾟｰﾂ･食品機能専攻

情報連携学部
〔合計〕

6,626
３年次

675

26,5042,720

10

２ 文学部第１部及び第２部東洋思想文化学科の「インド思想コース」、「中国語・中国哲学文学コース」、「仏教
思想コース」及び「東洋芸術文化コース」の定員は、別に定める「文学部東洋思想文化学科のコースに関する規程」による。
（通信教育課程）
第６条 文学部日本文学文化学科及び法学部法律学科に、通信教育課程を置く。
２ 通信教育課程に関する学則は、別に定める。
（大学院）
第７条 本学に、大学院を置く。
２ 大学院に関する学則は、別に定める。
（附属施設等）第８条 本学に、附属施設として図書館、研究所、センターその他の教育及び研究に必要な施設を置くことができる。
２ 附属施設に関する規程は、別に定める。
第２節 運営機関及び教職員（学長）
第９条 本学に、学長を置く。
２ 学長は、校務をつかさどり、所属教職員を統督する。
（副学長）
第９条の２ 本学に、副学長を若干名置くことができる。
6

２ 副学長は、学長を助け、学長の命を受けて校務をつかさどる。
（学部長）
第 10 条 各学部に、学部長を置く。
２ 学部長は、当該学部に関する校務をつかさどる。
（学部長会議）第 11 条 各学部の連絡調整及びその他緊急を要する事項につき、学長の諮問に応えるために学部長会議を置く。
２ 学部長会議規程は別に定める。
（教授会）
第 12 条 学長が決定を行うに当たり意見を述べる事項及び当該学部の運営に関する事項を審議するために、各学部に教授会を置く。
２ 教授会規程は別に定める。
第 13 条 削除（大学協議員）第 14 条 教学及び運営上の重要事項を審議するため、大学協議員会を置く。
（各種委員会）
第 15 条 学長が必要と認めるときは、課題ごとに委員会（以下「各種委員会」という。
）を設置することができる。
（大学協議員会及び各種委員会に関する規程）
第 16 条 大学協議員会及び各種委員会に関する規程は、別に定める。
（教職員）
第 17 条 本学に、専任の教授、准教授、講師、助教、助手、事務職員、特殊資格職員、技術職員及び現業職員を置く。
２ 前項のほか、必要に応じ、非常勤の教員及び職員を置くことができる。
（学外者研究員）
第 18 条 本学に、学外者研究員を置くことができる。
２ 学外者研究員に関する規程は、別に定める。
第３章 修学等
第１節 修業年限（修業年限）
第 19 条 学部の修業年限は、４年とする。
（修業年限の通算）
第 19 条の２ 科目等履修生（大学入学資格を有しない者を除く。
）として本学において一定の単位を修得した者が本学に入学する場合、当該単位の修得により本学の教育課程の一部を履修したと認められるときは、本学が定める期間を修業年限に通算することができる。ただし、その期間は、本学の修業年限の 2 分の１を超えないものとする。
２ 前項の修業年限の通算は、本学に入学した後に修得したものとみなすことのできる当該単位数、その修得に要した期間その他教授会が必要と認める事項を勘案して行う。
（在学年限）
第 20 条 卒業に必要な単位を修得するために在学できる年数（以下「在学年数」という｡)は、通算して８年を限度とする。この場合において、休学年数は在学年数に算入しない。
２ 再入学又は編入学をした者の在学年数は、前項の在学年数から再入学又は編入学までの通常の在学の年数を控除した年数とする。
7

第２節 学年、学期及び休業日（学年）
第 21 条 学年は４月１日に始まり、翌年３月 31 日に終わる。ただし、秋学期入学生については 10 月１日に始まり、翌年９月 30 日に終わる。
（学期）
第 22 条 学年を分けて、次の２期とする。ただし、学長は、教授会の意見を聴いて、春学期の終了日及び秋学期の開始日を変更することができる。
（１） 春学期

４月１日から９月 30 日まで（２） 秋学期

10 月１日から翌年３月 31 日まで（休業日）
第 23 条 本学における授業を行わない日（以下「休業日」という。
）を、次のとおり定める。ただし、学長は、教授会の意見を聴いて、休業日を変更し、又は臨時に休業日を設けることができる。
（１） 日曜日（２） 国民の祝日に関する法律に規定する休日（３） 創立記念日（11 月 23 日）（４） 学 祖 祭（６月６日）（５） 春季休業

２月上旬から３月 31 日まで（６） 夏季休業

８月上旬から９月 30 日まで（７） 冬季休業

12 月下旬から翌年１月上旬まで

第４章 入学、退学、休学、除籍等
第１節 入学、留学等（入学の時期）
第 24 条 入学期は、学期の初日から 30 日以内とする。
（入学資格）
第 25 条 学部第１年次に入学できる者は、次の各号のいずれかに該当する者とする。
（１） 高等学校を卒業した者（２） 通常の課程による 12 年の学校教育を修了した者（通常の課程以外の課程によりこれに相当する学校教育を修了した者を含む。
）（３） 外国において学校教育における 12 年の課程を修了した者、又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定したもの（４） 文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者（５） 文部科学大臣が指定した者（６） 大学入学資格検定（平成 17 年１月 31 日規程廃止）に合格した者（７） 高等学校卒業程度認定試験規則（平成 17 年文部科学省令第１号）により文部科学大臣の行う高等学校
卒業程度認定試験に合格した者（８） その他本学において、個別の入学資格審査により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、18 歳に達したもの（入学の志願及び選考）
第 26 条 入学志願者は、所定の書式による入学願書を提出し、別表第１に定める入学検定料を納入し、かつ、選考試験を受けなければならない。
（入学の手続）8

第 27 条 入学を許可された者は、入学金を納入し、所定の書式により誓約書を提出しなければならない。
（保証人）
第 28 条 保証人は、父、母又はその他の成人者で独立の生計を営む者でなければならない。
２ 保証人は、学生の在学中の一切の事項について責任を負う。
３ 学生は、保証人を変更し、又はその氏名若しくは居住地に変更があったときは、速やかに変更届を提出しなければならない。
（学生証）
第 29 条 入学手続を終えた者には、学生証を交付する。
（編入学）
第 30 条 学長は、次の各号のいずれかに該当する者が本学に編入学を希望するときは、選考のうえ、編入学を許可することができる。
（１） 短期大学を卒業した者（２） 大学を卒業した者（３） 高等専門学校を卒業した者（４） 専修学校の専門課程（文部科学大臣の定める基準を満たすものに限る。
）を修了した者
２ 編入学に関する規程は、別に定める。
（転入学）
第 31 条 学長は、他の大学の学生が、その大学の許可を得て本学に転入学を願い出たときは、選考のうえ、転入学を認めることができる。
２ 転入学に関する規程は、別に定める。
（転部・転科）第 32 条 学長は、学生が学部の他の部へ、又は他の学部及び学科又は専攻へ転部及び転科を願い出たときは、選考のうえ、これを許可することができる。
２ 転部・転科に関する規程は、別に定める。
（留学）
第 33 条 学長は、学生が外国の大学で学修することを願い出たときは、教授会の意見を聴いて留学を許可することができる。
２ 前項の許可を得て留学した期間は、在学年数に算入する。
（二重学籍の禁止）
第 34 条 学生は、他の学部学科又は他の大学と併せて在学することはできない。ただし、本学と本学の協定大学の間で実施されるダブル・ディグリー・プログラム及びジョイント・ディグリー・プログラムへの参加者には適用しない。
第２節 休学、退学、転学及び除籍（休学）
第 35 条 引続き３カ月以上修学できない学生が休学を願い出たときは、学長は教授会の意見を聴いて、これを許可することができる。
２ 休学は、連続する２学期限りとする。ただし、特別の事情がある場合は、学長は教授会の意見を聴いて、２学期を超える期間の休学を許可することができる。
３ 休学の期間は、通算して８学期を超えることはできない。
４ 願いにより休学した者が、休学の期間が満了した場合又は休学期間中に休学の理由が消滅した場合において、復学を願い出たときは、学長は教授会の意見を聴いて、これを許可することができる。
（退学）
9

第 36 条 学生が理由を明確にして退学を願い出たときは、学長は教授会の意見を聴いて、これを許可することができる。
２ 願いにより退学した者が、再入学を願い出たときは、学長は教授会の意見を聴いて、これを許可することが
できる。
（転学）
第 37 条 学生が転学を願い出たときは、学長は教授会の意見を聴いて、これを許可することができる。
（除籍）
第 38 条 次に掲げる各号のいずれかに該当する者は、所定の手続きを経て、除籍する。
（１） 授業料その他の学費を所定の期日までに納入しない者（２） 第 20 条に規定する在学年数を超えた者（３） 第 35 条第２項に規定する休学期間を超えた者（４） 新入生で指定された期限までに履修登録を行わないこと、その他本学において修学の意思がないと認められる者
２ 学生は、除籍されることにより、学生の身分を失う。
３ 第１項の規定（第２号及び第３号に掲げる者を除く。
）により除籍された者が、再入学を願い出たときは、学長は教授会の意見を聴いて、これを許可することができる。
第５章 教育課程及び履修方法（教育課程）
第 39 条 本学は、本学の目的並びに学部及び学科又は専攻の教育上の目的を達成するために必要な授業科目を自ら開設し、体系的に教育課程を編成する。
２ 教育課程の編成に当っては、学部及び学科又は専攻に係る専門の学芸を教授するとともに、幅広く深い教養及び総合的な判断力を培い、豊かな人間性を涵養するよう適切に配慮する。
３ 教育課程は、各授業科目を必修科目、選択科目及び自由科目に分け、これを各年次等に配当して編成する。
４ 各学部及び学科又は専攻の教育課程における科目区分、授業科目の名称、単位数、配当及び履修方法は、各学部において学部規程に定める。
５ 外国人留学生（海外帰国子女を含む。
）に対しては、前項に掲げる授業科目の一部に代えて、又はこれに加えて特別の授業科目を置くことができる。
（授業の方法）第 39 条の２ 授業は、講義、演習、実験、実習若しくは実技のいずれかにより又はこれらの併用により行う。
２ 前項の授業は、文部科学大臣の定めるところにより、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。
３ 前項の授業方法により修得する単位数は、60 単位を超えないものとする。
（成績評価基準等の明示等）
第 39 条の３ 本学は、学生に対して、授業の方法及び内容並びに１年間の授業の計画をあらかじめ明示する。
２ 本学は、学修の成果に係る評価及び卒業の認定に当たっては、客観性及び厳格性を確保するため、学生に対してその基準をあらかじめ明示するとともに、当該基準に従って適切に行う。
（単位の授与）第 40 条 授業科目を履修する場合、その授業科目の授業に出席し、かつ、試験に合格した者には、その授業科目の単位を与える。
（単位の計算方法）
第 41 条 授業科目の単位数は、１単位につき 45 時間の学修を要することを標準とし、次の基準により単位数を
計算する。
10

（１） 講義及び演習については、15 時間から 30 時間の授業をもって１単位とする。
（２） 実験、実習及び実技については、30 時間から 45 時間の授業をもって１単位とする。
（３） １の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち２以上の方法の併用により行う場合
は、その組合せに応じ、前２号に規定する基準を考慮して１単位の授業時間を定める。
２ 前項の規定にかかわらず、卒業論文、卒業研究等については、これらの学修の成果を評価して単位を授与することが適切と認められる場合は、これらに必要な学修等を考慮して単位数を定めることができる。
３ １単位の計算基礎となる授業時間については、学長が教授会の意見を聴いて定める。
（履修手続）
第 42 条 授業科目の履修については、各学期の所定の期日内に届け出て許可を得なければならない。
２ 他の学部及び学科又は専攻の授業科目の履修については、前項の規定を準用する。
３ 各学部は、卒業の要件として学生が修得すべき単位数について、学生が１年間又は１学期に履修科目として登録することができる単位数の上限を学部規程に定める。
（他の大学の授業科目の履修）
第 43 条 教育上有益と認めるときは、他の大学との協議に基づき、学生に当該大学の授業科目を履修させることができる。
２ 前項の規定により履修した授業科目の単位については、学長は教授会の意見を聴いて、60 単位を限度に卒業所要単位として認めることができる。
（大学以外の教育施設等における学修）第 43 条の２ 教育上有益と認めるときは、学生が行う短期大学又は高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が別に定める学修を本学における授業科目の履修とみなし、単位を認めることができる。
２ 前項により認めることができる単位数は、
前条により本学において修得したものと認める単位数と合わせて、60 単位を超えないものとする。
（入学前の既修得単位等の認定）
第 43 条の３ 教育上有益と認めるときは、学生が本学に入学する前に大学又は短期大学において履修した授業科目について修得した単位（科目等履修生として修得した単位を含む。)を本学に入学した後の本学における授業
科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２ 教育上有益と認めるときは、学生が本学に入学する前に行った前条第１項に規定する学修を本学における授業科目の履修とみなし、単位を認めることができる。
３ 前２項により修得したものとみなし、又は認めることのできる単位数は、編入学、転学等の場合を除き、本学において修得した単位以外のものについては、第 43 条第２項及び第 43 条の２第２項により本学において修得したものとみなす単位数と合わせて、60 単位を超えないものとする。
（留学の場合の準用）
第 44 条 第 43 条第２項の規定は、学生が外国の大学に留学する場合について準用する。
（教育職員その他の資格）
第 45 条 学部及び学科又は専攻等において取得できる教育職員その他の資格は、各学部において学部規程に定める。
２ 前項の資格取得のための授業科目及び単位数は、各学部において学部規程に定める。
第６章 試験及び成績（試験）
第 46 条 試験は、筆記又は口述による。ただし、必要と認めるときは、試験に代えて論文その他の方法によることができる。
２ 試験の評価点は、 100 点満点とし、60 点以上を合格とする。
11

（試験の期間）
第 47 条 試験は、学期末又は学年末に行う。ただし、必要があると認めるときは、その他の時期に行うことができる。
（受験の条件）第 48 条 試験は、履修した科目でなければ、受けることはできない。
２ 学費等を納入しない者は、試験を受けることはできない。
３ 休学又は停学の期間中は、試験を受けることはできない。
（追試験）
第 49 条 疾病その他のやむを得ない事情により第 47 条に規定する試験を受けることができない者には、追試験を行うことができる。
２ 追試験を受けようとする者は、その旨の願い出をしなければならない。
（成績の表示）第 50 条 試験の成績は、Ｓ（100 点から 90 点まで）
、Ａ（89 点から 80 点まで）
、Ｂ（79 点から 70 点まで）
、Ｃ
（69 点から 60 点まで）
、Ｄ（59 点から 40 点まで）及びＥ（39 点以下）で表示し、Ｓ、Ａ、Ｂ及びＣを合格とし、Ｄ及びＥを不合格とする。
（成績の通知）第 51 条 試験の成績は、学生に通知する。
第７章 卒業及び学士の学位（卒業に必要な単位）
第 52 条 各学部及び学科又は専攻の卒業に必要な単位は、各学部において学部規程に定める。
（卒業の要件）第 53 条 卒業の要件は、次のとおりとする。
（１） ４年以上在学すること。
（２） 各学部が定める卒業に必要な要件を充足していること。
２ 前項の規定にかかわらず、３年以上在学し卒業に必要な単位を優秀な成績で修得したと認める場合には、文部科学大臣の定めるところにより、卒業させることができる。
第 54 条 削除（学士の学位）
第 55 条 卒業した者には、その履修した課程に従い、次の各号に掲げる学士の学位を授与し、卒業証書・学位記を交付する。
（１） 文学部第１部（教育学科を除く。
）
・第２部（教育学科を除く。
） 学士（文学）（２） 文学部第１部教育学科・第２部教育学科 学士（教育学）（３） 経済学部第１部・第２部 学士（経済学）（４） 経営学部第１部・第２部 学士（経営学）（５） 法学部第１部・第２部 学士（法学）（６） 社会学部第１部・第２部 学士（社会学）（７） 理工学部
ア 機械工学科 学士（理工学）
イ 生体医工学科 学士（理工学）
ウ 電気電子情報工学科 学士（理工学）
エ 応用化学科 学士（理工学）
オ 都市環境デザイン学科 学士（工学）12カ 建築学科 学士（工学）（８） 国際学部
ア グローバル・イノベーション学科 学士（グローバル・イノベーション学）
イ 国際地域学科 学士（国際地域学）（９） 国際観光学部 学士（国際観光学）（10） 生命科学部 学士（生命科学）（11） ライフデザイン学部
ア 生活支援学科 学士（生活支援学）
イ 健康スポーツ学科 学士（健康スポーツ学）
ウ 人間環境デザイン学科 学士（人間環境デザイン学）（12） 総合情報学部 学士（情報学）（13） 食環境科学部
ア 食環境科学科 学士（食環境科学）
イ 健康栄養学科 学士（健康栄養学）（14） 情報連携学部 学士（情報連携学）
第８章 賞罰及び奨学（表彰）
第 56 条 学長は、人物及び学業が優秀な者、顕著な善行のあった者及び課外活動の成果が顕著な者に対し、表彰することができる。
２ 表彰の種類は、次のとおりとする。
（１） 特待生 一定期間の授業料の免除又は減額（２） 優等生 賞状及び賞品の授与（３） その他の表彰（懲戒）第 57 条 学長は、本学の学則その他の規程に反し、又は学生の本分に反する行為があった学生に対し、教授会の意見を聴いて、行為の軽重と教育上の必要とを考慮して、譴責、停学又は退学の処分をすることができる。
２ 退学処分は、次の各号のいずれかに該当する者以外には、これを行うことはできない。
（１） 性行不良で改善の見込みがないと認められる者（２） 学業を怠り、成業の見込みがないと認められる者（３） 正当な理由なくして出席常でない者（４） 本学の秩序を乱し、その他学生の本分に反した者（奨学）第 57 条の２ 本学に、奨学制度を置く。
２ 奨学制度に関する規程は、別に定める。
第９章 委託学生、科目等履修生及び特別聴講生（委託学生）
第 58 条 国、法人その他の団体から本学での学修を委託されたときは、その者（以下「委託学生」という。
）の履修を許可することができる。
２ 委託学生として学修することができる者は、大学入学資格を有する者でなければならない。
３ 委託学生に関する規程は、別に定める。
（科目等履修生）
13

第 59 条 特定の授業科目を履修しようとする者が願い出たときは、科目等履修生として当該授業科目の履修を許可することができる。
２ 科目等履修生に関する規程は、別に定める。
（特別聴講生）第 60 条 他の大学（外国の大学を含む。
）及び短期大学（以下「大学等」という。
）の学生が、本学における授業
科目の履修を願い出たときは、当該大学等との協議に基づき、特別聴講生として許可することができる。
２ 特別聴講生に関する規程は、別に定める。
（委託学生及び科目等履修生に対するこの学則の準用）
第 61 条 この学則は、別段の定めがある場合を除き、委託学生及び科目等履修生に準用する。
この場合において、
学則中「学生」とあるのは、それぞれ必要に応じ、「委託学生」又は「科目等履修生」と読み替える。
第 10 章 外国人留学生（外国人留学生）
第 62 条 外国人留学生に関する規程は、別に定める。
（外国人留学生に対するこの学則の準用）
第 62 条の２ この学則は、別段の定めがある場合を除き、外国人留学生に準用する。この場合において、学則中「学生」とあるのは、必要に応じ、「外国人留学生」と読み替える。
第 11 章 学費等
第１節 検定料及び選考料（入学検定料等）
第 63 条 入学を願い出る者は、別表第１に掲げる検定料を納入しなければならない。
２ 転部・転科を願い出る者は、別表第２に掲げる検定料を納入しなければならない。
（選考料）
第 64 条 科目等履修生となることを志願する者は、別表第４に掲げる選考料を納入しなければならない。
第２節 学費、科目等履修料等（授業料、入学金その他の学費）
第 65 条 学生の学費は、入学金、授業料、一般施設設備資金等とし、その額は別表第３のとおりとする。
（学費の減免）第 66 条 学長は、学業及び人物が優秀な学生に対しては、教授会の意見を聴いて、授業料の一部又は全部を免除することができる。
（退学の場合の学費）
第 67 条 退学し、又は退学を命ぜられた学生に対しては、その学期間の授業料、入学金その他の学費を徴収する。
停学を命ぜられた場合も、同様とする。
（休学の場合の学費）
第 68 条 休学する学生に対しては、その休学期間中の授業料を徴収しない。
（委託学生及び科目等履修生の学費）
第 69 条 委託学生の授業料その他の学費並びに科目等履修生の授業料その他の学費及び登録料は、
別表第４のとおりとする。
第３節 手数料（手数料）
第 70 条 手数料の種類及び額は、別に定める。
第４節 学費の返還制限（学費の返還制限）14

第 71 条 納入した学費は、返還しない。
第 12 章 正規外の講座（公開講座）
第 72 条 本学は、学術文化の普及を図るため、学外者を対象とする公開講座を開講することができる。
（課外講座）
第 73 条 本学は、必要に応じ、特殊な知識及び技能を修得させるため、正規の講座の他に課外講座を開講することができる。
（正規外講座に関する規程）
第 74 条 前２条で定める講座に関する規程は、別に定める。
第 13 章 厚生寮、学生寮及び厚生保健施設（厚生寮）
第 75 条 本学に、セミナーハウス等の厚生寮を設置する。
（学生寮）
第 76 条 本学に、合宿所等の学生寮を設置する。
２ 学生寮は、集団生活による社会的及び規律的生活の訓練をすることを目的とする。
（医務室）
第 77 条 本学に医務室を設け、教職員及び本学学生の保健衛生に関する処置を講ずる。
（体育館及び運動場）
第 78 条 本学に体育館及び運動場を設け、体育の向上に資する。
（体育協議会）第 79 条 本学に、体育奨励の推進機関として体育協議会を置く。
第 14 章 補則
第 80 条 削除
第 81 条 削除（改正）第 82 条 この学則の改正は、学長が各学部教授会の意見を聴いて理事会に提案し、理事会の議を経て理事長が行う。
附 則
１ この学則は、昭和 61 年４月１日から施行する。
２ 経過措置(１) 第 48 条の規定にかかわらず、昭和 61 年度から昭和 74 年度までの間の入学定員は、次のとおりとする。
入学定員
学部

学科

第１部

文学部

哲学科

50（人）

第２部

印度哲学科

50

40

中国哲学文学科

40

国文学科

140

英米文学科

120

史学科

60

教育学科

60

50

計

520

190

100

15

経済学部

経済学科

500

200

経営学部

経営学科

250

200

商学科

250

計

500

200

法律学科

250

200

経営法学科

250

法学部

社会学部

計

500

200

社会学科

150

130

応用社会学科

250

計

400

130

（２) 文学部第１部、経済学部第１部、経営学部第１部、法学部第１部、社会学部第１部の総学生定員については、第 48 条の規定にかかわらず、昭和 61 年度から昭和 63 年度までは次のとおりとする。
総学生定員
学部

学科

文学部
第１部

経済学部

昭和 61 年度

昭和 62 年度

昭和 63 年度

哲学科

170

180

190

印度哲学科

155

170

185

中国哲学文学科

130

140

150

国文学科

470

500

530

英米文学科

420

440

460

史学科

180

200

220

教育学科

195

210

225

計

1,720

1,840

1,960

経済学科

1,360

1,520

1,680

(1,400)(1,600)(1,800)

680

760

840

(700)

(800)

(900)

680

760

840

(700)

(800)

(900)

1,360

1,520

1,680

(1,400)(1,600)(1,800)

第１部
経営学部

経営学科

第１部
商学科
計
法学部

法律学科

850

900

950

第１部

経営法学科

850

900

950

計

1,700

1,800

1,900

社会学部

社会学科

450

500

550

第１部

応用社会学科

850

900

950

1,300

1,400

1,500

計

（注） （ ）内は、期間を付した入学定員を含んだ総学生定員である。
（３) 昭和 60 年度以前の入学生の授業料その他の学費は、第 50 条別表（５）の規定にかかわらず、なお従前の
例による。
附 則
１ この学則は、昭和 62 年４月１日から実施する。
16

２ 経過措置
工学部の総学生定員については、第 48 条の規定にかかわらず、昭和 62 年度から昭和 64 年度までは次のとおりとする。
総学生定員
学部

学科

昭和 62 年度

昭和 63 年度

昭和 64 年度

工学部

機械工学科

510

540

570

電気工学科

430

460

490

応用化学科

430

460

490

土木工学科

420

440

460

建築学科

430

460

490

情報工学科

360

400

440

2,580

2,760

2,940

計
附 則

この学則は、昭和 63 年４月１日から実施する。
附 則
１ この学則は、昭和 63 年９月 26 日から実施する。
２ 経過措置昭和 63 年度以前の入学生の授業料その他の学費は、第 50 条別表(5)の規定にかかわらず、なお従前の例による。
附 則
この学則は、昭和 63 年 11 月４日から実施する。
附 則
この学則は、平成元年４月１日から実施する。
附 則
この学則は、平成元年６月 22 日から実施する。
附 則
１ この学則は、平成２年４月１日から施行し、平成２年度入学生から適用する。
２ 平成元年度以前の入学生については、第 50 条別表（５）の規定にかかわらず、なお、従前の例による。
ただし、一般施設設備資金については、各年度の当該額に消費税法第 29 条に定める税率 100 分の３を乗じた額を加算する。
附 則
この学則は、平成２年４月１日から施行する。
附 則
１ この学則は、平成３年４月１日から施行する。
２ 東洋大学の工学部電気工学科は、改正後の学則第３条の規定にかかわらず平成３年３月 31 日の当該学科に在学するものが当該学科に在学しなくなるまでの間、存続するものとする。
３ 第 48 条の規定にかかわらず、平成３年度から平成 11 年度までの入学定員は、次のとおりとする。
入学定員
学部

学科

文学部

哲学科

第１部

第２部

60
17

印度哲学科60

中国哲学文学科

50

国文学科

160

英米文学科

130

史学科

70

教育学科

70

50

計

600

190

経済学部

経済学科

500

200

経営学部

経営学科

280

200

商学科

280

計

560

200

法律学科

250

200

経営法学科

250

法学部

社会学部

100

計

500

200

社会学科

190

130

応用社会学科

310

計
工学部

40

500

機械工学科

170

電気電子工学科

150

応用化学科

150

土木工学科

130

建築学科

150

情報工学科

130

計

880

合 計

3,540

130

920

４ 高等学校の教員免許状を授与されるに必要な資格を取得しようとする者のうち「地理歴史」及び「公民」については、平成２年度入学生から適用する。
５ 第６条別表（１）・（２）に定める文学部第１部印度哲学科及び教育学科の基礎教育科目、専門教育科目並びに第 12 条別表（４）に定める文学部第１部の印度哲学科、史学科及び教育学科の卒業に必要な履修単位については、平成２年度入学生から適用し、平成元年度以前の入学生については、なお従前の例による。
６ 第 12 条別表（４）に定める文学部第２部の印度哲学科、国文学科及び教育学科並びに経済学部第２部経済学科の卒業に必要な履修単位については、
昭和 63 年度入学生から適用し、
昭和 62 年度以前の入学生については、
なお従前の例による。
附 則
１ この学則は、平成３年７月１日から施行する。
２ 前項の規定にかかわらず、第 50 条別表（５）については平成３年 10 月１日から施行し、平成４年度入学生から適用する。
３ 平成３年度以前の入学生については、第 50 条別表（５）の規定にかかわらず、なお従前の例による。ただし、一般施設設備資金については、各年度の当該額に 103 分の 100 を乗じた額とする。
附 則
１ この学則は、平成４年４月１日から施行する。
２ 第 48 条の規定にかかわらず、平成４年度から平成 11 年度までの入学定員は、次のとおりとする。
18

入学定員
学部

学科

文学部

哲学科

60

印度哲学科

60

中国哲学文学科

50

国文学科

170

英米文学科

140

史学科

70

教育学科

70

50

計

620

190

経済学部

経済学科

550

200

経営学部

経営学科

280

200

商学科

280

計

560

200

法律学科

300

200

経営法学科

300

法学部

社会学部

第２部
40
100

計

600

200

社会学科

190

130

応用社会学科200

社会福祉学科

110

計
工学部

第１部

500

機械工学科

170

電気電子工学科

150

応用化学科

150

土木工学科

130

建築学科

150

情報工学科

130

計

880

合 計

3,710

130

920

附 則
この学則は、平成５年４月１日から施行する。
附 則
この学則は、平成５年 10 月１日から施行する。
附 則
この学則は、平成５年 11 月１日から施行する。
附 則
この学則は、平成６年４月１日から施行し、平成６年度入学生から適用する。
附 則
１ この学則は、平成６年９月５日から施行する。
２ 平成６年度以前の入学生の授業料、入学金その他の学費については、第 50 条別表（５）の規定にかかわらず、
なお従前の例による。
19

附 則
１ この学則は、平成７年４月１日から施行する。
２ 工学部土木工学科は、改正後の学則第３条の規定にかかわらず平成７年３月 31 日に当該学科に在学するもの
が当該学科に在学しなくなるまでの間、存続するものとする。
３ 第 48 条の規定にかかわらず、工学部環境建設学科における平成７年度から平成 11 年度までの入学定員は、130 名とする。
附 則
１ この学則は、平成８年４月１日から施行する。
２ 第 39 条、第 45 条及び第 52 条については、平成８年度入学生から適用し、平成７年度以前の入学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成９年４月１日から施行する。
附 則
１ この学則は、平成 10 年４月１日から施行する。
２ 前項の規定にかかわらず、第 52 条別表(１)については、平成 10 年度入学生から適用する。
附 則
この学則は、平成 10 年６月１日から施行する。
附 則
１ この学則は、平成 10 年９月１日から施行する。
２ 平成 10 年度以前の入学生の授業料その他の学費については、次項に定める場合を除き、第 65 条の規定にかかわらず、なお従前の例による。
３ 平成 10 年度以前の入学生が、平成 15 年度以降において修業年限を超えて在学する場合の授業料その他の学費については、第 65 条の規定にかかわらず、当該年度の４年次生の例による。
４ 平成 10 年度科目等履修生の選考料及び登録料については、第 64 条及び第 69 条の規定にかかわらず、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成 11 年 4 月 1 日から施行する。
附 則
１ この学則は、平成 12 年４月１日から施行する。
２ 文学部第１部国文学科及び社会学部第１部応用社会学科は、改正後の第４条の規定にかかわらず平成 12 年３月 31 日に当該学科に在学する者が当該学科に在学しなくなるまでの間、存続するものとする。
３ 第５条の規定にかかわらず、平成 12 年度から平成 15 年度までの入学定員は、次のとおりとする。

学部学科

平成 12 年度

平成 13 年度

平成 14 年度

平成 15 年度

入学定員

入学定員

入学定員

入学定員

第１部 第２部 第１部 第２部 第１部 第２部 第１部 第２部

文学部

哲学科

54

印度哲学科

54

中国哲学文学科

44

国文学科
日本文学文化学

53
40

53

40

43
100

242

52
52

20

40

42
100

229

51
51
41
100

216

40

100
203

英米文学科

128

126

124

122

140

130

120

110

史学科

114

113

112

111

教育学科

64

50

63

50

62

50

61

50

840

190

810

190

780

190

750

190

経済学科

261

200

252

200

243

200

234

200

国際経済学科

165

165

165

165

165

165

165

165

英語コミュニケーション学科(計）経済学部 社会経済システ
ム学科
（計）
経営学科
経営学部 商学科
（計）

法学部

573

200

564

200

275

200

270

200

265

200

260

200

275

270

265

260

200

530

200

520

200

法律学科

295

200

290

200

285

200

280

200

経営法学科

295

（計）

590

200

580

200

570

200

560

200

126

130

122

130

118

130

114

130

290

285

280

110

110

110

110

122

119

116

113

社会心理学科

118

116

114

112

社会福祉学科

114

113

112

111

（計）

590

機械工学科

168

166

164

162

電気電子工学科

148

146

144

142

応用化学科

148

146

144

142

環境建設学科

129

128

127

126

建築学科

148

146

144

142

情報工学科

129

128

127

126

(計）

870

860

850

840

国際地域学科

150

150

150

150

2 年次 25

2 年次 25

2 年次 25

2 年次 25

3 年次 25

3 年次 25

3 年次 25

3 年次 25

メディアコミュ

部

200

540

ム学科

国際地域学

582

200

社会文化システ

工学部

200

550

社会学科

社会学部

591

ニケーション学

130

580

21

130

570

130

560

130

生命科学部 生命科学科

100

[合計］

4,281

100
920

4,202

100
920

100

4,123

920

4,044

2 年次 25

2 年次 25

2 年次 25

2 年次 25

3 年次 25

3 年次 25

3 年次 25

3 年次 25920

附 則
１ この学則は、平成 12 年４月１日から施行する。
２ 第 39 条、第 45 条及び第 52 条については、平成 12 年度入学生から適用し、平成 11 年度以前の入学生については、なお従前の例による。
附 則
１ この学則は、平成 12 年４月１日から施行する。
２ 第 43 条第２項、第 43 条の２第２項、第 43 条の３第３項及び第 53 条第２項については、平成 12 年度入学生から適用し、それ以前の入学生については、なお従前の例による。
附 則
１ この学則は、平成 12 年７月１日から施行し、平成 13 年度入学志願者から適用する。
２ 平成 13 年４月１日以前の入学者の検定料については、なお従前の例による。
附 則
１ この学則は、平成 13 年４月１日から施行する。
２ 第５条の規定にかかわらず、平成 13 年度から平成 15 年度までの入学定員は、次のとおりとする。

学部学科

平成 13 年度

平成 14 年度

平成 15 年度

入学定員

入学定員

入学定員

第１部
文学部

哲学科

53

印度哲学科

53

中国哲学文学科

43

国文学科

第２部

52
40

52

第２部

51
40

42
100

第１部

51

40

41
100

100

229

216

203

英米文学科

126

124

122

130

120

110

史学科

113

112

111

教育学科

63

50

62

50

61

50

810

190

780

190

750

190

経済学科

252

200

243

200

234

200

国際経済学科

165

165

165

165

165

165

ション学科

(計）

社会経済システム
学科
（計）
経営学部

第１部

日本文学文化学科

英語コミュニケー

経済学部

第２部

経営学科

582

200

573

200

564

200

270

200

265

200

260

200

22

（計）
法学部

260

540

200

530

200

520

200

法律学科

265

200

260

200

255

200

経営法学科

265

（計）
社会学部

265

270

商学科

社会学科
社会文化システム

260

255

530

200

520

200

510

200

122

130

118

130

114

130

110

110

110

119

116

113

社会心理学科

116

114

112

社会福祉学科

113

112

111

（計）

580

機械工学科

166

164

162

電気電子工学科

146

144

142

応用化学科

146

144

142

環境建設学科

128

127

126

建築学科

146

144

142

情報工学科

128

127

126

(計）

860

850

840

国際地域学 国際地域学科

150

150

150

2 年次 25

2 年次 25

2 年次 25

3 年次 25

3 年次 25

3 年次 25

230

220

210

380

370

360

2 年次 25

2 年次 25

2 年次 25

3 年次 25

3 年次 25

3 年次 25

生命科学部 生命科学科

100

100

100

[合計］

4,382

学科
メディアコミュニケーション学科

工学部部

国際観光学科

(計)

130

920

570

4,293

130

920

560

4,204

2 年次 25

2 年次 25

2 年次 25

3 年次 25

3 年次 25

3 年次 25

130

920

附 則
１ この学則は、平成 13 年４月１日から施行する。
２ 文学部第２部国文学科、経営学部第１部商学科及び法学部第１部経営法学科は、改正後の第４条の規定にかかわらず、平成 13 年３月 31 日に当該学科に在学する者が当該学科に在学しなくなるまでの間、存続するものとする。
23

３ 第５条の規定にかかわらず、
経営学部第１部マーケティング学科及び法学部第１部企業法学科の平成 13 年度
から平成 15 年度までの入学定員は、次のとおりとする。

学部

平成 13 年度

平成 14 年度

平成 15 年度

入学定員

入学定員

入学定員

第１部

第１部

第１部

学科

経営学部

マーケティング学科

270

265

260

法学部

企業法学科

265

260

255

附 則
１ この学則は、平成 13 年４月１日から施行する。
２ 第５条の規定にかかわらず、平成 13 年度から平成 15 年度までの入学定員は、次のとおりとする。

学部学科

平成 13 年度

平成 14 年度

平成 15 年度

入学定員

入学定員

入学定員

第１部

文学部

第２部

53

中国哲学文学科

43

日本文学文化学科

229

英米文学科

126

124

122

130

120

110

史学科

113

112

111

教育学科

63

50

62

50

61

50

810

190

780

190

750

190

経済学科

252

200

243

200

234

200

国際経済学科

165

165

165

165

165

165

社会経済システム
学科
（計）
経営学科
マーケティング学
科
（計）

52
40

52

51
40

42
100

216

51

40

41
100

203

100

582

200

573

200

564

200

270

200

265

200

260

200

265

270

260

540

200

530

200

520

200

法律学科

265

200

260

200

255

200

企業法学科

265

（計）
社会学部

第１部

印度哲学科

(計）

法学部

第２部

53

ション学科

経営学部

第１部

哲学科

英語コミュニケー

経済学部

第２部

社会学科

260

255

530

200

520

200

510

200

122

130

118

130

114

130

24

社会文化システム学科
メディアコミュニケーション学科
社会心理学科
社会福祉学科

（計）

工学部

110

110

110

119

116

113

116

114

112

113

75

112

3 年次 10
580

205

75

111

3 年次 10570

3 年次 10205

3 年次 10560

3 年次 10

166

164

162

電気電子工学科

146

144

142

応用化学科

146

144

142

環境建設学科

128

127

126

建築学科

146

144

142

情報工学科

128

127

126

100

100

100

960

950

940

150

150

150

2 年次 25

2 年次 25

2 年次 25

3 年次 25

3 年次 25

3 年次 25

国際観光学科

230

220

210

(計)

380

370

360

2 年次 25

2 年次 25

2 年次 25

3 年次 25

3 年次 25

3 年次 25

100

100

100

ナル情報工学科(計）

国際地域学科
国際地域学
部

生命科学部 生命科学科
[合計］

4,482

995

2 年次 25
3 年次 25

4,393

995

2 年次 25
3 年次 10

3 年次 25205
3 年次 10

機械工学科

コンピュテーショ

75

4,304

995

2 年次 25
3 年次 10

3 年次 25

3 年次 10附 則
１ この学則は、平成 13 年４月１日から施行する。
２ 前項の規定にかかわらず、第 25 条第３号、第４号、第５号、第６号、第 30 条第１項第４号、第 43 条の２第１項及び第 53 条第２項については、平成 13 年１月６日から施行する。
３ 第 39 条、第 45 条第１項別表（３）の１、別表（３）の２、第３項別表（３）の４③、第４項別表（３）の５及び第 52 条については、平成 13 年度入学生から適用し、平成 12 年度以前の入学生については、なお従前の
25

例による。
附 則
１ この学則は、平成 14 年４月１日から施行する。
２ 第 39 条第１項別表（２）、第 45 条第１項別表（３）の１、別表（３）の２、第 50 条については、平成 14年度入学生から適用し、それ以前については、なお従前の例による。
３ 前項の規定にかかわらず、
第 39 条第１項別表（２）の社会学部第１部社会福祉学科の教育課程表については、
平成 13 年度入学生から適用する。
附 則
この学則は、平成 14 年７月 15 日から施行する。
附 則
１ この学則は平成 15 年４月１日から施行する。
２ 第 39 条第１項別表（２）および第 52 条別表（１）については、平成 15 年度入学生から適用し、平成 14 年度以前の入学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は平成 15 年４月１日から施行する。
附 則
１ この学則は、平成 16 年４月１日から施行する。
２ 文学部第１部印度哲学科及び第２部印度哲学科は、改正後の第４条の規定にかかわらず、平成 16 年３月 31日に当該学科に在学する者が当該学科に在学しなくなるまでの間、存続するものとする。
附 則
１ この学則は、平成 16 年４月１日から施行する。ただし、第 25 条の規定は、平成 15 年 12 月１日から施行する。
２ 前項の規定にかかわらず、第 39 条別表（２）、第 45 条別表（３）の２、（３）の３、（３）の４、（３）の５、
第 52 条別表（１）については、平成 16 年度入学生から適用し、平成 15 年度以前の入学生については、なお従前の例による。
附 則
１ この学則は、平成 17 年４月１日から施行する。
２ 工学部電気電子工学科及びコンピュテーショナル情報工学科は、改正後の第４条の規定にかかわらず、平成
17 年３月 31 日に当該学科に在学する者が当該学科に在学しなくなるまでの間、存続するものとする。
３ 改正後の第５条の規定にかかわらず、国際地域学部国際地域学科の平成 17 年度から平成 19 年度までの入学
定員及び編入学定員は、次のとおりとする。
学部
国際地域学部

平成 17 年度

平成 18 年度

平成 19 年度

入学定員

入学定員

入学定員

学科
国際地域学科

180

180

180

２年次

25

２年次

0

２年次

0

３年次

25

３年次

25

３年次

0

４ 第 39 条第１項別表（２）、第 45 条第１項別表（３）の１、第４項別表（３）の５及び第 52 条別表（１）については、平成 17 年度入学生から適用し、平成 16 年度以前の入学生については、なお従前の例による。
附 則
１ この学則は、平成 17 年４月１日から施行する。

26

２ 第 39 条第１項別表（２）については、平成 17 年度入学生から適用し、平成 16 年度以前の入学生については、
なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成 18 年４月１日から施行する。
附 則
１ この学則は、平成 18 年４月１日から施行する。
２ 第 39 条第１項別表（２）及び第 45 条第１項別表（３）の１、別表（３）の２については、平成 18 年度入学生から適用し、平成 17 年度以前の入学生については、なお従前の例による。
３ 前項の規定にかかわらず、ライフデザイン学部健康スポーツ学科の平成 17 年度入学生が、中学校教諭１種免許状（保健体育）及び高等学校教諭１種免許状（保健体育）を取得するために、第 39 条第１項別表（２）及び第 45 条第１項別表（３）の２の科目を履修する場合においては、この限りではない。
附 則
１ この学則は、平成 18 年４月１日から施行する。
２ 平成 17 年度以前の入学生の学費については、第 65 条別表（４）の３の規定にかかわらず、なお従前の例によるものとし、当該者が平成 21 年度以降において修業年限を超えて在学する場合の学費については、当該年度に在学する４年次生の学費を適用する。
附 則
１ この学則は、平成 18 年４月１日から施行する。
２ 前項の規定にかかわらず、平成 17 年度以前の入学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成 18 年４月１日から施行する。
附 則
この学則は、平成 18 年４月１日から施行する。
附 則
この学則は、平成 19 年４月１日から施行する。
附 則
１ この学則は、平成 19 年４月１日から施行する。
２ 第 39 条第１項別表（２）及び第 45 条別表（３）の１については、平成 19 年度入学生から適用し、平成 18
年度以前の入学生については、なお従前の例による。
３ 前項の規定にかかわらず、第 39 条第１項別表（２）のライフデザイン学部人間環境デザイン学科の教育課程
表は、平成 18 年度入学生から適用する。
附 則
１ この学則は、平成 20 年４月１日から施行する。
２ 第５条、第 39 条第１項別表（２）、第 45 条別表（３）の１・２、第 52 条別表（１）、第 55 条及び第 65 条別表（４）の３については、平成 20 年度入学生から適用し、平成 19 年度以前の入学生については、なお従前の
例による。
附 則
１ この学則は、平成 20 年 4 月 1 日から施行する。
２ 経済学部第１部社会経済システム学科は、改正後の第４条の規定にかかわらず、平成 20 年３月 31 日に当該学科に在学する者が当該学科に在学しなくなるまでの間、存続するものとする。
附 則
１ この学則は、平成 20 年 4 月 1 日から施行する。
27

２ 第 39 条第１項別表（２）、第 45 条第 1 項別表（３）の１、別表（３）の２及び第 52 条別表（１）について
は、平成 20 年度入学生から適用し、平成 19 年度以前の入学生については、なお従前の例による。
附 則
１ この学則は、平成 20 年 4 月 1 日から施行する。
２ 第 39 条第１項別表（２）、第 45 条第 1 項別表（３）の２、第３項別表（３）の４及び第 52 条別表（１）については、平成 20 年度入学生から適用し、平成 19 年度以前の入学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成 20 年７月 22 日から施行する。
附 則
１ この学則は、平成21年４月１日から施行する。
２ 平成20年度以前の入学生の授業料その他の学費については、第65条別表（４）の３の規定にかかわらず、なお従前の例によるものとし、当該者が平成24年度以降において修業年限を超えて在学する場合の学費については、当該年度に在学する４年次生の学費を適用する。
附 則
１ この学則は、平成21年４月１日から施行する。
２ 工学部機械工学科、電子情報工学科、応用化学科、環境建設学科、建築学科、情報工学科、コンピュ
テーショナル工学科及び機能ロボティクス学科は、改正後の第４条の規定にかかわらず、平成21年３月31日に当該学科に在学する者が当該学科に在学しなくなるまでの間、存続するものとする。
３ 第39条第１項別表（２）、第45条第１項別表（３）の１、第３項別表（３）の４、第４項別表（３）の５、第５項別表（３）の６、第６項別表（３）の７、第52条別表（１）、第55条及び第65条別表（４）の３については、平成21年度入学生から適用し、平成20年度以前の入学生については、なお従前の例による。
附 則
１ この学則は、平成 21 年４月１日から施行する。
２ 第 45 条第８項別表（３）の９については、平成 21 年度入学生から適用し、平成 20 年度以前の入学生については、なお従前の例による。
附 則
１ この学則は、平成21年４月１日から施行する。
２ 第39条第１項別表（２）および第45条第４項別表（３）の５については、平成21年度入学生から適用
し、平成20年度以前の入学生については、なお従前の例による。
附 則
１ この学則は、平成 21 年４月１日から施行する。
２ 前項の規定にかかわらず、第 39 条第１項別表（２）、第 45 条第７項別表（３）の８及び第 52 条別表（１）については、平成 21 年度入学生から適用し、平成 20 年度以前の入学生については、なお従前の例による。
３ 前項の規定にかかわらず、第 39 条第１項別表（２）の文学部第２部教育学科教育課程表については、平成
20 年度入学生から適用する。
附 則
１ この学則は、平成 22 年４月１日から施行する。
２ 前項の規定にかかわらず、第５条、第 39 条第１項別表（２）、第 45 条第１項別表（３）の１、 第 52 条別表（１）及び第 65 条別表(４）の３については、平成 22 年度入学生から適用し、平成 21 年度以前の入学生に28

ついては、なお従前の例による。
附 則
１ この学則は平成 22 年４月１日から施行する。
２ 第 39 条第１項別表（２）および第 45 条第１項別表（３）の１については、平成 22 年度入学生から適用し、平成 21 年度以前の入学生については、なお従前の例による。
附 則
１ この学則は平成22年４月１日から施行する。
２ 第45条第１項別表（３）の２については、平成22年度入学生から適用し、平成21年度以前の入学生については、なお従前の例による。
附 則
１ この学則は平成 22 年４月１日から施行する。
２ 第 39 条第１項別表（２）については、平成 22 年度入学生から適用し、平成 21 年度以前の入学生については、
なお従前の例による。
附 則
この学則は平成22年４月１日から施行する。
附 則
１ この学則は平成22年４月１日から施行する。
２ 第39条第１項別表（２）および第45条第1項別表（３）の２については、平成22年度入学生から適用し、平成
21年度以前の入学生については、なお従前の例による。
附 則1

この学則は平成 22 年４月１日から施行する。

2

第 39 条第１項別表（２）については、平成 21 年度入学生から適用する。
附 則

1 この学則は平成 23 年４月１日から施行する。
2 第 39 条第１項別表（２）については、平成 23 年度入学生から適用し、平成 22 年度以前の入学生については、
なお従前の例による。
附 則
１ この学則は、平成 23 年４月１日から施行する。
２ 第 39 条第１項別表(２)については、平成 23 年度入学生から適用し、平成 22 年度以前の入学生については、
なお従前の例による。
附 則
この学則は平成 23 年４月１日から施行する。
附 則
この学則は、平成 23 年４月１日から施行する。
附 則
１ この学則は、平成 23 年４月１日から施行する。
２ 第 45 条第１項別表(３)の２および第 45 条第５項別表（３）の６については、
平成 23 年度入学生から適用し、平成 22 年度以前の入学生については、なお従前の例による。
附 則
１ この学則は、平成 24 年４月１日から施行する。
２ 第 39 条第１項別表（２）のうち、生命科学部各学科の教育課程表については、平成 21 年度以降の入学生に適用し、平成 20 年度以前の入学生については、なお従前の例による。文学部第１部、経済学部第１部、経営学
29

部第１部、法学部第１部、社会学部第１部、国際地域学部国際地域学科国際地域専攻、国際地域学部国際観光学科、文学部第２部、経済学部第２部、経営学部第２部、法学部第２部、社会学部第２部は、平成 24 年度入学生から適用し、平成 23 年度以前の入学生については、なお従前の例による。
３ 第 45 条第１項別表（３）の１、同第２項別表（３）の３、同第３項別表（３）の４、同第４項別表（３）の５および第 52 条別表（１）については、平成 24 年度入学生から適用し、平成 23 年度以前の入学生については、
なお従前の例による。
附 則
１ この学則は、平成 24 年４月１日から施行する。
２ 第 39 条第１項別表（２）、第 45 条同第４項別表（３）の５および同第６項別表（３）の７については、平成
24 年度入学生から適用し、平成 23 年度以前の入学生については、なお従前の例による。
附 則
１ この学則は、平成 25 年４月１日から施行する。
２ 文学部第１部インド哲学科、中国哲学文学科、文学部第２部インド哲学科及び生命科学部食環境科学科は、
改正後の第４条の規定にかかわらず、平成 25 年３月 31 日に当該学科に在学する者が当該学科に在学しなくなるまでの間、存続するものとする。
３ 第４条、第５条、第 45 条、第 39 条第１項別表（２）、第 45 条第１項別表（３）の１、同項別表（３）の２、同第８項別表（３）の９、同第９項別表（３）の 10、同第 10 項別表（３）の 11、第 52 条別表（１）について
は、平成 25 年度入学生から適用し、平成 24 年度以前の入学生については、なお従前の例による。
附 則
１ この学則は、平成 25 年４月１日から施行する。
２ 第 39 条第１項別表（２）、第 45 条第１項別表（３）の２、同３項別表（３）の４、同第７項別表（３）の８、第 52 条別表（１）については、平成 25 年度入学生から適用し、平成 24 年度以前の入学生については、なお従前の例による。第 82 条については、平成 24 年度入学生から適用し、平成 23 年度以前の入学生については、な
お従前の例による。
附 則
１ この学則は、平成 26 年４月１日から施行する。
２ 第 39 条第１項別表（２）、第 52 条別表（１）については、平成 26 年度入学生から適用し、平成 25 年度以前の入学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成 26 年７月１日から施行する。
附 則
１ この学則は、平成 27 年４月１日から施行する。
２ 第５条に定める入学定員については、平成 27 年度入学生から適用する。
附 則
この学則は、平成 27 年４月１日から施行する。
附 則
１ この学則は、平成 28 年 4 月 1 日から施行する。
２ 前項の規定にかかわらず、平成 27 年度以前の入学生については、第 39 条、第 45 条各項、第 52 条及び第 82条の規定は、なお従前の例による。
附 則
１ この学則は、平成 29 年４月１日から施行する。
２ 文学部第１部英語コミュニケーション学科、国際地域学部国際地域学科、国際観光学科は、改正後の第４条30の規定にかかわらず、平成 29 年３月 31 日に当該学科に在学する者が当該学科に在学しなくなるまでの間、存続するものとする。
３ 第５条に定める入学定員については、平成 29 年度入学生から適用する。

31

設置の趣旨を記載した書類
目 次① 設置の趣旨及び必要性･･･p.1② 学部、学科等の特色･･･p.2③ 学部・学科などの名称及び学位の名称･･･p.5④ 教育課程の編成の考え方及び特色･･･p.5⑤ 教員組織の編成の考え方及び特色･･･p.13⑥ 教育方法、履修指導方法及び卒業要件･･･p.14⑦ 施設、設備の整備計画･･･p.18⑧ 入学者選抜の概要･･･p.20⑨ 取得可能な資格･･･p.21⑩ 実習の具体的計画（教育実習）･･･p.21⑪ 企業実習や海外語学研修などの学外実習を実施する場合の具体的計画･･･p.24⑫ 編入学・転入学定員を設定する場合の具体的計画･･･p.26⑬ 管理運営･･･p.27⑭ 自己点検・評価･･･p.28⑮ 情報の公表･･･p.29⑯ 教育内容の改善を図るための組織的な研修等･･･p.31⑰ 社会的、職業的自立に関する指導及び体制･･･p.32

①設置の趣旨及び必要性
ア

設置の趣旨及び必要性
東洋大学は設立以来、「諸学の基礎は哲学にあり」、「独立自活」、「知徳兼全」という理念を掲げ、自己の哲学を持ち、先入観にとらわれず多様な価値観を認めつつ学習を積み、自己の学びを社会に活かして貢献していく人間を育てることをめざしている。その理念を踏まえ、文学部ではとくに、古今東西の思
想・文化の継承・創造を図るべく、広汎な教養と深い専門知識を備えた人材を養成することをめざしている。そのために、「読む力・書く力・考える力」の育成に重点を置き、十分な語学力や深い読解力、適切な表現力、論理的な思考力、鋭敏な批判力等々を学生に修得させる教育を行っている。
以上の全学・学部の理念を踏まえ、文学部においては、高度の英語運用能力の養成と国際理解の促進を目的として、平成 12 年度に英語コミュニケーション学科を設立し、今日まで、英語運用能力を通じて国際社会に貢献できる人材の養成に努めてきた。
一方、今日の世界においては、グローバル化の進行に伴い、政治、外交、経済、社会、文化的価値観のあらゆる面において多極化が進行し、世界のさまざまな地域、人間の間の交流や情報交換が盛んになる一方、軍事、政治、経済などの局面においては競争や対立も生まれている。そのような状況においては、英語のスキルや英語圏を中心とした異文化理解に留まらず、多言語を領分とする語学スキル、日本
及び世界の多様な地域の文化に対する深い理解を以て、異なる文化基盤を持つ人々との相互の理解を図り、なおかつ積極的な発信の力を以て国際社会で活躍する人材を養成する必要性が高まっている。
以上の視点に鑑み、文学部において、従来設置されていた「英語コミュニケーション学科」の募集を
平成 28 年度をもって停止し、英語のみならず日本及び世界の多様な言語・文化に対する深い理解と複眼的な視野を以て、多様な文化的背景を持つ世界の人々とのコミュニケーションの推進を図りつつ、自らの文化を世界へと発信する力を持った人材の養成をめざし、平成 29 年度より国際文化コミュニケーショ
ン学科を開設することを企図する。
イ

養成する人材像、教育上の目的〇養成する人材像
国際文化コミュニケーション学科においては、グローバル化時代の世界共通語としての英語を基礎としながら、英語以外の言語についての理解も持ち、日本及び世界の言語・文化に対する深い理解を礎としながら異なる文化間のコミュニケーションを推進し、多文化間の共生を図りながら多角的視野で自らを発信することを通じて国際化社会の発展に貢献できる人材を養成することをめざす。
卒業後の進路としては、国及び地方自治体の公務員、英語の教職をはじめとする教育文化産業、国際機関職員及びＮＧＯ，ＮＰＯ職員、翻訳・通訳、非日本語母語話者を対象とする日本語教員、航空業界、
観光産業、総合商社など貿易業界、出版・報道その他マスコミ関係、広告業界、流通分野において文化的感性を活かせるデパートなどの業界、グローバル企業などを想定する。また、あらゆる業種の一般企業において、語学力と文化の多様性に対する理解を活かして活躍することを想定している。
〇教育上の目的
以上の人材養成の理念に基づき、国際文化コミュニケーション学科では、以下の教育上の目的を掲げ
1

る。
・国際化時代に要請される共通語としての英語を学科教育の基幹として据え、読解、聴解、文章表現、
コミュニケーションのすべてにわたって質の高い運用能力を身につけさせ、社会のさまざまな場面で英語を用いて活躍できるスキルを養成する。
・英語に加え、ドイツ語、フランス語など第二の外国語の習得を促し、国際化の進む世界において、英語を中心としながら多言語にわたるコミュニケーションを推進しうる力を育てる。
・英語圏、ドイツ語圏、フランス語圏など世界の多様な地域の歴史や風土に根ざした文化の学修を通し、多極化する世界を広い視野で見るための深い教養を身につけさせる。また、世界のさまざまな文化間の交流の歴史・現状・課題を理解させ、異文化理解と共生を推進する精神を涵養する。
・日本語及び日本の多様な文化表象についての意識化を図り、日本文化への理解を深めると同時に、それを新たな視点で捉えて世界に向けて発信し、国際交流と新たな文化の創造に貢献できる能力を身につけさせる。
・言語と文化に関する教育を通じて、自律的な思考力と確かな日本語表現力、探究心と協調性を涵養し、
語学力と文化の素養を以て自らの生き方を確立し、社会に貢献する力を育てる。
以上のごとく、国際文化コミュニケーション学科の設置は、語学力とさまざまな文化に関わる深い教養を活かして国際社会の発展に貢献する人材を育てることをめざすものである。
ウ

中心的な学問分野
語学力の養成と日本及び外国の文化への深い理解の涵養を掲げる国際文化コミュニケーション学科においては、以下の５分野を中心的な学問分野とする。
(1)英語コミュニケーション分野(2) 文化間コミュニケーション分野（英語、ドイツ語、フランス語、日本語を中心とする）(3) 比較文学・比較文化分野（英語圏・ドイツ語圏・フランス語圏文化、日本文化、異文化交流）(4) 日本文化分野(5) 日本語教育分野②学部、学科などの特色
国際文化コミュニケーション学科は、英語を中心とする高度の語学力と日本及び世界の多様な文化に対する深い理解を以て、異なる文化基盤を持つ人々との相互理解を図りつつコミュニケーションを推進し、国際社会の発展に貢献できる人材を養成することを目的とする。本学科の教育・研究は、世界における共通語である英語の高度の運用能力の養成を基幹として据えるが、語学力の修得のみを目的化するには留まらない。もとより、本学科の教育課程は、古今東西の思想・文化の継承・創造と広汎な教養の涵養、深い専門知識の教授を目的とする文学部の教育理念に則り、全学で運営される「基盤教育」、語学などのスキルの修得と人文分野における分野横断的学修を提供する「文学部基盤科目」、学科としての専門領域を教授するための「専門科目」の３層から構成され、専門的領域と教養的領域の融合を図るものとなっている。そのことを踏まえた上で、以下に学科における教育・研究の特色を挙げる。
2

(1)英語運用能力の養成を学科教育の基幹として位置づけ、1 年次及び 2 年次に配当される「必修科目」
をはじめとして多数の英語専門科目を開講し、世界共通の基準（TOEFL, TOEIC, CEFR など）を踏まえ、高度の英語力の養成をめざす。
(2)英語に加えて第二の外国語の履修を義務づけ、多言語理解、複眼的視野に立った国際コミュニケーシ
ョン力の育成をめざす。とくにドイツ語、フランス語に関して「文学部基盤科目」の学修を発展させるべく専門語学科目を複数配置する。
(3)アメリカ、イギリス、ドイツ、フランスを中心にしながら世界の多様な文化への理解を深めると同時に、多文化間のコミュニケーションに対する理解や意欲を培うべく、異文化理解、異文化交流に関わる科目を多数開講する。
(4)現代文化、日本から世界への文化の発信を意識した科目を多数配置し、日本文化を新たな視点で捉えることをめざす。
(5)1 年次から 4 年次まですべての学年に必修科目として配置される少人数の「ゼミナール」を通し、論理的思考や表現力、自主性、他者との協働、社会性などを学ばせる。
(6)英語と「ゼミナール」を基幹として位置づけながら、英語コミュニケーション及び英語圏文化、比較
文化（ドイツ及びフランス等）、日本文化、日本語教育といった領域を緩やかな形で行き来できるよ
うに、選択の自由度の高い教育課程を設定する。
(7)国際社会で活躍する人材を養成するという観点から、学生の海外での学修を推進し、希望する学生には海外留学や語学研修などの機会を大学全体で提供する。そのため、在学中にそのいずれかを経験できるよう、柔軟なカリキュラムを設定する。
(8)入学定員の 20％程度を目安として、海外からの留学生及び交換留学生を積極的に受け入れ、多言語・多文化間のコミュニケーション及び異文化理解の実践を学内において推進する。
(9)中学校教諭 1 種免許状（英語）、高等学校教諭１種免許状（英語）、図書館司書などの資格の取得をめ
ざす科目を配置する。
(10)「日本語教員養成プログラム」を設置し、第二言語としての日本語の教授にあたる人材を養成する。
(11)「専門科目」として「キャリア形成デザイン」を配置し、企業で活躍する人材を講師として招き、実践的なキャリア教育を行う。
以上の点から、国際化に対応する学部・学科が多く設置されている中にあって、本学科の特色は、１）
専門的スキルとしての語学力の養成と、文化的な教養や思考力の涵養の融合をめざすこと、２）海外留学や語学研修などの推進と海外からの留学生の積極的受け入れの両輪を通じて異文化交流を進め、学生の国際感覚を磨くこと、さらに、３）学科での学修を社会に活かすべく、キャリア形成に力を入れていることにあると言える。
中央教育審議会答申「我が国の高等教育の将来像」（平成 17 年 1 月 28 日）の第２章、３「高等教育の多様な機能と個性・特色の明確化」においては、大学が担うべきさまざまな機能が挙げられている。その中で本学科は、まず、高度の語学力と文化理解を活かして通訳や教育職、国際機関職員など専門的な職業分野で活躍する人材を養成すること、すなわち「高度専門的職業人育成」をめざす。その専門的職
能はとくに国際交流の分野において活かされるものであるゆえに、本学科の人材養成には「社会貢献機
能」の要素が加わる。また、本学科の教育・研究は、世界の多様な文化に対する教養を深めようとする
3

ものであるし、上述のごとく、本学科の専門教育は、全学および文学部の枠で行われる広汎な教養教育を基盤として成立する。この点からすれば、本学科の教育は「総合的教養教育」の面を持つ。一方、本学科で学修した者の相当数は、実際の就職に際しては、狭い意味の専門領域のみでなく、一般企業や官公庁など社会のさまざまな場で幅広く活躍することが想定される。その点から、本学科は、「高度専門的
職業人育成」を目標としつつ、「幅広い職業人養成」の役割も担い、社会に広く貢献することが想定される。
＊ 学科の新設が文学部の教育・研究に及ぼす影響
なお、国際文化コミュニケーション学科は、文学部に従来設置されていた英語コミュニケーション学科を廃止し、日本文学文化学科の第 1 部・第２部について定員削減を行うことにより設置される。学科の入学定員は、日本文学文化学科第１部から 67 名、同第 2 部から 30 名の定員を移動し、さらに 3 名を加え 100 名とする。それに伴い、日本文学文化学科の定員は第 1 部 133 名、第 2 部 50 名となる。
教員組織について述べれば、英語コミュニケーション学科から 6 名、日本文学文化学科から 4 名を移動し、日本文学文化学科の退職教員の補充として採用される新任教員１名を加え、11 名で構成される。
一方、平成 29 年度以降、日本文学文化学科は 15 名で運営することになるが、これについても、変更後の学生数に照らし、大学設置基準に定める教員数を満たし、なおかつ、学科の教育が提供する分野をバ
ランスよくカバーしており、教育・研究上の問題は生じない。
以上の変更の目的と期待される効果は以下のとおりである。
文学部においては、「古今東西の思想・文化の継承・創造を図るべく、広汎な教養と深い専門知識を備えた人材を養成する」という理念を掲げ、「読む力・書く力・考える力」の育成に重点を置き、十分な語
学力や深い読解力、適切な表現力、論理的な思考力、鋭敏な批判力等を学生に修得させる教育をめざしている。これまで日本文学文化学科は、世界から日本を見る、日本から世界を見るという広い視野の日
本文化理解を、英語コミュニケーション学科は、高度の英語コミュニケーション能力の養成を目標として掲げ、教育・研究を遂行してきた。しかるに、グローバル化が急速に進行する世界においては、英語
力のみならず広い視野と国際感覚を備えて社会で活躍する人材を養成する必要性が高まっている。また、真の国際化を進めるには、日本文化に関する研究と伝統の継承をより深く専門的な形で極め、世界に発信していくことが必要になる。
英語コミュニケーション学科では、英語のコミュニケーション能力の養成に特化した教育・研究を行ってきたが、新設を企図する国際文化コミュニケーション学科においては、英語運用能力の養成を基幹として据えながら、ドイツ語、フランス語など第二の外国語の学修を組み込む。さらに、欧米、日本など世界の言語と文化に関する多様な科目を配置して文化的コンテンツを充実させ、ゼミナールを軸としながら思考力・表現力・発信力の育成を図る。さらに、外国人留学生の積極的受け入れを通じた国際交流をめざす。こうした点を以て国際文化コミュニケーション学科は、文学部全体における国際化と文化交流を牽引することが期待される。
なお、従来英語コミュニケーション学科において設置されていた中学校・高等学校の英語教員養成課
程は、新学科に改めて設置（認可申請中）されるため、資格取得のための学修は保証される。さらに新学科には「日本語教員養成プログラム」も設置され、キャリア形成の面に更なる選択肢を提供する。
一方、日本文学文化学科は、定員削減により、日本文化のより深く専門的な教育・研究と伝統文化の4

継承をめざす。従来同学科は、第 1 部 200 名、第２部 80 名の定員を抱え、幅広い視点から日本を見るという多様さの利点がある一方、多人数の授業が多くなり学生対応が必ずしも十分に行えないという問題点があった。また第２部においては、将来の定員確保についての展望に不安が生じていた。今回の収容
定員数変更に際して、同学科ではカリキュラム改訂を行う。新カリキュラムにおいては、従来の学科の主要科目の学修内容が保証されているばかりでなく、専門的な日本研究と伝統文化の継承に焦点を絞った科目構成が為されることになる。また、教育方法・指導の面から見て、定員数を絞りこむことでよりきめ細かな指導と学生対応が可能になり、教育の水準は向上する。この専門領域の明確化により、同学科は今後、国際化時代における日本研究の拠点としての役割を担うことが期待される。
日本文学文化学科において開設されている中学校・高等学校の国語及び書道の教員養成課程について
は、変更後も設置基準に照らして十分な教員の配置が保証されており、継続して教員養成が行われる。
なお、日本文学文化学科も国際文化コミュニケーション学科も、専門科目の一部を「文学部基盤科目」
として開放する。また、国際文化コミュニケーション学科に開設予定の「日本語教員養成プログラム」
も、文学部の学生に開放される。それにより、両学科の学生にとってはもちろん、文学部の全学生にとって、開講科目の多様性が高まることになる。
今回の変更により文学部全体の定員数は減少するが、収容定員変更前の内容と比較して同等以上の教育の質が担保されると言える。

③学部・学科などの名称及び学位の名称
学部・学科名、ならびに卒業時に授与される学位は以下のとおりである。
文学部〈英語名称：Faculty of Letters〉

国際文化コミュニケーション学科〈英語名称：Department of International Culture and Commucation Studies〉
学位：学士（文学）〈英語名称：Bachelor of Arts 〉
以上の名称は、高度の語学力、自文化、異文化を含め、世界の多様な文化に対する深い理解を以て異なる文化間のコミュニケーションを推進し、国際社会の発展に貢献する人材を養成するという学科の教育・研究目的を表現したものである。

④教育課程の編成の考え方及び特色
ア

教育課程編成の基本方針
国際文化コミュニケーション学科は、英語を中心とする高度の語学力と、自文化、異文化を含めて世界の多様な文化に対する深い理解を備え、積極的、自律的な思考力を以て自己を発信しながら異なる文
化間のコミュニケーションを推進し、国際社会の中で活躍する人材の養成をめざす。そのため、学科の教育課程は以下の基本方針に沿って編成される。
(1)国際社会において自ら発信し行動し活躍するに足る高度の英語運用能力を養成すること。
(2)英語以外の言語の学修を通じて国際コミュニケーションに対する資質を育てること。
5(3)日本、欧米等世界の多様な文化に対する理解及び異文化交流についての深い教養を身に付けさせること。
(4)多様な資料の読解・分析力、論理的思考力、表現力、自ら課題を設定し解決する力を身に付けさせること。
(5)専門に偏らない幅広い教養を身に付けさせること。
(6)教職、日本語教員など、専門性を活かせる職業に就くための資格、技能の習得を可能にすること。
(7)自立した人間として社会において活躍するための知識や技能を身につけさせること。
(8)自らを律し他者と協働しながら社会に貢献することのできる力を身に付けさせること。
以上の目的の実現のため、国際文化コミュニケーション学科においては、全学で運営される「基盤教育」、文学部で運営される「文学部基盤科目」、学科の専門領域の教授を行う「専門科目」の３層の科目
区分から成る教育課程を編成する。
イ

教育課程及び科目区分の編成
前述のごとく、国際文化コミュニケーション学科の教育課程は、「基盤教育」、「文学部基盤科目」、「専門科目」の３層の科目区分により編成されている。
以下に、それぞれの科目区分の理念と構成について述べる。
◆「基盤教育」「基盤教育」
まず、「基盤教育」は幅広く質の高い教養教育をめざして全学共通の枠で開講されるものである。「基盤教育」はさらに以下の区分に分かれている。
(1)「哲学・思想」：東洋大学の建学の理念に表われた哲学を学ばせる科目区分である。学祖井上円了によれば、哲学とは諸学の基礎であると同時にあらゆる実践の源でもある。これはすなわち、第 15回中央教育審議会（平成 14 年 2 月 21 日）配布資料「新しい時代における教養教育の在り方について（答申）」に示されるところの「ものの見方、考え方、価値観の総体」を示唆する学問であるとも言える。それゆえ、全学生はこの科目群から 1 科目２単位以上を選択履修する。
(2)「学問の基礎」：この科目区分には、いわゆるリベラルアーツ科目が配置されており、人文・社会・
自然のさまざまな領域の学問の基礎を概説的に学ぶ。
(3)「国際人の形成」：日本及び外国の諸地域の現状や歴史、文化、あるいは国際関係を学ぶ。また、「短期海外研修」などを通じ国際感覚を養う。
(4)「キャリア・市民形成」：社会の一員として生活していく際に必要となる知識や技術と社会人としての倫理や基礎力を学ぶ科目群で、憲法、企業、流通、情報技術や倫理、健康管理に関する科目が含まれている。就職、キャリア形成の支援という観点に鑑み、全学生はこの科目群から 1 科目２単
位以上を選択履修する。
(5)「総合・学際」：

学問領域の枠にとらわれない、多様かつ学際的なテーマ設定のもとに行われる講義であり、分野横断的な思考力を高める。
(6)「留学支援科目」：留学をめざす学生の英語力の向上を目的とした「英語特別教育科目」、留学生に対する日本語・日本文化教育のための「日本語科目」が含まれる。

6

以上のごとく多様な科目群から成る全学の「基盤教育」は、ものごとの原理であり実践であるところの哲学を基礎とし、「知徳健全」、「東洋と西洋の融合」、「他者への貢献」を掲げた東洋大学の建学の理念に基づいて構成された科目群であると同時に、上述の中央教育審議会答申「新しい時代における教養教育の在り方について」に示されるところの「知的な側面のみならず、規範意識と倫理性、感性と美意識、主体的に行動する力、バランス感覚、体力や精神力などを含めた総体的な概念」を成し、「社会とのかかわりの中で自己を位置付け律していく力や、自ら社会秩序を作り出していく力」の基礎を形成するものである。
本学科においては、以上の「基盤教育」科目の中から、「哲学・思想」分野の 1 科目 2 単位及び「キャリア・市民形成」分野の 1 科目 2 単位を含め、12 単位以上を選択履修する。
◆「文学部基盤科目」「文学部基盤科目」「文学部基盤科目」は、古今東西の思想・文化の継承と創造を理念として掲げ、広汎な教養と深い専門知識の習得をめざす文学部での学修に取り組む学生が知っておくべき知識、スキルを養成すると同時に、各学科で担う分野の基礎を学科の枠を超えて横断的に学ばせるという目的のために開講される科目群であり、専門と幅広い教養の橋渡しを行う科目群であるとも言える。下位区分としては、「文学部教育」、「文学部基礎専門科目」、「国際コミュニケーション科目」、「諸資格関連科目」、「キャリア教育」がある。
(1)「文学部教育」には、学祖井上円了の思想や建学の理念を学ぶ「東洋大学・井上円了研究」、伝統文化に触れ、理解することを目的とする「伝統文化講座」が含まれる。
(2)「文学部基礎専門科目」は、文学部の各学科の専門科目のうち基礎あるいは概説的役割を持った科目を他学科に開放して学科横断的に学ばせることを目的としている。この科目群は、専門の枠を超えた広い視野での学修の形を提供し、専門と教養の融合による学際的な学びを実現しようとするものである。
(3)「国際コミュニケーション科目」は、文学部の専門分野の学修や国際社会での活躍に必要な語学スキルの習得、語学を通じた異文化理解を目的とする科目群である。開講科目としては、英語、ドイツ語、
フランス語、中国語、日本語（留学生用）がある。この科目群は、国際コミュニケーション学科の教育目的である高度な語学力の養成の基礎を担うという意味を持つ。1 年次においては、英語の基本的なコミュニケーション能力の養成を目的とする「Oral Communication」4 科目 4 単位を必修とし、それに加え、ドイツ語、フランス語、中国語から 1 カ国語 4 単位を選択必修として学ぶ。2 年次には、1年次に履修した語学から 1 カ国語 4 単位、3 年次には、2 年次に履修した語学を 1 カ国語 2 単位履修する。留学生は、日本語 8 単位（うち 1 年次の 4 科目 4 単位は必修）ならびに英語（英語を母語とする
学生は、ドイツ語・フランス語・中国語から 1 カ国語選択）6 単位を履修する。
(4)「諸資格関連科目」は、大学での学修を社会において活かすという新しい意味での教養教育を目的とする科目である。文学部では、教諭、図書館司書、学校図書館司書教諭、社会福祉主事、社会教育主
事、博物館学芸員の資格取得のための科目を開講する。
(5)「キャリア教育」の科目群は、同じく大学での学修を社会に活かすという新たな教養を担うために開講される科目群であり、社会人となるための心構えや就職活動をする際に踏まえておくべき基礎知識、情報処理など幅広い職業を想定した科目配置がなされている。さらにこの科目区分には「インターン
シップ」や「ボランティア活動」という実践的科目も含まれる。
7

以上の「文学部基盤科目」については、16 単位以上を履修することとする。その内訳は、外国語力の養成をめざす学科の特徴を反映し、14 単位は、
「国際コミュニケーション科目」の語学科目から履修させる。この履修要件は、高い語学力の養成と国際理解を掲げる学科の教育の質の保証という観点に従って設定されている。他方、「文学部基盤科目」はすべて卒業要件単位として数えることができるため、学生は、必修及び選択必修の要件を満たしたうえで、自らの興味と必要に応じ、多様な分野から科目を選択して学ぶことができる。
◆専門科目
専門科目
「専門科目」は、学科の専門的領域の教育・研究を行うための科目群である。ここには「必修科目」、「選択必修科目」の区分が含まれる。
以下に、各区分の科目構成及び教育内容の概要を記す。
(1)必修科目〇「基礎」領域「必修科目」を構成するのは、学科の教育・研究の基幹を成す「基礎」領域の科目群である。これ
らは、学修内容を確実に学ばせるために、学修の段階に沿って各学年に細かく配当される。
まず、必修講義科目として、「国際文化コミュニケーション概説」がある。これは、学科の教育・研究の理念と全体像を紹介するとともに、学修を構成する各分野についての基礎的知識と問題意識を持たせ、４年間にわたる学修の展望を持たせることを目的として、１年次に配当される。
「基礎」領域の第２の要素として、英語科目群、すなわち、１年次から２年次に配置される「英語リーディングとライティング」、「英語リスニングとスピーキング」がある。これらは演習形式で行われ、「聞く」、「話す」、「読む」、「書く」という英語の４技能のすべてをバランスよく伸ばすことを目的とする。これらの必修英語科目においては、学修が段階を追って確実に進むように学年、学期を細かく指定し、習熟度別クラス編成を行う。
「基礎」領域にはさらに、１年次から４年次まで全学年にわたって、演習形式の「ゼミナール」が配置される。
「ゼミナール」は、外国語を含む資料の読解、資料検索、論理的思考法、レポートや論文の書き方、口頭発表の方法など、学科の学修に必要な知識と方法を実践的な形で学ばせるための科目であり、大学での学びの導入編として１年次春学期に配当される「入門ゼミナール」から、４年次の「卒論ゼミナール」、「卒業論文」に至るまで、段階を追って各学年に配当される。２年次からは、教員の提示するテーマや領域を見ながら学生が自身の研究領域に応じて「ゼミナール」を選んで学修する。
「ゼミナール」は、学科の学修に必要な知識と方法論を授けると同時に、各分野に必要な研究手続きを踏まえながら自分自身でテーマを選び、自律的に研究を遂行し論文を仕上げるという、積極的かつ自律的な学修を学生に身につけさせることを目的とする。さらに、授業においては発表と討論、グループ学習などを通して、自己発信力の養成を行うとともに他者との協働を促し、学生の社会性を涵養する。
「卒業論文」は、学生が自分自身で設定したテーマに沿い、教員の指導を受けながら研究を行った成果をまとめるものである。専門的な知識や資料の調査・読解力、表現力、創造力、自主性が求められる科目であり、学科における学修の集大成として位置づけられる。
(2)選択必修科目
選択必修科目は、「言語コミュニケーション」、「国際文化」、「社会・キャリア・資格」の３つの領域か8ら成る。以下にそれぞれの領域について述べる。
a.「言語コミュニケーション」領域「言語コミュニケーション」領域には、演習形式の語学科目ならびに、語学の自律的運用と外国語によるコミュニケーションの促進を目的とする講義科目が配置される。
・語学科目（演習科目）
まず、高度かつ専門的な英語運用能力の養成をめざし、１年次から４年次にわたり、専門的な英語科目が配置される。そのうち「英語リーディングとライティング III」「英語リスニングとスピーキング
III」は、必修科目として 1、2 年次に配当される I,II の学修を踏まえ、４技能についてさらに高度な力をつけさせることを目的とし、３年次に配当される。その他、英語科目としては、専門的な英語力を養成するための「資格検定英語」、「翻訳練習」、「通訳練習」、「放送英語」、「上級ビジネスコミュニ
ケーション」がある。これらは、科目の難易度と専門性に応じて、１年次からの履修（「資格検定英語」など）、２年次からの履修（「通訳練習」など）という形で開始学年を設定しており、学生が自身の力や意欲、必要性に応じて自由に履修できるように配慮している。
「言語コミュニケーション」の語学科目（演習科目）群には、「ドイツ語講読」、「フランス語講読」などドイツ語、フランス語科目も含まれている。「翻訳練習」についても、英語に加えて、ドイツ語、
フランス語のコースが設けられる。これらは、英語と同時に第二の外国語について高度な力を身につけようとする学生を想定し、「文学部基盤科目」の枠での基礎的な学修との連携を図りつつ開講される。
・講義科目「言語コミュニケーション」の枠には、英語を深く理解し自律的に運用する力を養うことを目的として、英語の諸相や文法、文体などを学ぶための講義科目が配置されている。学生が自身のカリキュラ
ム構想にしたがって履修できるよう、学年配当を幅広く設定してある。
さらに講義科目として、英語、ドイツ語、フランス語それぞれについて、「英語（ドイツ語、フランス語）で学ぶ異文化交流」が配置されている。これは、講義形式ではあるが比較的少人数の授業を想定しており、日本あるいは外国の文化についての知識を涵養しつつ、それを外国語を用いて発信することを学ぶ。
b.「国際文化」領域「国際文化」領域には、日本、欧米等世界の多様な文化、異文化理解、文化交流に関する科目群が配置されている。
開講される科目として、文化学研究の基礎の手ほどきを行うことを目的として１年次に配当される「地域文化学入門」、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランスの各地域に関する「文化・文学研究」、
日本文化についての理解を深め、世界に向けて発信する意識を高めるための「日本文化表象」、「ジャパニーズ・アニメーション」、「ジャパニーズ・リテラチャー」、国際交流や異文化理解についての知識を深めるための「国際文化理解」、「異文化交流論」、その他、「美術表象論」、「映画表象論」、「児童文化論」、「サイエンス＆カルチャー」といった多様な文化科目が配置される。
「国際文化」領域の科目群については、専門性や難易度を考慮して開始学年に若干の差を設けているものの、概略的に述べれば緩やかな学年配当を行い、学生が自身の必要と興味に応じて科目を自由に選択できるようにしている。
c.「社会・キャリア・資格」領域
9

「社会・キャリア・資格」領域には、学生の自律性と社会性を涵養し、大学での学修を社会で活かすための講義科目が配置されている。
「キャリア形成デザイン」は、自身の力や職業的適性を知り、それを社会でいかにして活かしていくかを学生に学ばせることを目的とし、企業で活躍する人材を講師に招いて、具体的かつ実践的な指導を行う。大学での学修の進行と就職活動の時期を考慮し、Ｉは 2
年次、II は 3 年次に配当される。
この領域にはさらに、「日本語概説」、「日本語教育論」、「日本語教授法」など第二言語としての日本語の教育に関する科目が配置されている。これらは実習科目である「日本語教育実習」を除き、講義科目として開講される。
なお、以上に加えて、中学校教諭 1 種免許状（英語）、高等学校教諭１種免許状（英語）を取得するための教職科目が開講される。
◆付記

教員養成課程と日本語教員養成プログラム

国際文化コミュニケーション学科においては、中学校教諭 1 種免許状（英語）、高等学校教諭１種免許状（英語）を取得するための教員養成課程（設置認可申請中）、第二言語としての日本語の教育にあたる者を養成するための「日本語教員養成プログラム」を開設する。
〇教員養成課程（設置認可申請中）
教職の資格取得に際しては、卒業要件単位に含まれる教科に関する科目群のほか、教職関連科目の履修が必要になる。以下に課程の教育内容の概要を記す。
・中学校教諭１種（英語）
近年の急激なグローバル化を受け、小学校における外国語教育が本格的に始まり、すべての人々の外国語力を底上げするためにも、とりわけ中学校での英語教育はこれまで以上にその役割への期待が高まっている。本課程では、身近な話題について英語で理解し、英語で発信する基本的なコミュニケーション能力の養成、世界のさまざまな文化を持つ人々と積極的に関わっていく精神の涵養という中学校の英語教育の目的に即した授業を遂行することができ、なおかつ、生徒の発達段階に沿った学習を適切に指導する力、教職に対する理解と使命感を持った教員を養成することをめざす。そのため、本課程においては、教科としての英語科目、教職関連科目の両方について、基礎、発展、応用、実践へと進むことを想定し、学生が段階を追って中学校の英語教員に必要な知識と経験を積むことができるよう、教育課程を編成する。
まず、英語力の養成の分野では、１年次から３年次までのすべての学年にわたって「聞く」、「話す」、「読む」、「書く」という４つの技能をバランスよく伸ばすための英語科目を配置し必要とされる力量を身につけさせる。中学校の英語教育においては、身近な話題を通じた平易なコミュニケーションの力をつけること、さまざまな文化を持つ人々との交流に対する積極的な姿勢の養成が求められる。そこで、英語母語話者による授業を適切に配置し、コミュニケーションへの意欲を高めるための教育方法の獲得を図る。
また、中学校の英語教育は、高校や大学での教育へと有機的に繋がり、生徒たちに対して将来英語を自律的に運用する力を与えうるものでなければならない。その観点から、英語学、文法、文体論な10

ど英語のしくみを体系的に捉えるための授業を充実させる。英米文学及び異文化理解の分野については、「アメリカ文化・文学研究」、「イギリス文化・文学研究」によって、アメリカ、イギリスの文学を
地理、歴史、風土、社会、伝統文化などと結びつけながら学生に理解させたうえで、「英語で学ぶ異文化交流」において、その理解を英語を通じてさらに深め、異文化交流に積極的に関わっていく態度と発信力を培う。
一方、さまざまな家庭環境を背景とする多感な年齢の生徒を指導するにあたっては、教科についての科目のみならず、教職の理念や生徒指導についての専門的知識の修得と教育現場の現状の理解をめざした教職関連科目の履修が不可欠である。これらについても、「教職概論」など概説的科目から始め、「教育心理学」、「教育史」、「英語科教育論」、「英語科指導法」などにより教育と指導に関する知識を深めさせた後に、「教育実習」、「教職実践演習」を通じて教育現場における具体的な課題を認識させ、確実な指導力と教職に対する自覚を持った教員を育てる。
・高等学校教諭１種免許状（英語）
高校教員を養成する教職課程は、中学校教員の養成をめざす教職課程との十分な連携のもとに設置するものである。高校の英語教育においては、中学校において実践された、身近な話題について英語
で理解・発信する基本的コミュニケーション能力の養成、異文化への関心の喚起といった学修の定着を図ることとから出発して、それをさらに発展させ、文化、歴史あるいは社会、時事問題など多岐にわたる話題をめぐる理解と英語による発信を遂行する力を養成することが求められる。そこで本学科においては、英語力の強化と教職関係科目の学修による教育技術の高度化を展望しつつ、学生が段階を追って英語の教職に必要な知識と経験を積むことができるよう、教育課程を編成する。
まず、英語力の養成の分野では、コミュニケーション能力の養成に加え、文化、社会、時事問題など幅広い話題に対応しうる英語力を養成すべく、読む技能、書く技能の充実も図り、多岐にわたる複雑な話題について英語で理解し発信するための４技能を学生にバランスよく確実に身につけさせる。
また、授業を通じて4技能をそれぞれをバランスよく配置し有機的に関連付けられるような指導力の育成をめざす。
また、多岐にわたる複雑な話題をめぐるコミュニケーションには、英語を自律的に運用する力が不可欠であるという観点から、「英語学」、「高等英文法」、「英語文体論」など英語のしくみを体系的に捉えるための授業を充実させる。英米文学及び異文化理解の分野については、わが国や外国の文化を深く理解し、高校生に対して国際協調を志向する指導ができるように、総合的な教育力の養成をめざす。
さらに、青年期から成人へと向かう発達段階にある生徒を指導するにあたっては、教科についての科目のみならず、教職の理念や生徒指導についての専門的知識の修得と教育現場の現状の理解をめざした教職関連科目の履修が必要である。これらについても、「教職概論」、「教育課程総論」など概説的科目から始め、「英語科教育論」、「英語科指導法」などを経て、「教育実習」、「教職実践演習」へと進み、自己を省察し、高度の英語力と教職への強い自覚を持った教員を養成する。
〇日本語教員養成プログラム「日本語教員養成プログラム」は、第二言語としての日本語を教授する人材を養成するために開設されるもので、グローバル化が進む世界において、言語の素養と世界の多様な文化に対する深い理解を以て社会に貢献する人材を育成しようとする国際文化コミュニケーション学科の教育理念を担うプログラ11ムである。同プログラムは「言語と教育」、「言語」、「言語と心理」、「言語と社会」、「社会・文化・地域」の５領域から成り、開講科目は、「専門科目」として開講される「日本語教授法」、「日本語教育論」などの必修科目と、「専門科目」、「文学部基盤科目」、全学の「基盤教育」の枠内に開講される選択必修科目により構成され、日本語及び日本語教授に関する専門的な知識と、言語学、論理学、心理学あるいは世界のさまざまな地域の文化などの幅広い教養を兼ね備えた日本語教員を養成することをめざすものとなっている。なお、同プログラムには「日本語教育実習」が含まれるが、実習については、国内の日本語学校あるいは、海外での協定大学における実習のほか、学内の留学生用日本語のクラスに定期的に参加
して指導補助や実習を行う学内往還型の教育実習も実施する予定である。
同プログラムにおいては、上記５領域にわたる科目群の中から、必修科目 8 科目 16 単位、選択必修科
目 8 科目 16 単位、合計 16 科目 32 単位を履修した者に対し、卒業時に「東洋大学文学部日本語教員養成プログラム修了証」を授与する。
ウ

教育課程の特色
まず、国際文化コミュニケーション学科の教育課程の大枠は、全学の「基盤教育」、「文学部基盤科目」、「専門科目」という３層の区分から成り、人文、社会、自然からキャリア形成にまでわたる幅広い教養の涵養、語学など教育研究に必要なスキルの修得及び人文科学における分野横断的な学修、専門に関する知識の教授の要素を組み合わせたものとなっている。この３層構造は、文学部の全学科の教育課程に共通する構造であり、文学部が掲げる「古今東西の思想・文化の継承・創造を図るべく、広汎な教養と深い専門知識を備えた人材を養成する」という理念を実現すべく構成されたものである。
以上の理念に立ち、言語と文化の素養を以て国際社会で活躍する人材の養成を目的として設置される
国際文化コミュニケーション学科は、その教育課程に以下のような特徴を有している。
(1)学科の教育の基幹として英語の運用能力の育成を位置づけ、１年次及び２年次に配当される「必修科目」を軸としながら、「資格検定英語」、「上級ビジネスコミュニケーション」、「放送英語」、「翻訳練習」、「通訳練習」など高度の専門性を備えた選択必修科目を配置する。世界共通の基準（TOEFL, TOEIC,CEFR など）を踏まえ、外国人講師による授業の配置、スピーチ、ディベートなどの導入を積極的に進め、コミュニケーション力の養成を重視したカリキュラム構成を行う。
(2)英語に加えて第二の外国語の履修を義務づける。「文学部基盤科目」、「専門科目」の連携を図って学修機会を保証し、多言語理解、複眼的視野に立った国際コミュニケーション能力を育てる。
(3)深く幅広い文化理解と文化間コミュニケーションの理念への理解や意欲を培うべく、英語圏、ドイツ語圏、フランス語圏など世界の多様な地域の文化と文化間の交流に関する専門講義科目を多数配置する。
(4)海外からの留学生の積極的受け入れを念頭に入れ、現代文化、日本から世界への文化の発信を重視し、日本語及び日本文化関係科目を配置している。
(5)第二言語としての日本語の教授にあたる者を養成するための「日本語教員養成プログラム」を開設し、所定の単位を修得した者に対して、卒業時に修了証を授与する。
(6)１年次から４年次まですべての学年で「ゼミナール」を「必修科目」として配置し、少人数のクラス
での行き届いた指導のもとで、口頭発表やディベート、グループ討議、レポート作成を通じて論理的思考、自律的学修、自主性、表現力、自己発信力、他者との協働、社会性などを実践的に学ばせる。
12

(7)英語と「ゼミナール」を基幹として位置づけながら、学問領域の選択においては自由度の高い教育課程を設定する。２年次以降は、英語コミュニケーション及び英語圏文化、比較文化（ドイツ及びフランス語圏言語・文化を含む）、日本文化、日本語教育の各領域を緩やかな形で想定し、モジュール単
位で科目を修得することができるような科目群の配置を行っている。
(8)希望する学生に海外留学や海外語学研修などの機会を大学全体で提供する。そのため、在学中にそのいずれかを経験できるように、柔軟なカリキュラムを設定している。
(9)中学校教諭 1 種免許状（英語）、高等学校教諭１種免許状（英語）、図書館司書などの資格の取得をめ
ざす科目を配置している（教職課程については設置認可申請中）。
(10)「専門科目」の「選択必修科目」の枠の中に「キャリア形成デザイン」を配置し、学生のキャリア形成への意識化を学科として行う。

⑤教員組織の編成の考え方及び特色
国際文化コミュニケーション学科には、大学設置基準第 7 条第 1 項に従い、教育・研究上の目的を達成するため、教育・研究組織の規模並びに授与する学位の種類及び分野に応じ、必要な教員が配置される。同学科の教員組織は、廃止される英語コミュニケーション学科から 6 名（うち 2 名は外国人講師）、
日本文学文化学科から 4 名を移動し、日本文学文化学科の退職教員の補充として採用される新任教員 1名を加え、11 名で構成される。学科教員の学科教育に関わる学問分野との関係は以下のとおりである。
・英語コミュニケーション分野担当：

5名

教授（60 代）、教授（50 代）、教授（50 代）
外国人講師（40 代）、外国人講師（30 代）
・文化間コミュニケーション及び比較文学・比較文化分野担当：

２名

ドイツ語・ドイツ語圏文化、比較文学・比較文化（1 名）：教授（50 代）
フランス語・フランス語圏文化、比較文学・比較文化（1 名）：教授（50 代）
・日本文化分野及び比較文学・比較文化分野担当：

2名

教授（60 代）、教授（50 代）
・日本語教育分野担当：

1名

准教授（50 代）
・全学「基盤教育」（「学問の基礎」自然科学分野）担当：1 名
准教授（40 代）
以上の専任教員の構成は、学科の学問分野及び全学の教養教育の分野を踏まえバランスよく配置され、大学設置基準第 13 条の別表１に定める専任教員数を充足するとともに、同別表第２の専任教員数についても、大学全体で充足している。教員の年齢構成は、50 代の教員を中心とする編成となっているが、これは、それぞれの専門分野において十分な業績と教育経験を有する教授を中心に配置を行ったことによるものである。60 代の教員も 2 名含まれるが、1 名については東洋大学の規程（資料 1 学校法人東洋大学教職員定年規程）（資料 2 年俸契約雇用制度に関する要綱)に従って定年延長が認められている。ただし、学科の教育・研究の活性化、将来にわたる継続性の保証の観点からは、今後 30 代及び 40 代の教員
13

の割合を増やすことが課題となる。それについては、定年を迎える教員の補充の際に留意する。
すべての教員は、それぞれの専門分野に関して博士の学位あるいはそれに準じた学位を有し、学科の教育・研究を担うに足る業績を有している。高度の英語コミュニケーション能力の養成を学科教育の基幹とすることから、英語コミュニケーション分野の教員には、英語母語話者あるいはそれに匹敵する英語運用能力を有する外国人講師を含めている。
必修科目の担当者について述べれば、「英語リスニングとスピーキング I, II」、「英語リーディングとライティング I,II」については、英語、英語学もしくは英語教育に関して十分な業績を有する教員、講義科目「国際文化コミュニケーション概説」については、言語文化（語学、文学など）、比較文学・文化の分野に関する十分な業績を有する教員を配置する。各学年に配置される「ゼミナール」は、英語コミュニケーション、比較文学・文化（ドイツ、フランス）、日本文化、日本語教育の分野にわたるが、それぞれの担当教員は、当該領域に関して十分な業績を有している。
学科の専門分野に関わる教員は、「専門科目」のみならず、「基盤教育」あるいは「文学部基盤教育」の枠で開講される科目も必要に応じて担当する。一方、別表２の自然科学分野の教員は、全学の基盤教育科目と同時に学科の専門科目「サイエンス＆カルチャー」も担当する。以上のような分野横断的な科
目担当を行うとしても、教員の授業担当数が過多になることはない。
学科運営にあたっては、大学設置基準第 7 条第第 2 項に定めるとおり、教育・研究の実施に当たり、教員の適切な役割分担の下で、組織的な連携体制を確保し、教育・研究に係る責任の所在が明確になる
よう、学科全体の運営の責任者として学科長を置く。また、全学、文学部内及び学科内に必要に応じて各種委員会等を整備し、全学及び学部と連携を図りながら教育・研究を運営する。

⑥教育方法、履修指導方法及び卒業要件
ア

教育方法
国際文化コミュニケーション学科の教育課程に設置される科目には、分野ごとの教育効果を考慮して多様な教育方法が採用されている。それらは、知識や学問分野の理念などの教授を目的とする「講義科目」、語学あるいはゼミナールなど、発表、討論、練習問題の反復などを重んじ学生自身の参加を求める
ために少人数で行われる「演習科目」、「スポーツ健康科学実技」などの実技、あるいは「教育実習」や「海外研修」などを含む「実験・実習科目」に大別されるが、授業には、「数理・情報実習講義」、「化学実験講義」など、上記の複数の要素を必要に応じて組み合わせた授業もある。さらに、研究などの成果
物を以て単位認定を行う「卒業論文」がある。全学的に開講される「基盤教育」、文学部の枠内で分野横断的に開講される「文学部基盤科目」に含まれる科目は、いずれも全学の基準に従って受講人数などが策定される。
以下に、「専門科目」を中心に学科の教育方法の特徴を述べる。
「専門科目」の「言語コミュニケーション｣領域に開講される語学科目は、「演習科目」の形式を取る。
高度のコミュニケーション能力を実践的に学ばせるという観点から概ね１クラスあたり 25 名ないし 30名程度の受講者を想定する。学科教育の基幹として英語を据えながら、第二の外国語をも学ばせ、２年次以降は学生が必要と興味に応じ語学科目を選択できるようにしている。なお、必修の基幹科目である「英語」に関しては、学習効果を確実にするため、習熟度別のクラス編成を行う。
14

学科の語学教育においては、英語を中心とする外国語による授業の実施や、スピーチ、ディベートなどの積極的導入を通じてコミュニケーション能力の養成を重視した教育を行うが、それに加えて、1 年次
から３年次にわたって配当される「英語リーディングとライティング」、あるいは「ドイツ語（フランス語）講読」、英語、ドイツ語、フランス語のコースを設けた「翻訳練習」といった科目により、読む力や書く力の養成にも力を入れ、外国語で卒業論文を執筆する学生を育てることも視野に入れた教育を行う。
学科では、学生の海外留学を積極的に勧める。そのため、英語はもちろん、他の語学においても、海外の大学で学ぶ際に参考とされる語学の国際水準（CEFR、TOEFL、TOEIC など）を意識した授業運営を行う。また、学科の教育課程に配置される科目内容を踏まえ、留学あるいは語学研修など海外での学修による単位認定も行う。学生の留学は、東洋大学と協定を結んでいる大学が中心になるが、協定校以外の大学における留学も単位認定の対象となる。単位認定に関しては、学科内に「単位認定委員会」を設置
し、学生が留学・研修を行った海外の教育機関により発行された成績証明書に基づき、学修された内容
が学科の教育課程の単位取得要件に適っているかを精査し、認定案を作成し、文学部教授会での審議を経て認定を行う。
必修の「国際文化コミュニケーション概説」、「言語コミュニケーション」領域に配置される「英語学」
や「言語論」などの科目、「国際文化」領域に配置される日本文化、外国文化及び文化交流についての科
目、「社会・キャリア・資格」領域に配置される「日本語概説」、「日本語教育論」などの科目は、それぞれの領域に関して学生に専門的な知識を教授するための科目であり、「講義科目」として運営される。ただし、外国語表現と結びつけながらさまざまな地域の文化や文化交流について学ぶ「英語（ドイツ語、
フランス語）で学ぶ異文化交流」、あるいは第二言語としての日本語の教育方法を実践的に学ぶ「日本語教授法」など、知識の教授と実践的な指導の両方の要素を持つ科目もある。
各学年に必修科目として配置される「ゼミナール」は、外国語文献を含むさまざまな資料の読解力、論理的思考力、表現力、構成能力、発表能力などを育成する科目であり、学生による主体的な参加を重視し、少人数のクラスで口頭発表やディベート、レポート作成などを中心にして進められる。この授業
科目は、学科の教育課程で学んだ知識を活かし、自分自身で問題を設定して解決する力をつけ、自身の決めた課題に最後まで取り組む姿勢を育てることを目的とするが、同時に、他のメンバーとの協働を通じて社会性を学ぶ場となる。学修は、学年ごとに基礎から高度かつ専門的な内容へと段階を追って進められる。まず、初年次に配当される「入門ゼミナール」においては、大学での学修に必要なスキルや心構えを学科共通の基準と教育方針によって教授する。２年次以降は、学生の自主性を重視し、担当教員
が自身の専門分野を活かして計画したコースを学生に選択させる。
学科では、４年間の学修の集大成として、学生が自主的に選んだテーマに沿って行った研究の成果物としての「卒業論文」を必修科目としている。これについては、成果物としての論文及び口頭試問を以て単位認定を行う。
以上に加えて、学科の教育には、インターンシップの要素も含まれる。英語教員の養成課程には「教育実習」が含まれており、現場での実践的学修を行う。日本語教員を養成するプログラムにおいても「日本語教育実習」が含まれている。
なお、学科の教育においては、「講義科目」、「演習科目」双方において、ＩＣＴシステムを通じて資料
提示、課題や練習問題の出題、あるいは電子コミュニティー上での意見交換などを積極的に行い、アクティブラーニングを推進する。
15

イ

履修指導方法学科の履修指導の特徴としては以下の点が挙げられる。
まず、入学に際しては、全学的規模で学部ごとに実施される新入生教育の枠の中で、履修・登録方法、

学生生活、図書館の利用法など学生生活の基本についてのガイダンスを行う。その際、図書館司書、教職などの資格取得や「日本語教員養成プログラム」に関してもガイダンスを行い、必要な単位の計画的な履修を促す。
学科ガイダンスにおいては、教育課程の構成、科目選択、授業の履修方法について、履修モデル（資料 3 履修モデル（国際文化コミュニケーション学科））を示して説明する。留学をする際に必要とされる知識、海外での学修に関する注意点などについても説明し、初年次から、学生自身に学修計画を立てさせる。また、e ポート・フォリオに自身の立てた計画と学習の成果を蓄積させ、自主的な学修の促進を図る。
なお、学科では、1 単位あたりの学修時間の確保と４年間を通じたバランスのとれた学修の観点から、
各学期（セメスター）の履修の上限を「24 単位」と定めている。ただし、卒業要件外に設定される教職科目については、この制限を超えて履修できるものとする。
１年次から４年次までにわたり各学年に必修科目として開講される「ゼミナール」は、一人ひとりの学生の入学から卒業までの学修を段階的かつ有効に行えるようにする要としての役割を持つ。
「ゼミナー
ル」の担当教員は、高校までのいわゆる「担任」にあたる役割を担い、ゼミナールに所属する学生の学
修及び学生生活について、随時指導と助言を行う。
なお、「ゼミナール」の選択については、学科として、各学年の秋学期に次年度の概要と履修上の注意
点を学生に示し、学生が自身に合ったゼミナールを選択できるよう、指導を行う。また、学修成果物である「卒業論文」については、学修の質の保証という観点から、論文の提出時期、論文の形態、構成、評価の基準などについて学科で統一した基準を設け、指導会を通じて学生に周知する。
毎年度初頭には、前年度の単位取得状況の芳しくない学生について、「単位僅少者面接」を行い、学修や生活に関して学生が抱える問題を早期に把握し、適切に指導を行う。
各教員はオフィス・アワーを設定して指導にあたるとともに、ＩＣＴを利用して学生とのコミュニケー
ションを図る。学科の共同研究室にはＴＡ（ティーチング・アシスタント）を配置し、学生の履修相談に常時応えられる体制を取る。「ゼミナール」内容の掲示などに関してもＩＣＴを活用する。学生にはリマインダー機能の設定を勧め、伝達事項の確実化を図る。
学科には、1 年次から入学する外国人留学生及び海外の協定大学からの交換留学生を合わせ、学生定員の 20％程度の留学生を受け入れることを予定している。１年次から入学する外国人留学生については、「ゼミナール」を活用して担当教員がいわゆる担任の役割を担い、個別指導を行う。また、交換留学生については、指導教員が派遣元大学と連携を図りながら、日本語を含む学修全般について指導を行う。さらに、日本の学生と留学生の交流会や討論、あるいは共同プロジェクトなどを通じ、相互のコミュニケーシ
ョンの活性化を図る。
学科では定期的に（概ね 1 カ月に 1 回程度）学科会議を開き、学科の運営や学生の指導に関する情報を共有し、統一した見解をもって指導にあたれるようにする。また、全学、学部の委員会と連携しながら、大学の運営にあたる。学科に設置予定の英語の教職課程（設置認可申請中）及び「日本語教員養成プログ
16

ラム」については、学科内に委員会を設け、全学、文学部あるいは国際教育センターなど関係部署との連携を図りながら教育内容の検討や実習も含めた授業運営にあたる。
ウ

卒業要件
国際文化コミュニケーション学科は、学科設立の理念と教育目標に基づき、以下のディプロマ・ポリシーを掲げる。
(1)高度な英語運用能力を身に付け、多極化するグローバル社会の中で自ら考え行動し発信することができる。
(2)英語のみならず、ドイツ語・フランス語・日本語などの多言語への理解、国際コミュニケーションを推進する意思と力を身に付けている。
(3)自国の文化及び異文化についての深い理解と教養、複眼的な視点を持ち、バランスのとれた国際感覚を身につけている。
(4)資料読解・分析力、論理的思考力、表現力を身に付け、自ら設定した問題を解決していくことができる。
(5)多様な環境の中で自己を律し、他者と協働し、社会の発展に貢献することができる。
学科では、必要な在籍年数及び履修単位数を満たし、上記のディプロマ・ポリシーに掲げられた力を十分に身につけた者に対し、学士（文学）の学位を授与する。
卒業要件を成す履修単位数は以下のとおりである。
１）卒業要件となる科目で 124 単位以上を修得すること。
２）「基盤教育」①留学支援科目の日本語科目を除き、全体で 12 単位以上修得すること。
②「哲学・思想」領域において、2 単位以上修得すること。
③「キャリア・市民形成」において、2 単位以上修得すること。
３）「文学部基盤科目」①全体で 16 単位以上修得すること。
②「国際コミュニケーション」領域から、下の付記 1～4 を満たし、14 単位以上修得すること。
②－1

1 年次において、「英語」4 単位、ならびに、「ドイツ語」、「フランス語」、「中国語」から 1
カ国語 4 単位を修得すること。

②－2

2 年次において、1 年次に履修した 2 カ国語より 1 カ国語 4 単位を修得すること。

②－3

3 年次において、２年次に履修した 1 カ国語について 2 単位を修得すること。

②－4

外国人留学生は、1 年次に日本語 4 単位、及び英語 4 単位を修得すること。2 年次に、日本
語 4 単位、英語 2 単位を修得すること。ただし、英語が母国語の場合には、1・2 年次のドイ
ツ語・フランス語・中国語より 1 カ国語 6 単位を修得すること。

４）「専門科目」①全体で 74 単位以上修得すること。
②「必修科目」を 38 単位修得すること。
17

③「選択必修科目」（「言語コミュニケーション」、「国際文化」、「社会・キャリア・資格」領域）から36 単位以上修得すること。

⑦施設、設備の整備計画
ア

校地、運動場の整備計画
文学部第１部国際文化コミュニケーション学科が設置される白山キャンパスは、東京都文京区白山にある校地面積 40,388.74 ㎡の都市型キャンパスである。面積は決して広いとはいえないが、キャンパスのメインエントランスであり、中央に泉が流れ沿道が樹木に彩られた「甫水の森」や、解放感のある憩
いの空間である「キャンパスプラザ」、4 号館のアリーナや多目的スペース、食堂については、3 号館（地下）・8 号館（地下・1 階）、6 号館の 1,300 席のフードコート食堂など、学生の休息その他の利用のための空間も用意されている。なお、平成 24 年 11 月に新たに加わった 8 号館は、地下 1 階・地上 8 階建てで、大きな開口部から外光が差し込むエントランス空間は、透明感のあるアトリウムとなっており、外に開かれた大学を象徴している。
平成 23 年 4 月からは、白山キャンパスから約 20 分で移動が可能な板橋区清水町に「東洋大学総合ス
ポーツセンター」が完成した。東洋大学総合スポーツセンターは、校地面積 16,964.70 ㎡あり、その中に人工芝のグラウンド（2 面）、アリーナや 50ｍプール、トレーニング室を用意しており、体育実技及び部活動等に利用している。
イ

校舎等施設の整備計画
今回、白山キャンパスでは、①文学部英語コミュニケーション学科の募集停止及び日本文学文化学科の定員の削減を行い、文学部国際文化コミュニケーション学科を設置、②国際地域学部国際地域学科国際地域専攻（昼間主コース）・地域総合専攻（夜間主コース）及び国際観光学科を募集停止し、国際学部
グローバル・イノベーション学科及び国際地域学科国際地域専攻（昼間主コース）・地域総合専攻（夜間主コース）、国際観光学部国際観光学科を設置する。これに伴い、新たに入学定員 169 名、収容定員 676名の増加となる。このうち、昼間部が入学定員 229 名、収容定員 916 名の増加、夜間部は入学定員 60 名、収容定員 240 名が減少となる。夜間部は収容定員が減少することとなり、教室稼働率等は現状より向上するため、ここでは昼間部について記載をしていく。
今回の改組に伴い、白山キャンパスに新たに 10 号館（仮称）を建設することになっており、白山キャンパスの校舎面積が合計で 95,520.95 ㎡となる。また、10 号館に小教室（100 名以下）が 20 教室増加することとなっている。現在の白山キャンパスの教室稼動状況が、小教室（99 名以下）62.6％、中教室（100～269 名）62.8％、大教室（270 名以上）66.6％、PC 教室 60.6％であり、キャンパス全体で 62.9％となっている。今回の収容定員増加に伴い、完成年度には開講科目数が 248 科目程度増加する見込みであり、新たに小教室 191 室、中教室 52 室、大教室 1 室、PC 教室 4 室の利用が見込まれる。現在の教室稼働率に、新たに増加が見込まれる利用数を加味して教室稼働率を算出すると、小教室 69.8％、中教室 68.1％、大教室 66.2％、PC 教室 61.8％、キャンパス全体で 68.4％となる。今回の収容定員を増やすことにより、語学系科目及び演習系科目の小教室利用が増えることが見込まれており、10 号館に新たに 20 教室増やす
ことで、教室の規模を問わず教室稼働率を 70％程度に抑えられる見込みであり、十分な教室数を確保し18

ているといえる。（資料 4 白山キャンパス教室稼動率について）
なお、研究室については既存の研究室にプラスして、10 号館に 25 部屋増設することで、専任教員数の増加に対応することとなっており、個別の部屋を設けることでオフィスアワーを設定し、学生が自由に学習等の相談ができる環境を確保している。
次に、総合スポーツセンターについだが、ここではスポーツ健康に関する実技、実習、講義を行っており、白山キャンパス（昼間部）の学生が履修していたが、平成 29 年度からは、赤羽台キャンパスの学生も受講することとなる。現在、スポーツ健康科目の平均的な聴講者数は、講義科目 20.4 名、演習科目
9.5 名、実技科目 31.9 名となっている。今回の収容定員変更によって、履修する対象となる学生が、現状の 15,816 名から 18,212 名と 1.15 倍に増えることとなるが、この増加数を加算しても、講義科目 23.5
名、演習科目 10.9 名、実技科目 36.7 名であり、現状の開講コース数であっても、収容定員の変更前の内容と比較して同等の質を担保することが可能である。
ウ

図書等の資料及び図書館の整備計画
東洋大学に既存する白山キャンパス、朝霞キャンパス、板倉キャンパス及び川越キャンパスにそれぞれ図書館が整備されており、各キャンパス間を毎日巡回しているシャトル便によって、早い場合は希望した翌日に図書を取り寄せることができ、各キャンパスの図書館蔵書図書を有効に利用することが可能である。全キャンパスの図書館の蔵書数は、合計で 150 万冊（平成 27 年 3 月 31 日現在）を超えており、
教育・研究上、非常に有効な資源である。なお、完成年度には 170 万冊を超える蔵書数になる予定である。
これらの図書および雑誌等の資料は、本学の蔵書検索システム(OPAC)で学内はもとより学外からも検索することが可能であるとともに、他キャンパス図書館資料の取り寄せ申し込みおよび予約も可能である。さらに国立情報学研究所(NII)が提供している NACSIS Webcat により総合目録データベースの情報検索が可能であり、相互貸借システムである NACSIS ILL により他大学図書館および他機関の文献複写や図書資料の取寄せも充実している。さらに利用者に最新の情報を速やかに提供するために、毎年、データ
ベース・電子ジャーナルの充実・整備を図っており、ホームページを通して図書館内はもちろん、各教員の研究室などネットの環境が整備されている場所から利用できる。大学図書館コンソーシアム連合（Japan Alliance of University Library Consortia for E-Resources : JUSTICE）に加入し、電子ジャーナルをはじめとした学術情報を、安定的・継続的に確保することに努めている。
以上のことから、白山キャンパスおよび総合スポーツセンターの施設・設備の現状と、今回の改組を行うにあたっての整備計画は、大学設置基準第 34～38 条を充分に満たすものである。

⑧入学者選抜の概要
国際文化コミュニケーション学科では、高度な語学力と文化の多様性に対する深い理解を身につけてグローバル化社会の中で活躍できる人材を育成するという学科の教育目的を念頭に置いて、以下のようなアドミッション・ポリシーを設定する。
19

(1)高い英語の運用能力を有し、さらにそれを向上させる強い意欲を持つ者。
(2)異なる文化を持つ世界の人々との意思疎通の能力および意欲を有する者。
(3)日本、欧米等世界の多様な文化について深く理解する能力と意欲、異文化間の交流に寄与する意思と表現能力を有する者。
(4)多様な学問領域にわたる課題を解決する総合的な学力と意欲を有する者。
(5)自ら問題を発見し解決していく探求心、創造力、協働力、統率力を有する者。
(6)海外での様々な文化背景と体験を有し、本学科に多様性をもたらし得る者。
学科では、上記の能力・意欲を持つ受験生を求めて複数の入試方法、入試機会を設定している。まず、中心となるのは、学力筆記試験である。これについては、本学独自の入試に加え、センター入試も利用し、複数の日程を設定して受験機会の複数化を図る。また、それらにおいては、学科の教育・研究を踏
まえ、受験科目方式（3 科目を中心とするが、それ以外の方式も取り入れる）や配点について複数の方式を用意し（全科目均等型、英語重視型など）、多様な素養を持つ学生の受け入れをめざす。なお、外国語
科目に関しては、外部試験の利用も行い、客観的な形で認定された語学力を持つ受験生の獲得をめざす。
得点換算の方式については、文部科学省の指針に従い、東洋大学全学で基準を定め、他の受験生との公平性が確保された入試を実施する。
学科では、多様な資質を持つ学生の獲得のため、ＡＯ型入試も実施する。これについては、課題、プ
レゼンテーション、面接による入試を予定しており、学科の教育・研究領域に対する興味や探究心、表現力や積極性を重視し、独自性、発想力、実行力を持って学修に取り組める学生の獲得をめざす。
推薦入試（国内）については、付属高等学校推薦、指定校推薦、運動部優秀選手推薦を予定し、それぞれについて若干名を予定する。これらを合わせて 10 名程度、すなわち、入学定員に比して 10％程度の入学者の受け入れを予定する。
学科では、入学する学生の言語・文化的多様性を創出すべく、外国人留学生の受け入れを積極的に行い、入学定員の約 15％の学生の獲得をめざす。それに際しては、本学独自の入学試験に加えて日本留学
生試験利用入試も実施し、幅広い留学生の獲得をめざす。さらに、日本語学校指定校からの受け入れも実施する予定である。以上の外国人留学生に加え、海外帰国生入試を通じ、海外の高等学校などで勉学を積んだ者の受け入れも行う予定である。
以上に述べた推薦入試（国内）及び外国人留学生、海外帰国生入試を合わせ、概ね入学定員の 30％前
後の受け入れをめざす。
なお、社会人の受け入れに関しては、目下は予定しない。
科目等履修生、聴講生については、文学部の従来の規程に準じ、履修希望科目と志願動機、勉学意欲などを総合的に検討したうえで、受け入れの可否を決定する。

⑨取得可能な資格
国際文化コミュニケーション学科において取得可能な資格は以下のとおりである。①は資格の種類（国家資格か、民間資格かなど）、②は課程修了ならびに卒業を以て資格が取得できるか、③は資格科目と卒業要件との関係を、それぞれ記したものである。
20

・教職

中学校教諭 1 種（英語）、高等学校教諭 1 種（英語）（設置認可申請中）① 国家資格② 資格取得可能③ 卒業要件単位に含まれる科目のほか，教職関連科目の履修が必要である。
・社会教育主事、 図書館司書、学校図書館司書教諭、社会福祉主事、博物館学芸員① 国家資格② 任用資格③卒業要件単位に含まれる科目の履修のみで取得可能だが，資格取得が卒業の必須条件ではない。

⑩実習の具体的計画●教育実習
国際文化コミュニケーション学科では、中学校教諭 1 種（英語）免許状、高等学校教諭 1 種（英語）
免許状の取得のための教員養成課程を設置し、以下の形で実習を実施する。
ア

実習先の確保の状況
主な実習校としては、まず、同一法人のもとに運営される付属中学校、付属高等学校がある。これらの機関での実習については、承諾の問題はない。その他、全学規模で毎年実習の実績がある機関として、
東京都教育委員会などがある。以下にそれらの詳細を記す。（資料 5

教育実習受け入れ承諾書）

実習校
学校名

東洋大学附属牛久中学校

学級数：2

生徒数：63 人（茨城県牛久市柏田町 1360 の 2）
教員数8人（内訳）教諭 8 人、 助教諭０人、 講師 14 人、 養護教諭１人、 養護助教諭０人、 栄養教諭０人 ※校長及び養護教諭は東洋大学附属牛久高等学校と兼務
学校名

東洋大学附属姫路中学校

学級数：4

生徒数：104 人（兵庫県姫路市書写木ノ下 1699 番地）
教員数8人（内訳）教諭 7 人、 助教諭０人、 講師 1 人、 養護教諭１人、 養護助教諭０人、 栄養教諭０人 ※校長及び養護教諭は東洋大学附属姫路高等学校と兼務
学校名

東洋大学京北中学校

学級数：8

生徒数：173 人（東京都文京区白山二丁目 36 番５号）
教員数

17 人

（内訳）教諭 17 人、 助教諭０人、 講師 0 人、 養護教諭 0 人、 養護助教諭０人、 栄養教諭０人 ※校長及び養護教諭は東洋大学京北高等学校と兼務学校名

東洋大学附属牛久高等学校

学級数：42

生徒数：1,682 人（茨城県牛久市柏田町 1360 の 2）
教員数

80 人

（内訳）教諭 59 人、 助教諭０人、 講師 20 人、 養護教諭１人、 養護助教諭０人、 栄養教諭０人

学校名

東洋大学附属姫路高等学科

学級数：32

生徒数：1,038 人（兵庫県姫路市書写木ノ下 1699 番地）
教員数

65 人

（内訳）教諭 52 人、 助教諭０人、 講師 12 人、 養護教諭１人、 養護助教諭０人、 栄養教諭０人

学校名

東洋大学京北高等学校

学級数：23（東京都文京区白山二丁目 36 番５号）
21

生徒数：685 人

教員数

40 人

（内訳）教諭 39 人、 助教諭０人、 講師 0 人、 養護教諭１人、 養護助教諭０人、 栄養教諭０人

教育委員会名イ

東京都教育委員会

中学校：

高等学校：

620 校

186 校

実習先との契約内容〇実習時期
中学校、高等学校ともに４年次

5 月～11 月〇教育実習の実習期間・総時間数
中学校

3 週間（160 時間:休息・休憩を含む）

高等学校

2 週間（ 80 時間:休息・休憩を含む）〇教育実習内容
・中学校
内容・方法：全授業時間 140 時間中、授業参観 40 時間、授業担当 40 時間(うち研究授業 1 時間)
放課後の研究指導・学級経営の参加・教材研究 60 時間
・高等学校
内容・方法：全授業時間 70 時間中、授業参観 20 時間、授業担当 20 時間(うち研究授業 1 時間)
放課後の研究指導・学級経営の参加・教材研究 30 時間
ウ

実習水準の確保の方策
教科に関する知識と教職に対する意識を持った質の高い教員を養成するという観点から、まず、教職を志す学生に対しては、入学当初から教職課程における履修に関する指導を行い、意識と責任感を持たせるようにする。
「教育実習」の授業履修には受講資格を、実習への参加には実習参加資格を設定し、責任を持った実習を実施する。なお、学生にはその旨を周知して指導を行う。
〇「教育実習」の受講資格(1)３年終了時点で卒業に必要な単位数を 100 単位以上修得していること。
(2)３年終了時点で以下に掲げる科目を履修済であること。
①「教職概論」「教育基礎論」「教育心理学」「教育制度論」「教育課程総論」「道徳教育論」「特別活動の理論と方法」「教育方法論（情報機器及び教材の活用を含む）」「生徒指導論（進路指導論を含む）」「教育相談」の 10 科目のうち、6 科目以上の単位を修得済であること。
②「英語科指導法Ⅰ」「英語科指導法Ⅱ」を修得済みであること。
(3)４年次において、卒業に必要な科目（単位）及び教育職員免許状を取得するために必要な科目（単位）を修得し終える見込みのある者。
〇教育実習参加条件(1)教壇に立って授業を行うに必要な学力を有すること。
(2)教育実習指導教員の指導のもとに、教育実習生としてふさわしい行動をとれる人物であること。
(3)大学を含む関係諸機関との手続きを不備なく行っていること。
(4)大学の行う定期健康診断を受診していること。
22

(5)教育実習料（含む保険料）を納入していること。
(6)麻疹（はしか）の抗体検査・予防接種を行い、免疫があると認められていること。
(7)妊娠中もしくは出産して１年以内でないこと（母体保護のため）。
(8)東京都公立学校で実習を希望する者は「東京都公立学校教育実習取扱要綱」の第 5 条及び第 12 条に定められている実習資格要件を満たしていること。
なお、実習に際しては、事前指導、事後指導を徹底している。
エ

実習先との連携体制
全学を通じた教職課程の運営のために設置された東洋大学教職課程運営委員会（学内各学科の専任教員及び教職課程担当専任教員 30 名で構成）の中に、「教育実習小委員会」（小委員長を含め 3 名）を設置
し、学生の指導、教育実習の運営にあたる。さらに、学科内に「国際文化コミュニケーション学科教職課程運営委員会」（学科長、教職課程運営委員、教職科目担当教員によって構成）を設置し、全学の委員会との連携を図りながら学生の指導にあたる。
教育実習に際しては、全学の「東洋大学教職課程運営委員会」、「教育実習小委員会」、学科内の「国際文化コミュニケーション学科教職課程運営委員会」の連携のもとに訪問指導教員を決定し、実習校との連絡を取りながら学生の指導にあたる。
オ

実習前の準備状況（感染予防対策・保険などの加入状況）
教育実習を実施する前に事前指導を行う。送り出しの際には、以下の点について確認した上で実習を実施させることが大学で統一した基準として定められており、履修要覧にも明記される。
(1)大学を含む関係諸機関との手続きを不備なく行っていること。
(2)大学の行う定期健康診断を受診していること。
(3)教育実習料を納入していること。
(4)大学が指定する保険（公益財団法人日本国際教育支援協会「インターンシップ・教職資格活動等賠償責任保険」）に加入するための保険料を納入していること。
(5)麻疹（はしか）の抗体検査・予防接種を行い、免疫があると認められていること。
(6)妊娠中もしくは出産して１年以内でないこと（母体保護のため）。
(7)東京都公立学校で実習を希望する者は「東京都公立学校教育実習取扱要綱」の第 5 条及び第 12 条に定められている実習資格要件を満たしていること。
カ

事前・事後における指導計画〇事前指導
内容：3 年次秋学期及び 4 年次春学期に行い、教師としての自覚、教員としての服務規程、体罰・事故防止、守秘義務等について講義をする。その後、指導案作成、模擬授業を実施する。
構成：教育実習オリエンテ－ション（大学教員による講義）４時間、指導案の作成 4 時間、模擬授業の実施６時間、合計 14 時間。
〇事後指導
内容：4 年次秋学期に行い、教育実習での経験を振り返り、自己評価を行うとともに、実習体験の普23

遍化を図る。
構成：大学教員による講義 2 時間、ならびに教育実習報告会を行う（2 時間）。
キ

教員及び助手の配置並びに巡回計画
教育実習中には、当該実習校と協議のうえ、大学教員による訪問指導を実施する。訪問指導を行った

教員は、学生の指導を行うとともに、実習校からの要望などを大学に報告し、教職課程における指導に
フィードバックする。
ク

実習施設における指導者の配置計画
実習校においては、教育実習生に対する指導教員が決定され、実習生に対して授業や指導案の作成、生徒への生活指導、課外活動の指導などについて指導と助言を与える。また、教育実習中には研究授業などを通し、実習校内の教員から幅広い形で指導を受ける。
ケ

成績評価体制及び単位認定方法
実習校の評価、実習記録をもとに授業科目「教育実習Ⅰ（事前・事後指導を含む）」「教育実習Ⅱ（事前・事後指導を含む）」の担当者が成績評価し、教職課程運営委員会が確認する。

⑪企業実習や海外語学研修などの学外実習を実施する場合の具体的計画〇海外留学及び海外語学研修
義務とはしないが、学科においては、学生の海外留学、語学などの研修を積極的に勧める。
ア

留学、語学研修先の確保の状況（資料 6

海外大学間協定校一覧）

東洋大学の留学、海外研修としては、交換留学、協定校語学留学、短期語学セミナー、その他海外でのインターンシップなど多様な形態があり、全学の枠で毎年多数の研修プログラムが企画、運営されている。
まず、交換留学先としては、海外協定校がある。東洋大学は欧米、アジア、オセアニアなど世界のさまざまな地域の 40 以上の大学と学生の交換の協定を締結している。以上のような個別の大学との間の協定に加え、東洋大学はＩＳＥＰ(International Student Exchange Programs 国際学生交換プログラム)
及びＵＭＡP（University Mobility in Asia and the Pacific アジア太平洋大学交流機構）の加盟校ともなっており、特に英語圏については、多数の留学先が確保されている。
協定校語学留学は、海外協定校が運営する付属語学学校で語学の学修や異文化体験をさせるもので、
例年 3 カ月、6 か月の 2 タイプの研修が企画される。目下の派遣先としてアイルランド、アメリカ、イギ
リスがある。
短期語学セミナーは、海外の語学学校での授業への参加、ホームステイや寮生活を通し、語学の修得と異文化体験を行うもので、夏季(8 ～9 月)および春季(2～3 月)に、３～４週間行われる。派遣先は、アメリカ、カナダ、イギリス、アイルランド、オーストラリア、中国に確保されている。なお、2016 年
度からはフランスでの語学研修も開始される。
その他、アメリカ、カナダ、オーストラリアなどを主な派遣先として、インターンシップやボランテ
24ィア活動を含む多様な研修が東洋大学全体の枠で実施されている。
イ

実習先との連携体制
上記の教育機関は、東洋大学と交換留学あるいは語学研修についての協定を結んでおり、それぞれの機関と、受け入れ学部あるいは教育機関、受け入れ機関と人数、住居、受け入れの際に要求される学生の水準、その他の受け入れ条件、学修条件などにつき、協定書を取り交わして定めている。学生を送り出すにあたっては、学部及び国際教育センターにおいて、上記の条件を踏まえ必要に応じて選抜や留学先の割り当てを行う。留学、研修が決定した学生については、受け入れ期間に確認しながら、渡航・学修指導や宿泊施設の手配などを行う。渡航後帰国までの間、国際教育センターが窓口となり、学生の学
修、生活状況を定期的に把握し、必要に応じて支援を行う。学科の教員も、国際教育センターと連携を図りながら、必要に応じて留学、研修機関と連絡を取り、学生が安全かつ有益な留学・研修を行えるように務める。
ウ

成績評価体制及び単位認定方法
留学あるいは研修中の学修成果については、それぞれの教育機関から成績証明書が発行され、それに基づき、単位認定が行われる。単位認定に際しては、まず学科内で組織される「単位認定委員会」において、学科の教育課程に定める要件に照らしながら、本学で認定可能な単位についての原案を作成する。
その原案に基づき、文学部教授会での承認を経て、単位の認定が行われる。
エその他特記事項
従来の全学規模の交換協定に加え、今後は、学部などの部局間の協定の締結も進められることになった。また、東洋大学は、2016 年から 2020 年までの 5 年間、ＵＭＡＰの国際事務局を担当することになった。こうしたことにより、海外の高等教育機関との学生・教職員の交流促進がさらに進み、留学先の更なる開拓にも繋がることが見込まれる。
〇日本語教育実習
ア

実習先の確保の状況
実習先については以下の４方式を予定している。

(1)東洋大学が留学生入試の指定校としている日本語学校における実習（アークアカデミー日本語学校など）。（資料 7

日本語学校指定校一覧）(2)東洋大学国際教育センター日本語クラスにおける往還型教育実習
東洋大学の国際教育センターでは、多数の留学生が日本語を学んでおり、総クラス数は 50 に及ぶ。
そこにおいて、学科の日本語教育担当の専任教員（「日本語教育実習」を担当）と国際教育センターの教員が連携を図りながら、学内往還型教育実習を行う。
(3)海外の交換留学先、協定校における実習
学生の交換などの協定を東洋大学と結んでいる海外の大学のうち、日本語コースを開設している大学における実習（台湾・東海大学など）。
(4)国際交流基金のパートナーシッププログラム、国際協力事業団の実施する日本語教員派遣プログラ25ムなど、他機関の日本語教育事業に指導者または補助員として参加した経験を認定。
イ

実習先との連携体制
東洋大学の国際教育センターにおける実習については、学科の日本語教育担当の専任教員が国際教育センターの教員及び国際教育センター事務局と協力して実習生の配置、指導を行う。また、日本語教育
担当のＴＡも配置し、実習の円滑な運営を図る。
国内の日本語学校及び海外の協定校との連携については、学科の日本語教育担当専任教員が主たる窓口となり、学科内に設置される「日本語教育運営委員会」及び、海外の実習については国際教育センタ
ーと協力しながら、必要に応じて実習先の機関と連絡を取りあい、学生の学修が円滑に進むようにする。
なお、実習先への専任教員の訪問指導も必要に応じて行う。
ウ

成績評価体制及び単位認定方法
実習に関しては、実習先から提出される証明書に記載された評価をもとに、「日本語教育実習」の担当教員が成績評価を行い、学科内に組織される「単位認定委員会」が確認する。
エその他特記事項「日本語教員養成プログラム」において計画している学内往還実習は、一定期間（概ね 1 セメスター）

にわたり定期的に、国際教育センターの日本語クラスにて授業見学や補助を行い、その経験をポートフ
ォリオに蓄積した上で研究授業に臨むというものである。

⑫編入学・転入学定員を設定する場合の具体的計画
編入学（他大学、短期大学などを卒業あるいは修了した者）、転入学（他大学あるいは短期大学などに所定の期間在籍し、所定の授業時間に相当する単位を修得した者）については、将来実施する予定があ
るが定員は定めず、３年次編・転入学、２年次編・転入学について若干名を予定する。
ア

既修得単位の認定方法（資料 8

編入・転入学試験_既修得単位の取扱いについて）●３年次への編・転入学の場合（第１部・第２部）(1)編・転入学前の大学等で修得した単位のうち、62 単位までを本学文学部において修得したものとみなし、単位を認定する。
(2)編・転入学前に修得した科目が、本学文学部の学科教育課程表の「科目名称・講義内容・単位数等」に合致すると判断された場合は、修得した科目と本学の科目を対応させて科目ごとに個別に認定する。ただし、本学の科目として個別に認定できない科目は、科目分野ごとに単位数をまとめて一括で認定する。
(3)編・転入学後は、各学科の履修指導に従って、卒業要件を満たすために不足単位を修得する。
(4)３年次への編・転入学を志願した場合でも単位修得(認定）状況等により、２年次への編・転入学となる場合もある。
●２年次への編・転入学の場合（第１部・第２部）(1)編・転入学前の大学等で修得した単位のうち、32 単位までを本学文学部において修得したものとみ26

なし、単位を認定する。
(2)編・転入学前に修得した科目が、本学文学部の学科教育課程表の「科目名称・講義内容・単位数等」に合致すると判断された場合は、修得した科目と本学の科目を対応させて科目ごとに個別に認定する。ただし、本学の科目として個別に認定できない科目は、科目分野ごとに単位数をまとめて一括で認定する。
(3)編・転入学後は、各学科の履修指導に従って、卒業要件を満たすために不足単位を修得する。
なお、上記の単位認定については、学科内に組織される「単位認定委員会」において学科の教育課程に照らして認定を行い、当該学生に対して必要に応じて説明と指導を行う。
イ

履修指導方法入学の際、当該学生に対し、単位認定の方針と結果を説明した上で、学科の教育課程に照らして履修すべき単位についての指導を行う。その際には、履修モデルを示しながら個々の学生の学修計画・希望について確認をし、適切な学修の道筋を示す。なお、編・転入学後の履修モデル（卒業業要件単位数で作成したもの）は、添付資料に示す（資料 9編・転入学後の履修モデル（卒業要件単位数で作成したもの））。
ウ

教育上の配慮
入学時には学科の教育課程及び科目履修上の注意について十分な説明を行う。また、学修上の問題については、「ゼミナール」の担当教員が相談に応じる。授業の履修方法、共同研究室の利用などに関して
は、ＴＡの助言も仰ぐように指示する。

⑬管理運営「東洋大学学則」第 12 条の規程により、学長が決定を行うに当たり意見を述べる事項及び当該学部の運営に関する事項を審議するために、各学部に教授会を設置している。教授会は、当該学部の専任の教授、准教授、講師を構成員とし、原則月 1 回の定例教授会の他、必要に応じ臨時教授会を開催する。
学部長は、教授会を招集しその議長となる。教授会を開催するには構成員の 3 分の 2 以上の出席が必要であり、また決議は、教員人事を除き出席構成員の過半数の同意によって成立する｡なお、教授会の議
題は、以下のとおりである。
(1) 学長が決定を行うに当たり意見を述べる事項
・学生の入学、卒業及び課程の修了に関する事項
・学位の授与に関する事項
・学則の改正に関する事項
・学部長会議規程の制定改廃に関する事項
・教授会規程の制定改廃に関する事項
・学長が意見を求めるとした、諸規程の制定改廃に関する事項
・附属高校との連携に関する事項
27

・全学にかかわる教育研究に関する事項
・全学にかかわる教員人事に関する事項
・学生の異動および処分に関する事項
・その他、教育研究に関する重要な事項で、教授会の意見を聴くことが必要なものとして学長が求める事項(2) 当該学部の運営に関する事項
・学部長の推薦に関する事項
・中期目標・中期計画の推進に関する事項
・教育研究上の目的に関する事項
・学位授与、教育課程編成・実施及び入学者受入れの各方針に関する事項
・カリキュラム編成に関する事項
・教員人事に関する事項（資格審査基準内規、昇格及び採用に係わる教育研究業績の審査、退職、処分、役職者の選出、名誉教授の推薦）
・学生生活に関する事項
・ハラスメント防止に関する事項
・研究力向上に関する事項
・研究規範遵守に関する事項
・教育力向上に関する事項
・哲学教育の推進に関する事項
・キャリア教育の推進に関する事項
・国際化の推進に関する事項
・ＦＤ推進に関する事項
・自己点検・評価に関する事項
・産官学連携の推進に関する事項
・社会貢献推進に関する事項
・その他、学部長が必要と認める事項⑭自己点検・評価
本学では、学校教育法第 109 条に対応して、東洋大学学則第 3 条に「本学は、教育研究水準の向上に資するため、本学の教育及び研究、組織及び運営並びに施設及び設備の状況について自ら点検及び評価を行い、その結果を公表するものとする」と定めている。
平成 7 年度に「東洋大学自己点検・評価基本構想委員会」のもと、全学的な自己点検・評価活動を実施し、その結果をもって大学基準協会の第 1 回の相互評価を受審して、認定評価を受けることができた。
その後、同委員会を「東洋大学自己点検・評価委員会」に改編するとともに、各学部・研究科にも自己点検・評価委員会を設置することで、全学的な自己点検・評価のみではなく、各学部・研究科のレベルにおいても自己点検・評価活動が定着している。
平成 19 年度には、大学基準協会による認証評価を受審した。受審に際しては、「大学評価統括本部」
28

を設置して全学的な自己点検・評価を推し進め、平成 20 年 3 月には「大学基準に適合していると認定する」との評価を受けた。なお、この際に指摘された助言 12 項目と、受審の際に完成年度を迎えていなか
った学部・研究科の状況については、平成 22 年度から平成 23 年度にかけて改善状況・完成状況の自己点検・評価を行い、「改善報告書」「完成報告書」として平成 23 年 7 月に大学基準協会に提出した。これ
らの自己点検・評価の結果等については、学外に向けて公表されている。
さらに平成 23 年度からは、従来の「東洋大学自己点検・評価委員会」を発展的に解消し、新たに「東洋大学自己点検・評価活動推進委員会」を設置した。同委員会は、副学長を委員長として、各学部・各研究科の自己点検・評価に係る委員会の委員長、教務部長、学生部長により構成され、本学全体及び各部署の自己点検・評価活動を支援するための方策、指針の決定や、本学各部署の自己点検・評価活動の検証を行うこととしている。
この体制のもとで、平成 23 年度からは、「学科・専攻等における自己点検・評価の実施ガイドライン」
を定め、全学科全専攻において、毎年度、統一フォーマットによる自己点検・評価を行っていくこととした。評価項目については、大学基準協会の新評価システムに対応したものとし、各学科・各専攻が実施した自己点検・評価結果については、同委員会において結果の集約・検証を行った上で、学長に報告を行っている。また、各学科・各専攻の自己点検・評価結果において、目標への達成度が低かった項目については、自己点検・評価の実施後に、改善方策と改善時期の提出を各学科・専攻に求め、そのことを通じて内部質保証システムの構築を図っている。
上記のことから、本学では、学校教育法第 109 条に則して、本学の教育研究水準の向上に資するために、
自己点検・評価に取り組んでいるといえる。
平成 26 年度には、大学基準協会による第 2 期の認証評価を受審し、平成 27 年 3 月、第 1 回目に引き続き「大学基準に適合していると認定する」との評価を受けた。第 1 期受審の際に指摘された助言は 12
項目であったが、第 2 期受審の際には努力課題として 4 項目の指摘となっている。指摘事項が減少した
ことは、上述したとおり平成 23 年度に統一フォーマットによる自己点検・評価を行うなど、第 1 期の受審後、果敢に内部質保証システムの構築を進めてきたことが評価されたものである。
上記のことから、本学では、学校教育法第 109 条に則して、本学の教育研究水準の向上に資するために、
自己点検・評価に取り組んでいるといえる。

⑮情報の公表本学では、学校教育法第 113 条及び学校教育法性向規則第 172 条の 2 に対応して、東洋大学学則第 2条の 2 に「本学は、学校教育法施行規則第 172 条の 2 に定める教育研究活動等の状況についての情報を公表するものとする」、また、同第 2 項に「前項に規定するもののほか、教育上の目的に応じ学生が修得すべき知識及び能力に関する情報を積極的に公表するよう努めるものとする」と定め、教育研究活動等の状況についての情報の公表に取り組んでいる。
学校教育法施行規則第 172 条の 2 に定める教育研究活動等の状況に関する情報については、大学ホームページの「トップ＞大学紹介＞情報公開＞教育情報公開」のページを中心に、すべて公表している。
公表している情報は以下のとおりである。
（http://www.toyo.ac.jp/site/data/education.html）
29

①大学の教育研究上の目的に関すること・各学部学科、各研究科専攻の教育目的・教育目標②教育研究上の基本組織に関すること・組織図（http://www.toyo.ac.jp/site/oc/oc00-organization.html）③教員組織、教員の数並びに各教員が有する学位及び業績に関すること
・教員数（職名・性別別、年齢別）
・役職一覧（教員）・東洋大学研究者情報データベース
・教員一人当たりの学生数
・専任教員と非常勤教員の比率④入学者に関する受入方針及び入学者の数、収容定員及び在学する学生の数、卒業又は修了した者の数並びに進学者数及び就職者数その他進学及び就職等の状況に関すること・アドミッション・ポリシー（各学科のページ、http://www.toyo.ac.jp/site/lit/policy.html）
・入学者数（学部・学科別（1 部／2 部）、大学院、通信・附属高校）
・定員数（学部・学科別（1 部／2 部）、大学院、通信・附属高校）・学生数（学部・学科別（1 部／2 部）、大学院研究科・専攻別、通信・附属高校・キャンパス別）
・収容定員充足率

学部・学科別（1 部／2 部）

・卒業者数・修了者数（学部（1 部／2 部）、大学院、法科大学院、通信）・就職データ・就職状況・主な就職先・進学者数⑤授業科目、授業の方法及び内容並びに年間の授業の計画に関すること・シラバス紹介⑥学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準に関すること
・各学部・研究科・専門職大学院の履修要覧（抜粋）⑦校地・校舎等の施設及び設備その他学生の教育研究環境に関すること
・各キャンパスの校地・校舎等

学生の教育研究環境⑧授業料、入学料その他の大学が徴収する費用に関すること・納付金（学費等）⑨大学が行う学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援に関すること
・学生生活
・キャリア形成支援
・留学生支援・障がい学生支援
また本学では、教育活動の情報提供について、ステークホルダーにより方法、媒体に工夫を加えており、特に、父母等に対しては、上記の公表のみではなく、年 5 回発行される上記の「東洋大学報」を毎号発送したり、全国にある父母会（東洋大学甫水会）の支部総会において、学長、学部長、学科長等が教育活動を中心に大学の活動を報告するなど、積極的に情報の提供を行っている。
30

⑯教育内容の組織的改善を図るための研修など
本学では、大学設置基準第 25 条の 3 に対応して、東洋大学学則第 3 条の 3 に「本学は、授業の内容及び方法の改善を図るための組織的な研修及び研究を実施するものとする。」と定め、教育活動の継続的な改善の推進と支援を目的とした「東洋大学ＦＤ推進センター」「ＦＤ推進委員会」を設置している。「東洋大学ＦＤ推進センター」では、以下の 8 点を中心に事業を行っている。
(1)教育内容・方法改善のための調査、研究及び支援(2)ＦＤの研究会、研修会及び講演会等の企画・実施・支援(3)ＦＤの啓発活動及び情報収集・提供(4)各学部、研究科でのＦＤ活動の情報交換及び調整・支援(5)ＦＤ推進センターのＰＤＣＡサイクルの確立(6)スーパーグローバル大学創成支援(ＳＧＵ)の取り組みへの対応(7)ＩＲ室と連携したＦＤ活動の展開(8)学生ＦＤチームの活動支援体制の構築と活動のサポート
また、ＦＤ推進委員会では委員会全体での活動の他に、5 つの部会（研修部会、大学院部会、教育改善対策部会、編集部会、授業評価手法検討部会）を設け、部会単位でも活動を行っている。各部会の活動
概要は以下のとおりである。
(1)研修部会
・新任教員の研修会の立案、実施
・一般教員の研修会の立案、実施
・ＴＡ研修会の立案、実施
・ＦＤ関連研修会、講演会の立案、実施(2)大学院部会
・大学院のＦＤの概念構築
・ＦＤの実施内容の検討及び実施計画の立案
・大学院各研究科のＦＤ活動状況報告会の立案、実施(3)教育改善対策部会
・授業改善のための情報や機会の提供
・各学部のＦＤ活動状況報告会の立案、実施
・授業改善事例シンポジウムの立案、実施(4)編集部会
・事業計画書及び事業報告書の編集
・出版物の企画・編集
・ＦＤ関連研修会等の報告書のデータベース化(5)授業評価手法検討部会
・全学的な授業アンケートの構築と運用
・授業アンケートのフィードバックシステムの構築

31

これらの「東洋大学ＦＤ推進センター」、「ＦＤ推進委員会」及び各部会での活動に加えて、学生ＦＤ
チームによるＦＤ活動や、各学部・研究科でのＦＤ活動がある。学生ＦＤチームによるＦＤ活動は、学生の大学生活の中心である授業を、教員、職員、学生の三位一体で改善、向上させようとする取り組み
であり、教職員合同会議の実施や学生を対象としたセミナー・ワークショップの開催、関東圏で学生Ｆ
Ｄ活動に取り組む大学と連携して、情報・意見交換やノウハウの共有、研修などを行っている。各学部・研究科でのＦＤ活動では、学部・研究科内にＦＤ委員会を設けたり、また自己点検・評価委員会と連携したりしながらＦＤ活動を進めており、毎年発行する「東洋大学ＦＤ推進センター活動報告書」に各学部、各研究科に掲載し、状況の共有化を行っている。
文学部では、授業評価アンケートの実施にあたり、全学共通の評価項目に加えて、学部独自の評価項
目を設け、学生の意識を汲み取るよう工夫している。アンケート結果は個々の教員に提示され、各教員が授業についての問題点、改善方法などについての報告を行う。さらに各学科の学科長は、アンケート
結果の全体に目を通した上で問題分析と総括報告を行い、アンケート結果を学科教育にフィードバック
する。さらに、文学部全体として、必要に応じて文学部教授会、ＦＤ委員会を開催し、教育内容の改善を行っている。
授業や学生対応の改善を目的として、学部内のＦＤ委員会主催の講習会が毎年いくつか開催されており（これまでに開催された講習会のテーマの例：授業におけるＩＣＴの活用、障がい学生に対する授業運営の改善のさまざまな方法、精神的問題を抱えた学生への対応など）、教員に対し、教育改善の意識化、問題共有の機会を与えている。
上記のことから、本学では、大学設置基準第 25 条の 3 に則して、「当該大学の授業の内容及び方法の改善を図るための組織的な研修及び研究」を実施しているといえる。

⑰社会的、職業的自立に関する指導及び体制
ア

教育課程内の取組について
国際文化コミュニケーション学科の教育課程には、全学で運営される「基盤教育」、学部の枠内で開講される「文学部基盤科目」、学科の専門科目としての「専門科目」の３区分のそれぞれにおいて、社会的、
職業的自立を促進するための科目が配置されている（開講科目と内容については添付資料に記す（資料10

就職支援科目一覧））。
まず、「基盤教育」には、「キャリア・市民形成」の区分が設けられ、「日本国憲法」をはじめとして、「流通入門」、「企業の仕組み」、「公務員論」など会社、官公庁などの組織や企業活動の仕組みについて教授する科目、「社会人基礎力入門講義」、「キャリアデベロップメント」、「テクニカルライティング」など社会人となる場合に必要となる知識や技能を身につけさせるための科目、「情報倫理」、「地球環境論」など世界の一員として生きるにあたって必要な倫理や問題意識について講義する科目、「スポーツ健康科
学実技」、「スポーツ健康科学講義」など生活の中での健康維持及び管理に関する科目など、多様な科目が配置されている。社会人としての常識や技能、意識を学生に持たせるべく、卒業要件として、この科目区分から２単位以上を修得することとしている。
「文学部基盤科目」の中にも、「キャリア教育」、「諸資格関連科目」の区分が設けられている。「キャ32リア教育」には、学生のキャリア計画を促し、社会人としての自立を支援する「キャリア支援」、「教員養成講座」、「情報処理演習」など実地の場で役立つ知識や心構えを実践的に教授する科目のほか、「イン
ターンシップ」、「ボランティア活動」という実習を含む科目が配置され、学生が自主性をもって多様な社会活動に参加することを促す。「諸資格関連科目」には、文学部の特性を活かした職業としての教職、
社会教育主事、 図書館司書、学校図書館司書教諭、社会福祉主事、博物館学芸員の資格の取得を支援するための科目群が配置されている。これらの履修は、「文学部基盤科目」の卒業要件単位として数えることができる。
さらに学科の「専門科目」の区分にも「社会・キャリア・資格」の区分が設けられ、社会人としての自立を学科として支援する。この区分においては、学科の教育・研究の特色である「日本語教員養成プ
ログラム」の基幹を成す「日本語教育論」、「日本語教授法」、「日本語教育実習」などの科目が配置されている。さらに、同区分には、「キャリア形成デザイン」も含まれる。この科目においては、企業で活躍している講師の指導のもと、キャリア形成プランの立て方、社会人としての常識、就職活動に必要な知識や心構えなどを実践的に学ぶ。これは、学科の教育課程における学修と社会での活躍を円滑に結ぶことを企図し、学科としてきめ細かい指導を行うために設置された科目である。「社会・キャリア・資格」の区分の科目は、学科の専門科目の中の選択必修科目であり、卒業要件単位として認められる。
また、学科には、英語の教職をめざす学生のための教員養成課程も設置する予定である（設置認可申請中）。
イ

教育課程外の取組について
東洋大学には「就職・キャリア支援部」が設置されており、全学の学生に対して各種の就職支援を行っている。学生に対しては、入学から卒業（就職）まで長期的なヴィジョンに立った就職対策プログラ
ムを提供し、学生一人ひとりが自身の適性を見極めながら、段階を追ってキャリア形成が行えるシステ
ムを整備している。
〇１・２年次：準備期間として位置づけ、学生自身のキャリア形成に対する意識化と基礎力の養成を図る。
・新入生就職ガイダンス

将来の就職を視野に入れて自身のキャリア形成に対する意識を持たせるためのガイダンスである。入学時に実施することにより、４年間の学生生活を有意義に送れるようにする。
・キャリアガイダンス

キャリア形成の概要、道筋を示し、学生生活を有意義に送れるよう、学生の意

識化を行う。
・ＰＲＯＧテスト

自身の能力や適性を見極め、将来の職業選択の参考とさせるためのテスト。入学時に全員に受けさせる。
・各種ガイダンス・講座

公務員仕事ガイダンス、公務員試験準備講座、教員採用試験準備ガイダン

ス、保育士・幼稚園教諭ガイダンス、インターンシップガイダンスなど。
〇３年次：明確な目的意識に基づく進路選択をさせることをめざし、講演・講義に加え、学生参加方式の各種催しを開催する。
・講演・講義就活スタートアップガイダンス、筆記試験対策ガイダンス、ふるさと就職ガイダンス、

ビジネスマナー・就活メイク講座、就職活動支援セミナー、業界・職種研究セミナーなど。
・参加・ワーク形式

一般常識テスト・ＳＰＩテスト、履歴書・エントリーシート添削、模擬面接、
33

ＯＢ・ＯＧ訪問会、内定者報告会、就活アドバイザーなど。
〇４年次：キャリア形成の深化を図り、就職に結びつけることを目的とし、以下の内容を含む。
・学内会社説明会、マッチング会社説明会などの開催
・就職相談
・進路の把握に基づくきめ細かな支援
以上に加え、グローバル化の進む世界において活躍できる人材の養成をめざし、「国際教育センター」
において、航空業界、ホテル業界などのグローバル企業での研修、海外での各種研修・インターンシッ
プ（ツーリズム、ボランティア、ティーチングアシスタントなど）の機会を提供している。
文学部においては、後掲の「キャリア・就職推進委員会」により、年間を通じて出版、報道、教員、学芸員、デパートなど、学部の学修と関連の深い業種や職種で実際に活躍している講師を招いて講演会を開催し、学生の意識を高めるとともに、実際の就職に結びつける工夫を行っている。
大学院進学希望者に対しては、各研究科ごとにガイダンスを実施している。
ウ

適切な体制の整備について全学組織として「就職・キャリア支援委員会」が設置され、各学部から選出された教員が委員として参加し、学生の就職、キャリア支援の全学としての方針の決定を行う。委員会における検討事項は、以下のとおりである。
(1)就職支援の全学的な対策に関する事項(2)求人開拓の促進に関する事項(3)学生の進路状況に対する調査に関する事項(4)就職支援に必要な統計データ分析に関する事項「就職・キャリア支援委員会」のもとに、「就職・キャリア支援部」が設置され、学部生、大学院生、留学生への就職支援、ＰＲＯＧの実施、企業主催の国内インターンシップ等を運営する。
教職に関しては、「教職課程運営委員会」が設置され、学生の指導および教育実習の運営などにあたる。
教員採用試験を受験しようと志す学生のキャリア支援としては、「教職支援室」が置かれ、専門の相談員
が個別指導に当たるとともに、「骨太教師養成セミナー」などの講座を通じて学習機会を提供しており、年間を通じて切れ目のない支援を行う体制を確立している。
文学部においては、学部長及び各学科から選出された委員により「キャリア・就職推進委員会」が組織され、全学の「就職・キャリア支援委員会」との連携を図りながら学生のキャリア形成に寄与する各種講座や先輩を招いての講演会などを実施しており、今後も継続される予定である。
学科においては、全学の「就職・キャリア支援委員会」、文学部設置の「キャリア・就職推進委員会」との連携を図りながら、就職・キャリア支援活動を行うとともに、学科として組織的に進路の把握を行い、学生に適切な支援を提供する。

34

（※これはプリントアウトしない）
資料目次
資料 1 学校法人東洋大学教職員定年規程 p.15
資料 2 年俸契約雇用制度に関する要綱 p.15
資料 3 履修モデル（国際文化コミュニケーション学科） p.17
資料 4 白山キャンパス教室稼動率について p.20
資料 5 教育実習受入承諾書 p.22
資料 6 海外大学間協定校一覧 p.25
資料 7 日本語学校指定校一覧 p.26
資料 8 編入・転入学試験_既修得単位の取扱いについて p.27
資料 9 編・転入学後の履修モデル（卒業要件単位数で作成したもの） p.28
資料 10

就職支援科目一覧 p.33

35

資料目次

資料 1 学校法人東洋大学教職員定年規程資料 2 年俸契約雇用制度に関する要綱
資料 3 履修モデル（国際文化コミュニケーション学科）
資料 4 白山キャンパス教室稼動率について
資料 5 教育実習受入承諾書
資料 6 海外大学間協定校一覧
資料 7 日本語学校指定校一覧
資料 8 編入・転入学試験_既修得単位の取扱いについて
資料 9 編・転入学後の履修モデル（卒業要件単位数で作成したもの）
資料 10

就職支援科目一覧

学校法人東洋大学教職員定年規程
昭和34年４月１日
施行
政正

昭和39年９月１日
昭和40年９月１日
昭和47年４月１日
平成８年４月１日
平成14年４月１日
平成23年４月１日
第１条 学校法人東洋大学の設置する学校の専任の教員及び専任の事務職員の定年は、大学及び附属高等学校等に在職する教員については65才とし、事務職員については60才とする。
第２条 前条に該当する教職員は、定年に達した日の属する年度末に退職するものとする。
第３条 この規程の改正は、大学協議員会の意見を聞き理事会の同意を経なければならない。
附 則
１ この規程は、平成８年４月１日から施行する。
２ 第１条の規定にかかわらず、平成７年度以前に専任教員として採用された者については、なお従前の例による。
附 則（平成14年規程第18号）
この規程は、平成14年４月１日から施行する。
附 則（平成23年規程第42号）
この規程は、平成23年４月１日から施行する。

1/1

履修モデル① 英語コミュニケーション及び英語圏文化
第1学年
科目区分（卒業要件）

基盤教育（12単位以上）

科目名
ロジカルシンキング入門
自然誌Ａ
自然誌B

Oral Communication AA
Oral Communication BA
ドイツ語ⅠAA
文学部基盤科目（16単位以上） ドイツ語ⅠBA
Oral Communication AB
Oral Communication BB
ドイツ語ⅠABドイツ語ⅠBB
入門ゼミナール

国際文化コミュニケーション概説Ａ

必修科目（38単位）

基礎

英語リスニングとスピーキングIＡ
英語リーディングとライティングＩＡ
国際文化コミュニケーション概説Ｂ
英語リスニングとスピーキングIＢ
英語リーディングとライティングＩＢ

英語学A
英語文体論Ａ
英語学B
言語コミュニ 英語文体論Ｂ
ケーション

専門科目
（74単位以上）
選択必修
科目（36単位）

国際文化理解Ａ
国際文化理解Ｂ
国際文化

社会・キャリア・
資格
１２４単位

年間合計

第2学年
単位数
科目名
2 社会人基礎力入門講義
2 クリテイカルシンキング入門
2

第3学年
単位数
科目名
2 企業のしくみ
2 国際比較論B

単位数
2
2

1
1
1
1
1
1
1
1
2
2
2
2
2
2
2

Global Communication AA
Global Communication BA
Global Communication AB
Global Communication BB

1
1
1
1

1
2
1
2

ゼミナールⅠＡ
2 ゼミナールⅡＡ
英語リスニングとスピーキングⅡＡ 2 ゼミナールⅡＢ
英語リーディングとライティングⅡＡ 2
ゼミナールⅠＢ
2
英語リスニングとスピーキングⅡＢ 2
英語リーディングとライティングⅡＢ 2

2 卒論ゼミナールＡ
2 卒論ゼミナールＢ
卒業論文

2
2
2
2

高等英文法A
英語で学ぶ異文化交流Ⅰ
翻訳練習A
高等英文法B
英語で学ぶ異文化交流Ⅱ
翻訳練習B

2
2
2
2
2
2

英語リスニングとスピーキングⅢＡ
英語リーディングとライティングⅢＡ
英語リスニングとスピーキングⅢＢ
英語リーディングとライティングⅢＢ

2 上級ビジネスコミュニケーションA 2
2 上級ビジネスコミュニケーションB 22
2

2 イギリス文化・文学研究Ａ
2 異文化交流論IＡ
イギリス文化・文学研究Ｂ
異文化交流論IＢ22
2
2

アメリカ文化・文学研究Ａ
異文化交流論IIＡ
アメリカ文化・文学研究Ｂ
異文化交流論 II Ｂ

2
2
2
2

キャリア形成デザインＩＩ

2

年間合計

32

40

年間合計

1

40

Speech Communication A
アメリカの文化と思想Ａ
Speech Communication B
アメリカの文化と思想B

第4学年
科目名

年間合計

単位数

2
2
4

12

履修モデル② ドイツ語圏言語・文化を含む比較文化
第1学年
科目区分（卒業要件）

基盤教育（12単位以上）

科目名

宗教学ⅠA
宗教学ⅠB
情報化社会と人間

Oral Communication AA
Oral Communication BA
ドイツ語ⅠAA
ドイツ語ⅠBA
文学部基盤科目（16単位以上） Oral Communication AB
Oral Communication BB
ドイツ語ⅠABドイツ語ⅠBB

第2学年
単位数
科目名
2 国際比較論A
2 国際比較論B
2

第3学年
単位数
科目名
2 人類学A
2 人類学B

第4学年
単位数
科目名
2 心理学A
2 心理学B

1
1
1
1
1
1
1
1

1
1
2
1
1

1 ドイツ語講読と文化A
2 ドイツ語講読と文化B
2
2
1
2
2
2

1
1

ゼミナールⅠＡ
2 ゼミナールⅡＡ
英語リスニングとスピーキングⅡＡ 2 ゼミナールⅡＢ
英語リーディングとライティングⅡＡ 2
ゼミナールⅠＢ
2
英語リスニングとスピーキングⅡＢ 2
英語リーディングとライティングⅡＢ 2

2 卒論ゼミナールＡ
2 卒論ゼミナールＢ
卒業論文

2
2
4

翻訳練習A
ドイツ語で学ぶ異文化交流Ⅰ
翻訳練習B
ドイツ語講読Ⅰ

2 ドイツ語で学ぶ異文化交流Ⅱ
2 ドイツ語講読Ⅱ22

2
22 サイエンス＆カルチャーＡ
2 異文化交流論ⅠＡ
2 異文化交流論ⅠＢ
222
キャリア形成デザインⅠ

2 異文化交流論ⅡＡ
2 異文化交流論ⅡＢ
22
2

2 キャリア形成デザインⅡ

2

40

38

32

入門ゼミナール22
英語リスニングとスピーキングIＡ 2
英語リーディングとライティングＩＡ 2
国際文化コミュニケーション概説Ｂ 2
英語リスニングとスピーキングIＢ 2
英語リーディングとライティングＩＢ 2
国際文化コミュニケーション概説Ａ

必修科目（38単位）

専門科目（74単位以上）基礎

言語コミュニケーション
国際文化理解Ａ
ドイツ文化・文学研究A
国際文化 児童文化論Ａ
国際文化理解Ｂ
ドイツ文化・文学研究B
児童文化論Ｂ
社会・キャリア・
資格
１２４単位
年間合計

選択必修
科目
（36単位）

ドイツ語ⅡAA
ドイツ語ⅡBA
児童文化研究ドイツ語ⅡAB
ドイツ語ⅡBB

年間合計

2

ドイツ語コミュニケーションと文化A
世界の文学文化と日本 I
西洋史概説A
児童文学A
ドイツ語コミュニケーションと文化B
世界の文学文化と日本 II
西洋史概説B
児童文学B

年間合計

年間合計

単位数
2
2

14

履修モデル③ フランス語圏言語・文化を含む比較文化
第1学年
科目区分（卒業要件）

科目名

哲学A
自然科学概論Ａ
基盤教育（12単位以上）
哲学B
自然科学概論Ｂ
情報化社会と人間
Oral Communication AA
Oral Communication BA
フランス語ⅠAA
フランス語ⅠBA
文学部基盤科目（16単位以上） Oral Communication AB
Oral Communication BB
フランス語ⅠAB
フランス語ⅠBB

第2学年
単位数
科目名
2 美術史A
2 美術史B2
2
2
1 フランス語ⅡAA
1 フランス語ⅡBA
1 フランス語ⅡAB
1 フランス語ⅡBB
1
1
1
1

入門ゼミナール22
英語リスニングとスピーキングIＡ 2
英語リーディングとライティングＩＡ 2
国際文化コミュニケーション概説Ｂ 2
英語リスニングとスピーキングIＢ 2
英語リーディングとライティングＩＢ 2
国際文化コミュニケーション概説Ａ

必修科目（38単位）

専門科目（74単位以上）基礎

言語コミュニケーション
国際文化理解Ａ
フランス文化・文学研究A
選択必修
科目
国際文化理解Ｂ（36単位）
国際文化 フランス文化・文学研究B

社会・キャリア・
資格
１２４単位

年間合計

2
2
2
2

40

第3学年
単位数
科目名
2 国際比較論A
2 国際比較論B

第4学年
単位数
科目名
2 日本国憲法
2

1 フランス語コミュニケーションと文化A
1 西洋史概説A
1 英文学特講 IIIA
1 フランス語コミュニケーションと文化B
西洋史概説B
英文学特講 III B

1 フランス語講読と文化A
2 フランス語講読と文化B
2
1
2
2

1
1

ゼミナールⅠＡ
2 ゼミナールⅡＡ
英語リスニングとスピーキングⅡＡ 2 ゼミナールⅡＢ
英語リーディングとライティングⅡＡ 2
ゼミナールⅠＢ
2
英語リスニングとスピーキングⅡＢ 2
英語リーディングとライティングⅡＢ 2

2 卒論ゼミナールＡ
2 卒論ゼミナールＢ
卒業論文

2
2
4

翻訳練習A
フランス語で学ぶ異文化交流Ⅰ
翻訳練習B
フランス語講読Ⅰ22
22

フランス語で学ぶ異文化交流Ⅱ

2

フランス語講読Ⅱ

2

サイエンス＆カルチャーＡ
イギリス文化・文学研究Ａ
異文化交流論ⅠＡ
サイエンス＆カルチャーＢ
イギリス文化・文学研究Ｂ
異文化交流論ⅠＢ

2 異文化交流論ⅡＡ
2 異文化交流論ⅡＢ
2
2
2
2

2
2

年間合計

3

40

単位数
2

英語リーディングとライティングIIIA 2
英語リーディングとライティングIIIB 2

キャリア形成デザインII

2

年間合計

32

年間合計

12

履修モデル④ 日本文化

科目区分（卒業要件）

基盤教育（12単位以上）

第1学年
科目名
日本の昔話A
日本文学文化と風土Ａ
日本文学文化と風土Ｂ

Oral Communication AA
Oral Communication BA
中国語ⅠAA
中国語ⅠBA
文学部基盤科目（16単位以上） 日本史概説Ａ
Oral Communication AB
Oral Communication BB
中国語ⅠAB
中国語ⅠBB
日本史概説B
入門ゼミナール

国際文化コミュニケーション概説Ａ

必修科目（38単位）

基礎

英語リスニングとスピーキングIＡ
英語リーディングとライティングＩＡ
国際文化コミュニケーション概説Ｂ
英語リスニングとスピーキングIＢ
英語リーディングとライティングＩＢ

単位数
2
2
2
1
1
1
1
2
1
1
1
1
2
2
2
2
2
2
2
2

第2学年
科目名

Global Communication AA
Global Communication BA
伝統芸能を学ぶ
世界の文学文化と日本 III
Global Communication AB
Global Communication BB
伝統行事を学ぶ
世界の文学文化と日本 IV

単位数

選択必修
科目
（36単位）

ゼミナールⅠＡ
2 ゼミナールⅡＡ
英語リスニングとスピーキングⅡＡ 2 ゼミナールⅡＢ
英語リーディングとライティングⅡＡ 2
ゼミナールⅠＢ
2
英語リスニングとスピーキングⅡＢ 2
英語リーディングとライティングⅡＢ 2

第4学年
単位数
科目名
2 天文学Ａ
2 天文学B

単位数
2
2

1
1

2 卒論ゼミナールＡ
2 卒論ゼミナールＢ
卒業論文

2
2
4

英語リーディングとライティングⅢＡ 2
英語リーディングとライティングⅢＢ 2

アメリカ文化・文学研究Ａ
アメリカ文化・文学研究Ｂ
地域文化学入門
国際文化

社会・キャリア・
資格
１２４単位

東洋思想
情報化社会と人間

1 Speech Communication A
1 Speech Communication B
2
2
1
1
2
2

言語コミュニケーション

専門科目（74単位以
上）

第3学年
科目名

年間合計

2 異文化交流論ⅠＡ
2 日本文化表象IＡ
2 ジャパニーズ・アニメーションＡ
美術表象論A
異文化交流論ⅠＢ
日本文化表象IＢジャパニーズ・アニメーションB
美術表象論B
キャリア形成デザインⅠ

2
2
2
2
2
2
2
2
2

異文化交流論ⅡＡ
日本文化表象IIＡ
ジャパニーズ・リテラチャーA
映画表象論A
異文化交流論ⅡＢ
日本文化表象IIＢ
ジャパニーズ・リテラチャーB
映画表象論B
キャリア形成デザインⅡ

2
2
2
2
2
2
2
2
2

38

42

年間合計

32

年間合計

4

年間合計

12

履修モデル⑤ 日本語教育
科目区分（卒業要件）

基盤教育（12単位以上）

地球倫理Ａ
地球倫理Ｂ

第1学年
科目名

Oral Communication AA
Oral Communication BA
フランス語ⅠAA
文学部基盤科目（16単位以上） フランス語ⅠBA
Oral Communication AB
Oral Communication BB
フランス語ⅠAB
フランス語ⅠBB
入門ゼミナール

国際文化コミュニケーション概説Ａ

必修科目（38単位）

基礎

英語リスニングとスピーキングIＡ
英語リーディングとライティングＩＡ
国際文化コミュニケーション概説Ｂ
英語リスニングとスピーキングIＢ
英語リーディングとライティングＩＢ
英語学A
英語学B

第2学年
単位数
科目名
2 人類学Ａ
2 人類学B
情報化社会と人間

第3学年
単位数
科目名
2 国際教育論Ａ
2 エネルギーの科学Ａ
2 国際教育論Ｂ
エネルギーの科学Ｂ

単位数
2
2
2
2

1
1
1
1
1
1
1
1
2
2
2
2
2
2
2

1
1
1
1

1 東洋大学・井上円了研究
2 ボランティア活動
1
2

2
2

2 卒論ゼミナールＡ
2 卒論ゼミナールＢ
卒業論文

2
2
4

Global Communication AA
Global Communication BA
Global Communication AB
Global Communication BB

Speech Communication A
世界の文学文化と日本III
Speech Communication B
伝統行事を学ぶ

ゼミナールⅠＡ
2 ゼミナールⅡＡ
英語リスニングとスピーキングⅡＡ 2 ゼミナールⅡＢ
英語リーディングとライティングⅡＡ 2
ゼミナールⅠＢ
2
英語リスニングとスピーキングⅡＢ 2
英語リーディングとライティングⅡＢ 2

言語コミュニケーション

2 英語で学ぶ異文化交流Ⅰ
2 言語論A
英語で学ぶ異文化交流 II
言語論B

2
2
2
2

国際文化理解Ａ
国際文化理解Ｂ
国際文化 地域文化学入門

2 異文化交流論ＩＡ
2 異文化交流論IＢ
2

日本語概説
社会・キャリア・ 現代日本語文法
資格

2 日本語教育論Ａ
2 日本語教授法Ａ
日本語教育論Ｂ
日本語教授法Ｂ
40
年間合計

2 アメリカ文化・文学研究Ａ
2 ジャパニーズ・リテラチャーＡ
ジャパニーズ・アニメーションＡ
アメリカ文化・文学研究Ｂ
ジャパニーズ・リテラチャーＢ
2 日本語教育実習
2
2
2
42
年間合計

専門科目
（74単位以上）
選択必修
科目（36単位）

１２４単位

年間合計

5

第4学年
科目名

単位数

2
2
2
2
2
2

30

年間合計

12

履修モデル⑥ 英語コミュニケーション及び英語圏文化＋第7セメスターに半年留学
第1学年
第2学年
第3学年

第4学年
単位数
科目名
単位数
科目名
単位数
科目名
単位数
for Academic Purposes 2 哲学Ａ
2 English
2
環境の科学A
2
IIA Listening/Speaking
Abroad College1
環境の科学Ｂ2
2 地理学Ａ
2 Pre-Study
Study Skills
Abroad Academic
地域文化研究Ａ
2 Pre-Study
1
Essay Writing
基盤教育（12単位以上）
English for Academic Purposes 2
IIB Reading/Writing
地理学B
2
地域文化研究B
2
Oral Communication AA
1 Global Communication AA
1 Speech Communication A
1 Speech Communication B
1Oral Communication BA
1 Global Communication BA
1 アメリカの文化と思想Ａ
2
ドイツ語ⅠAA
1 伝統行事を学ぶ
2
ドイツ語ⅠBA
1
GlobalCommunication
AB
1
文学部基盤科目（16単位以上）
Oral Communication AB
1 Global Communication BB
1
Oral Communication BB
1
ドイツ語ⅠAB1
ドイツ語ⅠBB
1
入門ゼミナール
2 ゼミナールⅠＡ
2 ゼミナールⅡＡ
2 卒論ゼミナールＡ
2
国際文化コミュニケーション概説Ａ 2 英語リスニングとスピーキングⅡＡ 2
卒論ゼミナールＢ2
英語リスニングとスピーキングIＡ 2 英語リーディングとライティングⅡＡ 2
卒業論文
42
ゼミナールⅡＢ
2
必修科目 基礎 英語リーディングとライティングＩＡ 2 ゼミナールⅠＢ（38単位）
国際文化コミュニケーション概説Ｂ 2 英語リスニングとスピーキングⅡＢ 2
英語リスニングとスピーキングIＢ 2 英語リーディングとライティングⅡＢ 2
英語リーディングとライティングＩＢ 2
科目区分（卒業要件）

科目名
留学のすすめコンピュータ・リテラシー

資格検定英語Ａ
資格検定英語B
専門科目（74単位以上）

言語コミュニ
ケーション
選択必修
科目
（36単位）

国際文化理解Ａ
アメリカ文化・文学研究Ａ
国際文化 イギリス文化・文学研究Ａ
国際文化理解Ｂ
アメリカ文化・文学研究Ｂ
イギリス文化・文学研究Ｂ
社会・キャリア・
資格
１２４単位
年間合計

2 高等英文法A
2 英語で学ぶ異文化交流Ⅰ
高等英文法B
英語で学ぶ異文化交流 II

2 英語リスニングとスピーキングⅢＡ 2 通訳練習A
2 英語リーディングとライティングⅢＡ 2 通訳練習Ｂ
2 翻訳練習A
22

2 異文化交流論ⅠＡ
2 異文化交流論ⅠＢ
2222
キャリア形成デザインⅠ

2 異文化交流論II Ａ22

2 キャリア形成デザインⅡ

2

42

44

19

年間合計

6

年間合計

年間合計

2
2

19

履修モデル⑦ 留学生

科目区分（卒業要件）

基盤教育（12単位以上）

第1学年
科目名

東洋思想
日本文学文化と風土Ａ
日本文学文化と風土Ｂ

日本語ⅠAA日本語ⅠBA
Oral Communication AA
Oral Communication BA
文学部基盤科目（16単位以上） 日本史概説Ａ
日本語ⅠAB
日本語ⅠBB
Oral Communication AB
Oral Communication BB
日本史概説B
入門ゼミナール

国際文化コミュニケーション概説Ａ

必修科目（38単位）

基礎

英語リスニングとスピーキングIＡ
英語リーディングとライティングＩＡ
国際文化コミュニケーション概説Ｂ
英語リスニングとスピーキングIＢ
英語リーディングとライティングＩＢ

単位数
2
2
2
1
1
1
1
2
1
1
1
1
2
2
2
2
2
2
2
2

第2学年
科目名

単位数

日本語と日本社会A
Global Communication AA
世界の文学文化と日本 III
日本語と日本社会B
Global Communication AB
伝統行事を学ぶ
世界の文学文化と日本 IV

2
1
2
2
1
2
2

選択必修
科目
（36単位）

Speech Communication A
東洋大学・井上円了研究
Speech Communication B
日本美術の世界

1
2
1
2

2 卒論ゼミナールＡ
2 卒論ゼミナールＢ
卒業論文

単位数
2
2

2
2
4

英語リーディングとライティングⅡＡ 2
英語リーディングとライティングⅡＢ 2

フランス文化・文学研究Ａ
フランス文化・文学研究Ｂ
地域文化学入門
国際文化

社会・キャリア・
資格
１２４単位

第4学年
単位数
科目名
2 百人一首の文化史Ａ
2 百人一首の文化史B

ゼミナールⅠＡ
2 ゼミナールⅡＡ
英語リスニングとスピーキングⅡＡ 2 ゼミナールⅡＢ
英語リーディングとライティングⅡＡ 2
ゼミナールⅠＢ
2
英語リスニングとスピーキングⅡＢ 2
英語リーディングとライティングⅡＢ 2

言語コミュニケーション

専門科目（74単位以上）第3学年
科目名
自然科学概論Ａ
情報化社会と人間

年間合計

2 異文化交流論ⅠＡ
2 日本文化表象IＡ
2 ジャパニーズ・アニメーションＡ
国際文化理解A
異文化交流論ⅠＢ
日本文化表象IＢジャパニーズ・アニメーションB
国際文化理解B
キャリア形成デザインⅠ

2
2
2
2
2
2
2
2
2

異文化交流論ⅡＡ
日本文化表象IIＡ
ジャパニーズ・リテラチャーA222

異文化交流論ⅡＢ
日本文化表象IIＢ
ジャパニーズ・リテラチャーB

222

キャリア形成デザインⅡ

2

38

42

年間合計

32

年間合計

7

年間合計

12

＜白山キャンパス教室稼動率について＞

教室稼動試算表

教室数
週の利用可能時限
1部_計 (2015年度）
教室稼働率 (2015年度）
規模別教室稼動率 (2015）

10号館教室（2017年度より追加）
科目増加率
収容定員増加率開講コース増加数（予定）
規模別教室稼動率 (完成年度）

教室の規模

中教室
小教室
大教室
270以上 150～269 100～149 60～99 59以下
15
18
15
41
48
30
30
30
30
30
297
341
281
910
762
66.0% 63.1% 62.4% 74.0% 52.9%
62.8%
62.6%
66.0%
-

-

20

PC

合計

11
30
200
60.6%
60.6%
-

148
30
2791
62.9%
62.9%
-

137.7%
105.0%
1
66.2%

52
68.1%

191
69.8%

4
61.8%

248
68.4%

（試算メモ）
１）文学部
日本文学文化学科→課程表の変更を行わない。定員減の分、語学系科目のコース数が減となる。
国際文化コミュニケーション学科→基礎となる「英語コミュニケーション学科」に比べ、定員が同じであるため語学系科目等の開講コース数は同等。
ただし、課程表に記載されている科目数が多いため、その分コース数が増となる。
２）国際学部
グローバル・イノベーション学科→基礎となる学部がないため、純増となる。
国際地域学科→定員が30名ほど多くなるため、その分語学系科目のコース数が増える。
また、課程表に記載されている科目数が多いため、その分コース数が増となる。
※地域総合専攻については、２部の時間帯の教室稼働率が３０％程度であるため、試算はしない。
３）国際観光学部
国際観光学科→語学系科目については、定員が増えることに伴いコース数が増える。
また、演習科目も教員数が増えるためにコース数が増える。
課程表に記載されている科目数が多いため、その分コース数が増となる。
４）対象教室
主に学部・学科が利用教室を元に試算（大学院は含まず）。

著作権者の許諾が得られない書類①書類等の題名
教育実習受入承諾書（写）②出典
学校法人東洋大学および教育実習受入先③書類等の利用範囲
参考資料としてすべて④その他，著作物等について加工している場合には，その加工に関する説明。
なし

No

種別

1

大学間

2

大学間

3

大学間

4

大学間

5

大学間

6

大学間

7

大学間

8

大学間

9

大学間

10

大学間

11

大学間

12

大学間

13

大学間

14

大学間

15

大学間

16

大学間

17

大学間

18

大学間

19

大学間

20

大学間

21

大学間

22

大学間

23

大学間

24

大学間

25

大学間

26

大学間

27

大学間

28

大学間

29

大学間

30

大学間

東洋大学 海外大学間協定校一覧

協定等相手先ダブリンシティ大学
Dublin City University
リムリック大学
アイルランドUniversity of Limerick
ウィノナ州立大学
アメリカ合衆国
Winona State University
オレゴン州立大学
アメリカ合衆国
Oregon State University
カリフォルニア州立大学モントレーベイ校
アメリカ合衆国
California State University,
Monterey Bay
テネシー大学ノックスビル校
アメリカ合衆国
The University of Tennessee,
Knoxville
ポートランド州立大学
アメリカ合衆国
Portland State University
ミズーリ大学セントルイス校
アメリカ合衆国
University of Missouri-St. Louis
メリヴィル大学
アメリカ合衆国
Maryville University
モンタナ大学アメリカ合衆国
The University of Montana
リンゼイウィルソン大学
アメリカ合衆国
Lindsey Wilson College
ルイスクラーク州立大学
アメリカ合衆国
Lewis-Clark State College
パデュー大学ノースウェスト校
アメリカ合衆国
Purdue University Northwest
プレスビテリアン・カレッジ
アメリカ合衆国
Presbyterian College
カーディフ大学
イギリス
Cardiff University
セントラル･ランカシャー大学
イギリス
University of Central Lancashire
ブライトン大学
イギリス
University of Brighton
ヨークセントジョン大学
イギリス
York St John University
インド工科大学デリー校
インド
Indian Institute of Technology
Delhi
インド工科大学マドラス校
インド
Indian Institute of Technology
Madras
ケララ大学
インド
University of Kerala
Mangalam Educational Society
マンガラン教育協会
インド（マンガラン工科大学・MangalamCollege of Engineering)
スリー・チトラ・トゥリニュアル医
療科学技術研究所
インド
Sree Chitra Tirunal Institute for
Medical Sciences & Technology
スラバヤ工科大学
the Institute of Technology
インドネシア共和国
Sepuluh Nopember(Institut
Teknologi Sepuluh Nopember)
タシケント国立東洋学大学
ウズベキスタン共和国 Tashkent State Institute ofOriental Studies
サンシャインコースト大学
オーストラリアThe University of the Sunshine
Coast
シーキュー大学
オーストラリア
CQUniversity
インターナショナル・カレッジ・オ
ブ・マネージメント・シドニー
オーストラリア
The International College ofManagement, Sydney
ロッテルダム大学ビジネススクール
オランダ王国Rotterdam University, Rotterdam
Business School
アムステルダム応用科学大学
オランダ王国Amsterdam University of Applied
Sciences
国

アイルランド

1

協定締結日

都市

1990年9月10日

ダブリン

2011年3月3日

リムリック

2009年5月5日

ミネソタ州ウィノナ

1992年4月27日

オレゴン州コーバリス

2011年3月16日

カリフォルニア州シーサ
イド

2010年11月10日

テネシー州ノックスビル

2012年11月26日

オレゴン州ポートランド

1995年5月17日

ミズーリ州セントルイス

2010年1月11日

ミズーリ州セントルイス

1987年3月12日

モンタナ州ミズーラ

2010年11月19日

ケンタッキー州コロンビ
ア

2013年6月26日

アイダホ州ルイストン

2015年1月23日

インディアナ州ハモンド

2015年4月6日

サウスカロライナ州クリントン

2010年11月1日

ウェールズ

2013年7月16日

ランカシャー

2007年10月4日

ブライトン

2012年4月19日

ヨーク

2012年8月31日

デリー

2011年12月22日

チェンナイ

2012年6月8日

ケララ

2012年5月21日

ケララ

2015年9月14日

トリヴァンドラム

1994年1月1日

スラバヤ

2010年11月22日

タシケント

2008年3月13日

サンシャインコースト

1997年9月8日

ロックハンプトン

2015年10月14日

シドニー

2012年5月14日

ロッテルダム2014年11月22日

アムステルダム

No

種別

国

31

大学間

オランダ王国

32

大学間

カナダ

33

大学間

カナダ

34

大学間

カナダ

35

大学間

カナダ

36

大学間

カナダ

37

大学間

カンボジア王国

38

大学間

大韓民国

39

大学間

大韓民国

40

大学間

大韓民国

41

大学間

大韓民国

42

大学間

大韓民国

43

大学間

大韓民国

44

大学間

大韓民国

45

大学間

大韓民国

46

大学間

大韓民国

47

大学間

スイス共和国

48

大学間

スロベニア

49

大学間

タイ王国

50

大学間

タイ王国

51

大学間

台湾

52

大学間

台湾

53

大学間

台湾

54

大学間

中華人民共和国

55

大学間

中華人民共和国

56

大学間

中華人民共和国57

大学間

中華人民共和国

58

大学間

中華人民共和国

59

大学間

中華人民共和国

60

大学間

中華人民共和国

61

大学間

中華人民共和国

62

大学間

中華人民共和国

63

大学間

中華人民共和国

64

大学間

ドイツ連邦共和国

東洋大学 海外大学間協定校一覧
協定等相手先フォンティス・アカデミー
Fontys Academy for Creative
Industｒies
クワントレンポリテクニック大学
Kwantlen Polytechnic University
サスカチュワン大学
University of Saskatchewan
トンプソンリバーズ大学
Thompson Rivers University
マニトバ大学
University of Manitoba
エドモントン・コンコルディア大学
Concordia University of Edmonton
王立プノンペン大学
Royal University of Phnom Penh
仁荷大学校
Inha University
円光大学校
Wonkwang University
韓国外国語大学校
Hankuk University of Foreign
Studies
韓南大学校
Hannam University
建国大学校
Konkuk University
金剛大学校
Geumgang University
成均館大学
Sungkyunkwan University
大邱大学校
Daegu University
東国大学校
Dongguk University
ルツェルン大学
The University of Lucerne
リュブリャーナ大学
The University of Ljubljana
アジア工科大学院
Asian Institute of Technology
チェンマイ大学
Chiang Mai University
中国文化大学
Chinese Culture University
天主教輔仁大学
Fu Jen Catholic University
龍華科技大学
Lunghwa University of Science andTechnology
華中科技大学
Huazhong University of Scienceand Technology
吉林大学
Jilin University
上海工程技術大学
Shanghai University ofEngineering Science
上海対外貿易大学
Shanghai University ofInternational Business andEconomics
大連外国語大学
Dalian University of Foreign
Languages
大連理工大学
Dalian University of Technology
中国人民大学
Renmin University of China
中国海洋大学
Ocean University of China
復旦大学
Fudan University
北京語言大学
Beijing Language and Culture
University
マールブルク大学
The Philipp University of Marburg(Philipps-Universität Marburg)

2

協定締結日

都市

2016年3月31日

ティルバーグ

2012年2月16日

バンクーバー

2013年2月13日

サスカチュワン

2007年6月15日

カムループス

2011年3月31日

ウィニペグ

2015年1月23日

エドモントン

2015年1月26日

プノンペン

2013年1月10日

インチョン

2012年12月20日

イクサン

1995年8月30日

ソウル

2012年1月11日

テジョン

2008年11月10日

ソウル

2011年2月1日

ノンサン

2012年9月6日

ソウル

2003年6月27日

テグ

1995年8月31日

ソウル

2012年1月24日

ルツェルン

2013年2月26日

リュブリャーナ

2007年4月5日

バンコク

2012年12月22日

チェンマイ

2012年2月8日

台北

2000年6月20日

新北2012年7月18日

桃園

1985年10月21日

武漢

2012年3月13日

長春

2015年7月16日

上海

1985年10月19日

上海

2003年8月10日

大連

2006年6月14日

大連

1997年9月29日

北京

2015年6月24日

青島

1985年10月17日

上海

2015年9月15日

北京

1990年4月19日

マールブルク

No

種別

65

大学間

ドイツ連邦共和国

66

大学間

ニュージーランド

67

大学間

バングラディシュ

68

大学間

フィリピン共和国

69

大学間

フィリピン共和国

70

大学間

フィリピン共和国

71

大学間

フィリピン共和国

72

大学間

フィリピン共和国

73

大学間

フィリピン共和国

74

大学間

フランス共和国

75

大学間

フランス共和国

76

大学間

フランス共和国

77

大学間

フランス共和国

78

大学間

フランス共和国

79

大学間

フランス共和国国東洋大学 海外大学間協定校一覧

協定等相手先協定締結日
バイロイト大学
2015年2月11日
University of Bayreuth
ユニテック工科大学
2013年1月17日
Ｕｎｉｔｅｃ Institute ofTechnology
シャージャラル科技大学
Shahjalal University of Science & 2015年5月28日
Technology
カラガ州立大※3
2011年11月14日
Caraga State University
サンホセリコルトス大学
2011年11月14日
University of San Jose-Ricoletos
セントジョセフ工科大学※3
2011年11月14日
Saint Joseph Institute ofTechnology
ファーザー･サトゥルニノ・ユリオス
2011年11月14日
大学※3
Father Saturnino Urios University
フィリピン大学セブ校
2013年11月14日
University of the Philippines
フィリピン大学ディリマン校
2012年6月21日
University of the Philippines
Diliman
ストラスブール大学
1985年12月9日
Université de Strasbourg
ストラスブール大学経営大学院
2012年7月17日（EMS）
Université de Strasbourg
ストラスブール大学政治経済学研究
2012年5月24日
所（IEP）
Université de Strasbourg
ナント大学
2012年12月7日
University of Nantes
ピエール・マリー・キュリー大学
2013年3月19日(パリ 6大学)
Pierre and Marie Curie University
シャルル･ド･ゴール大学（リール 3
大学）
2015年11月27日
University of Charles de Gaulle Lille 3
クリメント・オフリツキ・ソフィ
ア大学
2015年3月17日
Sofia University St. Kliment
Ohridski
ベトナム国 大学ホーチミン校
2002年4月2日
ietnam National University-Ho
Chi Minh City
マラヤ大学
2012年4月28日
University of Malaya
テイラーズ大学
2015年11月19日
Taylor s University
ティミショアラ工科大学
2012年6月22日
Politehnica University ofTimisoara
ISEP（アイセップ）
2005年3月8日
International Student Exchange
Programs
ロムアルド・デル・ビアンコ
2014年11月27日
Romualdo Del Bianco Foundation(Fondazione Romualdo Del Bianco)
UMAP(アジア洋大学)
2014年3月3日
University Mobility in Asia andthe Pacific
IAU(国 大学協会)
2014年11月21日
International Association of
Universities
NCPPP（ 国PPP協会）
The National Council for Public- 2007年9月27日
Private Partnerships
ULI 日 政Urban Land Institute, Development 2005年2月28日
Bank of Japan
ハンガリー科学アカデミー
研究所
2012年5月7日
Institute of Nuclear Research of
the Hungarian Academy of Sciences
国連 州経済会PPP
2015年8月4日（UNECE PPP）

第

第

都市
バイロイト
オークランド
シレット
ブトゥアン
セブ
ブトゥアン
ブトゥアン
セブ
ケソンシティ
ストラスブールストラスブールストラスブール
ナント
パリ

パリ

聖
80

大学間

ブルガリア共和国

81

大学間

ベトナム社会主義共和国 V

82

大学間

マレーシア

83

大学間

マレーシア

84

大学間

ルーマニア

85

コンソーシアム アメリカ合衆国

86

コンソーシアム イタリア

87

コンソーシアム 日本

88

コンソーシアム フランス共和国

89

その他

アメリカ合衆国90

その他

アメリカ合衆国

91

その他

ハンガリー

92

その他

スイス連邦

家

'

財団

太平

交流機構

際

米

、 本 策投資銀行

原子核

欧

委員

推進局

3

ソフィア

ホーチミン
クアラルンプール
スバン ジャヤ
ティミショアラバージニア
フィレンツェ
東京
パリ
バージニア
ワシントンDC

デブレツェン
ジュネーブ

No

種別

93

都市

フィリピン共和国

94

都市

大韓民国

国

東洋大学 海外大学間協定校一覧
協定等相手先ブトゥアン市※3
Butuan City
市
Pyeongtaek City

平澤

4

協定締結日

2011年11月14日
2007年8月16日

都市
ブトゥアン

平澤

著作権者の許諾が得られない書類①書類等の題名
東洋大学

日本語学校指定校一覧②出典
学校法人東洋大学および日本語学校指定校③書類等の利用範囲
参考資料としてすべて④その他，著作物等について加工している場合には，その加工に関する説明。
なし

編入・転入学試験

既修得単位の取扱いについて
文学

部●3年次への編・転入学の場合（第１部・第２部）①編・転入学前の大学等で修得した単位のうち、62単位までを本学文学部において修得したものとみなし、単位を認定します。
②編・転入学前に修得した科目が、本学文学部の学科教育課程表の「科目名称・講義内容・単位数等」に合致すると判断された場合は、修得した科目と本学の科目を対応させて科目ごとに個別に認定します。
ただし、本学の科目として個別に認定できない科目は、科目分野ごとに単位数をまとめて一括で認定します。
③編・転入学後は、各学科の履修指導に従って、卒業要件を満たすために不足単位を修得します。
④3年次への編・転入学を志願した場合でも単位修得(認定）状況等により、2年次への編・転入学となる場合があります。
共通総合科目 文学部共通科目 専門科目 他学部他学科開放科目 合計
12～16単位 14～20単位
卒業要件 第2部日本文学文化学科のみ合計34単位以上 64～88単位 30単位まで 124単位以上
学科により認定単位数が異なります。
62単位以内入学後卒業必要単位数
上記の認定単位数により異なります。
62単位以上●2年次への編・転入学の場合（第１部・第２部）①編・転入学前の大学等で修得した単位のうち、32単位までを本学文学部において修得したものとみなし、単位を認定します。
②編・転入学前に修得した科目が、本学文学部の学科教育課程表の「科目名称・講義内容・単位数等」に合致すると判断された場合は、修得した科目と本学の科目を対応させて科目ごとに個別に認定します。
ただし、本学の科目として個別に認定できない科目は、科目分野ごとに単位数をまとめて一括で認定します。
③編・転入学後は、各学科の履修指導に従って、卒業要件を満たすために不足単位を修得します。
編・転入学時認定単位数

共通総合科目 文学部共通科目 専門科目 他学部他学科開放科目 合計
12～16単位 14～20単位
卒業要件 第2部日本文学文化学科のみ合計34単位以上 64～88単位 30単位まで 124単位以上
編・転入学時認定単位数

入学後卒業必要単位数

学科により認定単位数が異なります。
上記の認定単位数により異なります。

32単位以内92単位以上●シラバスのコピーの提出
単位を認定するにあたり、編・転入学前に修得したすべての科目のシラバスのコピー（講義内容がわかるもの）
を入学手続き完了後に提出していただきます。あらかじめ用意しておいてください。

編・転入学後の履修モデル（卒業要件単位数で作成したもの）① 3年次編・転入学 もとの大学で英語・英文学と一般教育を２年学び転入。英語力を高め、日本との比較も視野に入れつつアメリカ文化を学ぶ
第1学年
第2学年
第3学年
第4学年
科目区分（卒業要件）

科目名

単位数

科目名

基盤教育（12単位以上）

文学部基盤科目（16単位以上）

必修科目（38単位）

専門科目（74単位以上）

単位数

科目名
キャリアデベロップメント論A
キャリアデベロップメント論Ｂ

単位数
科目名
2 東洋思想2

Speech Communication A
アメリカの文化と思想Ａ
世界の文学文化と日本Ｉ
Speech Communication B
アメリカの文化と思想B

1
2
2
1
2

ゼミナールⅡＡ
2 卒論ゼミナールＡ
国際文化コミュニケーション概説Ａ 2 卒論ゼミナールＢゼミナールⅡＢ
2 卒業論文
国際文化コミュニケーション概説Ｂ 2

基礎

言語コミュニケーション

英語リスニングとスピーキングⅢＡ
英語リーディングとライティングⅢＡ
英語で学ぶ異文化交流Ⅰ
英語リスニングとスピーキングⅢＢ
英語リーディングとライティングⅢＢ
英語で学ぶ異文化交流II

2
2
2
2
2
2

国際文化

ジャパニーズ・リテラチャーＡ
異文化交流論IIＡ
アメリカ文化・文学研究Ａ
ジャパニーズ・リテラチャーＢ
異文化交流論 II Ｂ
アメリカ文化・文学研究B

2
2
2
2
2
2

年間合計

44

選択必修
科目
（36単位）

社会・キャリア・資格
１２４単位
備考 認定単位数62

年間合計
既履修科目
一般教育科目
一般教育の英語科目
第二外国語
専門科目としての英語
初年次演習
2年次履修の演習
英語学関係科目
イギリス文化関係科目
異文化理解科目
認定単位 合計

（単位数）

12
8
4
16
2
4
8
4
4
62

年間合計
本学科目での認定
基盤教育
文学部基盤教育の英語
文学部基盤教育の第二外国語専門 必修の英語必修 入門ゼミナール
必修 ゼミナールＩ
専門科目の英語学関係科目
イギリス文化・文学研究
国際文化理解本学での履修単位 62

単位数
2

2
2
4

2
2
上級ビジネスコミュニケーションB 2
翻訳練習B
2
上級ビジネスコミュニケーションA

翻訳練習A

年間合計

18

編・転入学後の履修モデル（卒業要件単位数で作成したもの）② 2年次編・転入学 もとの大学で英語・英文学、一般教育を中心に１年学び転入。英語圏とドイツ語圏の比較を学修
第1学年
第2学年
第3学年
科目区分（卒業要件）

科目名

単位数

基盤教育（12単位以上）

専門科目（74単位以上）
選択必修
科目（36単位）

ドイツ語ⅡAA
ドイツ語ⅡBA
哲学と科学Ａ
ドイツ語ⅡAB
ドイツ語ⅡBB
哲学と科学Ｂ

1
1
2
1
1
2

ドイツ語コミュニケーションと文化
A
比較文学 I
西洋史概説A
ドイツ語コミュニケーションと文化
B
比較文学 IＩ
西洋史概説B

第4学年
単位数
科目名
2 総合VI A
2 地球環境論

単位数
2
2
1
1

ゼミナールⅠＡ
2 ゼミナールⅡＡ
英語リスニングとスピーキングⅡＡ 2 ゼミナールⅡＢ
英語リーディングとライティングⅡＡ 2
国際文化コミュニケーション概説Ａ 2
ゼミナールⅠＢ
2
英語リスニングとスピーキングⅡＢ 2
英語リーディングとライティングⅡＢ 2
国際文化コミュニケーション概説Ｂ 2

2 卒論ゼミナールＡ
2 卒論ゼミナールＢ
卒業論文

2
2
4

言語コミュニケーション

資格検定英語Aドイツ語で学ぶ異文化交流Ⅰ
資格検定英語B
ドイツ語講読Ⅰ2222

ドイツ語で学ぶ異文化交流Ⅱ
翻訳練習A
ドイツ語講読Ⅱ
翻訳練習B

2
2
2
2

国際文化

異文化交流論ⅠＡ
国際文化理解A
異文化交流論ⅠＢ
国際文化理解Ｂ2222

異文化交流論ⅡＡ
サイエンス＆カルチャーＡ
異文化交流論ⅡＢ
サイエンス＆カルチャーＢ

2
2
2
2

キャリア形成デザインⅡ

2

年間合計

36

基礎

社会・キャリア・
資格
１２４単位
備考

単位数
科目名
2 地域史（西洋）A
地域史（西洋）Ｂ

1 ドイツ語講読と文化A
2 ドイツ語講読と文化B
21
2
2

文学部基盤科目（16単位以上）

必修科目（38単位）

科目名
ロジカルシンキング入門

認定単位32

年間合計
既履修科目
一般教養
一般教養の英語
一般教養の第二外国語（ドイツ語）
専門英語科目専門（英語学・英文関係）
初年次演習
認定単位 合計

0
（単位数）

8
4
4
8
6
2
32

年間合計
本学科目での認定
基盤教育
文学部基盤科目の英語
文学部基盤科目の第二外国語（ドイツ語）
専門科目 英語１年次必修科目
として専門 選択必修科目
必修 入門ゼミナール

42

本学履修単位 92

年間合計

14

編・転入学後の履修モデル（卒業要件単位数で作成したもの）③ 2年次転入学 もとの大学で日本語・文学、一般教養を１年学び転入。英語と日本語教育を学ぶ
第1学年
第2学年
第3学年
科目区分（卒業要件）

科目名

単位数

科目名
社会人基礎力入門

単位数
科目名
2 国際教育論Ａ
科学思想史Ａ
国際教育論Ｂ
科学思想史Ｂ

第4学年
単位数
科目名
2 伝統芸能を学ぶ
2 地域と生活2
2

Global Communication AA
Global Communication BA
Global Communication AB
Global Communication BB

1
1
1
1

Speech Communication A
言語論Ａ
Speech Communication B
言語論Ｂ

1 東洋大学・井上円了研究
2 ボランティア活動
1
2

ゼミナールⅠＡ
英語リスニングとスピーキングIＡ
英語リーディングとライティングＩＡ
英語リスニングとスピーキングⅡＡ

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2

ゼミナールⅡＡ

基盤教育（12単位以上）

文学部基盤科目（16単位以上）

必修科目（38単位）

英語リーディングとライティングⅡＡ

基礎

ゼミナールⅠＢ
英語リスニングとスピーキングIＢ
英語リーディングとライティングＩＢ
英語リスニングとスピーキングⅡＢ
英語リーディングとライティングⅡＢ

専門科目（74単位以上）資格検定英語Ａ
資格検定英語B

言語コミュニケーション

社会・キャリア・資格
１２４単位
備考 認定単位24

英語で学ぶ異文化交流Ⅰ
認知と言語
英語で学ぶ異文化交流ＩＩ22
2

2 アメリカ文化・文学研究Ａ
2 異文化交流論ＩＡ
アメリカ文化・文学研究Ｂ
異文化交流論ＩＢ2222

日本語教育論Ａ
2 日本語教授法Ａ
日本語概説
2 日本語教授法Ｂ
現代日本語文法2 日本語教育実習
日本語教育論Ｂ
2
年間合計
42
年間合計
本学科目での認定
基盤教育
文学部基盤科目の英語
文学部基盤科目の第二外国語必修 入門ゼミナール
学科専門、文学部基盤教育内の日本文化科目
本学での履修単位100222

国際文化理解Ａ
国際文化理解Ｂ

選択必修
科目 国際文化（36単位）

年間合計
既履修科目
一般教養
一般教養の英語
一般教養の第二外国語
初年次演習
日本文学・文化系専門科目
認定単位 合計

（単位数）

8
4
4
2
6
24

2 卒論ゼミナールＡ
2 卒論ゼミナールＢゼミナールⅡＢ
2 卒業論文
国際文化コミュニケーション概説Ｂ 2
国際文化コミュニケーション概説Ａ

42

年間合計

単位数
2
2

2
2

2
2
4

16

就職支援科目一覧
科目
区分

授業科目の名称

基盤教育

キャリア・市民形成 日本国憲法

基盤教育

キャリア・市民形成 ベーシック・マーケティング

基盤教育

キャリア・市民形成 流通入門

基盤教育

キャリア・市民形成 基礎会計学

基盤教育

キャリア・市民形成 企業会計

基盤教育

キャリア・市民形成 日本事情ⅢＡ

基盤教育

キャリア・市民形成 日本事情ⅢＢ

基盤教育

キャリア・市民形成 スポーツ健康科学実技ⅠＡ

基盤教育

キャリア・市民形成 スポーツ健康科学実技ⅠＢ

基盤教育

キャリア・市民形成 スポーツ健康科学実技ⅡＡ

基盤教育

キャリア・市民形成 スポーツ健康科学実技ⅡＢ

講義等の内容備考
憲法は国家の基礎となる法である。その特徴は「最高法規」であり、憲法に違反す
る法はたとえいかに正しい手続きによって定められても無効となる。そこで、憲法が、人として譲ることができない最低限度の権利として保障している人権は、たとえ国会の多数決によって定められた法律によっても侵害することができない。さらに憲法は、統治の仕組みについて定めている。国民に主権を認め、選挙により代表者を選出し、その代表者が国会を形成し、法律を定める。内閣は、抽象的な法律を現実に適用することにより行政を行い裁判所は、国会・内閣の作用を憲法・法律に照らして見直し・是正する機関である。
本講義では学生諸君の認知度の高い企業をケースに取り上げることで、マーケティ
ングに関する体系および、企業の取組みが理解できるようになることを目指す。そこで、マーケティングという企業の視点から、消費者の既存の商品・サービスに対する不満やニーズの探り当て、消費者の満足度を高めるための製品開発やブランド
付加、消費者が価値あるものと評価する妥当な価格設定、ターゲットとなる消費者の購入するルートへの有効な商品提供の方法、ターゲットとなる消費者へのアピー
ル方法等について基礎的理解を目指す。
本講義では、流通研究の基本的フレームワーク、流通機関における特徴並びに役割・機能に関して、身近な消費財をケースに解説する。学生諸君には、出来るだけ身近な食品や化粧品などを例示しながら、物財やサービスなどの無形財といった客体に関する理解を目指しさらに、生産から消費までの流通に関る、生産者、卸売業
者、小売業者、消費者、及び関係機関などの主体および役割に関しての理解を目指す。また、消費財の流通類型毎の特性を理解し、類型毎の課題に関して、論理的に討議していきたい。
本講義では、現代の会計学の全体像を概略的に講義する。具体的には、「会計の意義」、「財務会計と管理会計、および監査の意義」、「企業会計の仕組み」、「企業会計の理論構造」、「会計公準の意義・内容」、「会計原則の意義・内容」、「わが国の企業会計制度の特徴」、「資産の意義」、「資産の評価基準」、「当座資産の意義・特徴および評価方法」、「棚卸資産の意義・特徴および評価方法」、「有形固定資産の意義・特徴および評価方法」、「無形固定資産および投資その他の資産の意義・特徴および評価方法」を平易に解説していく。
企業会計を考えたとき、その中心的な存在は、会計情報を伝達する財務諸表である。財務諸表は、企業外部の利害関係者に財政状態や経営成績、およびキャッシュ・フローの状態を報告する書類の総称であり、会計固有の手法に基づき作成される。また、企業以外の経済主体（学校や病院または公共部門など）の会計も、基本的に企業会計の手法に準じて行なわれている現状にある。本講座では、財務諸表の理論や計算技術構造を体系的になるべく平易に講義する。
現代の世界は、科学的・物質的にさまざまな達成を成し遂げる一方で、環境問題・
人口問題などさまざまな課題にも直面しています。それぞれの達成や課題は、日本や受講生のみなさんの出身国をはじめ、世界全体に共通しています。世界は、グ
ローバル化が進展する一方で、ナショナリズムの高揚や民族間・宗教間の紛争・対立も絶えません。留学生の皆さんは、国際社会の将来を担っています。日本や自分の出身国を世界の中でとらえる力が求められています。本科目では、社会科学系一般教養書レベルの日本語を習得することを目的とし、日本の達成・課題の実情を例に「文明の多様性と異質性」「人口動態」「戦後の社会構造の変容」をテーマにとし、日本と自分の国との共通点や相違点について調査・分析・考察を試みます。そして、世界全体に視野を広げて考えていきます。さまざまな背景を持つ留学生の活発な議論を通して、多角的に深く問題を掘り下げて行きます。
現代の世界は、科学的・物質的にさまざまな達成を成し遂げる一方で、環境問題・
人口問題などさまざまな課題にも直面しています。それぞれの達成や課題は、日本や受講生のみなさんの出身国をはじめ、世界全体に共通しています。世界は、グ
ローバル化が進展する一方で、ナショナリズムの高揚や民族間・宗教間の紛争・対立も絶えません。留学生の皆さんは、国際社会の将来を担っています。日本や自分の出身国を世界の中でとらえる力が求められています。本科目では、日本の達成・
課題の実情を例に「開発の功罪」「地球規模の環境対策」「家族とは」をテーマにとし、日本と自分の国との共通点や相違点について調査・分析・考察を試みます。
そして、世界全体に視野を広げて考えていきます。さまざまな背景を持つ留学生の活発な議論を通して、多角的に深く問題を掘り下げて行きたいと考えています。
バスケットボールは、年間を通して天候に左右されずに楽しむことができるスポー
ツで、現在、世界中に普及しています。この授業では、まずゲームを楽しむことから始めます。バスケットボールというゲームの全体像を理解することができたら、今度はゲームで成功するために最低限必要な技術や戦術を身につけていきます。
ゲーム形式の学習を繰り返し行ない、合間を利用して、ゲームを楽しむために必要な技術・戦術を、ポイントを絞って解説していきます。そして、その内容を意識した上で、再度ゲーム形式の学習にもどっていくことで、ゲームの質の向上をはかります。
各学生の体力レベルと技術レベルを考慮し、段階的に運動の基礎を充実するための基礎となる授業を展開する。バドミントンは誰でも気軽に楽しめるスポーツであり、生涯にわたり楽しむことのできるスポーツであるといえます。授業の内容は、
主に初心者を対象として、健康・体力向上を図るとともに、必要な基礎知識、基礎
技術、ゲームの進め方を学びます。また、スポーツを通じて、他人との協調性を持
つことも授業の目的です。授業の期間中だけでなく、その後運動することが習慣となり、生涯にわたり健康維持増進、社会的コミュニケーションや親睦を積極的に図ることのできるような意識を養うことを目的とします。
サッカーは世界中で親しまれているスポーツである。親しまれる要因としては、用具が少なくて済むこと、人数やレベルに合わせてピッチの大きさを変化させること
により、運動量を確保することができ、技術発揮状況を作り出すことができることが挙げられる。 本授業ではサッカーの楽しさと喜びを実感するとともに，自身の健康と体力向上を図り，技術・戦術の向上やゲーム運営，審判の実践を通じて生涯ス
ポーツの基礎となる実践力を高めることを目的とする。
卓球は男女を問わず、年齢や体力に合わせて楽しむことのできるスポーツであり、生涯付き合うのに最も適したスポーツの一つであります。
この授業では、卓球のスイングやサービスなどの基本技術や戦術を習得し、さらに試合でのマナーやダブルスでのチームワーク、審判法などの実践的な能力を獲得することで、卓球を生涯行うことのできる能力を身に付けてもらいたい。
また、体力に合わせてゲームを楽しむためのトレーニング方法などについても学習します。

1

就職支援科目一覧
科目
区分

基盤教育

基盤教育

基盤教育

基盤教育

基盤教育

基盤教育

基盤教育

基盤教育

基盤教育

基盤教育
基盤教育

基盤教育

授業科目の名称

講義等の内容備考
本授業では、フィットネストレーニングを取り扱うが、体を鍛える為の授業ではな
く、一生涯を通じて健康維持・増進する方法論として体と知を育む授業を目的とする。初心者から上級者まで受講することができるが、筋トレマシーンやダンベルなどを使ってトレーニングするだけの授業ではない。自分の体を知る・見直す機会を持つために、授業中に課題や身体組成の測定を行う。その後、履修する学生一人ひ
キャリア・市民形成 スポーツ健康科学実技ⅢＡ
とりに応じたオリジナルのトレーニングメニューが作成できるように分かりやすく指導を行う。勿論、バーベルを使った本格的なトレーニング（ベンチプレス・スク
ワット・ハイクリーンなど）を希望する学生に対しては、正しいフォームから指導を行う。
急速な情報化社会が進展する現在において、デジタルツールの拡大により私たちの生活は便利になりましたが、それにともない人々の「運動不足」による問題が深刻化しています。私たちの日常生活において、食事による摂取カロリーは昔に比べて増えているにもかかわらず、肉体労働は減る一方なのです。
このような状況から、私たちが生涯に向けてより快適に過ごすためには、ハイカ
キャリア・市民形成 スポーツ健康科学実技ⅢＢ
ロリーな食生活の改善と運動不足の解消はもとより、「基礎代謝」を上げることが非常に重要です。本授業では、脂肪を燃焼させるための有酸素運動（エアロビクス
ダンス）と、身体の核となる「コア」を鍛え、各自の基礎代謝を上げることと身体バランスを整えること、そして健康に関する正しい知識を身に付け、深めることを目的とします。
スポーツ健康科学分野に関する入門的講義を行う。主に、運動・スポーツの生理学的基礎理論の理解を踏まえて、生涯にわたっての運動・スポーツを取り入れた生活が、健康の保持・増進にとっていかに重要であるかを理解し、自発的、積極的な運
キャリア・市民形成 スポーツ健康科学講義Ⅰ
動・スポーツ実践につながることを目的とする。また、現状の体力の把握や緊急時の対応などを学習することを通して、自他の健康への意識を高め、生涯の健康をより発展的に捉えられることも課題として位置づける。
スポーツ健康科学分野に関して、専門的な内容に的を絞った講義を実施する。授業
内で取り上げる内容は各担当教員の専門分野によって異なるが、現状では、バイオメカニクス、スポーツ文化論、スポーツ医学、スポーツ史、スポーツ人類学、公衆衛生学、運動生理学などの講義が設定されている。本授業科目では、当該専門分野
キャリア・市民形成 スポーツ健康科学講義ⅡＡを春秋で二分して行うため、年間を通して履修することが望ましい。なお、「スポーツ健康科学講義ⅡA」は、春学期の開講科目である。本講義では主に、健康管
理・安全管理を中心に講義していく。
スポーツ健康科学分野に関して、専門的な内容に的を絞った講義を実施する。授業
内で取り上げる内容は各担当教員の専門分野によって異なるが、現状では、バイオメカニクス、スポーツ文化論、スポーツ医学、スポーツ史、スポーツ人類学、公衆衛生学、運動生理学などの講義が設定されている。本授業科目では、当該専門分野
キャリア・市民形成 スポーツ健康科学講義ⅡＢ
を春秋で二分して行うため、年間を通して履修することが望ましい。なお、「スポーツ健康科学講義ⅡB」は、秋学期の開講科目である。本講義では主に、生活習慣
病や体づくり、トレーニング理論を中心に講義していく。
スポーツ健康科学分野に関して、演習形式で授業を展開する。主に、「スポーツ」という現象について受講生が各々の関心事に基づいてテーマを設定し、研究・発表・討論を行う。本授業を通して、スポーツの専門的な知識を習得すること、選択
キャリア・市民形成 スポーツ健康科学演習Ⅰ
したテーマについて周到な準備を行い多角的な観点から報告ができること、他者の報告について批判的に討論できることが目的となる。複数のグループを編成し、グループごとにテーマを選定することが通例である。
コンピュータの普及とそのネットワークの接続によるいわゆる社会の情報化はこれまでの仕事や通信のあり方のみでなく社会生活や個人のあり方、ものの見方まで変化させようとしている。しかしながら、社会の情報化は唐突に生じた訳ではなく、
キャリア・市民形成 情報化社会と人間
人間社会の歴史の延長線上にあり、本講義では、その文脈での情報化社会の意味と現象を主体的に理解することによって、現状の問題把握・将来起こりうる問題への指摘ができることを目的とする。
インターネットの普及により、さまざまな情報を携帯情報端末などから容易に入手できるようになった。このような利便性が向上する一方で、インターネット上では、個人情報を悪用した犯罪も起きている。インターネット社会では、インター
ネットを利用する際に必要な知識や技術だけでなく、インターネット上で起こるト
キャリア・市民形成 情報倫理
ラブルや犯罪、さらにはそれらから身を守る法律なども知っておく必要がある。本講では、インターネット社会でどのようにして身を守り、生きて抜くべきかを、具体的な事例に基づきながら学ぶことで、インターネット社会の現況を理解しつつ、
インターネット上での危機管理能力を醸成する。
情報技術の普及は我々の情報活動を豊かにするものと考えられているが、一方でコンピュータ犯罪のような問題も発生している。それは、情報技術がもたらす効果や技術の限界、技術的な特性を理解しないままに、利便性や有意性のみに焦点を当てた結果と考えられる。本講では、情報技術に関する一般的な知見を得ると共に、人
キャリア・市民形成 コンピュータ・リテラシィ
間の情報処理における情報技術の果たす役割について実習を通して経験する。また、今後の社会生活で必要になると考えられる情報技術と技術的動向、および技術評価方法についても解説する。
社会はどのような人材を必要としているか?本講義は、将来社会で活躍できる人材育成を目標として、「社会人基礎力」の観点から解説を行う。「社会人基礎力」とは、経済産業省が定義した「職場や地域社会で多様な人々と仕事をしていくために
キャリア・市民形成 社会人基礎力入門講義
必要な基礎的な力」のことである。本講義は、その「社会人基礎力」の育成のために、本学独自の視点を加えて、さまざまな問題提起を含むヒントを提供したい。
社会人として生きていくためには、必然的に、学生時代から「社会」に興味を持
ち、「社会」のことを知らなければならない。情報化社会、国際化社会の今日、「社会に生きる」ということは、大げさに言えば、無限大の世界が対象となる。こキャリア・市民形成 社会人基礎力実践講義の授業では、「新聞」というメディアを活用し、そこから「社会」を知り、様々なことを考え、その考えを自ら発信する姿勢を、普段の生活に於いて確立することを、目指したい。
本授業は、キャリア形成の基礎を知り、大学生活での成長と共に自身のキャリアの変遷と今後のキャリア形成の基になる手法を学ぶこととする。社会が多様に変化し続ける中、個人が生涯を通して自己学習し、キャリア形成を成す、基礎学力を育む
キャリア・市民形成 キャリアデベロップメント論Ａ 手段のひとつとして自身のキャリアの変遷を振り返り、他者との価値観の分かち合い等を通じて学生が学生や社会生活で何をどう学び、どう生きていくかを学習し大学での学びを深化させ、学びから得たものを人生で活かすことを考えていきたい。

2

就職支援科目一覧
科目
区分

授業科目の名称

講義等の内容本授業は、キャリア形成の基礎を知り、大学生活での成長と共に自身のキャリアの変遷と今後のキャリア形成の基になる手法を社会人のキャリアスピーク・ワーク
ショップから学んでいくこととする。また、社会が多様に変化し続ける中、個人が基盤教育 キャリア・市民形成 キャリアデベロップメント論Ｂ 生涯を通して自己学習し、キャリア形成を成す、基礎学力を育む手段のひとつとしてキャリアを開発してきた様々なゲスト（社会人）をお招きしディスカッションとワークを行い、その後に再度学生自身の今後のキャリア開発を模索していきたい。
本講義では、企業と企業組織、企業の活動を理解する上で基盤となる知識や考え方に触れてもらい、企業社会で活躍する社会人となるには必要なことは何かということを考えるための自分なりの糸口を見つける手がかりを得てもらう。特に、この講義では、企業とはどのような存在なのか、その企業組織はどのような仕組みになっ基盤教育 キャリア・市民形成 企業のしくみているのか、そして企業を「経営」するということはどのようなことなのかということを考える際の出発点となる、企業制度と企業組織に関する基礎知識とそれらに対する多様な見方（視点）を学ぶことを目的とする。
現代社会は、先人たちの試行錯誤と創意工夫により形作られたものである。株式会社という仕組みを日本に導入し広めた渋沢栄一、私鉄経営のモデルを築いた小林一三、水道哲学で日本の家電市場を切り拓いた松下幸之助などの企業家の活動が日本の新たな時代を先導してきた。このような人々の営みを学ぶことは、社会に対する基盤教育 キャリア・市民形成 企業家論
理解をより深めるだけでなく、将来を展望するカギともなる。本科目は、時代をリードした日本の企業家をとりあげ学ぶことを通じ、社会のリーダーとして将来を期待される学生のキャリアデザインに資することを目的とする。
社会貢献という視点から、これからの人生設計を考える。①学生が、社会貢献という視点から自身の人生設計を検討する姿勢を養う。②①を達成するために、知識の提供ではなく、自律的な思考能力の育成を重視する。公益とは何か、また、公益と基盤教育 キャリア・市民形成 社会貢献活動入門
個人の利害の葛藤などについて考え、社会において個人が果たし得る役割と課題について考える。また、社会と個人をつなぐ組織的活動についても理解を深める。
我が国の公務員制度について、法制度や慣習の観点から考察を行うとともに、講師の国家公務員・地方公務員の体験談を交えながら理解を深める。また、公務員試験を目指す学生のためのアドバイスも適宜行う。単なる公務員に関する知識習得に留基盤教育 キャリア・市民形成 公務員論
まらず、公務員制度の本質の理解と、学生自ら我が国の行政運営に関する課題とその解決策を探ることを目指す。また、学生の関心やその時の話題となっているテーマについても随時取り上げる予定である。
文章による情報伝達は非常に重要であり、そのために正確かつ効果的に伝達するための文書作成技法を学ぶ。わかりやすい文章で、読み手が必要としている情報を目的に応じて正しく簡潔に伝える文章表現、構成を身に付ける。具体的には、レポー
基盤教育 キャリア・市民形成 テクニカルライティング
ト、報告書、ビジネスレター、マニュアル、提案書など題材に、図表の活用を踏まえながら文章の完成度を高めるための実用的な書き方を指導する。また卒業後の就業や社会人として必要なライティングスキルも考慮して教授する。
本科目では、人文社会科学系の学術的文章を書く技術を学ぶ。卒業論文、修士論
文、博士論文などを代表とする大学・大学院で課される学術的な文章は、一定のア
カデミックライティングのルールや形式に沿って書くことが求められる。研究論文
基盤教育 キャリア・市民形成 アカデミックライティングとレポートとの違い、論理的な説明、根拠となる情報の開示、引用の倫理、文章の構成、学術的文章の作成など、基本的な書き方ならびに文献調査方法を指導する。
また書く訓練を通して、論理的な論文作成能力を養うことを目的とする。
本講義は、世界的に進む経済・社会と複雑に絡まった自然資源の劣化への対応、地球温暖化問題や生物多様性の保全のような全地球的問題への国際条約による対応
等々、これからの地球環境の時代の環境問題に対応するために必要な基礎的な知識や認識を身につけることを目的とする。国内でどのような公害・環境問題が起こ
基盤教育 キャリア・市民形成 地球環境論
り、どのように解決し、どのような問題が残されているのかについての基礎知識
や、地球環境時代の環境問題の具体的な内容、経済・社会や私たちの生活とのつながりについての基礎知識を習得し、その解決のためにすべきこと、できることについて考えていく。
本講では、現代教育の諸問題、教育をめぐる諸事象を検討する際に必要となる知識、考え方の基礎を身につけることを目的とし、教育学に関するさまざまな分野についての概括的な知識の獲得と理解をはかる。人間の文化とその伝達の特殊性、成文学部基盤 諸資格関連科目 教育基礎論
長・発達についての考え方の基本、教育に関する諸規定などを検討の対象とする。
科目
また、学校教育の内容を左右する学習指導要領の歴史的変遷を取り上げ、学校教育の社会的性格についても検討する。
本講では、教育現象、特に学校教育現象に焦点を当てながら、具体的な諸問題を取り上げて検討する。学校制度の機能とその問題点、教育を受けることが国民の権利として保障されていることの歴史的・教育的意義などを中心に整理する。具体的に文学部基盤 諸資格関連科目 教育制度論
は、教育が臣民の義務とされていた教育勅語体制と戦後の日本国憲法・教育基本法
科目
体制との比較、保護者の教育義務と就学義務、市町村の学校設置義務、義務教育の無償制と就学保障制度などを検討の対象とする。
本講は、生涯学習社会を構築する上で重要な役割を果たす、社会教育計画の核となる概念やポイントを押さえながら、社会教育職員として必要な能力を高めることを目的とする。歴史的・国際的視点に加えて、現代的課題も取り上げ、社会教育計画
文学部基盤 諸資格関連科目 社会教育計画論Ⅰの世界を学ぶ中で、社会教育主事にふさわしい実力を身につけることをめざす。具
科目
体的には、社会教育計画の意義や役割の基本についての理解、新たな時代に対応する社会教育計画のあり方についての見解の整理、教室での学習と現場の取材を循環させながら、社会教育計画の理解を深めること、などが課題となる。
本講は社会教育主事資格取得のための必修科目の一つであり、社会教育職員として必要な能力を高めることを目的とするものである。特に、生涯学習の支援という観
文学部基盤 諸資格関連科目 社会教育計画論Ⅱ
点から、国内外の理論と実践をふまえつつ、人々の生涯にわたる発達と生活文化を科目
育む社会教育計画のポイントの把握を課題とする。また、計画の実施・評価段階の要点を理解した上で、現場で応用しうる主催事業の開発を目指す。
教育方法としての視聴覚教育の現状と課題や、メディアの特徴や教育目的に合った活用方法について検討する。また、メディアを利用して効果的で、効率的な教育行
文学部基盤 諸資格関連科目 視聴覚教育(視聴覚ﾒﾃﾞｨｱ論を含 為を実践するために必要なスキルを身につけることを試みる。そのために、プレゼ
ンテーションやマルチメディア教材の作成と発表など実習形式での授業を行う。視科目
む)
聴覚教育の定義及び歴史、教育・学習モデルについての教育工学的見地からのとら
え直しと理解の深化、学校教育における活用などが課題となる。

3

備考就職支援科目一覧
科目
区分

授業科目の名称

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

博物館概論

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

博物館資料論

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

博物館展示論

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

博物館経営論

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

博物館資料保存論

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

博物館教育論

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

博物館情報・メディア論

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

博物館実習ⅠＡ

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

博物館実習ⅠＢ

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

博物館実習Ⅱ

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

図書館概論

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

情報サービス論

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

児童サービス論講義等の内容備考
博物館に関する基礎的な講義をおこなう。博物館の歴史、機能や役割、学芸員の仕事などについて理解し、実際の博物館見学に役立てるとともに、現代社会における博物館について自ら考えていってもらいたい。。以下の３つを到達目標とする。①
博物館の歴史および、機能について説明できる。②現代社会における博物館および学芸員の社会的役割を指摘できる。③博物館に興味と関心をいだき、将来にわたって、博物館を利用し、楽しむことができる価値観を共有できる。
博物館資料への視野を広げるのを目的とする。特に、歴史学の視点から博物館資料をとらえ博物館の調査研究活動を通しての資料の重要性を学ぶ。博物館の成り立ち
から誕生までを概説しわが国の博物館の特徴を学び、特に歴史資料が各博物館においてどのような位置にあるかを考える。歴史資料をコレクションの核とする歴史館はもちろん、そうではない、美術館、植物園などの館における調査研究活動を紹介してその意義を考える。
博物館学芸員の仕事の１つの柱には博物館の運営があり、その中でも常設展示・企画展示など展示は博物館の「顔」とも言うべき重要な業務である。展示行為こそがその他の教育機関と博物館を区別する要素である。博物館には様々な種類があり、展示内容もまちまちであるから、これだけが唯一の正しい方法というものはない
が、展示の基本理念には共通する部分もあり、具体的な博物館展示をも素材に、こうした側面の基本的素養を身につけるように図りたい。
博物館が社会や市民の期待に真摯に応えるためには、経営（ミュージアムマネージ
メント）は必要不可欠な概念である。マネージメントの工夫は、博物館を魅力的な存在に導くこととなるであろう。この講義ではマネージメントの意義と価値を述べ、博物館の行財政制度、人材と組織、施設・設備の整備と管理、倫理、マーケ
ティング、地域連携、事業計画と評価などについて解説することを通じて、博物館を活性化させ、需要を創出するための方法を検討する。
資料は博物館にとって根幹となるモノであり、その資料を保管・保存し、後世に伝えることが博物館に課せられた重要な使命の１つである。一方でその資料を展示す
ることは資料の劣化につながる懼れもあり、この相矛盾した行為が博物館活用には存する。そこで、本講義では、博物館資料およびその保存・展示環境を科学的に把握し、展示と保存という本来矛盾した博物館業務を円滑に行い、貴重な資料を良好な状態で保存していくための基礎を学ぶ。主に収蔵庫内での保存環境や展示の際に資料に及ぼす外的・内的要因などを理解することを図りたい。
博物館における教育の位置づけに加えて、教育的役割を果たすことを目的とした博物館の諸機能、生涯学習と博物館の関係について理解する。そのうえで、公教育機関として博物館の諸活動を見直し、博物館の果たすべき目的と機能について考える。さらに、教育的視点に立脚した博物館展示やワークショップなど、各種の学習支援活動に関する知識と方法を習得して、博物館教育に関する基礎的能力を身に付けることを目指す。
博物館にとって、映像などの視聴覚情報をどう取り入れていくべきか、さらに博物館資料をどう情報公開していくかについて、明確な答えを出せるようにするのが、本授業の目的である。前半は、映像と音声ガイドなど、主に視聴覚機器を用いた情報発信の成立過程と実際を検討する。そのために、視聴覚機器を利用した博物館の見学実習を１～２回予定している。後半は、博物館の情報発信として、最も根幹にある、資料の整備について、実際の分類例を提示して、データベースの構築過程を学ぶこととする。
本講義では、文献資料や民俗資料などを中心に、歴史系博物館で取り扱う資料の整理・活用に関する実習を行う。実習は班単位とし、授業数回にわたって一つの作業をこなしていき、模擬展示に向けて準備する。以下の３つを到達目標とする。①歴
史系博物館の学芸員として必要とされる基礎的な知識、技術について修得する。②
学芸員資格を取得する上で、「博物館の仕事」について具体的に認識を深める。③
班単位の行動を通じて、他の班員と協調、協力することで創造的な成果を作り出す。
本講義では、博物館実習IＡの内容と関連させながら、文献資料や民俗資料などを中心に、歴史系博物館で取り扱う資料の整理・活用に関する実習を行う。実習は班単位とし、授業数回にわたって一つの作業をこなしていき、模擬展示に向けて準備する。以下の３つを到達目標とする。①歴史系博物館の学芸員として必要とされる基礎的な知識、技術について修得する。②学芸員資格を取得する上で、「博物館の仕事」について具体的に認識を深める。③班単位の行動を通じて、他の班員と協調、協力することで創造的な成果を作り出す。
学芸員資格取得のための最終科目として博物館実習のまとめをおこなう。博物館に関する基本的な知識、博物館資料の取扱について、講義および実習をおこなう。また館園実習に臨むにあたっての心構えについて指導する。日頃から各自が多くの博物館を訪れ、これまでの学芸員資格取得のための授業で習ったことを実地に確かめておくこと。館園実習は、各自の受け入れ先の博物館にて指導をうけること。学芸員有資格者として十分な知識、技術を身につけることを、到達目標とする。
日本における図書館と図書館をめぐる情勢は日々刻々変化している。授業では、こうした変化を踏まえながら、受講者に図書館というものの仕組みや歴史、社会的な存在意義を正しく認識してもらうと共に、インターネットの普及や図書デジタル化の進展といった大きな情報変革の時代に生きている私たちが、将来にわたってよりよい図書館を作っていくためにはどうしたらよいかを考える手がかりを見出してもらうことを目的とする。今日の図書館が抱えている諸問題についての正確な認識を得ること、今後の図書館のあり方について具体的なイメージを描けるようになることを目標とする。
図書館で行われているレファレンスサービスや情報検索サービスといった、さまざ
まな「情報サービス」について、その意義や基本的な概念等を理解することを目的とする。はじめに、情報サービスの概念やその内容の歴史的な変遷について説明する。次に、情報サービスを支える参考図書やデータベース等の各種情報源の特徴や使用方法について具体例を挙げて説明を行う。さらに、パスファインダーの事例に見られる発信型情報サービスといった新たな情報サービスについても説明を行う。
授業では、子供を自ら図書館・読書に向かわせるサービスとはどのようなものか、授業で想定する子どもや図書館と、現実のそれとのギャップはどこから生まれるのかを考える。サービス対象者である乳幼児・児童の実状を把握すること、児童資料にはどのような物があるか説明できること、児童サービスのさまざまな方法について理解すること、そして図書館サービス全体の中での児童サービスの位置付けを理解し、計画立案できるようになることを目標とする。
4

就職支援科目一覧
科目
区分

授業科目の名称

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

図書・図書館史

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

図書館制度・経営論

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

図書館サービス概論

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

情報サービス演習Ａ

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

情報サービス演習Ｂ

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

図書館情報資源概論

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

図書館情報資源特論

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

情報資源組織論

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

情報資源組織演習Ａ

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

情報資源組織演習Ｂ

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

図書館情報技術論

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

学習指導と学校図書館

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

読書と豊かな人間性

講義等の内容備考
社会の移り変わりや科学技術の進歩、ネットワークや新しい形態のメディアの普及と照らし合わせながら、日本の図書館が閉鎖された図書館から市民に開かれた図書館へと発展した変遷を振り返る。さらに、図書館の基本理念である資料収集と資料提供の自由について現在の社会問題と関連させながら考察し図書館の社会的役割と使命について理解を深める。また、革新的な試みを行っている国内外の図書館を参考にしてこれからの図書館のあり方について議論する。
本講義では、受講生各自に少なくとも２つの視点を持ちつつ受講・学習してもらいたい。ひとつは、図書館という有機体が、従来からどのようなシステムによって運営・維持されているかを理解しようとする学習的視点である。もうひとつは、そのシステムが現在どう変化を求められ、どの方向に進もうとしているかを理解しつ
つ、しかし現状を批判的に捕らえ自らが考える視点である。批判は決して否定ではなく発展の一要素だと考え、「図書館経営」を理解してもらいたい。
様々な社会構造の変化が起こる中で、図書館が利用者に与える事のできるサポー
ト、サービスにはどのようなものがあるのかを理解することが目的である。本講議
では、公共図書館を中心とした図書館の機能、構成要素、役割、業務内容を、図書館と利用者双方の背景をふまえて確認していく。
高度情報化社会、電子情報社会、生涯学習社会に対応した図書館情報サービスについて基本的な認識を形成する。演習課題においては、情報検索のメカニズムとレ
ファレンス・サービスの理解に焦点をあて、履修生が図書館司書役と図書館利用者役になり、与えられた検索質問について図書館利用者役が検索し、図書館司書役が支援するというやり取りをとおして、高度情報化社会、電子情報社会、生涯学習社
会に対応した図書館情報サービスに必要な知識と技術の習得を目指す。
「情報サービス演習A」で習得した情報検索のメカニズムとレファレンス・サービスの在り方についての理解をふまえ、次の各視点、すなわち、課題解決支援サービ
ス、図書館利用教育、発信型情報サービスとパスファインダー、情報サービスの評
価について考察をより深める。演習課題においては、履修生が図書館司書役と図書館利用者役になり、課題解決型質問についての情報検索と支援のやり取りを実際に行って上述の各視点について考察を深める。
メディアの多様化に伴い、図書館で扱う資料にも変化が起こっている。利用者の要求に応える事のできる図書館となるために、新旧いずれの種類の資料にも対応でき
るよう、その歴史、流通、選択、管理、利用について解説する。
学問・研究のため、仕事のため、また、生活上の関心や問いについて深く考えるた
めに、私たちは日々、さまざまなテーマの資料や情報を必要とする。図書館利用者のニーズが多様化し、質的に深化するなかで、特定の主題分野・領域を対象とする専門資料の活用は欠かせないものとなっている。この科目では、人文科学・社会科
学・自然科学・技術分野などの主題専門分野における資料・情報源の特性や種類について概説し、図書館における専門資料の活用（収集・組織・保存・利用提供）についての基礎知識を学ぶことを目的とする。
本講義では、まず、図書館における資料組織化の意義からスタートし、資料組織法を概括する。その後、多くの学生が受講するであろう「資料組織演習」に備えて、現実に利用されているいくつかの組織法について理解しよう。また、各組織法自体が、コンピュータを利用したボーダーレスになりつつある状況も把握し、コン
ピュータやデータベースを利用した資料組織演習のために、最低限必要な知識を身につける。
図書や雑誌、ネットワーク情報資源などの多様な情報資源に対する主題分析、分類
作業（分類記号の付与）、件名作業（件名の付与）について演習を行う。分類記号
および件名を付与するためのツールとして、前者は『日本十進分類法（NDC）新訂9版』、後者は『基本件名標目表（BSH）第4版』を用いる。それぞれのツールについて使用方法を学ぶとともに、実際に分類記号および件名の付与を行う。以上のことを踏まえて、情報資源組織業務の一部である分類作業や件名作業について理解することを目的とする。
図書館が収集・提供する図書や雑誌、ネットワーク情報資源などの多様な情報資源を同定・識別するためのツールとして「目録」がある。目録を作成するためのツールである『日本目録規則（NCR）1987年版改訂3版』を用いて、その使用方法を学ぶとともに、実際に目録作成（目録作業）を行う。加えて、「書誌ユーティリ
ティ」、「コンピュータ目録」といった、目録にかかわるさまざまなことがらについても説明を行う。これらを踏まえて、情報資源組織業務の一つである目録作業について理解することを目的とする。
図書館の業務・サービスを実施するために必要な基礎的な情報技術について説明を行う。具体的には、コンピュータとネットワークの基礎、図書館業務システム、検索エンジンなどを挙げることができる。これらのトピックや事例に対する説明を通して、図書館の業務・サービスを実施するために必要な基礎的な情報技術の知識を身につけることを目的とする。必要に応じて上述の情報技術（およびその事例）を実際に利用する。以上のことを踏まえ、図書館が情報技術とどのように向き合っていけばよいのかについて考察する。
教育課程の展開において重要視されている情報化社会・生涯学習社会・国際社会を担う児童・生徒に求められる力、すなわち日々の生活で遭遇する問題を解決する力、主体的に学ぶ力、論理的に考える力の育成を支援する学校図書館と学校図書館
司書教諭の役割について理解し認識を形成する。また、情報活用能力・学び方・論
理的思考力育成のために学校図書館メディアを効果的に活用する教授方法や学習方法についての理論を理解し実践的な技術の獲得を目指す。
読書が子どもの人間形成にもたらす効果と読書の意義、読書と子どもの発達段階との関係、環境が読書に及ぼす影響について論じる。また、ブックトーク、読み聞かせ、読書感想文、アニマシオン、リテラチャーサークルなどの読書指導法を取りあげて、子どもたちに読書の喜びを教え、子どもたちが生涯をとおして読書に親しむようになることを促す読書指導について考察する。さらに、遊び、テレビ、ゲー
ム、インターネットに話題を広げ、これらと読書との関係について議論する。

5

就職支援科目一覧
科目
区分

授業科目の名称

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

学校経営と学校図書館

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

情報メディアの活用

文学部基盤
科目

諸資格関連科目

学校図書館メディアの構成

文学部基盤
科目

キャリア教育キャリア支援Ⅰ

文学部基盤科目

キャリア教育キャリア支援Ⅱ

文学部基盤科目

キャリア教育教員養成講座Ⅰ

文学部基盤科目

キャリア教育教員養成講座Ⅱ

文学部基盤科目

キャリア教育情報処理演習Ａ

文学部基盤科目

キャリア教育情報処理演習Ｂ

文学部基盤科目

キャリア教育インターンシップ

文学部基盤科目

キャリア教育ボランティア活動

専門科目 社会・キャリア・
キャリア形成デザインⅠ
資格
専門科目 社会・キャリア・
キャリア形成デザインⅡ
資格講義等の内容備考
学校図書館は、新学習指導要領やその他諸法律及び各種通達等で、学校の教育活動の中に位置づけるものとして、その機能がますます重視されている。PISAの調査では、読解力の低下が指摘され、それを受けて国や各地方自治体では、子どもの読書活動推進計画が策定されている。読解力を含めた「読書力」の向上を念頭に置いた
学校図書館と、その機能を十分に果たすべき司書教諭の在り方を、関係資料を参照
しながら考察していく。また、公共図書館を含めた「「図書館」の全体像等からも考察する。
グローバル化した現代世界において、情報のもつ意味はますます大きくなってきている。本講義においては、こうした高度情報社会にあって、情報メディアをいかに活用するかについて、できるだけ幅広い角度から学ぶ。3つの課題、「情報メディアの発達と教育」、「情報メディアを実際にどう活用するのか」、「情報メディアに関わる法的、倫理的課題」をテーマに設定し見ていきたい。
学校図書館メディアの特性とその組織化について基本的な認識を形成するとともに、実践的な技術の獲得を目指す。具体的には、学校図書館メディアの種類とそれぞれの特性について理解し、次にメディアを教育課程の展開に有効利用するための各視点、すなわちメディア構成の目的、目録法、件名法、分類法、収集・受入、装備、排架の一連の作業、及び評価について理解する。さらに、図書館管理システムの導入など近年の学校図書館を取り巻く状況について考察する。
本講の目的は、学生が将来について真剣に考え、学び、行動するためのサポートである。答えのない時代といわれるなか、自分軸をしっかり持って、主体的に学び、行動するためには、基盤となる知識やスキルを身につけ、磨き続けることが求められている。本講では、学生と教員がそれらの知識やスキルについて共に探究し、お互いが触発し合うことを意図している。具体的には、コミュニケーション能力、課
題発見能力、プレゼンテーション能力、文章表現能力、ディベート能力を身につけることをめざす。
本講座は、日本語の文章読解力と表現力を養成する。ある程度の長さを持つ文章を論理的で説得力のある形に仕上げるには、それなりの知識とトレーニングが必要である。日本の代表的な文学作品や新聞記事、評論、エッセイ等、さまざまな文章を題材として扱いながら、特にレポートや論文などに必要な理論的な文章の書き方を習得することに重点をおいて、説得力のある論理的な文章を書けるように徐々にス
テップアップをはかっていく。
本講座は、教職を志す学生が在学時から教師として「最小限度必要な資質・能力」を身に付けると同時に、教員採用試験に合格できる実力や高い志をもって挑戦する
態度を養成することを目的とする。具体的には学校現場の課題や事例を通して教師の心構え、指導方法、児童・生徒の理解、指導計画の立て方等を身に付けることをめざす。また、学習指導案をによる模擬授業・集団面接を行い、対人関係、協調
性、実践的指導力の獲得をめざす。
本講座は「教員養成講座Ⅰ」と同様の目的をもつ科目である。具体的には、個人・集団面接対策、ロールプレイを通した教育相談、地域・保護者との連携、道徳教
育、学校の組織と運営、児童・生徒理解、生徒指導、キャリア教育の推進、教師の職務と研修など、学校現場での教育実践により近い内容について取り上げて、学生
自らが教員としての自覚と教員になるためのスキルを身につけることをめざす。
授業では情報にかかわって以下の点の修得を目標とする。情報と法や倫理との関わりについて「情報リテラシー」の専門的側面から説明できる。情報の収集・整理・活用を「多文化の異文化に関する知識の理解、人類の文化・社会と自然に関する知識の理解」並びに「統合的な学習経験と創造的思考力」として実践できる。レポー
トなどの文章として「知的活動でも職業生活や社会生活でも必要な技能」を実践として表現できる。表計算ソフトを活用して文章データを分析する作業を通して「数量的スキル、論理的思考力方法」の体得を実践表現できる。
主に人文学分野の題材を用い、情報処理技術を活用した講義と課題演習を通して、大学での学習および実社会における諸課題の解決に必要とされる以下のスキルを身に付ける。表計算ソフトの基礎から活用までを実践できる。レポート、卒業論文などに応用できる文章情報の解析技術を習得し、実践できる。「多文化の異文化に関する知識の理解、人類の文化・社会と自然に関する知識の理解」を関連づけて表現できる。グループワークによる情報の収集・整理と、その活用の課題により、「自己管理力、チームワーク・リーダーシップ、倫理観、市民としての社会的責任」を発揮できることを目指す。
本科目は、文学部学生が卒業後、社会により適切に順応しつつ活躍の場が持てるよう、在学時に一定期間“就業体験”を試み、その活動を卒業単位として認めようとするものであり、学問は机上でのみ行われるものではなく、実践を伴うものでもあるとする学祖の思想の反映でもある。なお、インターンシップに出掛ける前に、事前説明を兼ねた指導会を開催し、就職のための心構えや社会人としてのあり方について、様々な角度から考える機会を提供する。
文学部学生が、ボランティア活動を通じて、社会に積極的に関わり、人々と共に生きていくという姿勢を学ぶことで、人生を力強く生きていく為の勇気と糧を得、それを卒業単位として認めようとするものである。これは、学問は広く万民と共にあらねばならないとする学祖の思想の実践でもある。またボランティア活動の前に、事前説明を兼ねた講義をおこない、その心構えや意義について、様々な角度から考える機会を提供する。
自分自身の人生とキャリアのデザインについての学生の意識化を図ることを目的とする科目である。授業においては、さまざまな職業における働き方や社会人としての生活について紹介すると同時に、将来自立した社会人となることを念頭に置き、精神や体調などの自己管理のしかた、他者との相互理解やコミュニケーションの方
法、自分自身の表現の仕方、適切な日本語表現、社会人としてのマナーなどを学ばせる。また、就職に必要なことがらを示唆し、目標をもって大学生活を有意義に送れるよう、学生の意識を高めていく。
この科目は、社会生活や自身のキャリアデザインに関する意識を高め、社会人として必要な素養を涵養し、学生が将来自身のキャリアを主体的に形成できるようにすることを目的とする科目である。授業では、社会におけるさまざまな職業やそこにおける働き方などを紹介し、社会人として適切なマナーや言語表現、あるいは自身を生かすプレゼンテーションや円滑な対人関係の構築などについて実践的見地から教授するとともに、進路の選び方、自分自身の能力や適性の見極め、就職活動のしかたなどについて、実践的見地から指導する。

6

就職支援科目一覧
科目
区分

授業科目の名称

専門科目 社会・キャリア・
現代日本語文法
資格
専門科目 社会・キャリア・
対照言語学
資格

専門科目 社会・キャリア・
日本語概説
資格

専門科目 社会・キャリア・
日本語史
資格

専門科目 社会・キャリア・
日本語教育論Ａ
資格

専門科目 社会・キャリア・
日本語教育論Ｂ
資格
専門科目 社会・キャリア・日本語教授法Ａ
資格

専門科目 社会・キャリア・日本語教授法Ｂ
資格
専門科目 社会・キャリア・
日本語教育実習
資格
教職科目

英語科教育論Ⅰ

教職科目

英語科教育論Ⅱ

教職科目

英語科指導法Ⅰ

講義等の内容備考
日本語を外国語として教授することを念頭に置きながら、現代日本語文法に関する知識を包括的かつ体系的に習得させることを目的とする講義科目である。授業においては、名詞、代名詞、形容詞、動詞、助詞、助動詞などのさまざまな品詞、文節の概念や基本的な文の構造、さまざまな構文や慣用的な表現、さまざまな時制やアスペクトの概念、あるいは、敬語、待遇表現などといった日本語特有の要素について教授し、日本語の骨格をなす文法の全体像を体系的に把握することをめざす。
類縁関係にない言語どうしを比べ合せてそれらの相違点や類似点を観察・分析することにより、それら言語の諸特徴に関する知識・理解を深めていく。また、授業で得た理解や知見を、翻訳や外国語教育などに役立てる方途についても考える。日英語対照研究を基本とするが、必要に応じて他言語（例えば、ドイツ語やフランス語）への目配りも視野に入れる。授業では、音声学および音韻論、形態論およびレ
キシコン、統語論、意味論、語用論の領域における対照研究を中心とし、必要に応じ関連分野（例えば、言語類型論）についても概説を施す。
日本語を外国語として教授することを念頭に置き、日本語についての基礎的かつ包括的な知識を習得させることを目的とした講義科目である。授業においては、音声・音韻や発音の在り方、ひらがな、カタカナあるいは漢字といった文字や表記、単語や熟語あるいは外来語などの語彙、文法体系、文体、口語と文章表現など、日本語の骨格をなす諸要素を具体的な事例を多く取り上げて解説しながら、日本語という言語の全体像を包括的な形で浮かびあがらせていく。さらに、日本語の歴史、
社会生活と言語、あるいは他言語との比較などといった側面から、日本語を多角的に検討する。
日本語を外国語として教授することを念頭に置き、言語としての発生から現代の姿になるまでに日本語が辿った歴史を理解させることを目的とした講義科目である。
授業においては、音韻、語彙、文法あるいは語法を軸にしながら、古代から現代までに日本語が辿った変遷を、具体的な事例を示しながら解説すると同時に、時代時代の、あるいは要素ごとの変化のありかたについて検証していく。そうした歴史的検討を通じて、現代の日本語が持っている背景を明らかにすると同時に、生きて動くものとしての日本語の姿を浮き彫りにする。
グローバル化に伴う世界的な意思疎通や連携の必要、日本における留学生数の拡大計画などにより、世界における日本語教育の重要性はますます高まっている。本科
目は、日本語を母語としない学習者に日本語を教える際に必要な教育理念や方法論の概要を提示し、日本語教育に関する基本的な視座を習得させることを目的とした講義科目である。授業では、母語でない言語を教授する際に生じる問題点、学習者とのコミュニケーション、言語の教授と異文化理解、日本語教育の方法論や教材の在り方などについて概観して日本語教育の全体像を提示し、その意義と問題点に関する学生の意識化を図る。
外国語としての日本語の教育の在り方について、学生に専門的かつ体系的な知識を教授することを目的とする講義科目である。授業では、日本語を母語としない学生に対する日本語教授の現状と問題点、学習者との意思疎通と異文化理解の方法と課題、学習の過程に生じるさまざまな問題点、日本語教育の方法論、コース・デサイ
ンの理念、日本語教育の教材作成あるいは選択、日本語教育の歴史など、日本語教
育の多様な側面を包括的に教授し、日本語教育を実践する教師としての素養を養っていく。
本科目は、外国語としての日本語の教授方法および技術の基本を学ぶことを目的とする科目である。授業では、日本語を母語としない学習者に対して日本語を教えるという日本語教育の実践に関わる多様な側面、すなわち、日本語教育の方法論、コースデザインとカリキュラム、授業の準備と教案の作成、教授技術、学習の円滑な進め方の工夫、教材の選択と使い方、学習者とのコミュニケーションと相互理
解、教育評価などといった基本事項を、具体例に即しつつ教授し、日本語教授の基
礎的な能力を身につけさせる。
外国語としての日本語の教授方法や技術を学び、それを教育現場において活かしていけるよう教育の意識とレベルを高めることを目的とする科目である。日本語を母語としない学習者に対する教育の基本事項、すなわち、教育の方法、コースデザイ
ンとカリキュラム、授業の準備と教案の作成、教授技術、学習の進め方の工夫、教材の選択と使い方、学習者とのコミュニケーションと相互理解、教育評価について
具体例に即して学ばせると同時に、さまざまな教授法、教材作成と教材の評価などについての検討の機会を与え、多角的な視野を持って日本語教育にあたれる人材を養成することをめざす。
日本語教師を志す学生に対し、教育現場における実習を通じて主体的かつ実践的な教育の経験をさせることを目的とする実習科目である。実習にあたってはまず、事前学習を行ってコースデザインやカリキュラム作成、教案作成、模擬授業の練習を課し、なおかつ、それぞれについて授業で検討を加えていく。事前学習の終了後、
国内あるいは海外の日本語教育機関において教育実習を行う。実習終了後には、実習報告書を作成し、実習の成果や問題点について検証する。
外国語としての英語教育及び言語習得に関する基本的知識を身につけ、理論的基盤を理解することを目標とする。言語習得・外国語教育の研究に基づいた考え方や学習に影響を及ぼす様々な要因を取り上げ、各テーマに対して学生に考えるきっかけを与えて、講義で内容の理解をはかる。小人数グループでのディスカッションを適宜実施し、学生による積極的な意見交換・発表を取り入れて、フィードバックを加えながら理解を深めていく。
英語教育の代表的な教授法を概観し、特徴や変遷を理解した上で、どのようにすれ
ば実際の授業に活用できるか考えることを目標とする。指導の基礎となる考え方や実践的な方法について、具体例や実際の映像を取り入れながら学生の理解をはかる。学生が主体的にグループでの意見交換・ディスカッションに取り組み、講義内容に対する理解を深め、それに基づいて最終的に自分で授業のレッスン・プランを作成することが目標である。
「英語科教育論I, II」で概観した第二言語（外国語）習得理論および外国語学習環
境下での英語指導理論を復習しながら、それらを実際の指導場面で活用するための
具体的な指導技術について学ぶ。授業は、講義形式と演習形式の両形態で実施する。中・高での英語科指導を想定した指導法が中心となるが、小学校での英語教育との連携も視野に入れて行う。学習指導要領の目標に沿って「コミュニケーションの手段としての英語」を教授できる教員を目指し、「読む」「聞く」「話す」「書く」の4技能を統合させる様々な授業展開の方法を学ぶ。

7

就職支援科目一覧
科目
区分

授業科目の名称

教職科目

英語科指導法Ⅱ

教職科目

教職実践演習（中・高）講義等の内容「英語科指導法Ⅰ」で学んだ４技能を向上させるための様々な活動例を使い、実際に指導する訓練を行う。授業は主に演習形式で実施する。50分の学習指導案を作成し、その指導案に基づき、授業の導入部分を想定して全員が10分の模擬授業を行う。学習指導要領の「授業は英語で行うことを基本とする」という考え方に従い、教師自らがClassroom English（教室英語）を駆使しOral Introduction（英語による口頭導入）を円滑に行うことができるようにする。また、模擬授業を通して、生徒に英語を使わせ、英語を使う楽しさを実感させる手立てについても考察していく。
将来教員になろうとする学生に対し、大学での教科科目および教職関連科目を通した学習の到達度を総括的に確認し、教職への就業への円滑な橋渡しをすることを目的とする科目である。英語の教職に就くためには、英語に関する知識、教科としての英語の指導力に加え、教育にかかわる事務処理能力、円滑な対人関係の構成に必要な社会性、生徒に対する理解や学級経営の技術、教育者としての高い理念と実行力が不可欠である。授業においては、それらに関し、必要に応じて学生に不足している知識を補い、教育現場の実情や課題を提示すると同時に、模擬授業や研究協議などを通じて教育の現場に対する学生の意識を高めていく。そして最終的に、学生が教育者としての自覚と主体性をもって教職に就けるようにすることをめざす。

8

備考

学生の確保の学生の確保の見通し等を記載した書類見通し等を記載した書類（1）学生の確保の見通し及び申請者としての取組状況① 学生の確保の見通し
ア

定員充足の見込み

1)

設置の概要
今回の設置は、本学が平成 26 年 9 月に「スーパーグローバル大学創成支援（タイプ B）」に採択された「TOYO GLOBAL DIAMONDS 構想」の一環として、構想調書にて記載した社会の中核を担う「東洋グロー
バルリーダー」及び世界の舞台で先端的な役割を担う「ニューエリート」を育成するための学部・学科の設置に伴うものである。
具体的には、①白山キャンパスにおいて、文学部英語コミュニケーション学科の募集停止及び日本文学文化学科の定員の削減を行い、文学部国際文化コミュニケーション学科を設置する。②白山キャンパ
スにおいて、国際地域学部国際地域学科国際地域専攻（昼間主コース）
・地域総合専攻（夜間主コース）
及び国際観光学科を募集停止し、国際学部グローバル・イノベーション学科及び国際地域学科国際地域専攻（昼間主コース）
・地域総合専攻（夜間主コース）、国際観光学部国際観光学科を設置する。③新たに開設する赤羽台キャンパスにおいて、情報連携学部情報連携学科を設置する。
本学は、平成 24 年の創立 125 周年にあたり、大学の目標を「哲学教育」「国際化」「キャリア教育」の３本の柱として「グローバル人財(人という財産)」の養成と、特に国際化を中心として様々な教育改革を行ってきた。その結果、平成 27 年度以降は 2 年連続で 8 万人を超える志願者を集めており、特に国際化を担う学部・学科の志願者数が大きく増加傾向にある。
このため、既存の学部学科の定員を一部見直すとともに、社会的な需要が高く、本学の国際化を担ってきた学部・学科を発展的に改組し、本学のみならず日本のグローバル化を牽引する学部・学科を設置する。また、情報連携学部情報連携学科については、新たに赤羽台キャンパスを開設し、MOOCS を活用した反転型授業やクォーター制、チームティーチングなど、従来の学部・学科で行ってこなかった国際通用性のある教育システムを展開する。
すでに、「TOYO GLOBAL DIAMONDS 構想」にある、外国語による授業科目数は平成 28 年度（中間目標）
634 科目を大きく上回る 1,000 科目以上を開講する（予定）ほか、今回のグローバル・イノベーション
学科の教員採用に関しては、国際公募により実施し、教員の割合も外国人教員 30％、外国の大学で学位を取得した教員 30％、バイリンガル教員 40％といった目標をクリアしている等、「TOYO GLOBAL DIAMONDS構想」実現に向けて、積極的な展開を図っている。
今回の学部・学科の設置に伴う変更は、大学改革（グローバル化）を飛躍的に推進させるとともに、本学に期待されている社会からの要請にさらに積極的に応えるため、また、「TOYO GLOBAL DIAMONDS 構
想」の実現のためには、必要不可欠なものである。
2)

入学定員設定の考え方
文学部国際文化コミュニケーション学科は、入学定員を 100 名とする。既存の学科を発展的に移行さ1

せることで新たに設置するものであり、既存の英語コミュニケーション学科（入学定員 100 名）を募集停止するとともに、既存の日本文学文化学科の第 1 部（入学定員 200 名）
・第 2 部（入学定員 80 名）を、それぞれ 133 名・50 名へと定員削減を行う。
その定員設定の考え方は以下の通りである。
これまで英語コミュニケーション学科では、英語のコミュニケーション能力の養成に特化した教育・研究を行ってきたが、英語の運用能力を基幹として据えることは引き続き重視しつつも、英語だけに限らず、日本及び世界の言語と文化に関する思考力・表現力・発信力を備えた人材を育成するため、教育内容の発展的な充実を図ることとした。そのため、学生数の規模は従来の英語コミュニケーション学科の規模と同様としつつも、英語コミュニケーション学科及び日本文学文化学科の教員組織の改変を行うとともに教育課程を刷新し、入学定員 100 名の国際文化コミュニケーション学科を新たに設置することとした。
なお、この判断には、既存の英語コミュニケーション学科の入試志願状況を分析した結果と、本学への進学実績のある高校の生徒を対象に実施した、国際文化コミュニケーション学科への進学意向調査の結果も参考としている。これまでの英語コミュニケーション学科の入試志願状況をみると、入学定員以上の志願者を十分に確保してきている。直近の過去 5 年だと、100 名の定員に対し 1,304 名～2,865 名の志願者があり、そのうちの合格倍率は 3.8 倍～5.4 倍となっている。このことから、英語コミュニケーション学科を発展的に移行させるかたちでの新設とする国際文化コミュニケーション学科においても、入学定員 100 名規模の入学者の確保の見通しは十分に立つと判断できる。さらに、新設の国際文化コミュニケーション学科への進学意向調査においても、進学意向を回答した生徒数は 255 名であり、入学定員 100 名に対して 2.6 倍となっており、入学定員を上回る一定の進学需要があることが明らかである。（なお、これは平成 27 年度入試で本学に志願のあった全国の高校 2,469 校のうち、わずか 7.7％の190 校だけを対象とした限定的なアンケート調査の結果である。進学意向調査に関する詳細は、「イ

定員充足の根拠となる客観的なデータの概要」において後述する。）一方、既存の日本文学文化学科では、
これまで第 1 部 200 名、第 2 部 80 名の入学定員を設定していたが、多くの学生同士が幅広い視点から日本についての学びを深め合えるという多様さの利点はある一方で、多人数授業が多く学生に対するきめ細かな対応が十分に行えないという問題点もあった。また第 2 部においては、将来の定員確保についての展望に不安が生じていた。そこで今回の改正では定員を一部削減することとし、日本文学文化、伝統文化の教育研究活動に教育資源を集中させ、より一層深く専門的な学修が行えるようにする。とりわけ学生数を削減することは、きめ細かな指導体制が確立され、教育水準と質の向上に資するものであると期待される。
3)

大学全体の状況について
本学では、これまで 18 歳人口が大きく減少している中、受験生及び社会のニーズに応じた学部・学科の改組や新学部・学科の設置を積極的に行い、その結果、平成 8 年度以降、全国で 10 位以内の志願者を安定的に確保してきた。特に、「哲学教育」「国際化」「キャリア教育」の 3 つの柱とした「グローバル人財」の育成に取り組んできた結果、一般入試において、毎年 6 万人以上の志願者を確保してきた
他、平成 27 年度には 8 万人を超える志願があった（資料 1「東洋大学一般入試志願者推移（2009～2015年度）」参照）。
このような中、本学へ進学してくる学生は、どのような地域であるかを踏まえ、その地域における今

2

後の受験状況を説明してみたい。本学に在籍している学生は「出身高校の所在地県別入学者数（資料 2）」にあるように、南関東（埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県）が 60％以上、北関東（茨城県、栃木県、群馬県）が 10％以上、関東全体で 80％近い割合となっている。今回新設する新学部・学科が、白山キャンパス（東京都文京区白山）と赤羽台キャンパス（東京都北区赤羽台）と両キャンパスともに東京都に位置するため、今後も南関東が最大の受験者層になることが考えられ、この地域の 18 歳人口の動向が大きな影響を与えるといえる。
では、南関東の 18 歳人口は、今後どのようになっていくのであろうか。文部科学省の学校基本統計
調査を元に分析を行っている「リクルート進学総研マーケットリポート vol.18（南関東版）（資料 3）」を見てみると、18 歳人口について、平成 27 年には 304,670 人、新学部が開始初年度に受験対象となる
平成 28 年は 307,864 人と若干上昇し、完成年度に受験対象となる平成 31 年度は 304,696 人と、ほぼ横ばい状態である。長期的に見て 10 年後の状況を見てみると、平成 38 年が 294,451 人となり 3.4％程度の減少となる。年度により増減はあるものの、現状より減少してはいるが、ここで特筆すべきは全国平均値に比べ、南関東の減少率は小幅なものだということである。全国は、平成 27 年に 1,190,262 人であったものが、平成 38 年には 1,082,772 人となり 9％も現象すると予測されており、南関東は全国に比
べ 5％以上も低い数値となっている。また、現在と同等と仮定し、南関東の減少率を加味したとしても
平成 27 年度の 81,243 人から 78,480 人になるものの、増加後の入学定員 7,301 人に対し 10 倍以上もの志願者数を確保できるといえる。
以上のことから、収容定員を増加させても志願者が確実にあるといえる。
4)

一般入試での本学の状況
平成 27 年度の一般入試結果において、今回新たに学部学科を設置することに伴い、収容定員変更の対象となる既存の学部学科の募集定員と志願者数との倍率をみると、次の通りである（資料 4「東洋大学過去 5 年の志願状況及び入学定員増に伴うシミュレーション」）。
まず、国際学部国際地域学科国際地域専攻（昼間主コース）・地域総合専攻（夜間主コース）及び国際観光学部国際観光学科について、それぞれの基礎となる既存学部・学科の志願倍率は、国際地域学部
国際地域学科国際地域専攻（昼間主コース）
・地域総合専攻（夜間主コース）が 20.8 倍と 3.9 倍、国際地域学部国際観光学科が 22.4 倍である。また、過去 5 ヶ年の志願倍率の平均値をみても、国際地域学
部国際地域学科国際地域専攻（昼間主コース）
・地域総合専攻（夜間主コース）が 19.4 倍と 3.2 倍、国際地域学部国際観光学科が 21.9 倍となっており、高い志願倍率を維持し続けている。
また、上記の既存学部学科の志願状況について、収容定員を今回の計画規模に増加したと仮定してみると、次のような結果となった。募集定員は増加分を想定し、入学手続率及び志願者数は過去 5 ヶ年での最低数の場合を仮想してみると、国際地域学部国際地域学科国際地域専攻（昼間主コース）・地域総合専攻（夜間主コース）が 2.4 倍と 1.0 倍、国際地域学部国際観光学科が 2.6 倍となった。基礎となる学部学科のこれまでの志願状況からすれば、募集定員を増加したとしても、その数を上回るだけの志願者は十分に確保できることが判明している。なお、一般入試だけでなく、推薦入試も含めたより厳密な入試実績の分析については、後述のイ．「定員充足の根拠となる客観的なデータの概要」で説明する。
次に、基礎となる学部学科がない新設の学部学科については、本学への進学実績のある高校の生徒を対象に実施したアンケート調査から、その収容定員以上の志願者確保の見通しが明らかとなっている。
入学意向アンケート調査を実施したのは、文学部国際文化コミュニケーション学科（定員 100 名）、国3

際学部グローバル・イノベーション学科（定員 100 名）、情報連携学部情報連携学科（定員 400 名）の 3
つの新学科である。それら新学科への進学意向を回答した生徒数はそれぞれ、文学部国際文化コミュニ
ケーション学科は 255 名（定員 100 名に対して 2.6 倍）、国際学部グローバル・イノベーション学科は161 名（定員 100 名に対して 1.6 倍）、情報連携学部情報連携学科は 478 名（定員 400 名に対して 1.2 倍）となっており、いずれも入学定員を上回る一定の進学需要があることが明らかになった。
上記の通り、既存の学部学科の志願状況と進学意向アンケート調査を分析することにより、今回計画をしている新学部学科については学生確保の見通しは十分に立つことが分かった。さらに前述の通り、当該学部学科への志願者層の最大のターゲットエリアである南関東圏の 18 歳人口についても、10 年以上の比較的長い将来展望によれば、78,480 名という、入学定員 7,301 名に対し 10 倍以上もの人口があることから、学生市場の急激な変動はないと予測できるため、今回の収容定員の設定は無理のないものであると判断した。
なお、通信教育課程の入学定員超過率は、平成 25 年～28 年度の 4 年間の平均で、文学部日本文学文化学科（通信教育課程）が 0.04、法学部法律学科（通信教育課程）が 0.01 と低くなっている。
本学の通信教育課程は、大学通信教育設置基準の制定前である、昭和 39 年度に文学部国文学科、昭和41 年度に法学部法律学科が設置され、50 年以上もの間、学祖井上円了の「余資なく、優暇なき者」のための教育機会の提供という理念の実現を果たしてきた。
しかし設置当初から、通信教育課程の特性に則り、入学定員を 1,000 名と大きく設定しているため、
近年は大幅な定員未充足が恒常化している。
このため、本学では平成 21 年度以降、通信教育課程の定員未充足の改善に向けて、以下の検討と取り組みを進めてきた。
・低廉な定額制授業料
平成 24 年度より、授業料を、他大学に比しても大幅に低廉な定額制授業料 10 万円／年間に設定
し、従前は別途徴収していたスクーリング受講料や単位認定試験受験料、メディア授業受講料も含めることで、学生の学びやすさを向上させた。
・メディア授業の充実
授業動画を PC 等で視聴するメディア授業は、平成 24 年度より 20 科目開講で開始したが、平成
27 年度には 49 科目開講に増加させている。また、当初は動画の配信を microSD カードの貸与により実施していたが、平成 26 年度よりインターネット配信に変更し、学生の利便性をより向上させた結果、受講者も平成 24 年度の 685 名に対し、平成 27 年度には 1,669 名まで増加した。
・TA による学習サポートの充実
通信教育の学習方法は一人が行うリポート学習が中心となるため、学習サポートとして、TA による「リポートの書き方説明会」や「学習相談会」を定期的に開催するとともに、学習が進んでいな
い学生には連絡を取り、積極的な支援を実施している。
・Web による学生募集と入試説明会の充実
インターネットによる広報活動を強化するため、入学希望者専用ページを設け、求める情報をより分かりやすく提供できるよう、必要な情報にアクセスしやすくし、よくある質問を Q＆A 形式で掲載するとともに、実際のメディア授業を体験できるよう授業の一部を配信している。また、イン4ターネット出願を取り入れ、受験生の出願手続の簡便化を図っている。入試説明会では、通信教育協会の合同説明会（関東、関西、中部）においても募集活動を行うとともに、大学独自の説明会を複数回実施することにより本学の特徴をアピールしている。
しかしながら、これらの取り組みにも関わらず、現状では入学定員超過率は横ばい、もしくはさらなる減少傾向にあり、現状の組織体制において、生涯学習やリカレント教育、資格取得などの社会貢献としての通信教育を実施していくだけでは、これを回復させていくことは困難であることが予測されている。
このことから、現在、学長の下で「通信教育部の今後を考える WG」を設置し、本学通信教育課程の定
員未充足の原因の分析を行うとともに、ICT 等を活用した新たな社会教育への発展の可能性も含め、現在の教育組織の改廃も視野に入れた抜本的な改革について検討を進めており、平成 28 年度中には改革の方向性を決定する予定である。
イ

定員充足の根拠となる客観的なデータの概要
概要の作成にあたり、文学部第１部国際文化コミュニケーション学科、国際学部グローバル・イノベ

ーション学科及び国際地域学科国際地域専攻（昼間主コース）
・地域総合専攻（夜間主コース）、国際観
光学部国際観光学科を同時期に新設するため、客観的データのための調査については各学部・学科を含めて行ったことから新設学科等の全ての報告をあわせた形で記載することとする。なお添付資料については、文学部第１部国際文化コミュニケーション学科に係る資料のみを抜粋して添付する。
ここでは、入学定員確保の見通しについて、以下の 2 種のデータ分析から説明を行う。ａ．）基礎となる学部がない新設学部・学科については、高校生へのアンケート結果を用いて説明をし、ｂ．）基礎となる学部があり、かつ発展的に学部・学科を新設する場合については、単年度に行うアンケートよりも、過去の入試実績を用いて説明を行う方が、客観的かつ精度の高い根拠であると考え、過去 5 年の入試データを用いて説明を行うこととする。
1)

高校生へのアンケート調査に基づく説明
入学意向アンケート調査を行ったのは「文学部国際文化コミュニケーション学科」「国際学部グロー

バル・イノベーション学科」「情報連携学部情報連携学科」の 3 つである。これらは、前述のとおり、基礎となる学部・学科がない等の新設学部・学科であるため、アンケート調査を実施し高校生の入学意
向調査を行うことがニーズの把握に有効であると考えた。
今回のアンケート調査は、東洋大学の既存学部への進学実績がある高校に在籍する高校 2 年生を対象に行った。全部で 190 校 35,372 人を対象に調査票を配布し、その結果 141 校 22,828 件の調査票を回収することができた（回収率 64.5%）。調査対象校はいずれも東洋大学への進学者層が多く存在する高校であり、実際に新設学部学科の学生募集を行う際にも対象とする高校である。その各校の高校 2 年生（平成 28 年度高校 3 年生であり、平成 29 年度新設学部の入学対象者）から極めて高い回答（回収率 64.5％）を得ているため、今回のアンケート調査結果は精度の高い、実態を良く捉えた結果であるといえる。
ただし、今回のアンケート調査の対象高校数の 190 校は、あくまでも本学に志願のある高校数全体の一部であることには留意しておきたい。平成 27 年度入試結果によると、本学は全国の高校 2,469 校から志願者を集めており、今回アンケート調査の対象とした 190 校はそのわずか 7.7％の校数である。そ5

の限られた母数を対象としたアンケート調査にもかかわらず、新たに設置する学部学科への進学需要が一定数あることは以下の通り明らかである。今後、実際の学生募集活動の際には、今回の対象校数のおよそ 13 倍にも上る、2,500 校近い志願実績高校の全てを広く対象とした積極的な募集活動を展開するため、今回のアンケート結果以上のさらなる入学意向者を集めることは強く見込まれるとともに、定員増
加分の学生確保の見通しは十分に立つと判断している。
なお、アンケート調査時に初年度学納金を「予定金額」と提示し、調査を実施した。その後、学内にお い て今 後の 収 益等 も踏 ま え学 納金 の 設定 を行 い 、文 学部 国 際文 化コ ミ ュニ ケー シ ョン 学科 は
1,160,000 円→1,180,000 円、国際学部グローバル・イノベーション学科は 1,210,000 円→1,250,000 円、
情報連携学部情報連携学科は 1,450,000 円→1,500,000 円に予定金額から変更となった。このことについて、「他大学

学費一覧（資料 5）」にあるように、他大学の同一分野（競合校）との学費を比較しても、いずれの学部・学科の最終的な学納金は、適正な金額設定であることが分かる。また、アンケート
時に初年度納付金については「予定」として実施しており、調査結果の精度に影響はないものといえる。
（入学意向アンケート調査概要）
高校 2 年生を対象とした、新設学部学科への入学意向調査（資料 6「新学部学科設置計画に係るニーズ調査報告書（高校生編）」）
調査対象者：本学既設学部への進学実績等から選定した高校に在籍する高校 2 年生
実施時期：平成 27 年 11 月 28 日～平成 28 年 1 月 12 日
回収状況：190 校 35,372 人を対象にアンケート調査票を配布し、141 校 22,828 件のアンケート調査票を回収することができた（回収率 64.5%）。
調査方法：調査票による定量調査（アンケート調査）
利用資料：アンケート調査票及び新学部学科概要紹介リーフレット
委託業者：丸善雄松堂株式会社[文学部国際文化コミュニケーション学科]
国際文化コミュニケーション学科への興味関心及び進学意向について聞いたところ、回答のあった生徒のうち、6,965 名（30.5%）が何らかの興味を持ち、3,143 名（13.8%）が何らかの進学意向を持っていることが分かった。なお、「何らかの興味・関心」とは、回答項目のうち、「興味・関心がある」2,675
名（11.7%）、「ある程度の興味・関心がある」4,290 名（18.8%）の合計である。また、「何らかの進学意
向」とは、回答項目のうち、「進学を希望する」493 名（2.2%）、「進学を検討する」2,650 名（11.6%）の合計である。
ただし、「進学を希望する」と回答した生徒 493 名のうち、328 名については、国際文化コミュニケー
ション学科と同時にグローバル・イノベーション学科もしくは情報連携学科への進学意向でも「進学を希望する」と回答している。そこで、「進学したい学問分野」についての回答結果も合わせて集計し、国際文化コミュニケーション学科の学問分野と合致する「文学・史学・哲学」または「語学（外国語・言語学）」を選択した生徒数のみに振り分けてカウントした。その結果、より厳密に、国際文化コミュ
ニケーション学科を「進学を希望する」生徒数は 255 名となった。この数値は入学定員（100 名）の 2.6倍となることから、国際文化コミュニケーション学科への進学需要が一定数あることが分かる。

6

ウ

学生納付金の設定の考え方
国際文化コミュニケーション学科の納付金は 93 万円（入学金を除く）とし、内訳は授業料 71 万円、施設金 22 万である。なお、実験実習相当科目を必修としていないことから、実験実習料は徴収しない。
前出の「他大学

学費一覧（資料 5）」にあるように、他大学の同一分野（競合校）との学費を比較しても、最終的な学納金は、適正な金額設定であることが分かる。本学の前身である私立「哲学館」は「余資なく優暇なき者のために教育の機会を開放する」という旨趣のもとに創立しており、この精神にも合致する適性な学生納付金である。

② 学生確保に向けた具体的な取組状況
学生確保に向けた具体的な取組としては、受験生に対して、本学での「学び」を中心とした情報を提供することで、受験生が具体的な目標を持って学部・学科選びを行うことができるように、大学及び各キャンパスにおけるオープンキャンパス、約 100 講座を高校生に公開する「学び LIVE」、全国で実施する「東洋大学受験バックアップ講座」や「One Day Campus」を実施している。また、学外での進学相談会等も、実施し、大学での学びに関する具体的なイメージを提示してきた。
平成 25 年度からは、学部・学科の最新情報や、大学での学修や学生生活をリアルに受験者に伝えるために、いわゆる「大学案内」と呼ばれる冊子体のパンフレット作成を廃止し、受験生に対する情報は、
随時情報の更新が可能で豊富な写真や動画を掲載した「TOYO Web Style」という入試情報サイト(http://www.toyo.ac.jp/nyushi/)にすべて掲載することとした。このサイトは、冊子で作成していた、学部・学科の紹介に関する情報を配信するだけにとどまっていない。例えば「Web 体験授業」という、東洋大学の教員が、自身の専門分野に関する授業を通して、「学びの世界」を紹介する受験生向けの動画コンテンツを配信することや、「学びのコラム」という、教員や学生が、記事・写真・動画を用いて東洋大学の学びの魅力を発信していくものとなっており、受験生はいつでも本学の「学び」を知ることができるようになっている。
入試については、一般入試と推薦入試（附属高校を含む）に分かれているが、全入試方式の入学定員、昨年度の入試結果、試験科目、選考方法等の他、入試実施時期には志願者速報を掲載するなど、全情報をホームページ上で公開し、入試の透明性を高める他、受験生に対して広く門戸を開いている。また、
平成 26 年度入試からは、出願方法についても全国に先駆けてインターネット出願を導入し、受験生が願書請求などの手間や時間を削減できるようにしている。
組織的な体制としては、学長を委員長とし、各学部長を主たる構成員とする「東洋大学入試委員会」
があり、その下に各学部が学部内入試委員会を設置している。学生募集及び入学者選抜の方法について
は、毎年 9～10 月に、入試部が各種入試結果データの原因を調査・分析し、その結果報告と次年度入試に向けての提案を、各学部に対して行っている。調査・分析は入試方式ごとの志願者、合格者、入学者
手続者の推移、及び入試方式別の在学中の学業成績や就職状況等をもとに行っており、この分析に基づき、入試方式・募集人員・受験科目の設定の精査などを毎年行っている。この提案については、各学部の入試委員会等で検討を行い、3 月中旬の中間集約を経て、4 月開催の「東洋大学入試委員会」において最終集約・点検を行うことで、学生の確保に向けた改革・改善に努めている。

7

（2）人材需要の動向等社会の要請① 人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的（概要）
本学では、設置の趣旨等でも記載したように「哲学教育」「国際化」「キャリア教育」を教育の３本柱とした教育を実践し、時代や環境の変化に流されることなく、地球規模の視点から物事を捉え、自らの未来を切り拓くことのできる『グローバル人財(人という財産)』の育成を目指している。
この大学としての目標の下に、各学部等では次のような人材養成に関する目的・教育研究上の目的を有している。
[文学部国際文化コミュニケーション学科]
ア

養成する人材像
国際文化コミュニケーション学科においては、グローバル化時代の世界共通語としての英語を基礎としながら、英語以外の言語についての理解も持ち、日本及び世界の言語・文化に対する深い理解を礎としながら異なる文化間のコミュニケーションを推進し、多文化間の共生を図りながら多角的視野で自らを発信することを通じて国際化社会の発展に貢献できる人材を養成することを目指す。
卒業後の進路としては、英語の教員や教育文化産業の職員、国際機関職員及びＮＧＯ、ＮＰＯ職員、
公務員、翻訳・通訳、非日本語母語話者を対象とする日本語教員をはじめとし、航空業界、観光産業、総合商社など貿易業界、出版・報道その他マスコミ関係、広告業界、流通分野など、文化的感性を活かせる業界、そしてグローバル企業などを想定する。こうした業種の一般企業において、語学力と文化の多様性に対する理解を活かして活躍することを想定している。
イ

教育上の目的以上の人材養成の理念に基づき、国際文化コミュニケーション学科では、以下の教育上の目的を掲げる。
・ 国際化時代に要請される共通語としての英語を学科教育の基幹として据え、読解、聴解、文章表
現、コミュニケーションのすべてにわたって質の高い運用能力を身につけさせ、社会のさまざまな場面で英語を用いて活躍できるスキルを養成する。
・ 英語に加え、ドイツ語、フランス語など第二の外国語の習得を促し、国際化の進む世界において、英語を中心としながら多言語にわたるコミュニケーションを推進しうる力を育てる。
・ 英語圏、ドイツ語圏、フランス語圏など世界の多様な地域の歴史や風土に根ざした文化の学修を通し、多極化する世界を広い視野で見るための深い教養を身につけさせる。また、世界のさまざ
まな文化間の交流の歴史・現状・課題を理解させ、異文化理解と共生を推進する精神を涵養する。
・ 日本語及び日本の多様な文化表象についての意識化を図り、日本文化への理解を深めると同時に、それを新たな視点で捉えて世界に向けて発信し、国際交流と新たな文化の創造に貢献できる能力を身につけさせる。
・ 言語と文化に関する教育を通じて、自律的な思考力と確かな日本語表現力、探究心と協調性を涵養し、語学力と文化の素養を以て自らの生き方を確立し、社会に貢献する力を育てる。
以上のごとく、国際文化コミュニケーション学科の設置は、語学力とさまざまな文化に関わる深い
教養を活かして国際社会の発展に貢献する人材を育てることを目指すものである。

8

② 上記①
地域的な人材需要の動向等を踏まえたものであることの客観的な根拠
上記①が社会的、
今回新たに設置する学部・学科の必要性について、２つの側面から説明を行う。１つ目は、養成する
人材が、社会的に現在及び今後も含めて需要があるということを、各種機関から出されている資料を元に説明すること。２つ目は、企業への採用意向調査（アンケート）の結果、または本学の過去の就職データを用いて説明すること。この２つの側面から、客観的な根拠を示していくこととする。
ア

社会的な需要について
新たに設置を予定している学部・学科が養成する人材は、「グローバル人材の養成」「観光業界で活躍する人材の養成」「情報活用能力を備えた人材の養成」の大きく３つに分けることができる。
「グローバル人材の養成」についてだが、今回新設する学部・学科はいずれも、この人材を養成するが、主として養成するカリキュラムを有しているのは、文学部国際文化コミュニケーション学科、国際学部グローバル・イノベーション学科、国際学部国際地域学科である。
まず、グローバル人材とはいかなるものか。その要素は、次の３つのようなものだと考えられている。
要素Ⅰ：語学力・コミュニケーション能力
要素Ⅱ：主体性・積極性、チャレンジ精神、協調性・柔軟性、責任感・使命感
要素Ⅲ：異文化に対する理解と日本人としてのアイデンティ（「平成 24 年 6 月 4 日開催

グローバル人材育成推進会議（資料 7）」）

これに対し、各学部・学科では「① 人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的（概要）」で記述したグローバル人材の養成を行うこととしている。
文学部国際文化コミュニケーション学科においては、グローバル化時代の世界共通語としての英語を基礎としながら、英語以外の言語についての理解も持ち、日本及び世界の言語・文化に対する深い理解を礎としながら異なる文化間のコミュニケーションを推進し、多文化間の共生を図りながら多角的視野
で自らを発信することを通じて国際化社会の発展に貢献できる人材を養成することを目指す。
国際学部においては、経済、貧困、資源、環境、紛争などさまざまな課題が新たに発生しているグロ
ーバルな社会において、地域の多様性とさまざまなグローバル・システムとの関連性の理解に基づいて、経済、社会などのさまざまなシステムに変革（イノベーション）を起こしうる人材、及び多様な地域における課題解決と自律的な発展に貢献しうる人材の養成を目的とする。そのため、以下の３つの能力を習得させることを目標としている。
1) グローバル社会における諸問題や地域の社会、歴史、生活、価値観に根ざした諸問題に対する知識と、それらの諸問題を分析する能力。
2) 国際社会を舞台に活躍するための異文化環境における実践的な語学力、コミュニケーション力。
3) 地域社会における課題解決に向けた実践的能力、イノベーションを構想・推進していくための構
想力、及びリーダーシップ能力。
また、この他に、平成 27 年 3 月に社団法人日本経済団体連合会から発表された「グローバル人材の育成・活用に向けて求められる取り組みに関するアンケート結果（資料 8）」を見ると、大学に期待する取り組みとして「日本人学生の海外留学の奨励」が突出して高い結果となっている。学生時代に海外経験を積んで欲しいという企業の意向であり、特に、国際学部グローバル・イノベーション学科の 1 年間

9の海外留学を必須とする取り組みは、社会的な需要に応えたものであるといえる。また、もう一つ注目
したいのは、経団連会員では「外国人留学生の受け入れ拡大に向けた取り組み」が 2 番目にきている点である。これも、留学生の受け入れを積極的に展開していく新学部の意向、特にグローバル・イノベーション学科の 30％の留学生受け入れを目標とする取り組みに合致しているといえる。
これらのことから、新学部で育てる人材の一つである「グローバル人材の養成」は需要が高く、また、その需要に応えているといえる。
イ

企業への採用意識調査等について

ここでは、基礎となる学部がない新設学部・学科については、企業への採用意向調査（アンケート）の結果を用いて、また、基礎となる学部があり、かつ発展的に学部・学科を新設する場合については、
アンケートよりも、既に採用実績のある本学の過去の就職データを用いて説明を行う方が、客観的で、精度の高い根拠であると考え、過去 5 年の就職データを用いて説明を行うこととする。
1)

企業への採用意向調査（アンケート）
採用意向調査を行ったのは「文学部国際文化コミュニケーション学科」「国際学部グローバル・イノ

ベーション学科」「情報連携学部情報連携学科」の３つである。これらは、前述のとおり、基礎となる学部・学科がない等の新設学部・学科であるため、アンケート調査を実施し採用担当者の意向調査を行うことが社会におけるニーズの把握に有効であると考えた（委託業者：丸善雄松堂株式会社）。
今回のアンケート調査は、東洋大学の既設学部から採用実績があり、かつ新学部・学科の就職先として考えられる 1,237 事業所を対象に行い、363 件（回収率 29.3％）のアンケートを回収した。回答があった事業所の過去の採用人数は、平成 25 年度：347 事業所 11,562 人、平成 26 年度：348 事業所 11,682
人、平成 27 年度：347 事業所 12,379 人となっており、採用人数は増加傾向にあること、また 11,000 人
以上を毎年度採用していることから、採用の需要が安定している事業所であるといえる（資料 9「新学部学科設置計画に係るニーズ調査報告書（事業所編）」）。
[文学部国際文化コミュニケーション学科]
まず、採用担当者の視点から設置の必要性をどのくらい感じているかについてだが、回答があった 363
事業所のうち、「必要性を感じる：135 事業所（37.2％）」「ある程度の必要性を感じる：178 事業所（49.0％）」と、90％近くの事業所で必要性を感じているという結果となり、国際文化コミュニケーション学科が排出するグローバル人材への期待の高さが伺える。ただし、「わからない」という回答が 20 事業所（5.5％）となっている。国際文化コミュニケーション学科の人材育成の一つである「コミュニケーション能力」
が、人材採用の際の重視点として 33.9％と最も多かったにも関わらず、このような結果であったことは、卒業生を輩出するのが平成 32 年度と先であることが起因しているだけではなく、養成する人材像や教育・研究の特色が十分に浸透していない可能性も考えられるため、今後、企業に向けた積極的な広報活動を行っていくことが重要であることが分かった。
採用については、「採用したい」という積極的な回答があったのが 93 事業所（25.6％）あり、そのう
ち採用人数について回答があった数の合計は 304 人～339 人であり、国際文化コミュニケーション学科の入学定員（100 人）に対して 3.0 倍～3.4 倍となる。また、「採用したい」事業所のうち、人数が未回答であった事業所の採用の可能性のある人数を 1 事業所あたり最小で 0 人、最大で 1 人×50％とし、か10

つ「採用を検討したい」という事業所のうち採用人数の記載があった人数の 20％が採用されると仮定した場合、採用の可能性のある人数は 360 人～417 人で、入学定員（100 人）に対して 3.6 倍～4.2 倍となる。これらのことから、文学部国際文化コミュニケーション学科の卒業生に対する採用需要は一定数あるといえる。
一方、「採用したい」または「採用を検討したい」と回答があった 271 事業所の過去の採用実績について見てみると、平成 25 年度：9,942 人、平成 26 年度：10,083 人、平成 27 年度：10：540 人となっている。このことは、毎年度 9,000 人以上採用しているだけではなく、採用人数が年々増えていることが分かる。この 271 事業所の採用実績は、国際文化コミュニケーション学科の卒業生にとって採用の可能性がある枠と考えられ、入学定員（100 人）に対して、99.4 倍～105.4 倍となり、潜在的な需要があると考えられる。
以上のことから、文学部国際文化コミュニケーション学科について、企業からの設置に関する必要性、及び卒業生に対する採用需要があるといえる。
以

11

上

資料目次
資料 1

東洋大学一般入試志願者推移（2009～2015 年度）

資料 2

出身高校の所在地県別入学者数

資料 3

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ「リクルート進学総研マーケ
ットリポート vol.18（南関東版）」（参考：2 頁「18 歳人口予測(全体：南関東：2015～2026 年)」）

資料 4

東洋大学

過去 5 年の志願状況及び入学定員増に伴うシミュレーション

資料 5

他大学

資料 6

新学部学科設置計画に係るニーズ調査報告書（高校生編）

資料 7

内閣府「平成 24 年 6 月 4 日開催

学費一覧
グローバル人材育成推進会議」（参考：8 頁「2. グローバル人材の育成及び活用について」）
資料 8

一般社団法人 日本経済団体連合会「グローバル人材の育成・活用に向けて求められる取り組みに関するアンケート結果」（参考：15 頁「第Ⅱ部：グローバル人材の育成に向けた教育機関への期待」）

資料 9

新学部学科設置計画に係るニーズ調査報告書（事業所編）※重要な部分の明示が必要な場合のみ、資料名の後に「（参考： ）」と記載しています。

東洋大学一般入試志願者推移（2009～2015年度）＜第１部＞＜イブニングコース・第２部＞

1

出身高校の所在地県別入学者数

埼玉県
南関東

千葉県
東京都
神奈川県
茨城県

北関東

栃木県
群馬県
その他
合計人数
南関東（割合）北関東（割合）関東（割合）

男
女
計
男
女
計
男
女
計
男
女
計
男
女
計
男
女
計
男
女
計
男
女
計

平成27年 平成26年 平成25年 平成24年 平成23年（2015年） （2014年） （2013年） （2012年） （2011年）
965
1,000
1,028
943
971
551
546
595
589
588
1,516
1,546
1,623
1,532
1,559
522
486
472
480
490
390
392
368
398
380
912
878
840
878
870
1,024
1,015
973
1,022
922
841
802
832
756
810
1,865
1,817
1,805
1,778
1,732
250
213
266
231
216
234
245
248
195
160
484
458
514
426
376
297
335
258
330
369
283
238
216
239
255
580
573
474
569
624
132
117
120
83
114
106
89
80
63
69
238
206
200
146
183
126
119
106
119
119
87
93
79
74
78
213
212
185
193
197
1,089
997
973
861
933
626
549
580
512
387
1,715
1,546
1,553
1,373
1,320
7,523
7,236
7,194
6,895
6,861
63.5%
64.9%
66.5%
66.9%
66.1%
13.7%
13.7%
11.9%
13.2%
14.6%
77.2%
78.6%
78.4%
80.1%
80.8%

1

著作権者の許諾が得られない書類①書類等の題名「リクルート進学総研マーケットリポート vol.18（南関東版）」②出典
株式会社リクルートマーケティングパートナーズ
http://souken.shingakunet.com/research/2016/03/2015-dac0.html③書類等の利用範囲
2 頁「18 歳人口予測(全体：南関東：2015～2026 年)」④その他，著作物等について加工している場合には，その加工に関する説明。
なし【文学部 第１部 日本文学文化学科】

１）過去5年の状況
●一般入試

●一般入試

●公募型推薦等入試

3,500

90

2011年度

166

2,960

2,815

478

5.9

151

最低必要
受験者数
31.6%
525

2012年度

166

2,510

2,386

490

4.9

156

31.8%

521

2013年度

166

2,715

2,622

566

4.6

163

28.8%

576

2014年度

166

2,005

1,923

594

3.2

176

29.6%

560

2015年度

164

3,111

3,008

817

3.7

180

22.0%

745

2,000
1,500

募集人員 志願者

受験者

合格者

競争率

入学者数 手続率●公募型推薦等入試
2011年度

5

82

81

14

5.8

13

最低必要
受験者数
92.9%
5

2012年度

5

56

56

12

4.7

12

100.0%

5

2013年度

5

77

76

13

5.8

12

92.3%

5

2014年度

5

39

37

12

3.1

10

83.3%

6

2015年度

10

30

29

23

1.3

20

83.3%

12

募集人員 志願者

受験者

合格者

競争率

2011年度

19

71

69

69

1.0

69

最低必要
受験者数
100.0%
19

2012年度

19

65

65

65

1.0

65

100.0%

19

2013年度

19

50

50

50

1.0

50

100.0%

19

2014年度

19

41

40

40

1.0

40

100.0%

19

2015年度

26

35

34

34

1.0

34

100.0%

26

募集人員 志願者

受験者

合格者

70
2,500

入学者数 手続率●指定校推薦等入試
競争率

1,000
500

2011年度

190

3,113

2,965

561

5.3

233

2012年度

190

2,631

2,507

567

4.4

233

41.1%

545

1.2

2013年度

190

2,842

2,748

629

4.4

225

35.8%

601

1.2

2014年度

190

2,085

2,000

646

3.1

226

35.0%

585

1.2

2015年度

200

3,176

3,071

874

3.5

234

35.0%

783

1.2

合格者

60

志願者
合格者
入学者数
募集人員
最低必要受験者数

50
40
30
20
10

0

最低必要 定員超過
受験者数 率
41.5%
550
1.2

受験者

志願者
合格者
入学者数
募集人員
最低必要受験者数

0

入学者数 手続率●全体
募集人員 志願者

80

3,000

競争率

入学者数 手続率●指定校推薦等入試

●全体

80

3,500

70

3,000

60

2,500

志願者
合格者
入学者数
募集人員
最低必要受験者数

50
40
30
20

2,000
1,500
1,000

10

500

0

0

1

志願者
合格者
入学者数
募集人員
最低必要受験者数２）入学定員増に伴うシュミレーション[収容定員増に伴う予測数]

定員変更前 定員変更後

入学定員

200

133

一般入試

164

109

公募型推薦等入試

10

7

指定校推薦等入試

26

17※2015年度の定員[定員変更前][定員変更後（シュミレーション結果）]●一般入試 （過去５年）●一般入試

2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 過去最低 過去最高

平均値想定 最低値想定

平均値

志願者

3,111

2,005

2,715

2,510

2,960

2,005

3,111

2,660

新入学定員

109

109

合格者

817

594

566

490

478

478

817

589

志願者数

2,660

2,005

志願倍率

24.4 倍18.4 倍

入学者数

180

176

163

156

151

151

180

165

手続率

22.0%

29.6%

28.8%

31.8%

31.6%

22.0%

31.8%

28.8%
●一般入試 （過去最低の手続率・志願者を考慮）
数値
新入学定員

●公募型推薦等入試（過去５年）
2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 過去最低 過去最高

109

平均値

最低必要志願者数495

過去最低志願者数

2,005

志願倍率

4.1 倍

志願者

30

39

77

56

82

30

82

57

合格者

23

12

13

12

14

12

23

15

入学者数

20

10

12

12

13

10

20

13

手続率

83.3%

83.3%

92.3%

100.0%

92.9%

83.3%

100.0%

90.4%※平均志願者数の場合は、5.4倍●公募型推薦等入試

2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 過去最低 過去最高

平均値想定 最低値想定

新入学定員

7

7

平均値

志願者数

57

30

志願倍率

8.1 倍

4.3 倍

●指定校推薦等入試（過去５年）
志願者

35

41

50

65

71

35

71

52

合格者

34

40

50

65

69

－

－

－

入学者数

34

40

50

65

69

－

－

－

●公募型推薦等入試 （過去最低の手続率・志願者を考慮）
数値
新入学定員

7

最低必要志願者数8

過去最低志願者数

30

志願倍率

3.8 倍

※平均志願者数の場合は、7.1倍●指定校推薦等

平均値想定 最低値想定

新入学定員

17

17

志願者数

52

35

2

【文学部 第２部 日本文学文化学科】

１）過去5年の状況●一般入試
募集人員 志願者

受験者

合格者

競争率

入学者数 手続率

最低必要
受験者数

2011年度

46

152

145

71

2.0

47

66.2%

69

2012年度

46

134

123

64

1.9

41

64.1%

72

2013年度

46

132

123

72

1.7

47

65.3%

70

2014年度

46

124

114

86

1.3

49

57.0%

81

2015年度

45

217

205

144

1.4

51

35.4%

127

●公募型推薦等入試
募集人員 志願者

受験者

合格者

競争率

入学者数 手続率

25

28

27

27

1.0

26

96.3%

26

2012年度

25

36

36

29

1.2

29

100.0%

25

2013年度

25

28

28

28

1.0

28

100.0%

25

2014年度

25

32

32

26

1.2

25

96.2%

26

2015年度

25

26

26

25

1.0

25

100.0%

25●指定校推薦等入試
募集人員 志願者

受験者

合格者

競争率

入学者数 手続率

2011年度

9

7

7

7

1.0

7

100.0%

9

9

10

10

10

1.0

10

100.0%

9

2013年度

9

7

7

7

1.0

7

100.0%

92014年度

9

11

11

11

1.0

11

100.0%

9

2015年度

10

4

4

4

1.0

4

100.0%

10

募集人員 志願者

受験者

合格者

競争率

入学者数 手続率

40
35

志願者
合格者
入学者数
募集人員
最低必要受験者数

150

100

50

30

志願者

25

合格者

20
15
10
5

0

入学者数
募集人員
最低必要受験者
数

0

最低必要
受験者数

2012年度●全体●公募型推薦等入試

250

200

最低必要
受験者数

2011年度●一般入試

最低必要 定員超過
受験者数 率2011年度

80

187

179

105

1.7

80

76.2%

104

1.0

2012年度

80

180

169

103

1.6

80

77.7%

106

1.0

2013年度

80

167

158

107

1.5

82

76.6%

104

1.0

2014年度

80

167

157

123

1.3

85

69.1%

116

1.1

2015年度

80

247

235

173

1.4

80

46.2%

162

1.0

●指定校推薦等入試

●全体

12

300

10

250

8

志願者
合格者
入学者数
募集人員
最低必要受験者数

6
4
2
0

200
150
100
50
0

3

志願者
合格者
入学者数
募集人員
最低必要受験者数２）入学定員増に伴うシュミレーション[収容定員増に伴う予測数]

定員変更前 定員変更後

入学定員

80

50

一般入試

45

28

公募型推薦等入試

25

16

指定校推薦等入試

106※2015年度の定員[定員変更前][定員変更後（シュミレーション結果）]●一般入試 （過去５年）●一般入試

2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 過去最低 過去最高

平均値想定 最低値想定

平均値

志願者

217

124

132

134

152

124

217

152

新入学定員

28

28

合格者

144

86

72

64

71

64

144

87

志願者数

152

124

志願倍率

5.4 倍

4.4 倍

入学者数

51

49

47

41

47

41

51

47

手続率

35.4%

57.0%

65.3%

64.1%

66.2%

35.4%

66.2%

57.6%
●一般入試 （過去最低の手続率・志願者を考慮）
数値
新入学定員

●公募型推薦等入試（過去５年）
2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 過去最低 過去最高

最低必要志願者数79

過去最低志願者数

124

志願倍率

1.6 倍

志願者

26

32

28

36

28

26

36

30

合格者

25

26

28

29

27

25

29

27

入学者数

25

25

28

29

26

25

29

27

100.0%

96.2%

100.0%

100.0%

96.3%

96.2%

100.0%

98.5%

手続率

28

平均値

※平均志願者数の場合は、1.9倍●公募型推薦等入試

2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 過去最低 過去最高

平均値想定 最低値想定

新入学定員

16

平均値

志願者数

30

26

志願倍率

1.9 倍

1.6 倍

●指定校推薦等入試（過去５年）
志願者

4

11

7

10

7

4

11

8

合格者

4

11

7

10

7

－

－

－

入学者数

4

11

7

10

7

－

－

－

16

●公募型推薦等入試 （過去最低の手続率・志願者を考慮）
数値
新入学定員

16

最低必要志願者数

17

過去最低志願者数

25

志願倍率

1.5 倍

※平均志願者数の場合は、1.8倍●指定校推薦等

平均値想定 最低値想定

新入学定員

6

6

志願者数

8

4

4

【文学部 第１部 英語コミュニケーション学科】

１）過去5年の状況●一般入試
募集人員 志願者

受験者

合格者

競争率

入学者数 手続率

最低必要
受験者数

2011年度

90

1660

1609

270

6.0

83

30.7%

293

2012年度

90

1405

1341

322

4.2

93

28.9%

312

2013年度

90

1717

1663

353

4.7

98

27.8%

324

2014年度

90

1266

1205

303

4.0

93

30.7%

293

2015年度

90

2830

2777

578

4.8

91

15.7%

572

●一般入試

●公募型推薦等入試

3000

25

2500

20

2000

志願者
合格者
入学者数
募集人員
最低必要受験者数

1500●公募型推薦等入試
募集人員 志願者

受験者

合格者

競争率

9

1.8

入学者数 手続率

7

77.8%

最低必要
受験者数

2011年度3

17

16

2012年度

3

13

13

8

1.6

6

75.0%

4

2013年度

3

8

7

6

1.2

6

100.0%

3

2014年度

3

19

17

8

2.1

7

87.5%

3

2015年度

3

20

15

13

1.2

12

92.3%

3

●指定校推薦等入試
募集人員 志願者

受験者

合格者

競争率

入学者数 手続率

4

7

29

29

29

1.0

29

100.0%

2012年度

7

19

19

19

1.0

19

100.0%

7

2013年度

7

15

15

15

1.0

15

100.0%

7

2014年度

7

19

19

19

1.0

19

100.0%

7

2015年度

7

15

15

15

1.0

15

100.0%

7

募集人員 志願者

受験者

合格者

競争率

入学者数 手続率

500
0

合格者

15

入学者数

10

募集人員
5

最低必要受験者
数

0

最低必要
受験者数

2011年度

●全体

1000

志願者

7

最低必要 定員超過
受験者数 率2011年度

100

1706

1654

308

5.4

119

38.6%

304

1.2

2012年度

100

1437

1373

349

3.9

118

33.8%

323

1.2

2013年度

100

1740

1685

374

4.5

119

31.8%

334

1.2

2014年度

100

1304

1241

330

3.8

119

36.1%

304

1.2

2015年度

100

2865

2807

606

4.6

118

19.5%

582

1.2

●指定校推薦等入試

●全体

35

3500

30

3000

25

2500

志願者
合格者
入学者数
募集人員
最低必要受験者数

20
15
10
5
0

2000
1500
1000
500
0

5

志願者
合格者
入学者数
募集人員
最低必要受験者数

著作権者の許諾が得られない書類①書類等の題名
他大学

学費一覧

②出典
東洋大学作成（各大学 HP 等）③書類等の利用範囲
参考資料としてすべて④その他，著作物等について加工している場合には，その加工に関する説明。
なし

東洋大学 御中新学部 学科設置計画に係るニーズ調査報告書（高校生編）

平成28年3月
丸善雄松堂株式会社
大学経営コンサルティング部

目次




調査概要
全体集計結果
補記

P2
P3
P18

P-1

調査概要
１．調査目的東洋大学 新学部 学科設置計画検討のため、本アンケート調査により高校生の卒業後の進路に関する意向等を把握し、設置計画の基礎資料とすることを目的とする。

２．調査対象東洋大学 既設学部への進学実績等から選定した高等学校に在籍する高校2年生。

３．実施時期

平成27年11月28日～平成28年1月12日

４．回収状況

本調査では、190校35,372人を対象に調査票を配布し、その結果141校
22,828件の調査票を回収することができた。 (回収率64.5%)

５．調査方法調査票による定量調査(アンケート調査)

６．利用調査票 添付アンケート調査票参照

P-2

全体集計結果

P-3

Q1)国際文化コミュニケーション学科（仮称）への興味・関心
回答者の国際文化コミュニケーション学科（仮称）への興味・関心は、「興味・関心がある」が2,675人（11.7%）、「ある程度の興味・関心がある」が4,290人（18.8%）で、これらの合計が6,965人（30.5%）となっている。一方、「あまり興味・関心がない」は5,246人（23.0%）、「興味・関心がない」は7,146人（31.3%）で、これらの合計は12,392人（54.3%）となっている。また、3,326人（14.6%）の生徒が「わからない」と回答しており、この層には国際文化コミュニケーション学科（仮称）の養成する人材像や教育・研究の特色が十分に伝わっていない可能性がある。尚、「未回答・無効回答」として集計した未回答、もしくは判別不能の回答は全体の0.6%となっている。
Q1)東洋大学 文学部 国際文化コミュニケーション学科(仮称)に興味・関心がありますか？

全体
興味・関心がある
ある程度の興味関心がある
あまり興味・関心がない
興味・関心がない
わからない
未回答・無効回答

回答数（人）
22,828
2,675
4,290
5,246
7,146
3,326
145

構成比（％）
100.0%
11.7%
18.8%
23.0%
31.3%
14.6%
0.6%

*パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

P-4

Q2)国際文化コミュニケーション学科（仮称）への進学意向
回答者の国際文化コミュニケーション学科（仮称）への進学意向は、「進学を希望する」が493人（2.2%）、「進学を検討する」が2,650人（11.6%）で、何らかの進学の意向を持つこれら生徒の合計が3,143人（13.8%）となっており、「進学を希望しない」と回答した進学意向のない生徒は14,171人（62.1%）となっている。また、「わからない」と回答した生徒が5,325人（23.3%）おり、この層には国際文化コミュニケーション学科（仮称）の養成する人材像や教育・研究の特色が十分に伝わっていない可能性がある。尚、「進学を希望する」と回答した生徒のうち328人は、Q4)グローバル・
イノベーション学科（仮称）またはQ6)情報連携学科(仮称)への進学意向でも「進学を希望する」と回答していることから、そのうちQ9)進学したい分野の回答が国際文化コミュニケーション学科（仮称）と合致する分野である「文学・史学・哲学」または「語学（外国語・言語学）」であることをもとに振分集計すると、「進学を希望する」人数は255人となる。（＊注）この数値は入学定員（100人）の2.6倍となることから、東洋大学 文学部 国際文化コミュニケーション学科(仮称)への一定の進学需要があるといえる。
（＊注）今回のアンケート分析に際し、国際文化コミュニケーション学科、グローバルイノベーション学科、情報連携学科への進学意向が重複カウントされない様、進学する分野にて振り分け集計を行っている。
Q2)東洋大学 文学部 国際文化コミュニケーション学科(仮称)に進学したいと思いますか？

全体
進学を希望する
進学を検討する
進学を希望しない
わからない
未回答・無効回答

回答数（人）
22,828493
2,650
14,1715,325
189

構成比（％）
100.0%
2.2%
11.6%
62.1%
23.3%
0.8%

*パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

P-5

Q3)グローバル・イノベーション学科（仮称）への興味・関心
回答者のグローバル・イノベーション学科（仮称）への興味・関心は、 「興味・関心がある」が1,973人（8.6%）、「ある程度の興味・関心がある」が3,424人（15.0%）で、これらの合計が5,397人（23.6%）となっている。一方、「あまり興味・関心がない」は5,960人（26.1%）、「興味・関心がない」は7,269人（31.8%）で、これらの合計は13,229人（57.9%）となっている。また、4,008人（17.6%）の生徒が「わからない」と回答しており、この層にはグローバル・イノベーション学科（仮称）の養成する人材像や教育・研究の特色が十分に伝わっていない可能性がある。尚、「未回答・無効回答」として集計した未回答、もしくは判別不能の回答は全体の0.8%となっている。
Q3)東洋大学 国際学部 グローバル・イノベーション学科（仮称）に興味・関心がありますか？

全体
興味・関心がある
ある程度の興味・関心がある
あまり興味・関心がない
興味・関心がない
わからない
未回答・無効回答

回答数（人）
22,828
1,973
3,424
5,960
7,269
4,008
194

構成比（％）
100.0%
8.6%
15.0%
26.1%
31.8%
17.6%
0.8%

*パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

P-6

Q4)グローバル・イノベーション学科（仮称）への進学意向
回答者のグローバル・イノベーション学科（仮称）への進学意向は、「進学を希望する」が433人（1.9%）、「進学を検討する」が2,113人（9.3%）で、何らかの進学の意向を持つこれら生徒の合計が2,546人（11.2%）となっており、「進学を希望しない」と回答した進学意向のない生徒は14,795人（64.8%）となっている。また、「わからない」と回答した生徒が5,327人（23.3%）おり、この層にはグ
ローバル・イノベーション学科（仮称）の養成する人材像や教育・研究の特色が十分に伝わっていない可能性がある。尚、「進学を希望する」と回答した生徒のうち346人は、Q2)国際文化コミュ
ニケーション学科（仮称）またはQ6)情報連携学科(仮称)への進学意向でも「進学を希望する」と回答していることから、そのうちQ9)進学したい分野の回答がグローバル・イノベーション学科（仮称）と合致する分野である「経済学・経営学・商学」または「国際関係学」であることをもとに振分集計すると、「進学を希望する」人数は161人となる。 （＊注）この数値は入学定員（100人）の1.6倍となることから、東洋大学 国際学部 グローバル・イノベーション学科（仮称）への一定の進学需要があるといえる。
（＊注）今回のアンケート分析に際し、国際文化コミュニケーション学科、グローバルイノベーション学科、情報連携学科への進学意向が重複カウントされない様、進学する分野にて振り分け集計を行っている。
Q4)東洋大学 国際学部 グローバル・イノベーション学科（仮称）に進学したいと思いますか？

全体
進学を希望する
進学を検討する
進学を希望しない
わからない
未回答・無効回答

回答数（人）
22,828433
2,113
14,7955,327160

構成比（％）
100.0%
1.9%
9.3%
64.8%
23.3%
0.7%

*パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

P-7

Q5)情報連携学科（仮称）への興味・関心
回答者の情報連携学科（仮称）への興味・関心は、 「興味・関心がある」が1,293人（5.7%）、「ある程度の興味・関心がある」が2,953人（12.9%）で、これらの合計が4,246人（18.6%）となっている。一方、「あまり興味・関心がない」は6,203人（27.2%）、「興味・関心がない」は8,437人（37.0%）で、これらの合計は14,640人（64.2%）となっている。また、3,752人（16.4%）の生徒が「わからない」と回答しており、この層には情報連携学部 情報連携学科(仮称)の養成する人材像や教育・研究の特色が十分に伝わっていない可能性がある。尚、「未回答・無効回答」として集計した未回答、もしくは判別不能の回答は全体の0.8%となっている。
Q5)東洋大学 情報連携学部 情報連携学科(仮称)に興味・関心がありますか？

全体
興味・関心がある
ある程度の興味・関心がある
あまり興味・関心がない
興味・関心がない
わからない
未回答・無効回答

回答数（人）
22,828
1,293
2,953
6,203
8,437
3,752
190

構成比（％）
100.0%
5.7%
12.9%
27.2%
37.0%
16.4%
0.8%

*パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

P-8

Q6)情報連携学科(仮称)への進学意向
情報連携学科(仮称)への進学意向は、「進学を希望する」が478人（2.1%）、「進学を検討する」
が1,600人（7.0%）で、何らかの進学の意向を持つこれら生徒の合計が2,078人（9.1%）となっている。
尚、「進学を希望する」と回答した生徒のうち251人は、Q2)国際文化コミュニケーション学科（仮称）またはQ4)グローバル・コミュニケーション学科(仮称)への進学意向でも「進学を希望する」と回答していることから、そのうちQ9)進学したい分野の回答が情報連携学科(仮称)と合致する分野である「経済学・経営学・商学」、「情報学（コンピュータ・インターネットなど）」または「理学・工学」であることをもとに振分集計すると「進学を希望する」人数は、269人となる。 （＊注）さらに、国際文化コミュニケーション学科(仮称）またはグローバル・イノベーション学科(仮称)へ集計した進学希望者のうち、それぞれの入学定員を超えて、情報連携学科(仮称)でも「進学を希望する」を選択した回答者が80人、「進学を希望する」の重複回答者で、いずれの学科へも振分集計しなかった回答者が129人おり、これらを加えると情報連携学科（仮称）へ「進学を希望する」人数は269＋80＋129＝478人となる。この数値は入学定員（400人）の1.2倍となり、東洋大学 情報連携
学部 情報連携学科(仮称)への一定の進学需要が窺われる。
（＊注）今回のアンケート分析に際し、国際文化コミュニケーション学科、グローバルイノベーション学科、情報連携学科への進学意向が重複カウントされない様、進学する分野にて振り分け集計を行っている。
Q6)東洋大学 情報連携学部 情報連携学科(仮称)に進学したいと思いますか？

全体
進学を希望する
進学を検討する
進学を希望しない
わからない
未回答・無効回答

回答数（人）
22,828478
1,600
15,5365,058156

構成比（％）
100.0%
2.1%
7.0%
68.1%
22.2%
0.7%

*パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

P-9

Ｑ7）性別
回答者の性別は、「男性」11,320人(49.6%)、「女性」11,356人(49.7%)と、「女性」の方が「男性」より僅かに多い結果となった。尚、「未回答・無効回答」として集計した未回答、もしくは判別不能の回答は全体の0.7%となっている。

Q7)あなたの性別は、どちらですか？

全体
男性
女性
未回答・無効回答

回答数（人）
22,828
11,32011,356152

構成比（％）
100.0%
49.6%
49.7%
0.7%

*パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

P-10

Q8)高校卒業後の進路
回答者の卒業後の進路は「四年制大学への進学」17,405人（76.2%）が最も多く、「専門学校への進学」2,232人（9.8%）、「決めていない」1,296人(5.7%）と続いている。尚、「未回答・無効回答」として集計した未回答、もしくは判別不能の回答は全体の1.7%となっている。
Q8)あなたは高校卒業後どのような進路を考えていますか？

全体
四年制大学への進学
短期大学への進学
専門学校への進学
就職その他
決めていない未回答・無効回答

回答数（人）
22,82817,405
730
2,232
590
196
1,296
379

構成比（％）
100.0%
76.2%
3.2%
9.8%
2.6%
0.9%
5.7%
1.7%

*パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

P-11

Q8)高校卒業後の進路(その他内訳）
Q8）高校卒業後の進路で「その他」を選択した回答者の内訳は下記の通りとなっている。
Q8)あなたは高校卒業後どのような進路を考えていますか？
＊その他 196人内訳
回答数（人）

全体
六年制大学
六年制大学（医）六年制大学（薬）大学
大学院
大学校
大学校（看護大学校）
病院附属看護学校
四年制大学、短期大学、専門学校の中で検討中

四年制大学か専門学校
四年制大学に追加で小説家
大学か就職
大学進学か検討中
私立大
東洋大学
美術大学
通信
進学とだけ決めている
浪人
海外大学
海外大学(米国）
海外大学(ケンブリッジ）
海外大学（ＵＭａｓｓ Ｌｏｗｅｌｌ）
海外進学
海外留学
海外留学（バレエ）
海外語学学校
海外公務員
地方公務員
サッカー選手プロレスラー
芸能界
ワーホリ
結婚
世界を旅するＹｏｕＴｕｂｅｒ
検討中
未回答・無効回答

構成比（%）

196
67
2
8
1
1
2
1
1
1
2
1
1
1
1
1
1
1
4
1
4
1
1
1
3
14
1
2
2
11
1
1
1
1
1
1
1
1
4
46

*パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

100.0%
34.2%
1.0%
4.1%
0.5%
0.5%
1.0%
0.5%
0.5%
0.5%
1.0%
0.5%
0.5%
0.5%
0.5%
0.5%
0.5%
0.5%
2.0%
0.5%
2.0%
0.5%
0.5%
0.5%
1.5%
7.1%
0.5%
1.0%
1.0%
5.6%
0.5%
0.5%
0.5%
0.5%
0.5%
0.5%
0.5%
0.5%
2.0%
23.5%

P-12

Q9)進学したい分野(第1希望)
回答者の進学したい分野(第１希望)は、「未回答・無効回答」を除くと、第一位が「その他」3,474人(15.2%)で、第二位「経済学・経営学・商学」3,051人(13.4%）、第三位「教育学（教員養成を含む）・
保育学」2,625人(11.5%)と続いている。尚、「未回答・無効回答」として集計した未回答、もしくは判別不能の回答は全体の8.3%となっている。
Q9)あなたの進学したい分野は次のうちのどれですか？（第1希望）
第１希望
総計
文学・史学・哲学
語学(外国語・言語学)
国際関係学
経済学・経営学・商学
社会学・福祉学
法学・政治学
教育学(教員養成を含む)・保育学
心理学
情報学(コンピュータ・インターネットなど)
理学・工学
食物学・栄養学・家政学関係
芸術学
その他
未回答・無効回答

回答数（人）
22,828
1,733
1,458
935
3,051
832
1,036
2,625
725
728
2,408
1,064
864
3,474
1,895

*パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

構成比（％）
100.0%
7.6%
6.4%
4.1%
13.4%
3.6%
4.5%
11.5%
3.2%
3.2%
10.5%
4.7%
3.8%
15.2%
8.3%

P-13

Q9)進学したい分野(第2希望)
回答者の進学したい分野(第2希望)は、「未回答・無効回答」を除くと、第一位が「教育学（教員養成を含む）・保育学」2,093人(9.2%) で、第二位「経済学・経営学・商学」1,892人(8.3%）、第三位「文学・史学・哲学」1,812人(7.9%)と続いている。尚、「未回答・無効回答」として集計した未回答、もしくは判別不能の回答は全体の12.1%となっている。
Q9)あなたの進学したい分野は次のうちのどれですか？（第2希望）
第２希望
総計
文学・史学・哲学
語学(外国語・言語学)
国際関係学
経済学・経営学・商学
社会学・福祉学
法学・政治学
教育学(教員養成を含む)・保育学
心理学
情報学(コンピュータ・インターネットなど)
理学・工学
食物学・栄養学・家政学関係
芸術学
その他
未回答・無効回答

回答数（人）
22,828
1,812
1,775
1,696
1,892
1,414
1,083
2,093
1,775
1,485
1,180
1,316
773
1,771
2,763

構成比（％）
100.0%
7.9%
7.8%
7.4%
8.3%
6.2%
4.7%
9.2%
7.8%
6.5%
5.2%
5.8%
3.4%
7.8%
12.1%

*パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

P-14

Q9)進学したい分野(第3希望)
回答者の進学したい分野(第3希望)は、「未回答・無効回答」を除くと、第一位が「その他」2,758人(12.1%) で、第二位「心理学」2,198人(9.6%）、第三位「文学・史学・哲学」2,018人(8.8%)と続いている。尚、「未回答・無効回答」として集計した未回答、もしくは判別不能の回答は全体の15.2%となっている。
Q9)あなたの進学したい分野は次のうちのどれですか？（第3希望）
第３希望
総計
文学・史学・哲学
語学(外国語・言語学)
国際関係学
経済学・経営学・商学
社会学・福祉学
法学・政治学
教育学(教員養成を含む)・保育学
心理学
情報学(コンピュータ・インターネットなど)
理学・工学
食物学・栄養学・家政学関係
芸術学
その他
未回答・無効回答

回答数（人）
22,828
2,018
1,465
1,513
1,644
1,513
1,020
1,675
2,198
886
570
1,230
874
2,758
3,464

*パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

構成比（％）
100.0%
8.8%
6.4%
6.6%
7.2%
6.6%
4.5%
7.3%
9.6%
3.9%
2.5%
5.4%
3.8%
12.1%
15.2%

P-15

Q10)進学先決定時の重視要因
回答者の進学先決定時の重視要因は、第一位が「学部・学科等の学問分野」11,902人（28.5%）
で、第二位「就職実績」6,879人(16.4%)、第三位「資格を取得できる」5,295人(12.7%)となっており、大学での学びの分野を重視すると共に、卒業後の就職のために、その就職実績や就職に際して、自分の能力を証明できる資格取得を重視していると考えられる。従って、教育・研究の特色やそこで養成する人材像を明確にすると共に、就職先となる企業・事業所等との連携強化や、資格取得制度の整備も重要な成功要因になるといえる。尚、「未回答・無効回答」として集計した未回答、もしくは判別不能の回答は全体の4.4%となっている。
＊２つまで回答可
Q10)あなたは進学先を決定する際に、どのような要因を重視しますか？
総計
学部・学科等の学問分野
就職実績
資格を取得できる設置形態（国公立・私立）
校舎・施設の充実
学費（入学金・授業料・奨学金）
大学の伝統・知名度
入試の難易度・入試科目
担任や進路指導教諭の意見
家族の意見
アクセス・立地
特に理由なく進学自体が目的
その他
未回答・無効回答

回答数（人）
41,825
11,902
6,879
5,295
894
2,340
3,035
1,529
3,539
266
861
2,652
387
386
1,860

構成比（％）
100.0%
28.5%
16.4%
12.7%
2.1%
5.6%
7.3%
3.7%
8.5%
0.6%
2.1%
6.3%
0.9%
0.9%
4.4%

*パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

P-16

Q10)進学先決定時の重視要因（その他内訳）
Q10)進学先決定時の重視要因で「その他」選択した回答者の内訳は下記の通りとなっている。
＊その他 386人内訳

回答数（人）
構成比（%）
Q10)あなたは進学先を決定する際に、どのような要因を重視しますか？
全体
386
100.0%
４年間の時間をかけるに値するかどうか
1
0.3%
在学中にどれだけ本場の仕事にふれられるか1
0.3%
在学中のサービス
1
0.3%
イベント行事
1
0.3%
国
1
0.3%
国際性
1
0.3%
研究内容
1
0.3%
学校の実績
1
0.3%
カリキュラム
3
0.8%
ゼミ
1
0.3%
授業の充実度
1
0.3%
学びの質
3
0.8%
教育力
1
0.3%
学校の取り組み1
0.3%
学校同士の連携1
0.3%
必履修科目が少なく、色んな授業をとれる
1
0.3%
教員・指導者
6
1.6%
教員、実習授業の充実
10.3%
システム・環境
1
0.3%
趣味
2
0.5%
楽しさ・面白さ
6
1.6%
あこがれ
1
0.3%
やりがいがあるか1
0.3%
やりたいことができるか
14
3.6%
やりたいことにつながるか
3
0.8%
興味・関心
6
1.6%
自分の意志
6
1.6%
自分にあっているか2
0.5%
自分が学びたいと心から思えるか1
0.3%
自分の学びたいことができる
1
0.3%
将来につながるかどうか
10
2.6%
将来の職業につながるか5
1.3%
将来の選択肢が広いか
10.3%
将来の夢につながるかどうか
51.3%
就職率・就職状況
30.8%
国家試験合格率
1
0.3%
大学院進学率
1
0.3%
雰囲気
21
5.4%
周りの人間性
3
0.8%
目標
1
0.3%
夢の実現
10
2.6%
プロ棋士という夢を追える環境であるか
1
0.3%
推薦制度
3
0.8%
臨床心理士受験資格の取得
1
0.3%
留学制度
29
7.5%
部活動・スポーツ実績等
63
16.3%
サークル
4
1.0%
寮の有無
1
0.3%
学力・偏差値71.8%
３年制であること
1
0.3%
学納金
1
0.3%
立地場所
9
2.3%
東京を離れること
1
0.3%
東洋大学かどうか20.5%
社会科（への進学）
1
0.3%
附属病院
1
0.3%
父の意見
1
0.3%
いとこの意見
1
0.3%
妹の病状
1
0.3%
全て重視
1
0.3%
直観
1
0.3%
*パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載
未回答・無効回答
124
32.1%

P-17

補記

P-18

アンケート説明文1/4

P-19

アンケート説明文2/4

P-20

アンケート説明文3/4

P-21

アンケート説明文4/4

P-22

アンケート調査票１/2

P-23

アンケート調査票2/2

P-24

グローバル人材育成戦略（グローバル人材育成推進会議

審議まとめ）

2012 年(平成 24 年) 6 月 4 日

グローバル人材育成推進会議

あ

目
はじめに

次

………………………………………………………………………… 1

1. 基本的な問題意識について ………………………………………………… 3(1) 海外留学の動向と「内向き志向」(2) 我が国の経済的な発展と国際社会との関わり
2. グローバル人材の育成及び活用について ………………………………… 8(1) 「グローバル人材」とは(2) グローバル人材の育成及び活用に向けた諸課題
3. 英語教育の強化、高校留学の促進等の初等中等教育の諸課題について …12(1) 実践的な英語教育の強化（英語・コミュニケーション能力、異文化体験等）(2) 高校留学等の促進(3) 教員の資質・能力の向上
4. 大学入試の改善等の大学教育の諸課題について …………………………15(1) 大学入試等の初等中等教育と大学教育の接続の改善・充実(2) 国際的に誇れる大学教育システムの確立、高等教育の国際展開の推進(3) 留学生交流の戦略的な推進(ｱ) 日本人学生の海外留学の促進(ｲ) 海外からの留学生受け入れの促進(ｳ) 留学生交流戦略の明確化等
5. 採用活動の改善等の経済社会の諸課題について(1) 採用活動等の教育と雇用の接続の改善・充実(ｱ) 海外へ出たことによる不利益の是正(ｲ) 海外へ出やすい環境の整備(2) 採用後のグローバル人材育成・活用の促進…………………………20

6. その他関連する重要課題について …………………………………………24(1) グローバル化に対応した職業教育・職業訓練等の充実(2) 国際的なボランティア活動の促進(3) 日本語・日本文化の世界的な普及・展開(4) グローバル人材の育成に向けた環境整備等
おわりに…………………………………………………………………………28

あ

はじめに

○ 2004 年(平成 16 年)以降、海外へ留学する日本人学生の数は減少に転じている。また、特に米国の大学に在籍する日本人学生数は大きく落ち込んでいる。さらに、新入社員に対するアンケートでは、海外での勤務を希望しない者が増えているとの報告もある。
○ 一方、経済成長の著しい中国やインドは海外留学生数を大きく増加させている。注目すべきは、我が国は、人口規模が我が国の約半分である韓国にも海外留学者の実数で劣り、しかもその差が拡大傾向にあることである。
○ 人口減少と超高齢化が進む中で、東日本大震災という深刻な危機を経験した我が国経済が本格的な成長軌道へと再浮上するためには、創造的で活力のある若い世代の育成が急務である。とりわけ、グローバル化が加速する 21 世紀の世界経済の中にあっては、豊かな語学力・コミュニケーション
能力や異文化体験を身につけ、国際的に活躍できる「グローバル人材」を我が国で継続的に育てていかなければならない。
○ こうした問題意識の下に、我が国の成長の牽引力となるべき「グローバル人材」の育成と、そのような人材が社会で十分に活用される仕組みの構築を目指して、2011 年 (平成 23 年)5 月、新成長戦略実現会議の下に関係閣僚からなる「グローバル人材育成推進会議」が設置され、またその下に関係の副大臣・政務官等からなる「グローバル人材育成推進会議幹事会」が設置され、同年 6 月には「中間まとめ」を取りまとめた。さらに、国家戦略会議の発足後も「グローバル人材育成推進会議」及び「同幹事会」は引き続き設置することとされた。
○

あらためて言うまでもなく、国内外のグローバル化の流れはその速度を不可逆的に増している。グローバル人材に対する経済的社会的な需要・期待は、
本推進会議設置後のこの 1 年程度のわずかな間に限ってみても、我が国社会のトップ・リーダーとしての期待から、国境を越えた市場の拡大や海外での現地生産の強化等に対応した厚みのある中核的・専門的人材層の需要へと急拡大する様相を呈しており、現在もなおその過渡期と見ることができる。

1

○ こうした変転やまない先行き不透明な時代の中にあって政策を打ち出す上で重要と考えられるのは、第一に、関係者がまず具体的なアクションを起こす必要があること、第二に、常に問題意識等を社会全体へ情報発信する姿勢が不可欠であること、第三に、これからの時代の人材育成については、教育と雇用の構造的なミスマッチを恒常的に埋める努力が求められること、第四に、特にグローバル人材の育成は、常に海外との関わりの中で国際的視点から枠組み(いわゆる「内なる国際化」を含めて)を構想する必要があること等である。
本戦略は、2012 年(平成 24 年)の年央に予定される国家戦略会議の「日本再生戦略」の取りまとめを前に、計 4 回の「グローバル人材育成推進会議」
及び計 7 回の「同幹事会」での検討経過を踏まえて、基本的な問題意識や諸課題への対応方策等を取りまとめたものである。

○

なお、☆は本文の記述に関連する施策等の提言事項、【 】内はその関係各省を表す。

2

1. 基本的な問題意識について(1) 海外留学の動向と「内向き志向」○

グローバル化する世界の中にあって、我が国では、「失われた 20 年」と言われるなど、経済のみならず社会の各分野で国内に停滞感が充満している。

○

また、2004 年(平成 16 年)以降、海外へ留学する日本人学生の数は減少に転じ、特に米国の大学に在籍する日本人学生数が大きく落ち込んでいる。
これは、米国以外の大学へ留学する者が増加してきたことをも考え合わせると、留学先の多様化と見ることもできる。また、若年人口全体が急激な減少傾向にあることの影響も大きい。しかし、同世代に占める留学者の比率が、昨今の経済情勢の影響もあって減少傾向に転じていることは大きな懸念材料と言えよう。また、日本人学生の海外留学者数の男女比はおよそ 1
対 2 との調査結果があり、男子学生の不振が際立っている。さらに、新入社員に対するアンケートでは、海外での勤務を希望する者としない者とで二極化が進んでいるとの報告もある。

○

一方、諸外国の中で、経済成長の著しい中国やインドは海外留学生数を大きく増加させている。人口規模が我が国の約半分である韓国も海外留学者の実数で我が国を上回り、しかもその差が拡大傾向にあることは注目しなければならない。

図１：日本人の海外留学者数

図２：国（地域）別 学生の海外派遣者数の推移

90,000 日本人の海外留学者数（出典）ユネスコ文化統計年鑑、OECD「Educational at a Glance」、IIE「Open Doors」等

80,00075,58676,46470,00060,00059,46850,00055,14551,29540,00039,25832,60930,00026,893
22,79820,000 18,066
15,485 15,335 17,926
15,246 14,297
10,00082,94580,02376,49275,15674,551

78,15179,455

64,28462,324
59,46066,83359,92346,49746,81045,960
42,21546,40646,872
38,71235,282
40,83533,97429,264
米国の大学等に在籍する日本人学生数
23,633 24,508 24,842（出典）IIE「Open Doors」
20,689 23,806 23,988 21,290
18,57015,564
13,961
14,938

学生交流に関する協定等に基づく日本人学生の海外留学者数0（出典）文部科学省調べ（'01年～'03年）、日本学生支援機構調べ（'04年～'10年）'83 '84 '85 '86 '87 '88 '89 '90 '91 '92 '93 '94 '95 '96 '97 '98 '99 '00 '01 '02 '03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10

3

図３：高校生の留学者数（３ヶ月以上）行き先別生徒数推移
5,000人
4,487

4,481
4,186

3,998

4,000人

4,358

4,404
4,160
3,913

3,190
3,000人2,000人1,000人アメリカ

ﾆｭｰｼﾞｰﾗﾝﾄﾞ

カナダ

オーストラリア

イギリス

そ の他

平成２０年度

平成１８年度

平成１６年度

平成１４年度

平成１２年度

平成１０年度

平成８年度

平成６年度

平成４年度

人

計

出典：文部科学省「平成 20 年度高等学校等における国際交流等の状況について」○こうした我が国の状況に関し、一部には、若い世代の「内向き志向」を指摘する向きもあるが、この問題は、(若い世代の)意識の問題に安易に還元することなく、意識の背景となる社会システム上の構造的な要因を克服していくことが重要と考える。
図４：日本人学生の留学に関する主な障害
比率（８７大学中）件数①就職

帰国後、留年する可能性が大きい

59

67.8%

②経済

経済的問題で断念する場合が多い

42

48.3%

帰国後の単位認定が困難

32

36.8%

③体制

助言教職員の不足

23

26.4%

大学全体としてのバックアップ体制が不備

21

24.1%

先方の受け入れ大学の情報が少ない

9

10.3%

両親、家族の理解が得られない

7

8.0%

指導教員の理解が得られない

3

3.4%

その他

27

31.0%

※国立大学協会国際交流委員会留学制度の改善に関するワーキング・グルー
プが、各国立大学に対して留学制度の改善に関するアンケートを実施。
※本調査項目には 87 大学が回答。
※平成 19 年 1 月○

従来、高校関係者は大学入試を、大学関係者は企業採用を過度に意識する一方で、企業側は国内の教育に必ずしも十分な関心を向けないまま、限られた「優秀」な人材の獲得のため先を争うかのように採用に走るといった風潮の中で、高校教育の困難化・大学教育の空洞化と採用の早期化・長期化が同時進行するという悪循環を招いてきたことは否めない。
4

○さらに、若年人口が減少する一方で大学等進学率が一貫して上昇する中、保護者が、進学率のまだそれほど高くなかった 20～30 年前の自らの経験に基づくイメージで、経済・雇用情勢が全く異なる現在の若い世代を「良い」
学校→「良い」大学→「一流」企業→幸せな人生、という単線型の人生設計に駆り立てる傾向も根強くあったのではないか。「就職氷河期」「超氷河期」といった表現が繰り返し報じられる中で、この傾向が一層助長されてしまった面も見逃せない。

○

今後は、高校関係者、大学関係者、企業関係者、政府・行政関係者、保護者等が一斉に具体的な行動を起こすことで、若い世代を後押しする好循
環を我が国社会全体で生み出していくことが不可欠である。

図５：新入社員の海外勤務希望

図６：高等教育への公財政支出の対ＧＤＰ比

出典）「Education at a Glance」
出典）学校法人産業能率大学「第４回 新入社員のグローバル意識調査」（２０１０年７月）

5(2) 我が国の経済的な発展と国際社会との関わり○

過去の歴史において、我が国は、時代ごとの危機的状況を積極的な人材派遣など海外との相互交流・接触の中で打開し克服してきた経験を持つ。

○

しかし、1980 年代頃までに「(経済的)豊かさ」を達成した結果、フロン
ティアを喪失することとなり、今日では、技術の先進性や一定規模の国内マーケットの存在などが却って「日本のガラパゴス化」を招きかねないとの懸念すら指摘される状況にある。

○

現状のままでは、中長期的な観点で経済成長の原動力となるべき有為な人材が枯渇して、我が国は本格的な再生のきっかけを失い、BRICs（ブラジル、ロシア、インド、中国）や VISTA（ベトナム、インドネシア、南ア
フリカ、トルコ、アルゼンチン）といった新興国の台頭等、変化の激しい
グローバル化時代の世界経済の中で、緩やかに後退していくのではないかとの危機感を抱かざるを得ない。

○

産業・経済の急速な高度化・グローバル化の中で、我が国がこのまま極東の小国へと転落してしまう道を回避するためには、あらためて海外に目を向けて「世界の中の日本」を明確に意識するとともに、自らのアイデンティティーを見つめ直すことが不可欠なのではないか。

○

そしてこのことは、新たな時代の我が国の成長の牽引力となるのがもはや一握りのトップ・エリートのみであることを意味しない。様々な分野で中核的な役割を果たす厚みのある中間層を、言わば「21 世紀型市民」として形成する上でも、今後は、国際社会との関わりを抜きにして語ることは
できない。

○

その上で、我が国は、「産業・経済上の活力の持続」と「社会生活面での幸福・充足感や(精神的)豊かさ」とが両立した、経済・社会の調和のとれた発展のモデルとなることを目指すべきである。そのことが、ひいては、言わば「課題解決先進国」として、我が国が世界からの信頼と尊敬を得て存在感のある国となることにつながるものと考える。

6

○

そのために、今こそ、社会全体のシステムをグローバル化時代に相応しいものに構築し直し、個々人の人生設計を柔軟かつ多様に支援する複線型の社会システムへと変革しなければならない。そしてその第一歩であり眼目とも言えるのが、国家戦略の一環としての「グローバル人材」の育成にほかならない。

7

2. グローバル人材の育成及び活用について(1) 「グローバル人材」とは○ 「グローバル化」とは、今日、様々な場面で多義的に用いられるが、総じて、(主に前世紀末以降の)情報通信・交通手段等の飛躍的な技術革新を背景として、政治・経済・社会等あらゆる分野で「ヒト」
「モノ」
「カネ」
「情報」
が国境を越えて高速移動し、金融や物流の市場のみならず人口・環境・エネ
ルギー・公衆衛生等の諸課題への対応に至るまで、全地球的規模で捉えることが不可欠となった時代状況を指すものと理解される。
○

我が国がこれからのグローバル化した世界の経済・社会の中にあって育成・活用していくべき「グローバル人材」の概念を整理すると、概ね、以下のような要素が含まれるものと考えられる。
要素Ⅰ：語学力・コミュニケーション能力
要素Ⅱ：主体性・積極性、チャレンジ精神、協調性・柔軟性、責任感・使命感
要素Ⅲ：異文化に対する理解と日本人としてのアイデンティティー

○

このほか、
「グローバル人材」に限らずこれからの社会の中核を支える人材に共通して求められる資質としては、幅広い教養と深い専門性、課題発
見・解決能力、チームワークと(異質な者の集団をまとめる)リーダーシップ、
公共性・倫理観、メディア・リテラシー等を挙げることができる。

○ グローバル人材の概念に包含される要素の幅広さを考えると、本来、その資質・能力は単一の尺度では測り難い。しかし、測定が比較的に容易な要素Ⅰ(「道具」としての語学力・コミュニケーション能力)を基軸として(他の要素等の「内実」もこれに伴うものを期待しつつ)、グローバル人材の能力水準の目安を(初歩から上級まで)段階別に示すと、例えば、以下のようなものが考えられる。
① 海外旅行会話レベル② 日常生活会話レベル③ 業務上の文書・会話レベル④ 二者間折衝・交渉レベル⑤ 多数者間折衝・交渉レベル

8

○ 我が国では、①②③レベルのグローバル人材の裾野の拡大については着
実に進捗しつつあるものと考えられる。今後は更に、④⑤レベルの人材が継続的に育成され、一定数の「人材層」として確保されることが、国際社会における今後の我が国の経済・社会の発展にとって極めて重要となる。
○

この点は、例えば、TOEFL の成績の国別ランキング(2010 年)で我が国は163 か国中 135 位、アジア 30 か国中では 27 位と低迷していること、また、IMD(スイスの研究教育機関)の世界競争力ランキング(2011 年)でも我が国は 59 か国・地域中 26 位と振るわず、特に指標の中の「外国語のスキル」
が 58 位となっていること等にも端的に表れている。
図７：TOEFL の成績の国別ランキング(2010 年)

図８：IMD 世界競争力ランキング（2011 年）＜全体順位＞（１６３か国中）＜全体順位＞（５９か国・地域中）
日本

26 位

＜我が国が強い指標＞
・平均寿命

1位

・環境技術

2位

・研究開発投資

3 位、4 位

＜我が国が弱い指標＞＜アジア内順位＞（３０か国中）

・携帯電話料金

59 位

・外国語のスキル58 位

・依存人口比率55 位

出典:IMD ランキング 2011

出典:ETS-Test and Score Data Summary for TOEFL Internet-based andPaper-based Tests JANUARY 2010-DECEMBER 2010 TEST DATA○④⑤レベルの人材を育成する上では、比較的若いうち(10～30 歳代まで)に留学や在外経験をした上で、(大学・大学院や職場での)更なる研鑽を積むという経路が有効であることは否定し難い。この見地から、特に大学入試と企業採用について、従来の発想及び制度から大きく脱却することが喫緊の課題だと考える。
9

(2) グローバル人材の育成及び活用に向けた諸課題○

前述のとおり、グローバル人材の概念に包含される要素は幅広いものの、企業に対するアンケートによれば、2012 年(平成 24 年)時点でのグローバル人材(前述の③④⑤レベル相当)の現在数は(日本人・外国人合計で)約 168 万人程度と推計される。一方、5 年後の 2017 年(平成 29 年)時点では約 411万人程度が必要となることが推計されており、約 2.4 倍もの需要増が見込
まれる。また、5 年後の時点ではグローバル人材の候補者としての新卒採用が約 18 万人程度となるものと推計されている。その他、人材需要を満たす手法としては、中途採用や研修（OJT）等による人材育成・活用が考えられる。

○

あらためて言うまでもなく、国内外のグローバル化の流れはその速度を不可逆的に増している。グローバル人材に対する経済的社会的な需要・期待
は、この 1 年程度のわずかな間に限ってみても、我が国社会のトップ・リーダーとしての期待から、新興国をはじめとする国境を越えた市場の拡大
や海外での現地生産の強化、中堅・中小企業の海外展開等に対応した厚みのある中核的・専門的人材層の需要へと急拡大する様相を呈しており、現在もなおその過渡期と見ることができる。

○ こうした状況の中、1992 年(平成 4 年)の 205 万人をピークに急減していた我が国の 18 歳人口は、2012 年(平成 24 年)現在では約 119 万人となっており、今後約 10 年間は 110～120 万人程度の規模で横ばいの推移をするものと予測されている。
○

この期間のうちに、若い世代では、同一年齢の者のうち約 10%(即ち約 11万人程度)が概ね 20 歳代前半までに 1 年間以上の留学ないし在外経験を有し、前述の④⑤レベルのグローバル人材の潜在的候補者となっていることが通常の姿となることを目指したい。また、前述の③レベルのグローバル
人材についても、相当程度の厚みのある人材層を形成することが必要となろう。

○

そのためには、実践的な英語教育の強化やグローバル化に対する理解促進を図ること等を通じて留学・在外経験を目指す若い世代を増やすとともに、親の海外駐在に伴う在外経験、高校生や大学生等の留学、企業若手社員の海外経験等、若い世代が様々な機会を捉えて外に出やすい環境を整えていかなければならない。
10

○ 以上のような姿を目指して、今後、グローバル人材の育成・活用を図っていく上では、
・英語教育の強化、高校留学の促進等の初等中等教育の諸課題
・大学入試の改善等の大学教育の諸課題・採用活動の改善等の経済社会の諸課題等について、ひとり政府・行政関係者のみならず、高校関係者・大学関係者・企業関係者・保護者等多くの関係者が、同時並行的に連動して具体的方策に取り組むことが不可欠である。
○

なお、昨今のグローバル化の進展とグローバル人材に対する需要(量的のみならず、質的にも裾野が急速に拡大)の高まりに見られるように、経済・
社会・雇用情勢とそれに応じた人材需要は、絶え間なく変転することがむしろ常態となっており、教育・人材育成との間に様々な面で一定の乖離(ミスマッチ、タイムラグ)が生じてしまうことは構造的に避け難くなる一方である。しかし、(「流行」に対する「不易」としての要素が教育に求められることは前提としつつも、)この乖離を可能な限り小さくする恒常的な努力の重要性が増していることも論をまたない。

☆グローバル人材の現在数(年代別・男女別等)と将来目標に関する定量的イメー
ジづくりやグローバル人材育成の将来目標達成のためのロードマップ(例えば 5
年後等)づくり(産業分野別・対応言語別等)を更に継続する。
【文、経】☆グローバル人材を含めた、教育と雇用の構造的な乖離(ミスマッチ、タイムラ
グ)の解消に向けて、関係各省が縦割りを超えて、関係審議会等での問題意識の共有や対応策の情報交換等を行う。
【文、厚、経】

11

3. 英語教育の強化、高校留学の促進等の初等中等教育の諸課題について○ 初等中等教育段階では、基礎的な学力・体力・対人関係力等をしっかりと身につけさせることが重要である。グローバル人材の育成との関係では、
特に、実践的な英語教育の強化、高校留学等の促進、教員の資質・能力の向上等が求められる。
○ 前述のように、①②③レベルのグローバル人材の裾野の拡大は着実に進捗しつつあると考えられるが、今後は更に③レベルの人材の厚みを増すことを目指すとともに、④⑤レベルを意識して、その潜在的候補者層を確保することにも注力すべきである。
(1) 実践的な英語教育の強化（英語・コミュニケーション能力、異文化体験等）○ 前述の③レベルの人材層及び④⑤レベルの潜在的候補者層を厚く形成していく上では、その基礎として、初等中等教育段階の実践的な英語教育を抜本的に充実・強化することが不可欠である。特に、小中高を通じて英語・
コミュニケーション能力等の育成を図るとともに、児童・生徒の国内外における異文化体験の機会を充実させることが重要である。
☆小中高を通じた英語教育の抜本的な充実・強化(新学習指導要領の着実な実施、JET プログラム(ALT(外国語指導助手)等)の活用、姉妹都市・姉妹校の活用、ICTの活用等)を図る。
【文】☆小中高での児童・生徒の国内外における異文化体験や青少年交流等の機会の充実のため、大学や民間団体等との連携を強化する。また、JET プログラム等の活用を通じた地域レベルでの国際交流・相互理解の一層の促進を図る。
【外、文】☆英語教育の支援員や関連教材を求める学校側とそれらの提供が可能な者とのマッチングを図るためのポータルサイトを開設する。
【文】☆英語教育に関する先進的な取組を支援し、外部検定試験を活用した英語・コ
ミュニケーション能力（理解力・表現力等）の到達度の把握・検証→指導内容・方法の改善という PDCA サイクルを通じて、中学・高校段階の英語教育を抜本的に強化する。
【文】

12

☆小中連携、一貫教育の導入及び推進のため、実施上の留意点や先行的な実践
事例を整理したポイント・事例集を作成する。
【文】☆中高一貫教育校の教育の特色化を推進するため、学習指導要領等の教育課程の基準の特例を活用した特色ある教育活動の展開を促進する。
【文】(2) 高校留学等の促進○ 前述の④⑤レベルを意識したグローバル人材の育成のため、18 歳頃の時点までに 1 年間以上の留学ないし在外経験を有する者を 3 万人規模に増加させることを目指す。また、国際バカロレア資格への対応等を進めるとともに、飛び入学や早期卒業を活用して多様で柔軟な進路設計を促進する。
また、児童・生徒や保護者のグローバル化に対する理解を促進することも重要である。
☆18 歳以下の世代の在外経験(特に、親の海外駐在に伴い海外で教育を受ける機会)や高校生の海外留学を大幅に促進するための環境整備を行うこと等により、
18 歳頃の時点までに 1 年間以上の留学ないし在外経験を有する者を 3 万人規模に増加させることを目指す。その際、留学しても 3 年間での高校卒業が可能である旨を周知徹底する。
【文等】☆帰国子女の中学・高校への中途編入枠を拡大する。

【文】☆高校卒業時に国際バカロレア資格を取得可能な、又はそれに準じた教育を行う学校を 5 年以内に 200 校程度へ増加させる。
【文】☆高校の生徒の TOEFL の成績や英検の実績等の公表を促進する。 【文】☆高校教育の質保証、高校段階での学力の状況を多面的・客観的に把握する様々な仕組みの創設等について、検討を進め方向性を明確にする。
【文】☆大学・大学院への飛び入学や早期卒業の促進を図るとともに、高校における早期卒業制度の創設のための制度的整備等について、検討を進め方向性を明確にする。(高校 2 年→留学 1 年→大学 4 年、高校 2 年→大学 5 年(留学 1 年を含む)、高校 3 年→留学 1 年→大学 3 年等の柔軟な進路設計を可能に) 【文】

13

☆中学生や高校生に国際的な視野を持たせ、海外への関心を高めるため、海外勤務・留学経験のある社会人・大学生等を特別非常勤講師として中学校や高校等に派遣する。
【文】☆海外の高校・大学への留学・進学を希望する中学生・高校生や保護者等に対する各種の情報提供や手続き面での助言等の支援を多様な主体が行う環境の整備方策を検討する。
【文】(3) 教員の資質・能力の向上○ 外国語教育を担当する教員等の資質・能力の向上無くしてグローバル人
材の育成はおぼつかない。養成・採用・研修の全ての段階での取組の充実が求められる。
☆英語担当教員の採用の段階で、TOEFL･TOEIC の成績等を考慮することや外国人教員を採用することを促進する。
【文】☆英語担当教員等の養成の中核的拠点となる大学を重点整備する。

【文】☆全ての現職の英語担当教員に TOEFL･TOEIC 等を一度は受験するよう促し、その成績に基づいた研修を実施する。
【文】☆ALT の資質向上(JET プログラムによる選考やオリエンテーションの改善、同プログラム外の ALT の実態把握等)を図る。
【外、文】

14

4. 大学入試の改善等の大学教育の諸課題について○

学生に充実した教養教育および専門教育を施すことは、大学・大学院の基本的使命である。グローバル人材が語るべき自らの「内実」(前述の要素Ⅱ・Ⅲ等)を深めるためにも、大学・大学院教育の役割は大きい。グローバル人材の育成との関係では、特に、大学入試の改善・充実、国際的に誇れる大学
教育システムの確立、留学生交流の戦略的な推進が重要である。

(1) 大学入試等の初等中等教育と大学教育の接続の改善・充実○

高校教育への大学入試の持つ影響の大きさが指摘されて久しい。事実上の「大学全入」時代と言われる昨今でも状況は大きく動いていないのではないか。大学入試を意識して中学生や高校生が留学や在外経験の機会を躊躇することの無いよう、大学入試は抜本的に変えて改革を進めていかねばならない。

☆高校教育の質保証、大学教育の質保証及びその接続時点の大学入試改革の三者を連動して一体的に進め、生徒・学生の学力保証を確実に図る仕組みを構築する。
【文】☆授業は英語で行うことを基本とする等、「聞くこと」「話すこと」「読むこと」
及び「書くこと」の 4 つの技能を総合的・統合的に指導するとした高校の新学習指導要領の趣旨を踏まえて、4 つの技能をバランス良く問うタイプの入試への転換を、大学関係者・高校関係者等で共同開発し、その普及・活用を促進す
る。
【文】☆一般入試において TOEFL･TOEIC の成績等をどのように評価・換算するかの標準的方法の開発・普及を推進する。
【文】☆入学志願者の外国語コミュニケーション能力を適切に評価する観点から、AO
入試等の際に TOEFL･TOEIC 等の活用を促進する。
【文】☆大学入試において留学経験者や帰国子女等の在外経験を有する者向けの募集
枠の一層の活用を推進する。
【文】

15

(2)国際的に誇れる大学教育システムの確立、高等教育の国際展開の推進○ 大学が、グローバル化時代に相応しく教育内容や教育方法を改善・充実
し、国内外の学生にとって魅力ある国際的に誇れる大学教育システムを確立する。そのことを通じて、前述の③レベル以上の人材層の厚みにつなげる。また、我が国の高等教育そのものの国際展開を推進するとともに、飛び入学や早期卒業を活用して多様で柔軟な進路設計を促進する。
☆各大学が、自らの使命・役割に沿って、グローバル人材の育成のための到達目標等を明確に設定することを促進する。
【文】☆学生の主体的な学びを確立するため、質を伴った学修時間の増加・確保を始めとする学士課程教育の質的転換、世界標準の質保証や大学連携の仕組みの整備、研究力や大学ガバナンスの強化等、国際的に誇れる大学教育システム(カリキュラム・教員等)を確立する。その際、各大学が外国人教員数や英語による授業の実施率等の目標を具体的に設定することを促進する。
【文】☆大学への秋入学の導入に向けて、まずは、関係大学や産業界等の自主的・自発的な議論の実りある進展を期待しつつ、国家試験・資格試験や公務員制度との関係、ギャップ期間の取扱い等の環境整備が必要となる課題その他の論点につき、その解決に向けて幅広に検討を進める。また、関係大学の意思決定の状
況等を見定めた上で、政府としての基本的な方針を整理する。
【人、総、文、厚、経等】☆秋入学に限らず、総合的教育改革の一環として、各大学の実情に応じたグローバル化のための柔軟かつ多様なアカデミック・カレンダー(学事暦)の設定を促
進する。
【文、経】
☆大学の学生の TOEFL･TOEIC の成績等の公表、特色あるカリキュラム(英語による授業、留学の義務化等)や授業方法(少人数教育、教員構成等)等を促進する。
【文】☆在外経験の重視・特色ある入試方法・単位取得や修了認定上の配慮等を通じて国際化推進に顕著な成果を上げる大学の取組を、財政支援の重点化等を図りつつ、強力に促進する。
【文】

16

☆在外経験や TOEFL･TOEIC の成績等を在学中の単位認定や進級・修了認定に際してどのように評価・換算するかの標準的手法の開発・普及を推進する。
【文】☆国際機関等へのインターンシップに関する情報提供等を行う。
【外、文】☆大学院(博士課程・専門職学位課程)や専門系学部でグローバルに活躍できる高度人材を育成する。
【外、文】☆人文・社会科学系の大学学部・大学院での効果的・効率的なグローバル人材の育成を促進する。
【文】☆地方の大学における大学教育のグローバル化の取組を促進すること等により、我が国の高等教育の国際展開の多様化と裾野の拡大を図る。
【文】☆若手研究者が参画する先進国や開発途上国との共同研究等の機会を充実するとともに、それらの経験を採用・昇進に際して適切に評価する仕組みを整える。
【文】☆我が国トップ大学の研究・教育に関する各種大学ランキングでの順位の向上の促進方策を講ずる。
【文】☆国際的に活用でき、比較可能な大学のグローバル化に関する指標の企画開発
・普及を推進する。
【文】☆大学・大学院への飛び入学や早期卒業の促進を図るとともに、高校における早期卒業制度の創設のための制度的整備等について、検討を進め方向性を明確にする。(高校 2 年→留学 1 年→大学 4 年、高校 2 年→大学 5 年(留学 1 年を含む)、高校 3 年→留学 1 年→大学 3 年等の柔軟な進路設計を可能に) (再掲)【文】
☆戦後、一律に導入された 6-3-3-4 制の教育体系を、新たな時代の個々人の学びをきめ細かく支援・促進できるように、小中一貫教育や中高一貫教育の推進、
高校段階以上における早期卒業・飛び入学の制度的整備等を通じて、柔軟で多様な進路設計を可能とする弾力的なシステムへと進化・発展させる。 【文】

17

(3) 留学生交流の戦略的な推進○

前述の④⑤レベルを意識したグローバル人材の育成のため、18 歳頃から
概ね 20 歳代前半までに 1 年間以上の留学ないし在外経験を有する者を 8万人規模に増加させ、18 歳頃の時点までの留学・在外経験者約 3 万人と合わせて 11 万人規模(同一年齢の者のうち約 10%に相当)とすることを目指す。また、日本人学生の海外留学とともに海外からの外国人留学生の受け入れも促進し、戦略的な留学生交流を進める。また、③レベルの人材層の厚みのためにも、1 年間未満の短期留学を含む海外経験を有する者の増加
や「内なる国際化」の促進等を図る。

(ｱ) 日本人学生の海外留学の促進☆大学生の海外留学を大幅に促進するための環境整備を行うこと等により、18歳頃から概ね 20 歳代前半までに 1 年間以上の留学ないし在外経験を有する者を8 万人規模に増加させ、18 歳頃の時点までの留学・在外経験者約 3 万人と合わ
せて 11 万人規模(同一年齢の者のうち約 10%に相当)とすることを目指す。
【文等】☆中高段階からの実践的な英語教育の充実・強化や海外への関心の啓発等を通じて、1 年間未満の短期留学を含む海外経験を有する者の増加を図る。【文】☆情報共有を含む関係機関の組織化、国内・日系企業への就職支援を行う。(日本人学生への海外留学・生活支援情報や日本への帰国後の就職関連情報の効果的な提供等を含む)【外、文、厚、経】☆日本人学生が海外留学時にインターンシップを行うことができるプログラム(現地法人・研究開発拠点等を含む)の開発を促進する。
【文】☆日本人学生の海外留学及び外国人留学生の受け入れのための奨学金制度の創設・充実などの、大学等と産業界の連携による学生・若手研究者・社会人を通じた滞在・生活費支援の民間の創意に基づく仕組みづくりを促進する。
【文、経】(ｲ) 海外からの留学生受け入れの促進☆外国人学生に日本留学の魅力を発信する積極的な広報・情報提供を行う。
（日
本留学に関する多言語ホームページの運用、在外公館での国費留学生の募集・選考、留学相談への対応等）
【外、文】
18

☆中・長期的な外国人留学生の獲得に努める。
（海外における日本語の普及、在外公館における日本企業への就職関連情報の発信、外国人学生と日本企業との交流会・インターンシップの促進等）【外、文、経】☆優秀な外国人留学生や若手研究者の獲得のため、情報共有を含む関係機関の組織化や欧米トップ大学に比肩しうる体制整備を促進する。【外、文、経】☆世界各国の若者が日本で学び、働きたいと思えるような環境づくりを産学官で推進することにより、優秀な外国人留学生との交流や切磋琢磨を通じた日本
人学生の「内なる国際化」を促進する。
【文、経】☆情報共有を含む関係機関の組織化、外国人留学生に対する渡日前教育・情報提供の充実と帰国後の我が国との接点(「絆」)の維持確保・フォローアップを行う。
【外、文】☆東日本大震災後の外国人留学生の日本離れを防ぐため、積極的な情報発信等の措置を講ずる。
（再入国許可を受けずに出国した留学生の入国手続きの簡素化
は、2011 年（平成 23 年）8 月末までで終了。）【法、外、文】☆特に「日本離れ」が大きい国での戦略的な誘致キャンペーンを実施する。
【外、文】(ｳ) 留学生交流戦略の明確化等☆国別・地域別の留学生交流戦略の明確化と国際的な学長会議等の場の戦略的な活用を図る。
【外、文】☆今後の成長分野や地域戦略を踏まえて、アジア近隣諸国、アフリカ・中東諸国、開発途上国等を含めた機動的かつ戦略的な留学生交流を促進する。
【外、文】☆外国政府派遣留学生及び国費留学生に関し、相手国側のニーズ（学問分野、学習環境等）と我が国の受け入れ大学側の事情等とのマッチング機能を強化するとともに、受け入れた留学生と我が国の若手人材との知的交流を促進する。
【文】

19

5. 採用活動の改善等の経済社会の諸課題について○ グローバル人材の育成・活用の必要性を最も痛切に感じているのも、経済社会が中長期的に活性化することで直接のメリットを享受するのも、人材を採用する企業等の側である。採用活動の改善・充実や採用後のグローバル人材育成・活用の促進について、これまでの様々な努力にもまして特段の取組が期待される。
(1) 採用活動等の教育と雇用の接続の改善・充実○ 企業等の採用活動の早期化・長期化は、大学教育の中核とも言える 3･4
年次教育の空洞化を招き、じっくりと学問に打ち込んだ「優秀な」人材を一層生みにくくするなど、どこにもメリットをもたらしていない。企業採用を意識して大学生が留学等の機会を躊躇することの無いよう、グローバ
ル人材の育成のための(大学入試と並ぶ)柱として、採用活動は抜本的に改善・充実していかねばならない。
(ｱ) 海外へ出たことによる不利益の是正☆企業の雇用慣行として「卒後 3 年以内の新卒扱い」、「通年採用」及び「GapYear」等を普及・促進する。
【文、厚、経】☆学業と両立する就職活動時期の設定を促進する。(早期化・長期化の是正)【文、厚、経】☆就職採用活動に関する懇談等の場を定期的に設け、産学対話により留学生の帰国のタイミングに合わせた柔軟な採用活動（例えば、夏・秋採用や通年採用等）の導入・拡充を推進する。
【文、厚、経】☆青少年の雇用機会の確保等に関して事業主が適切に対処するための指針（卒後３年以内の応募の新卒扱い等）による事業主等への働きかけを行う。また、ジョブサポーターによる、きめ細やかな就職支援を行う。
【厚】(ｲ) 海外へ出やすい環境の整備☆時代の変化に対応して企業・社会の「求める人材像」が既に変化していることを明確化する(企業トップと人事担当部課長の意識統一を含む)。また、ロールモデルとなる企業人材を講義・セミナー等の講師として大学等に派遣するなど、20

学生や大学・専修学校、高校、保護者側への積極的な発信を行う。
【文、経】☆留学経験者の積極的採用に向けた経済団体への働きかけ(就職活動・採用時期の改善及びその旨の倫理憲章等への反映、会員企業への周知等)や先進事例の収集等を行う。
【外、文、厚、経】☆帰国した日本人留学生、外国人留学生や保護者等を対象とする就職説明会の合同開催等により、産業界が留学経験者等へ期待する旨の明確なメッセージとしての発信を促進する。
【経】☆海外インターンシップやワーキングホリデー等の海外での経験を有する若年者が、その経験を生かした就職を実現できるよう、渡航前から帰国後まで一貫したキャリア形成支援の体制を整備する。
【厚】☆大学への秋入学の導入に向けて、まずは、関係大学や産業界等の自主的・自発的な議論の実りある進展を期待しつつ、国家試験・資格試験や公務員制度との関係、ギャップ期間の取扱い等の環境整備が必要となる課題その他の論点につき、その解決に向けて幅広に検討を進める。また、関係大学の意思決定の状
況等を見定めた上で、政府としての基本的な方針を整理する。（再掲）【人、総、文、厚、経等】☆国家公務員の採用に関し、国家公務員制度改革基本法第 8 条の「国際対応に重点を置いた採用」等の規定を踏まえ、2012 年度(平成 24 年度)実施の採用試験
より、多様な人材の確保に資する試験体系に見直す中で総合職試験(大卒程度)に「政治・国際」の試験区分を創設・実施する。また、2012 年度(平成 24 年度)実施の採用試験より、総合職試験（大卒程度）に「教養」区分を創設し、政策課題討議や企画提案等を試験内容として秋に実施(他の区分は従来通り春に実施)する。さらに、採用に関し、留学経験者が不利とならないような選考・採用
時期の配慮を行う等、通年採用も含めた採用時期等の柔軟化を率先して進めるとともに、これらを含めた改革動向を学生や大学・高校、保護者側へ積極的に発信する。
【人、総、文等】☆国家公務員の採用等に際して求められる多様な資質・能力の一つとして、グ
ローバル人材育成の視点が含まれることを明確にして周知を図る観点から、例
えば、政府全体として、新規採用時の在外経験者比率(実績)や中途採用の状況等を公表すること、関係各省が TOEFL･TOEIC の成績及び英検の実績等、今後の国家公務員に求められる資質・能力の一つである語学力を適正に把握すること等の措置を講ずることで、多様な人材の確保を図る。
【人、総、外、文、厚、経等】
21

(2) 採用後のグローバル人材育成・活用の促進○ 企業や研究機関等の内部においても、採用後のキャリア・パスの明確化をはじめグローバル人材の育成・活用を進める必要がある。また、グロー
バル人材を人材層として継続的に厚く育成していく観点から、経済社会全体としての支援の仕組みを整える必要がある。
☆企業や研究機関等の内部でのグローバル人材の育成・活用を進めるための取組を促進する。(先進事例の収集・公表等)【文、経】(例) ・採用や昇進の仕組み等キャリア・パスの明確化、就業環境の整備
・グローバル戦略を担う企業若手社員の海外経験の推奨
・企業の職制段階別の在外経験者数・比率の公表
・大学や公的研究機関における研究者の採用や昇進の際に海外経験や国際的評価を適切に考慮する人事システムの構築
・「多様性を活かす経営」に取り組む企業等を表彰し、ベストプラク
ティスとして展開
等☆中小企業の社員等に関し、研修の共同実施や海外研修の機会の提供等を促進
する。
【厚、経】
☆開発途上国の諸課題の解決への貢献等のため、中小企業等の若手人材を JICA
ボランティアとして派遣し、海外研修の機会の提供にも貢献する。
【外】☆我が国の若手社会人や学生を開発途上国の政府系インフラ機関や現地企業、国際機関等へ派遣し、異文化での海外ビジネス経験を通じた国際交渉力の強化、
海外ネットワークの構築等により、インフラビジネスの獲得や中小企業の海外展開等を支援する。
【経】☆国境を越えた産学協働教育・インターンシップ及び若手人材交流等の実施に向けた窓口機能等の運用・活用を促進する。
【外、文、経】☆国家公務員に関し、今後、国際社会で積極的な貢献をしていくために、特に高度の専門的能力及び知識を有する行政官を確保する必要があることから、従来は修士号を取得させることとしてきた長期在外研究員制度において、加えて博士号を取得させることとする(2012 年度(平成 24 年度)から派遣)。【人】

22

☆各省(例えば外務、文科、厚労、経産等)の採用後のグローバル人材の多角的なキャリア・パス(実績)等を公表する。(旧来の「国内派 vs 国際派」的な発想が既に過去のものであることを示す)【外、文、厚、経等】☆我が国のポストドクターが国内外の企業で多様なキャリア・パスを確保できるよう、産学が協働してキャリア開発を組織的に支援する仕組みを構築する。
【文】☆日本人学生が海外留学時にインターンシップを行うことができるプログラム(現地法人・研究開発拠点等を含む)の開発を促進する。（再掲） 【文】☆日本人学生の海外留学及び外国人留学生の受け入れのための奨学金制度の創設・充実などの、大学等と産業界の連携による学生・若手研究者・社会人を通じた滞在・生活費支援の民間の創意に基づく仕組みづくりを促進する。（再掲）【文、経】☆「新しい公共」の担い手たる NPO 法人等を活用し、平成 23 年度税制改正により見直すこととされた寄附金税制等によって寄附を呼び込むことを含め、官・学・民共同のネットワーク型センター機能「グローバル人材特訓道場(仮称)」を整備・創設する等、産学官が連携して、我が国の将来を担うリーダー人材を育成するための交流・提言活動等を社会的な運動として展開する。
【外、文、経】

23

6. その他関連する重要課題について○ グローバル人材の育成・活用に関連するその他の課題としては、職業教
育・職業訓練等の充実、国際的なボランティア活動の促進等が重要である。
また、グローバル人材が活躍しやすい環境・素地を積極的に整える見地から、日本語・日本文化の世界的な普及・展開に努める必要がある。さらに、
グローバル人材の育成を大学関係者・団体や企業関係者・経済団体等を主
動的な起点とする一つの社会的な運動として継続的に推進するための環境整備を図り、社会全体に対する情報発信を行うことが不可欠である。
(1) グローバル化に対応した職業教育・職業訓練等の充実☆高校・大学・専修学校等と産業界との連携強化により、産学官によるコンソーシアムを組織し、IT・ファッション・医療福祉等の幅広い分野でグローバルに活躍できる中核的専門人材の育成のための新たな学習システムの構築に向けて、モデル・カリキュラムや質保証の仕組みの開発等を行う。
【文】☆各企業や労働者が行う職業能力開発の促進及び公共職業訓練の実施等を通じて、グローバル人材の育成を図る。
【厚】☆新進の芸術家やスポーツ選手等各界での活躍が期待される人材を、我が国が誇るソフトパワーの(将来の)「顔」として関係機関の連携により戦略的に海外に派遣することで、創造性あふれる若手人材の継続的な育成と我が国の知的文化的存在感の向上、更には経済社会全体の交流の促進を図る。 【外、文】(2) 国際的なボランティア活動の促進☆青年海外協力隊を中核とする、JICA によるボランティア派遣を推進する。
【外】☆青年海外協力隊を中核とする、JICA によるボランティアへの参加を促進する観点から、その経験を帰国後における社会の様々な分野での（特に女性の）活躍に有効につなげるための方策を、NGO・経済界等各方面の参画を得て推進する。
【外、文、経】

24

(3) 日本語・日本文化の世界的な普及・展開☆日本語・日本文化の世界的な普及・展開を図るため、国内外の広報・文化交流等を有機的に結びつけるための取組を行う。
【外】☆日本文化理解の入り口となる日本語の普及のため、海外での日本語講座、日本語能力試験、日本語教師派遣等、海外での日本語教育を充実・強化する。
【外】☆開発途上国の初等中等教育機関や観光系専門学校等での日本語指導を支援するボランティアを派遣する。また、特に中南米での日系社会の次世代人材を育成・確保する観点から、日系子弟の継承語・継承文化としての日本語・日本文
化の日本語学校での学習を支援するボランティアを派遣する。
【外】☆大学間交流の枠組み等を活用して、日本人留学生が現地の学校等で日本語指導の支援や日本文化の紹介等を行う取組を促進する。
【文】☆対日理解・日本文化普及・グローバル人材育成等の観点から重要な対象国・地域やターゲット層に対して、若者を中心とする双方向の交流プログラムを推進する。
【外】☆日本文化体験等の活動を通じた青少年の国際交流を推進する。
【外、文】☆留学・文化・スポーツと観光振興及び日本の魅力発信について、関係省庁で帰国留学生ネットワークの活用等を含めた連携施策を整理する。【外、文、国】(4) グローバル人材の育成に向けた環境整備等☆近年、新たに導入された公立高校授業料無償制及び高等学校等就学支援金制
度の着実な実施や「所得連動返済型の無利子奨学金制度」の活用等を通じて、
意志と能力を有する全ての若者が経済的理由により義務教育終了後の高校・大学での学びをあきらめることがないような教育費負担の在り方を実現し、教育の機会均等の保障と中間層の厚みの増加につなげる。
【文】

25

☆地方自治体、大学や NPO 等が主催・実施する保護者向けの就職活動等に関する説明会やセミナー等の取組を促進する。(情報の収集・提供等)【文、厚】☆時代の変化に対応して企業・社会の「求める人材像」が既に変化していることを明確化する(企業トップと人事担当部課長の意識統一を含む)。また、ロールモデルとなる企業人材を講義・セミナー等の講師として大学等に派遣するなど、学生や大学・専修学校、高校、保護者側への積極的な発信を行う。
（再掲）
【文、経】
☆帰国した日本人留学生、外国人留学生や保護者等を対象とする就職説明会の合同開催等により、産業界が留学経験者等へ期待する旨の明確なメッセージとしての発信を促進する。（再掲）【経】☆グローバル人材育成に関する企業・団体等の奨学金に関する各種情報の提供
や基金の造成等を訴えかけるプラットフォームの構築を促進する。
【外、文】☆中学生や高校生に国際的な視野を持たせ、海外への関心を高めるため、海外勤務・留学経験のある社会人・大学生等を特別非常勤講師として中学校や高校等に派遣する。（再掲）【文】☆海外の高校・大学への留学・進学を希望する中学生・高校生や保護者等に対する各種の情報提供や手続き面での助言等の支援を多様な主体が行う環境の整備方策を検討する。
（再掲）【文】☆高度外国人材の積極的な受け入れを促進するため、ポイント制活用に向けた産業界その他関係団体等への広報を実施するとともに、関係機関との連携により外国人材の呼び込みを促進する。
【法、経】☆グローバル人材の採用・活用に積極的な企業を大学関係者・団体が、グロー
バル人材の育成に積極的な大学・高校等を企業関係者・団体が、相互に連携して顕彰し合う。
【文、経】☆産学連携によるグローバル人材の育成・活用等の具体的方策に関する提案を募集し、優秀な提案を顕彰するとともに、提案内容の実現に向けた方策を講ずる。
【文、厚、経】

26

☆「産学協働人財育成円卓会議」での対話及びそれに向けた実務者レベルの勉
強会での議論を経て 2012 年（平成 24 年）5 月に取りまとめられた「アクション・プラン」の実施状況を継続して社会全体で共有する。
【文、経】☆産学関係者の対話の推進状況や成果をシンポジウム等により情報発信するとともに、グローバル人材の育成・活用の趣旨に積極的に賛同する企業・大学等が意見交換・情報発信等を図ることのできる機会を設ける。 【文、経】

27

おわりに

○

グローバル人材の育成に関しては、東日本大震災の発災前から政府部内で問題意識を持っており、本推進会議の設置に向けた準備を進めていたところであったが、大震災への対応等により作業が一時中断していた。

○

本戦略は、グローバル人材の育成が政府全体で取り組むべき重要課題の一つであることから、震災後まだ間もない時期に関係各省のそれまでの蓄積等を活用して集中的に検討して取りまとめた「中間まとめ」(2011 年(平成 23 年)6月)をもとに、関係各省の施策のその後の進展や、大学秋入学の導入に関する論議の本格化、「産学協働人財育成推進会議」によるアクション・プランの策定といった新たな状況等を踏まえて、あらためて取りまとめたものである。

○

本戦略の問題意識の中核は、英語教育の強化、高校留学の促進、大学入試の改善や採用活動の改善等をはじめとする具体的方策に、高校関係者・大学関係者・企業関係者・保護者等が一斉に取り組むことで、若い世代を後押しする好循環を我が国社会全体で生み出そうとする点にある。つまり、グロー
バル人材の育成は、ひとり政府・行政関係者のみならず大学関係者・団体や企業関係者・経済団体等を主動的な起点とする一つの社会的な運動として、継続的な取り組みが求められることとなる。

○

なお、今般、東京大学をはじめとする大学が実施を検討している秋入学（「ギャップ期間」の導入等を含む）に関しては、各種の国家試験・資格試験、公務員制度や企業採用、「ギャップ期間」の取扱い等の環境整備が必要となる課
題その他の論点が多岐にわたることから、本推進会議でも特に集中的に議論を行った。その成果を本戦略の末尾に添付しておく。今後の関係大学や産業界等の自主的・自発的な議論の実りある進展に大いに期待するものである。

○

今後とも、
「産学協働人財育成円卓会議」をはじめとする産学の関係者による様々なアクションの進捗や大学秋入学の導入論議を契機とする総合的な大学教育改革の動向等に大いなる期待を寄せつつ、政府としても、本戦略の着実かつ迅速な実施に努める必要がある。また、国内外の情勢の変化に即応して、随時、本戦略の点検・見直しや進捗状況の確認等を行う必要があるもの
と考える。

○

本戦略の取りまとめが、グローバル人材の育成及び活用に向けて確固とした道標となることを祈念してやまない。
28

参 考 資 料

あ参考資料目次

大学への秋入学の導入等の検討に関する基本的な姿勢 …………………… 29（平成 24 年２月 27 日 グローバル人材育成推進会議申合せ）
大学の秋入学に関する主な課題・論点（平成 24 年２月 17 日） ………… 30
大学秋入学の導入に向けた検討のスケジュール感 ………………………… 33（平成 24 年５月 25 日）
大学秋入学関係の総理及び官房長官

発言概要 …………………………… 34

グローバル人材育成推進会議の開催について ……………………………… 35＜第Ⅰ期（平成 23 年５～６月）＞
グローバル人材育成推進会議幹事会の開催について ……………………… 37＜第Ⅰ期（平成 23 年５～６月）＞
グローバル人材育成推進会議の開催について ……………………………… 39＜第Ⅱ期（平成 23 年 12 月～）＞グローバル人材育成推進会議幹事会の開催について ……………………… 41＜第Ⅱ期（平成 23 年 12 月～）＞グローバル人材育成推進会議

開催経過 …………………………………… 43

あ平 成 ２ ４ 年 ２ 月 ２ ７ 日
グローバル人材育成推進会議申合せ

大学への秋入学の導入等の検討に関する基本的な姿勢

１．今般の、東京大学をはじめとする大学が秋入学の導入を検討しようとする試みは、グローバル人材の育成の観点から大いに評価でき、官民を挙げて議論していく必要があるものと考える。

２．政府としては、まずは、導入に向けた関係大学や産業界等の自主的・自発的な議論の実りある進展を大いに期待するものである。

３．同時に、政府部内では、大学や産業界等社会全体の多様性を尊重しつつ、秋入学の導入が具体的・効果的な施策展開につながるよう、
国家試験・資格試験や公務員制度との関係、ギャップ期間の取扱い
等の環境整備が必要となる課題その他の論点につき、その解決に向けて幅広に検討を開始する。

４．今後とも、関係府省間で密接に協力しつつ、グローバル人材育成推進会議等の場で議論を深め、上記のほか、国際的に誇れる大学教育システムの確立等を含めた検討の成果を国家戦略会議へ年央までに報告することとし、大学の国際化に向けた取り組みを産学官が連携して力強く後押しする環境の醸成に努める。

29平成 24 年 2 月 17 日

大学の秋入学に関する主な課題・論点

今般、東京大学をはじめとする大学が実施を検討している秋入学(「ギャップ期間」の導入等を含む)に関して、現時点で考えられる主な課題その他の論点は以下のとおりである。

１．大学・大学院等の学校制度上の課題・論点(1) 基本的な実施形態○ 大学・大学院(国公私立、短大を含む)での実施(学年の始期は学長が決定)は一斉か選択的か○ 各省大学校でも同様に実施するのか○ 他の学校種についてはどう考えるか(2) 入試の実施時期等○ 大学入試・大学院入試の実施時期についてどう考えるか○ 春入学と秋入学が分かれた場合の入試の実施方法(複数回受験の取扱
いや募集定員等)の整理(3) 導入する際の環境整備○ 移行期の大学側の教育研究体制・収支(4～8 月の授業料・入学料)等の取扱い○ 学生の修業年限の事実上の長期化(生活面・学業面とも)への対応○ 早期卒業・飛び入学の促進等の修業年限の弾力化・複線化○ 国際的に誇れる大学教育システム(教員・カリキュラム等)の確立

２．各種の国家試験・資格試験に関する課題・論点(1) 各種試験の実施時期○ 各種試験の実施時期をどうするか(特に、春卒業と春以外の卒業が混在する場合には、実施時期変更の要否を個別に見きわめる必要)

30

○
○

年複数回実施の可能性・困難性(問題作成・採点、会場・監督者確保等)
臨床・実務研修の実施時期(医師、司法、公認会計士等)との関係の整理(2) 受験資格、科目免除等○ 受験資格(例えば｢大学 3 年次以上｣)(税理士等)や一部科目免除等の措置(弁理士等)との関係の整理○ 受験資格の起算点(司法)等との関係の整理(3) 多様な受験者への配慮○ 大学だけでなく専門学校や高校でも養成されている資格(看護師、介護福祉士等)の取扱い○ 現役学生だけでなく既卒受験者との関係をどう考えるか

３．公務員制度上の課題・論点(1) 試験や採用等の実施時期○ 国家公務員採用試験の実施時期をどうするか(大学の卒業や民間企業の採用の動向等を踏まえる必要)○ 各府省の採用活動の実施時期をどうするか○ 職務上、資格を要する技官等の一部職種について、資格取得時期と採用時期との関係をどう考えるか○ 採用後の各府省での配属・異動・研修等のスケジュールをどう考えるか(2) 春以外の採用者の処遇や定員管理等○ 新卒一括採用等の慣行の見直し○ 春卒業と春以外の卒業の混在に対応して採用を年 2 回実施するとした場合の採用後の人事管理をどうするか○ 現行の定年退職時期が運用上 3 月 31 日であることから、春以外の採用
者の定年退職時期の定め方○ 現行の定年退職時期が運用上 3 月 31 日であることから、春以外の新規採用者が増加した場合の定員管理面での措置(欠員や定員超過への対応)の要否31

４．企業採用上の課題・論点○

新卒一括採用と「同期」「年次」「昇進・昇格」等の日本型雇用システ
ムの、労働市場の流動性増大への大きな変動要因となる可能性をどう考えるか○ 通年採用等の仕組みを既に有する企業とそれ以外の企業で、採用活動
・入社時期や複数回採用等についての対応が事実上分かれる可能性をどう考えるか○ 採用活動の開始時期の早期化の更なる是正(10 月→12 月→? )に向けた検討との整合性の確保○ 春以外の採用者の生涯賃金や退職金、年金等への将来的な影響をどう考えるか○ 定年退職者の退職時期と新入社員の入社時期のずれに伴う人事管理上の調整の要否

５．｢ギャップ期間｣に関する課題・論点○ 体験・ボランティア活動や海外体験・インターンシップ・研修旅行等の促進方策(受入側と学生側のマッチングの仕組みやサポート体制、
NPO・企業・地方公共団体等多様な主体の参画・協力体制の構築等)○ ギャップ期間やインターンシップ中の処遇・身分、成果物の帰属、事故への対応等の整理○ ギャップ期間中の活動の評価方策○ ギャップ期間中の各交通機関等の学生割引の取扱いの整理○ ギャップ期間中の国民年金保険料の学生納付特例の適用関係の整理○ 外国人留学生のギャップ期間(高校や日本語学校の卒業後～大学秋入学前)中の在留資格の取扱い

６．その他の課題・論点○ 国際的な競争環境の中での優秀な人材の確保の観点から、我が国の大学や企業の魅力・質を一層向上させていくための方策○ 在学中の夏期休業期間を活用した体験活動・研修旅行等の促進方策

32

各大学の
意思決定？

平成25年度（2013年度）

33

平成27年度（2015年度）

平成28年度（2016年度）（大学、企業、NPO、政府・自治体等）

各大学で
導入準備？

ギャップ期間の実施の検討

公務員制度上の検討

各種国家試験・資格試験に関する検討ｃｖ

高校生3年間（周知期間）

平成26年度（2014年度）

ギャップ期間の取扱いの検討

政府部内で課題・論点の解決に向けて幅広に検討（関係大学・産業界等の検討状況を見守りつつ）

１２大学の
教育改革
推進懇話会

東京大学等
の学内検討

平成24年度（2012年度）

ｃ
ｖ

秋入学
導入？

平成29年度（2017年度）

平成31年度（2019年度）

ギャップ期間の本格実施

制度的準備等

秋入学の導入の有無や時期は、各大学ごとに判断。

大学生4年間

平成30年度（2018年度）

平成32年度（2020年度）

平成24年5月25日

大学秋入学の導入に向けた検討のスケジュール感基 本 的 な 方 針 の整 理

大学秋入学関係の総理及び官房長官 発言概要

◎ 国家戦略会議（1.25（水））総理発言
本日意見交換をしていただいた東京大学秋入学の試みについて、
グローバル人材の育成の観点からすると、大変評価できる動きではないかと考えている。グローバル人材育成に関して、これからも官民挙げての議論をしていきたいので、引き続きよろしくお願いしたい。

◎ 各府省連絡会議（1.27（金））官房長官発言
報道等でご承知かと思うが、東京大学が秋入学への移行を検討されており、他の大学でも検討する動きがあるとのことである。
こうした試みは、グローバル人材の育成という観点から大いに評価でき、官民を挙げて議論していく必要がある旨、一昨日（２５日（水））の国家戦略会議での議論の中でも、総理からご発言があったところ。
我が国の成長の牽引力となるグローバル人材の育成・活用は、「新成長戦略」、また昨年１２月に閣議決定した「日本再生の基本戦略」においても、重要な課題と位置づけられているところ。この点について、政府の中では、今後、古川国家戦略担当大臣を中心に検討を進めていただくこととなるが、具体的・効果的な施策
展開につなげるべく、各府省においても積極的にご協力をお願いしたい。
中でも、秋入学に関しては、まず、例えば卒業生の雇用や卒業後の期間の取扱い等、環境整備が必要となる課題その他の論点を幅広に点検・洗い出ししていただきたい。
追って、内閣官房の副長官補室から、各府省に連絡やお願いをすると思うので、ご協力をよろしくお願いする。
34あ＜第Ⅰ期（平成 23 年５～６月）＞

グローバル人材育成推進会議の開催について
平 成 23 年 ５ 月 19 日
新成長戦略実現会議決定
１．「新成長戦略実現会議の開催について」(平成 22 年９月７日閣議決定)に基
づき、我が国の成長を支えるグローバル人材の育成とそのような人材が活用される仕組みの構築を目指し、とりわけ日本人の海外留学の拡大を産学の協力を得て推進するため、「グローバル人材育成推進会議」（以下、「会議」という。）を開催する。
２．会議の構成員は、次のとおりとする。
議 長
内閣官房長官構成員
外務大臣、文部科学大臣、厚生労働大臣、経済産業大臣及び国家戦略担当大臣
３．議長は、必要があると認めるときは、関係大臣その他関係者の出席を求めることができる。
４．会議の庶務は、文部科学省の協力を得て、内閣官房において処理する。

35

グローバル人材育成推進会議

議

長

構成員

枝野

幸男

構成員

内閣官房長官

玄葉光一郎

国家戦略担当大臣

松本

剛明

外務大臣

髙木

義明

文部科学大臣細川律夫

厚生労働大臣

海江田万里

経済産業大臣36

＜第Ⅰ期（平成 23 年５～６月）＞

グローバル人材育成推進会議幹事会の開催について
平成 23 年５月 26 日
グローバル人材育成推進会議決定
１．グローバル人材育成推進会議を補佐し、我が国の成長を支えるグローバル人材の育成とそのような人材が活用される仕組みの構築等を目指し、それらの実現に向けた諸方策の検討を行うため、「グローバル人材育成推進会議幹事
会」（以下、「幹事会」という。）を開催する。
２．幹事会の構成員は、以下のとおりとする。
座 長
議長が指名する文部科学副大臣及び内閣総理大臣補佐官
構成員
議長が指名する内閣府、外務省、厚生労働省、経済産業省の副大臣又は大臣政務官
３．座長は、必要があると認めるときは、関係府省その他の関係者の出席を求めることができる。
４．会議の庶務は、文部科学省の協力を得て、内閣官房において処理する。

37

グローバル人材育成推進会議幹事会

構成員

座

長

細野

豪志

内閣総理大臣補佐官

座

長

鈴木

寛

構成員

平野

達男

内閣府副大臣（国家戦略担当）

高橋

千秋

外務副大臣

小林

正夫

厚生労働大臣政務官

中山義活

経済産業大臣政務官

文部科学副大臣38

＜第Ⅱ期（平成 23 年 12 月～ ）＞グローバル人材育成推進会議の開催について
平成 23 年 12 月 15 日
内閣官房長官決裁
１．我が国の成長を支えるグローバル人材の育成とそのような人材が活用される仕組みの構築を目指し、取り分け日本人の留学等の国際経験の拡大を産学の協力を得て推進するため、グローバル人材育成推進会議（以下「会議」という。）を開催する。
２．会議の構成員は、次のとおりとする。ただし、議長は、必要があると認めるときは、関係大臣その他関係者の出席を求めることができる。
議長
国家戦略担当大臣
構 成 員
外務大臣、文部科学大臣、厚生労働大臣、経済産業大臣及び内閣官房長官が指名する内閣官房副長官
３．会議の庶務は、文部科学省の協力を得て、内閣官房において処理する。

39

グローバル人材育成推進会議

議

長

構 成 員

古川

元久

構成員

国家戦略担当大臣

玄葉光一郎

外務大臣

平野

博文

文部科学大臣

小宮山洋子

厚生労働大臣

枝野幸男

経済産業大臣

長浜博行

内閣官房副長官40

＜第Ⅱ期（平成 23 年 12 月～ ）＞グローバル人材育成推進会議幹事会の開催について
平成 23 年 12 月 15 日
グローバル人材育成推進会議決定
１．グローバル人材育成推進会議を補佐し、我が国の成長を支えるグローバル人材の育成とそのような人材が活用される仕組みの構築等を目指し、それらの実現に向けた諸方策の検討を行うため、グローバル人材育成推進会議幹事
会（以下「幹事会」という。）を開催する。
２．幹事会の構成員は、以下のとおりとする。ただし、座長は、必要があると認めるときは、関係府省の政務三役その他関係者の出席を求めることができる。
座 長
内閣府副大臣（国家戦略担当）
副座長
議長が指名する文部科学大臣政務官
構成員
内閣府大臣政務官（国家戦略担当）及び議長が指名する外務省、
厚生労働省、経済産業省の大臣政務官
３．会議の庶務は、文部科学省の協力を得て、内閣官房において処理する。

41

グローバル人材育成推進会議幹事会

座

構成員

長

石田

勝之

内閣府副大臣（国家戦略担当）

副座長

城井

崇

構成員

大串

博志

内閣府大臣政務官（国家戦略担当）

浜田和幸

外務大臣政務官

文部科学大臣政務官

津田弥太郎

厚生労働大臣政務官

中根 康浩

経済産業大臣政務官

42

グローバル人材育成推進会議

＜第Ⅰ期

開催経過

中間まとめ まで＞

2011年（平成23年）
５月26日(木) グローバル人材育成推進会議（第１回）
会議の運営、関連施策の検討・実施状況

６月２日(木)等

グローバル人材育成推進会議幹事会（第１回）
有識者意見発表及び意見交換
・明石

康

・中嶋嶺雄

６月８日(水)国際文化会館理事長
国際教養大学理事長・学長

グローバル人材育成推進会議幹事会（第２回）
有識者意見発表及び意見交換・槍田松瑩

６月16日(木)三井物産会長グローバル人材育成推進会議幹事会（第３回）
意見交換

６月22日(水) グローバル人材育成推進会議（第２回）
中間まとめを審議・決定

43

＜第Ⅱ期

中間まとめ 後 ～ 審議まとめ まで＞

12月16日(金) グローバル人材育成推進会議幹事会（第１回）
会議の運営、新たな検討項目例・スケジュール

等

2012年（平成24年）
１月31日(火)グローバル人材育成推進会議幹事会（第２回）
有識者意見発表及び意見交換・清水孝雄

２月27日(月)東京大学理事・副学長

グローバル人材育成推進会議（第１回）
会議の運営、関連施策の検討・実施状況、
大学秋入学関係

４月25日(水)グローバル人材育成推進会議幹事会（第３回）
中間まとめフォローアップ、関連施策等調べ
意見交換

５月25日(金) グローバル人材育成推進会議幹事会（第４回）
意見交換

６月４日(月) グローバル人材育成推進会議（第２回）
審議まとめを審議・決定

44

著作権者の許諾が得られない書類①書類等の題名「グローバル人材の育成・活用に向けて求められる取り組みに関するアンケート結果」②出典
一般社団法人 日本経済団体連合会
http://www.keidanren.or.jp/policy/2015/028.html③書類等の利用範囲
15 頁「第Ⅱ部：グローバル人材の育成に向けた教育機関への期待」④その他，著作物等について加工している場合には，その加工に関する説明。
なし

東洋大学 御中新学部 学科設置計画に係るニーズ調査報告書（事業所編）

平成28年3月
丸善雄松堂株式会社
大学経営コンサルティング部

目次







調査概要
調査・分析結果の要旨
全体集計結果採用需要推計
補記

P2
P3
P6
P23
P33

P-1

調査概要
１．調査目的東洋大学 新学部 学科設置計画検討のため、本アンケート調査により事業所の人材需要等を把握し設置計画の基礎資料とすることを目的とする。

２．調査対象東洋大学 既設学部からの採用実績、新学部 学科の専攻分野から選定した卒業生の就職先として考えられる事業所。

３．実施時期

平成27年12月17日～平成28年1月12日

４．回収状況

本調査では1,237事業所を対象にアンケート調査を依頼、363件のアンケートを回収することが出来た。 （回収率29.3%）

５．調査方法アンケート調査票による定量調査(アンケート調査)

６．利用調査票

添付アンケート調査票参照

P-2

全体集計結果

P-3

Q1）国際文化コミュニケーション学科(仮称)
設置の必要性
回答事業所の国際文化コミュニケーション学科(仮称)設置の必要性については、「必要性を感じる」が135事業所（37.2%）、「ある程度の必要性を感じる」が178事業所（49.0%）で、これらの合計が313事業所（86.2%）と、設置について9割近くの事業所が何らかの必要性を感じている。一方、「あまり必要性を感じない」は22事業所（6.1%）、「必要性を感じない」は8事業所（2.2%）で、これらの合計は30事業所（8.3%）に留まっていることから、国際文化コミュニケーション学科(仮称)の設置についての期待が窺われる。また、20事業所（5.5%）が「わからない」と回答しており、これらの事業所には国際文化コミュニケーション学科(仮称)の養成する人材像や教育・研究の特色が十分に伝わっていない可能性がある。
Q1） 東洋大学 文学部 国際文化コミュニケーション学科(仮称)の設置の必要性についてどのよ
うにお感じですか？

全体
必要性を感じる
ある程度の必要性を感じる
あまり必要性を感じない
必要性を感じない
わからない
未回答・無効回答

回答数（事業所）
363
135
178
22
8
20
0

構成比（％）
100.0%
37.2%
49.0%
6.1%
2.2%
5.5%
0.0%

※パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

P-4

Q2）国際文化コミュニケーション学科(仮称)卒業生の採用意向
回答事業所の国際文化コミュニケーション学科(仮称)卒業生の採用意向については、「採用したい」が93事業所（25.6%）、「採用を検討したい」が178事業所（49.0%）で、これらの合計が271事
業所（74.6%）となり、7割以上の事業所が卒業生に対する何らかの採用意向を持っていることがわかる。一方、「採用を希望しない」は29事業所（8.0%）に留まっているものの、63事業所（17.4%）
が「わからない」と回答しており、前項と同様に、これらの事業所には国際文化コミュニケーショ
ン学科(仮称)の養成する人材像や教育・研究の特色が十分に伝わっていない可能性がある。

Q2）東洋大学 文学部 国際文化コミュニケーション学科(仮称)の卒業生の採用についてどのよ
うにお感じですか？

全体
採用したい
採用を検討したい
採用を希望しない
わからない
未回答・無効回答

回答数（事業所）
363
93
178
29
63
0

構成比（％）
100.0%
25.6%
49.0%
8.0%
17.4%
0.0%

※パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

P-5

Q3）国際文化コミュニケーション学科(仮称)卒業生の採用意向人数
回答事業所の国際文化コミュニケーション学科(仮称)卒業生の採用意向人数は、「採用したい」
または「採用を検討したい」と回答した事業所で、採用希望人数に幅のある事業所を最小人数で積算した場合は合計586人（304人＋282人）、最大人数で積算した場合は合計680人（339人＋341人）となり、国際文化コミュニケーション学科(仮称)の卒業生への一定の採用意向が窺われる。

Q3）採用する可能性のある人数をご記入ください。
最小値

Q2）採用意向
採⽤したい
採⽤を検討したい合計

採用希望人数内訳（人）80事業所→計304人
13事業所→未回答
137事業所→計282人
41事業所→未回答
217事業所→計586人
54事業所→未回答

最大値

Q2）採用意向
採⽤したい
採⽤を検討したい合計

採用希望人数内訳（人）80事業所→計339人
13事業所→未回答
137事業所→計341人
41事業所→未回答
217事業所→計680人
54事業所→未回答

P-6

Q4） グローバル・イノベーション学科(仮称)
設置の必要性
回答事業所のグローバル・イノベーション学科(仮称)設置の必要性については、「必要性を感じる」が135事業所（37.2%）、「ある程度の必要性を感じる」が180事業所（49.6%）で、これらの合計が315事業所（86.8%）と、設置について9割近くの事業所が何らかの必要性を感じている。一方「あまり必要性を感じない」は15事業所（4.1%）、「必要性を感じない」は10事業所（2.8%））で、これらの合計は25事業所（6.9%）に留まっていることから、グローバル・イノベーション学科(仮称)の設置についての期待が窺われる。また、23事業所（6.3%）が「わからない」と回答しており、これらの事業所にはグローバル・イノベーション学科(仮称)の養成する人材像や教育・研究の特色が十分に伝わっていない可能性がある。
Q4）東洋大学 国際学部 グローバル・イノベーション学科(仮称)の設置の必要性についてどのようにお感じですか？

全体
必要性を感じる
ある程度の必要性を感じる
あまり必要性を感じない
必要性を感じない
わからない
未回答・無効回答

回答数（事業所）
363
135
180
15
10
23
0

構成比（％）
100.0%
37.2%
49.6%
4.1%
2.8%
6.3%
0.0%

※パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

P-7

Q5）グローバル・イノベーション学科(仮称)卒業生の採用意向
回答事業所のグローバル・イノベーション学科(仮称) 卒業生の採用意向については、「採用したい」が91事業所（25.1%）、「採用を検討したい」が176事業所（48.5%）で、これらの合計が267事
業所（73.6%）となり、7割以上の事業所が卒業生に対する何らかの採用意向を持っていることがわかる。一方、「採用を希望しない」は30事業所（8.3%）に留まっているものの、66事業所（18.2%）
が「わからない」と回答しており、前項と同様に、これらの事業所にはグローバル・イノベーション
学科(仮称) の養成する人材像や教育・研究の特色が十分に伝わっていない可能性がある。

Q5）東洋大学 国際学部 グローバル・イノベーション学科(仮称)の卒業生の採用についてどのようにお感じですか？

全体
採用したい
採用を検討したい
採用を希望しない
わからない
未回答・無効回答

回答数（事業所）
363
91
176
30
66
0

構成比（％）
100.0%
25.1%
48.5%
8.3%
18.2%
0.0%

※パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

P-8

Q6）グローバル・イノベーション学科(仮称)卒業生の採用意向人数
回答事業所のグローバル・イノベーション学科(仮称)卒業生の採用意向人数は、「採用したい」また
は「採用を検討したい」と回答した事業所で、採用希望人数に幅のある事業所を最小人数で積算した場合は合計610人（300人＋310人）、最大人数で積算した場合は合計697人（326人＋371人）となり、グローバル・イノベーション学科(仮称)の卒業生への一定の採用意向が窺われる。

Q6）採用する可能性のある人数をご記入ください。
最小値

採用希望人数内訳（人）Q5）採用意向
採⽤したい
79事業所→計300人
12事業所→未回答
採⽤を検討したい 136事業所→計310人 40事業所→未回答
合計
215事業所→計610人 52事業所→未回答
最大値

採用希望人数内訳（人）Q5）採用意向
採⽤したい
79事業所→計326人
12事業所→未回答
採⽤を検討したい 136事業所→計371人 40事業所→未回答
合計
215事業所→計697人 52事業所→未回答

P-9

Q7) 情報連携学科(仮称)
設置の必要性
回答事業所の情報連携学科(仮称)設置の必要性については、「必要性を感じる」が189事業所（52.1%）、「ある程度の必要性を感じる」が140事業所（38.6%）で、これらの合計が329事業所（90.7%）と、設置について9割以上の事業所が何らかの必要性を感じている。一方、「あまり必要性を感じない」は13事業所（3.6%）、「必要性を感じない」は5事業所（1.4%）で、これらの合計は18事業所（5.0%）に留まっていることから、情報連携学科(仮称) の設置についての期待が窺われる。また、16事業所（4.4%）が「わからない」と回答しており、これらの事業所には情報連携学科(仮称) の養成する人
材像や教育・研究の特色が十分に伝わっていない可能性がある。
Q7） 東洋大学 情報連携学部 情報連携学科(仮称) 設置の必要性についてどのようにお感じ
ですか？

全体
必要性を感じる
ある程度の必要性を感じる
あまり必要性を感じない
必要性を感じない
わからない
未回答・無効回答

回答数（事業所）
363
189
140
13
5
16
0

構成比（％）
100.0%
52.1%
38.6%
3.6%
1.4%
4.4%
0.0%

※パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

P-10

Q8）情報連携学科(仮称)卒業生の採用意向
回答事業所の情報連携学科(仮称)卒業生の採用意向については、「採用したい」が143事業所（39.4%）、「採用を検討したい」が149事業所（41.0%）で、これらの合計が292事業所（80.4%）と、8割以上の事業所が卒業生に対する何らかの採用意向を持っていることがわかる。一方、「採用を希望しない」は17事業所（4.7%）に留まっているものの、54事業所（14.9%）が「わからない」と回答しており、前項と同様に、これらの事業所には情報連携学科(仮称) の養成する人材像や教育・研究の特色が十分に伝わっていない可能性がある。

Q8）東洋大学 情報連携学部 情報連携学科(仮称))の卒業生の採用についてどのようにお感
じですか？

全体
採用したい
採用を検討したい
採用を希望しない
わからない
未回答・無効回答

回答数（事業所）
363
143
149
17
54
0

構成比（％）
100.0%
39.4%
41.0%
4.7%
14.9%
0.0%

※パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

P-11

Q9）情報連携学科(仮称)卒業生の採用意向人数
回答事業所の情報連携学科(仮称)卒業生の採用意向人数は、「採用したい」または「採用を検討したい」と回答した事業所で、採用希望人数に幅のある事業所を最小人数で積算した場合は合計734人（477人＋257人）、最大人数で積算した場合は合計842人（534人＋308人）となり、情報連携学科(仮称)の卒業生への一定の採用意向が窺われる。

Q9）採用する可能性のある人数をご記入ください。
最小値

採用希望人数内訳（人）Q8）採用意向
採⽤したい
127事業所→計477人 16事業所→未回答
採⽤を検討したい 114事業所→計257人 35事業所→未回答
合計
241事業所→計734人 51事業所→未回答
最大値

採用希望人数内訳（人）Q8）採用意向
採⽤したい
127事業所→計534人 16事業所→未回答
採⽤を検討したい 114事業所→計308人 35事業所→未回答
合計
241事業所→計842人 51事業所→未回答

P-12

Q10)事業所の種別
回答事業所の種別は、「商社・卸売・小売」72事業所（19.8%）が最も多く、「製造業」71事業所（19.6%）、「情報通信」61事業所（16.8%）と続いている。
Q10）貴社の業種は次のどちらですか？
回答数（事業所数）
全体
363
金融・保険
22
商社・卸売・小売
72
放送・新聞・出版
7
鉄道・航空
5
情報通信
61
製造業
71
建築・土木・住宅
28
電気・ガス・エネルギー
10
運輸・物流
17
飲食・サービス業
18
旅行・宿泊
12
教育・学習関連
5
官公庁
1
その他
34
未回答・無効回答
0

構成比（％）
100.0%
6.1%
19.8%
1.9%
1.4%
16.8%
19.6%
7.7%
2.8%
4.7%
5.0%
3.3%
1.4%
0.3%
9.4%
0.0%

※パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

P-13

Q11)事業所の業種（その他内訳）
Q10）回答事業所の業種で「その他」と回答した事業所の内訳は下記の通りとなっている。

Q11）該当する業種をご記入下さい。
＊その他 34事業所内訳
回答数（事業所）

全体
Eコマース
サービス
その他サービス
その他サービス（機械修理業）
ビジネスサービス、専門コンサルタント
メーカー
メーカー及び専門商社
レンタル業
医薬品
医療・福祉
印刷を中心とした総合サービス企業
下水道業
化粧品
冠婚葬祭
監理団体
機械
機械設計業
経済団体
研究開発
広告業
情報・サービス
情報処理
情報処理サービス
情報処理代行業務
不動産
不動産管理
福祉
臨床検査、環境衛生検査業
未回答・無効回答

34
1
1
1
1
1
1
1
1
1
2
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
2
1
1
1
4

構成比（%）

100.0%
2.9%
2.9%
2.9%
2.9%
2.9%
2.9%
2.9%
2.9%
2.9%
5.9%
2.9%
2.9%
2.9%
2.9%
2.9%
2.9%
2.9%
2.9%
2.9%
2.9%
2.9%
2.9%
2.9%
2.9%
5.9%
2.9%
2.9%
2.9%
11.8%

P-14

Q12)事業所の所在地
回答事業所の所在地は、「東京都」258事業所（71.1%）が最も多く7割以上を占めており、「埼玉県」35事業所（9.6%）「その他」32事業所(8.8%）と続いている。

Q12）貴事業所の本社所在地は、次のどちらですか？

Ｑ１２
全体
東京都
千葉県
埼玉県
神奈川県
茨城県
栃木県
群馬県
その他
未回答・無効回答

回答数（事業所）
363
258
11
35
24
2
1
0
32
0

構成比（％）
100.0%
71.1%
3.0%
9.6%
6.6%
0.6%
0.3%
0.0%
8.8%
0.0%

※パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

P-15

Q13)事業所の所在地（その他内訳）
Q12）回答事業所の所在地で「その他」と回答した事業所の内訳は下記の通りとなっている。

Q13）該当する所在地（府県名）をご記入下さい。
＊その他 32事業所内訳
回答数（事業所）

全体
愛知県
岡山県
岐阜県
京都府
高知県
青森県
静岡県
大阪府
長野県
福岡県
兵庫県
北海道

32
3
1
1
4
1
1
1
14
1
1
3
1

構成比（%）

100.0%
9.4%
3.1%
3.1%
12.5%
3.1%
3.1%
3.1%
43.8%
3.1%
3.1%
9.4%
3.1%

P-16

Q14)過去3年間の学卒者採用職種
回答事業所の過去3年間の学卒者採用職種は、「営業・販売」253事業所（22.4%）が最も多く、「事務職」158事業所(14.0%）、「総務・人事」133事業所(11.8%）と続いている。
＊複数回答可Q14）貴社では、過去3年間、学卒者採用においてどのような職種を採用されましたか？
Ｑ１４
全体
営業・販売
企画・広報・マーケティング
総務・人事
経理・財務
接客・案内
事務職
技術・開発・研究
製造・生産
専門・資格職
プログラマー・システムエンジニア
デザイン
その他
未回答・無効回答

回答数（事業所）
1129
253
89
133
102
40
158
127
56
30
93
20
28
0

構成比（％）
100.0%
22.4%
7.9%
11.8%
9.0%
3.5%
14.0%
11.2%
5.0%
2.7%
8.2%
1.8%
2.5%
0.0%

※パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

P-17

Q15)過去3年間の学卒者採用職種（その他内訳）
Q14）回答事業所の過去3年間の学卒者採用職種で「その他」と回答した事業所の内訳は下記の通りとなっている。

Q15）該当する職種をご記入下さい。
＊その他 28事業所内訳
回答数（事業所）

全体
クリエイター
サービス(カスタマー)エンジニア
テクニカルライター（工業製品のマニュアル執筆編集）
運転業務
介護職
銀行業務全般
建設資材の価格調査員
建設設備施工管理職
施工管理、設計、積算、設備
設計
設計・施工管理総合職
総合職（システム運用技術者、システム開発技術者）
配車職、在庫管理業務
半導体：ＩＣに関するＦＡＥ
貿易実務、物流管理、物流技術開発
冷蔵倉庫管理未回答・無効回答

28
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
7
1
1
1
1
1
5

構成比（%）

100.0%
3.6%
3.6%
3.6%
3.6%
3.6%
3.6%
3.6%
3.6%
3.6%
3.6%
3.6%
25.0%
3.6%
3.6%
3.6%
3.6%
3.6%
17.9%

P-18

Q16-Q18)過去3年間の採用人数
回答事業所の過去3年間の採用人数合計は、平成25年度347事業所11,562人、平成26年度
348事業所11,682人、平成27年度347事業所12,379人で、平成25年度から平成27年度では採用
人数は増加傾向にあり、いずれの年度も合計11,500人以上であることから、アンケート対象事業所全体として、毎年一定数の採用があることがわかる。

Q16）-Q18）貴社では、Q14)もしくはQ15)で指定された職種全てで、過去3年間（平成25年度～平成27年度）で合計何人採用されましたか？
＊概数でかまいません。

平成２５年度
平成２６年度
平成２７年度
事業者数(事業所)
採用人数(人)
事業者数(事業所)
採用人数(人)
事業者数(事業所)
採用人数(人)合計
347
11,562 合計
348
11,682 合計
347
12,379P-19

Q19)採用職種の充足状況
回答事業所で採用された職種の充足状況は、「不足している」が92事業所（25.3%）、「やや不足している」が121事業所（33.3%）で、これらの合計が213事業所(58.6%）となり、程度の差はあるものの6割近くの事業所が人材が不足していると回答している。一方、「ある程度充足している」は114事業所(31.4%）、「充足している」は34事業所(9.4%）で、これらの合計は148事
業所（40.8%）となっている。

Q19）貴社では、Q14）もしくはQ15）で指定された職種の採用状況についてどのようにお感じ
ですか？

Ｑ１９
全体
不足している
やや不足している
ある程度充足している
充足している
わからない
未回答・無効回答

回答数（事業所）
363
92
121
114
34
2
0

構成比（％）
100.0%
25.3%
33.3%
31.4%
9.4%
0.6%
0.0%

※パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

P-20

Q20)人材採用の際の重視点
回答事業所の人材採用の際の重視点は、「コミュニケーション能力」173件（28.1%）が最も多く、「チャレンジ精神・積極性」99件(16.1%)、「チームで働く力」86件(14.0%)と続いており、「専攻分野の基礎学力」18事業所(2.9%）よりもコミュニケーションや積極性、協調性等に関する項目が重視されている。また、「語学力」は17件(2.8%）、「国際経験・国際感覚（広い視野・価値観）」は10件（1.6%）と語学力や国際性といった項目はポイントが低くなっている。
＊２つまで選択可
Q20)貴事業所では人材採用の際、どのような点を重視されていますか？

Ｑ２０
全体
コミュニケーション能力
語学力
課題発見・課題解決能力
チームで働く力チャレンジ精神・積極性
国際経験・国際感覚（広い視野・価値観）
論理的思考力専攻分野の基礎学力
社会常識
その他
未回答・無効回答

回答数（件）
616
173
17
56
86
99
10
44
18
22
4
87

*パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

構成比（％）
100.0%
28.1%
2.8%
9.1%
14.0%
16.1%
1.6%
7.1%
2.9%
3.6%
0.6%
14.1%

P-21

Q21)人材採用の際の重視点（その他内訳）
Q20）人材採用の際の重視点で「その他」と回答した事業所の内訳は下記の通りとなっている。

Q21)重視されている能力等をご記入ください。
＊その他 4件内訳
回答数（件）
全体
素直さ（まずは受入れ自らを成長させたいという前向きな気持ち）
総合的に判断しております。
未回答・無効回答*パーセンテージは小数点以下第二位を四捨五入し記載

構成比（%）

41
1
2

100.0%
25.0%
25.0%
50.0%

P-22

採用需要推計

P-23

採用需要推計
１．文学部 国際文化コミュニケーション学科(仮称)
Q3）文学部 国際文化コミュニケーション学科(仮称)卒業生を採用する可能性のある人数の最小値と最大値は下記の通り。
最小値

Q2）採用意向
採⽤したい
採⽤を検討したい合計

採用希望人数内訳（人）80事業所→計304人
13事業所→未回答
137事業所→計282人
41事業所→未回答
217事業所→計586人
54事業所→未回答

最大値

Q2）採用意向
採⽤したい
採⽤を検討したい合計

採用希望人数内訳（人）80事業所→計339人
13事業所→未回答
137事業所→計341人
41事業所→未回答
217事業所→計680人
54事業所→未回答

上記で人数が未回答であった事業所の採用の可能性のある人数を１事業所当たり最小で0人、最大で1人×50%とし、「採用を検討したい」の20%が採用されると仮定した場合、推計採用意向人数（採用の可能性のある人数）は下記の通りとなる。
最小値 未回答13+41事業所の採用希望人数を0人と仮定した場合）

Q2）採用意向
採⽤したい
採⽤を検討したい合計

採用希望人数内訳（人）93事業所→計304人
178事業所→計282人×20%＝56人
271事業所→計360人

最大値 未回答13+41事業所の採用希望人数を１人×50%と仮定した場合）

Q2）採用意向
採⽤したい
採⽤を検討したい合計

採用希望人数内訳（人）93事業所→計345人
178事業所→計361人×20%＝72人
271事業所→計417人＊最小、最大共に「採用を検討したい」のうち20%が採用されると仮定して積算。

以上から、調査結果に基づく文学部 国際文化コミュニケーション学科(仮称)の推計採用意向
人数は最小の場合で360人、最大の場合417人となる。この数値は文学部 国際文化コミュニケーション学科(仮称)の入学定員（100人）に対して最小で3.6倍、最大で4.2倍となり、東洋大学 文学部 国際文化コミュニケーション学科(仮称)卒業生に対する一定の採用需要が窺われる。

P-24

採用需要推計
2．国際学部 グローバル・イノベーション学科（仮称）Q6）国際学部 グローバル・イノベーション学科（仮称）卒業生を採用する可能性のある人数の最小値と最大値は下記の通り。
最小値

Q5）採用意向
採用希望人数内訳（人）採⽤したい
79事業所→計300人
12事業所→未回答
採⽤を検討したい 136事業所→計310人 40事業所→未回答
合計
215事業所→計610人 52事業所→未回答
最大値

Q5）採用意向
採用希望人数内訳（人）採⽤したい
79事業所→計326人
12事業所→未回答
採⽤を検討したい 136事業所→計371人 40事業所→未回答
合計
215事業所→計697人 52事業所→未回答

上記で人数が未回答であった事業所の採用の可能性のある人数を１事業所当たり最小で0人、最大で1人×50%とし、「採用を検討したい」の20%が採用されると仮定した場合、推計採用意向人数（採用の可能性のある人数）は下記の通りとなる。
最小値 （未回答12+40事業所の採用希望人数を0人と仮定した場合）

Q5）採用意向
採用希望人数内訳（人）採⽤したい
91事業所→計300人
採⽤を検討したい 176事業所→計310人×20%＝62人
合計
267事業所→計362人
最大値 （未回答12+40事業所の採用希望人数を１人×50%と仮定した場合）

採用希望人数内訳（人）Q5）採用意向
採⽤したい
91事業所→計332人
採⽤を検討したい 176事業所→計391人×20%＝78人
合計
267事業所→計410人＊最小、最大共に「採用を検討したい」のうち20%が採用されると仮定して積算。

以上から、調査結果に基づく国際学部 グローバル・イノベーション学科（仮称）の推計採用意
向人数は最小の場合で362人、最大の場合410人となる。この数値は国際学部 グローバル・イノ
ベーション学科（仮称）の入学定員（100人）に対して最小で3.6倍、最大で4.1倍となり、東洋大学
国際学部 グローバル・イノベーション学科（仮称）卒業生に対する一定の採用需要が窺われる。

P-25

採用需要推計
3．情報連携学部 情報連携学科（仮称）Q9）情報連携学部 情報連携学科（仮称）卒業生を採用する可能性のある人数の最小値と最大値は下記の通り。
最小値

採用希望人数内訳（人）Q8）採用意向
採⽤したい
127事業所→計477人 16事業所→未回答
採⽤を検討したい 114事業所→計257人 35事業所→未回答
合計
241事業所→計734人 51事業所→未回答
最大値

採用希望人数内訳（人）Q8）採用意向
採⽤したい
127事業所→計534人 16事業所→未回答
採⽤を検討したい 114事業所→計308人 35事業所→未回答
合計
241事業所→計842人 51事業所→未回答

上記で人数が未回答であった事業所の採用の可能性のある人数を１事業所当たり最小で0人、最大で1人×50%とし、「採用を検討したい」の20%が採用されると仮定した場合、推計採用意向人数（採用の可能性のある人数）は下記の通りとなる。
最小値 （未回答16+35事業所の採用希望人数を0人と仮定した場合）

Q8）採用意向
採用希望人数内訳（人）採⽤したい
143事業所→計477人
採⽤を検討したい 149事業所→計257人×20%＝51人
合計
292事業所→計528人
最大値 （未回答16+35事業所の採用希望人数を１人×50%と仮定した場合）

採用希望人数内訳（人）Q8）採用意向
採⽤したい
143事業所→計542人
採⽤を検討したい 149事業所→計325人×20%＝65人
合計
292事業所→計607人＊最小、最大共に「採用を検討したい」のうち20%が採用されると仮定して積算。

以上から、調査結果に基づく情報連携学部 情報連携学科（仮称）の推計採用意向人数は最小の場合で528人、最大の場合607人となる。この数値は情報連携学部 情報連携学科（仮称）の入学定員（400人）に対して最小で1.3倍、最大で1.5倍となり、東洋大学 情報連携学部 情報連
携学科（仮称）卒業生に対する一定の採用需要が窺われる。

P-26

潜在的社会人材需要推計
１．文学部 国際文化コミュニケーション学科(仮称)以下は回答事業所の「Q2）文学部 国際文化コミュニケーション学科(仮称)卒業生の採用意
向」と各事業所の平成25年度～平成27年度の採用実績推移を表にしたものである。 「採用したい」、「採用を検討したい」と回答した関心層271事業所の採用実績合計は、平成25年度9,942人（86.0%）、平成26年度10,083人（86.3%）、平成27年度10,540人（85.1%）と、平成25年度から平成27
年度では毎年増加しており、いずれも9,900人以上の採用人数で推移している。
文学部 国際文化コミュニケーション学科(仮称)の卒業生の採用意向が高い事業所採用実績推移（平成25年度～平成27年度）

調査数

採用したい
採用を検討したい
採用を希望しない
わからない

平成２５年度
平成２６年度
平成２７年度
採用人数（人） 構成比（％） 採用人数（人） 構成比（％） 採用人数（人） 構成比（％）
11,562100.0%
11,682100.0%
12,379100.0%
4,146
35.9%
3,579
30.6%
3,868
31.2%
5,796
50.1%
6,504
55.7%
6,672
53.9%
302
2.6%
316
2.7%
349
2.8%
1,318
11.4%
1,283
11.0%
1,490
12.0%

採用意向が高い事業所の採用人数推移（平成25年度～平成27年度）

単位：人
採用意向が高い事業所の構成比率（平成25年度～平成27年度）

単位：％

P-27

潜在的社会人材需要推計

前述の通り、文学部 国際文化コミュニケーション学科(仮称)の卒業生を「採用したい」、「採用を検討したい」と回答した関心層271事業所の採用実績合計は、平成25年度9,942人（86.0%）、平成26年度10,083人（86.3%）、平成27年度10,540人（85.1%）と、平成25年度から平成27年度では毎年増加しており、いずれも9,900人以上の採用人数で推移している。この数値は入学定員（100名）に対して平成25年度で99.4倍、平成26年度で100.8倍、平成27年度では105.4倍となり、関心層
において、一定の潜在的社会人材需要があることが窺われる。

P-28

潜在的社会人材需要推計
２．国際学部 グローバル・イノベーション学科（仮称）以下は回答事業所の「Q5）国際学部 グローバル・イノベーション学科（仮称）卒業生の採用意
向」と各事業所の平成25年度～平成27年度の採用実績推移を表にしたものである。 「採用したい」、「採用を検討したい」と回答した関心層267事業所の採用実績合計は、平成25年度10,052人（87.0%）、平成26年度10,155人（86.9%）、平成27年度10,742人（86.8%）と、平成25年から平成27年
度では毎年増加しており、いずれも10,000人以上の採用人数で推移している。
国際学部 グローバル・イノベーション学科（仮称）の卒業生の採用意向が高い事業所採用実績推移（平成25年度～平成27年度）

調査数

採用したい
採用を検討したい
採用を希望しない
わからない

平成２５年度
平成２６年度
平成２７年度
採用人数（人） 構成比（％） 採用人数（人） 構成比（％） 採用人数（人） 構成比（％）
11,562100.0%
11,682100.0%
12,379100.0%
3,684
31.9%
3,106
26.6%
3,351
27.1%
6,368
55.1%
7,049
60.3%
7,391
59.7%
337
2.9%
366
3.1%
396
3.2%
1,173
10.1%
1,161
9.9%
1,241
10.0%

採用意向が高い事業所採用人数推移（平成25年度～平成27年度）

単位：人
採用意向が高い事業所の構成比率（平成25年度～平成27年度）

単位：％

P-29

潜在的社会人材需要推計

前述の通り、国際学部 グローバル・イノベーション学科（仮称）の卒業生を「採用したい」、「採用を検討したい」と回答した関心層267事業所の採用実績合計は、平成25年度10,052人（87.0%）、
平成26年度10,155人（86.9%）、平成27年度10,742人（86.8%）と、平成25年から平成27年度では毎年増加しており、いずれも10,000人以上の採用人数で推移している。この数値は入学定員（100名）に対して、平成25年度で100.5倍、平成26年度で101.6倍、平成27年度では107.4倍となり、関心層において一定の潜在的社会人材需要があることが窺われる。

P-30

潜在的社会人材需要推計
３．情報連携学部 情報連携学科（仮称）以下は回答事業所の「Q8）情報連携学部 情報連携学科（仮称）卒業生の採用意向」と各事業所の平成25年度～平成27年度の採用実績推移を表にしたものである。 「採用したい」、「採用を検討したい」と回答した関心層292事業所の採用実績合計は、平成25年度10,051人（86.9%）、平成26年度10,205人（87.4%）、平成27年度10,752人（86.8%）と、平成25年から平成27年度では毎年増加しており、いずれも10,000人以上の採用人数で推移している。
情報連携学部 情報連携学科（仮称）の卒業生の採用意向が高い事業所採用実績推移（平成25年度～平成27年度）

調査数

採用したい
採用を検討したい
採用を希望しない
わからない

平成２５年度
平成２６年度
平成２７年度
採用人数（人） 構成比（％） 採用人数（人） 構成比（％） 採用人数（人） 構成比（％）
11,562100.0%
11,682100.0%
12,379100.0%
4,521
39.1%
3,967
34.0%
4,276
34.5%
5,530
47.8%
6,238
53.4%
6,476
52.3%
123
1.1%
136
1.2%
151
1.2%
1,388
12.0%
1,341
11.5%
1,476
11.9%

採用意向が高い事業所採用人数推移（平成25年度～平成27年度）

単位：人
採用意向が高い事業所の構成比率（平成25年度～平成27年度）

単位：％

P-31

潜在的社会人材需要推計

前述の通り、情報連携学部 情報連携学科（仮称）の卒業生を「採用したい」、「採用を検討したい」と回答した関心層292事業所の採用実績合計は、平成25年度10,051人（86.9%）、平成26年度10,205人（87.4%）、平成27年度10,752人（86.8%）と、平成25年から平成27年度では毎年増加しており、いずれも10,000人以上の採用人数で推移している。この数値は入学定員（400名）に対して、平成25年度で25.1倍、平成26年度で25.5倍、平成27年度では26.9倍となり、関心層において一定の潜在的社会人材需要があることが窺われる。

P-32

補記

P-33

アンケート説明文1/4

P-34

アンケート説明文2/4

P-35

アンケート説明文3/4

P-36

アンケート説明文4/4

P-37

アンケート調査票1/2

P-38

アンケート調査票2/2

P-39

別記様式第３号（その１）（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）
教

学

長

フリガナ

調書
番号

役職名

氏名
＜就任（予定）年月＞－

学長

タケムラ マキオ

竹村 牧男＜平成21年9月＞

員

名

の

氏

簿
名

等

保有 月額基本給
年齢 学位等（千円）

現 職（就任年月）

博士（文学）

東洋大学学長（平成21年9月）（注） 高等専門学校にあっては校長について記入すること。

別記様式第３号（その２の１）

教員（文学部第1部 国際文化コミュニケーション学科）
フリガナ

氏名調書 専任等 職位
年齢
番号 区分＜就任（予定）年月＞

月額
保有 基本給学位等 （千円）

1

専ミチコ
教授 アサヒナ
朝比奈 美知子(学科長) ＜平成29年4月＞

文学修士

2

専

教授

イシダ ヒトシ
石田 仁志＜平成29年4月＞

文学修士

3

専

教授

オオノ ヒサコ
大野 寿子＜平成29年4月＞

博士
（文学）

4

専

教授

スズキ マサミツ
鈴木 雅光＜平成29年4月＞

文学修士

5

専

教授

タカハシ タケノリ高橋 雄範＜平成29年4月＞

の

文学修士

氏
担当授業科目の名称

等

当年 間 現 職
配当年次 担単位数 開講数 （就任年月）

フランス文化・文学研究Ａ 1・2・3・4前
フランス文化・文学研究Ｂ 1・2・3・4後
フランス語ⅠＡＡ
1前
フランス語ⅠＡＢ
1後
国際文化コミュニケーション概説Ａ
1前
国際文化コミュニケーション概説Ｂ
1後ゼミナールⅠＡ
2前
ゼミナールⅠＢ
2後
フランス語で学ぶ異文化交流Ⅱ
3前ゼミナールⅡＡ
3前
ゼミナールⅡＢ
3後
フランス語講読Ⅱ
3後卒論ゼミナールＡ
4前
卒論ゼミナールＢ
4後
卒業論文
4後
入門ゼミナール
1前
地域文化学入門
1後
異文化交流論ⅠＡ
2・3・4前異文化交流論ⅠＢ
2・3・4後日本文化表象ⅡＡ
2・3・4前日本文化表象ⅡＢ
2・3・4後ゼミナールⅠＡ
2前
ゼミナールⅠＢ
2後ゼミナールⅡA
3前
ゼミナールⅡＢ
3後
卒論ゼミナールＡ
4前
卒論ゼミナールＢ
4後
ドイツ語ⅠＢＡ
1前
ドイツ語ⅠＢＢ
1後
ドイツ文化・文学研究Ａ 1・2・3・4前
ドイツ文化・文学研究Ｂ 1・2・3・4後ゼミナールⅠＡ
2前
ゼミナールⅠＢ
2後
ドイツ語講読Ⅰ
2後
ドイツ語で学ぶ異文化交流Ⅰ 2前ゼミナールⅡＡ
3前
ゼミナールⅡＢ
3後
ドイツ語で学ぶ異文化交流Ⅱ 3前
ドイツ語講読Ⅱ
3後卒論ゼミナールＡ
4前
卒論ゼミナールＢ
4後
入門ゼミナール
1前
英語リーディングとライティングⅠＡ
1前
英語リーディングとライティングⅠＢ
1後
1・2・3・4前
高等英文法Ａ
1・2・3・4後
高等英文法Ｂ
ゼミナールⅠＡ
2前
ゼミナールⅠＢ
2後ゼミナールⅡＡ
3前
ゼミナールⅡＢ
3後
卒論ゼミナールＡ
4前
卒論ゼミナールＢ
4後
入門ゼミナール
1前
英語リーディングとライティングⅠＡ
1前
英語リーディングとライティングⅠＢ
1後
ゼミナールⅠＡ
2前
ゼミナールⅠＢ
2後ゼミナールⅡＡ
3前
ゼミナールⅡＢ
3後
卒論ゼミナールＡ
4前
卒論ゼミナールＢ
4後

1（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

名

2
2
1
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
4
2
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
1
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
4
4
2
2
2
2
2
2
2
2
2
4
4
2
2
2
2
2
2

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
2
2
1
1
1
1
1
1
1
1
1
2
2
1
1
1
1
1
1

申請に係
る大学等
の職務に
従事する
週当たり
平均日数

東洋大学
文学部
教授
（平6.4）

3日

東洋大学
文学部
教授
（平10.4）

3日

東洋大学
文学部
准教授
（平19.4）

3日

東洋大学
文学部
教授
（昭60.4）

3日

東洋大学
文学部
教授
（平元.4）

3日

別記様式第３号（その２の１）

教員（文学部第1部 国際文化コミュニケーション学科）
フリガナ

氏名調書 専任等 職位
年齢
番号 区分＜就任（予定）年月＞

6

専

タケノヤ ミユキ
教授 竹野谷 みゆき＜平成29年4月＞

7

専

教授

8

専 准教授

9

ワダ ヒロフミ和田 博文＜平成29年4月＞

ハギワラ ヨシアキ

月額
保有 基本給学位等 （千円）

Ph.D（Linguistics）
（米国）

文学修士

萩原 喜昭
＜平成29年4月＞

博士
（理学）

専 准教授

ヒラハタ ナミ
平畑 奈美＜平成29年4月＞（日本語教育
学）

10

専

講師

サトウ ジョアン
Sato Joanne＜平成29年4月＞

MA in TEFL

11

専

講師

スエン ウイング サム ロサ

Suen Wing Sum
Rosa＜平成30年4月＞

の

博士

（英国）

M.S.Ed.
(米国)氏
担当授業科目の名称
言語論Ａ
言語論Ｂ
ゼミナールⅠＡ
ゼミナールⅠＢ
ゼミナールⅡＡ
ゼミナールⅡＢ

英語リーディングとライティングⅢＡ
英語リーディングとライティングⅢＢ

等

当年 間 現 職
配当年次 担単位数 開講数 （就任年月）
1・2・3・4前
1・2・3・4後

2前
2後
3前
3後
3前
3後
4前
4後
1前
1後

卒論ゼミナールＡ
卒論ゼミナールＢ
入門ゼミナール
地域文化学入門
1・2・3・4前
日本文化表象ⅠＡ
1・2・3・4後
日本文化表象ⅠＢ
ゼミナールⅠＡ
2前
ゼミナールⅠＢ
2後ゼミナールⅡＡ
3前
ゼミナールⅡＢ
3後
異文化交流論ⅡＡ
3・4前
異文化交流論ⅡＢ
3・4後
卒論ゼミナールＡ
4前
卒論ゼミナールＢ
4後
1・2・3・4前
天文学Ａ
1・2・3・4後
天文学Ｂ
1・2・3・4前
自然科学概論Ａ
1・2・3・4後
自然科学概論Ｂ
1・2・3・4前
天文学実習講義Ａ
1・2・3・4後
天文学実習講義Ｂ
サイエンス＆カルチャーＡ 2・3・4前
サイエンス＆カルチャーＢ 2・3・4後
自然科学演習Ａ
2・3・4前自然科学演習Ｂ
2・3・4後
1・2・3・4前
国際文化理解Ａ
1・2・3・4後
国際文化理解Ｂ
1・2・3・4前
日本語教育論Ａ
1・2・3・4後
日本語教育論Ｂ
1・2・3・4後
対照言語学
日本語教授法Ａ
2・3・4前
日本語教授法Ｂ
2・3・4後ゼミナールⅠＡ
2前
ゼミナールⅠＢ
2後ゼミナールⅡＡ
3前
ゼミナールⅡＢ
3後
日本語教育実習
3・4後卒論ゼミナールＡ
4前
卒論ゼミナールＢ
4後
Oral Communication AA
1前Oral Communication AB
1後
上級ビジネスコミュニケーションＡ 2・3・4前
上級ビジネスコミュニケーションＢ 2・3・4後
英語リスニングとスピーキングⅢＡ
3前
英語リスニングとスピーキングⅢＢ
3前
Global Communication AA
2前Global Communication AB
2後
英語リーディングとライティングⅡＡ
2前
英語リーディングとライティングⅡＢ
2後
通訳練習Ａ
2・3・4前
通訳練習Ｂ
2・3・4後Speech Communication Ａ
3前
Speech Communication Ｂ
3後
英語リーディングとライティングⅢＡ
3前
英語リーディングとライティングⅢＢ
3後

2（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

名

2
2
2
2
2
2
4
4
2
2
2
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
4
4
2
2
6
6
3
3
2
2
2
2
2
2
2
2

1
1
1
1
1
1
2
2
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
4
4
1
1
3
3
3
3
1
1
1
1
2
2
1
1

申請に係
る大学等
の職務に
従事する
週当たり
平均日数

東洋大学
文学部
教授
（平18.4）

3日

東洋大学
文学部
教授
（平14.4）

3日

東洋大学
文学部
准教授
（平27.4）

3日

滋賀大学
国際セン
ター
准教授
（平21.4）

3日

宮城学院
女子大学
英文学科
准教授
（平26.4）

3日

東洋大学
文学部
講師
（平27.4）3日

別記様式第３号（その２の１）

教員（文学部第1部 国際文化コミュニケーション学科）
フリガナ

氏名調書 専任等 職位
年齢
番号 区分＜就任（予定）年月＞
12 兼担 教授
13 兼担 教授

14 兼担 教授15 兼担 教授
16 兼担 教授
17 兼担 教授
18 兼担 教授
19 兼担 教授20 兼担 教授

アサクラ コウイチ

月額保有 基本給学位等 （千円）

朝倉 輝一＜平成29年4月＞

博士（文学）アシザワ シンゴ
芦沢 真五＜平成29年4月＞

Master of
Education（米国）

アリサワ アキコ
有澤 晶子＜平成29年4月＞

博士
（日本語日
本文学）

アンドウ キヨシ
安藤 清志＜平成29年4月＞
イイジマ ヨシヒコ

飯嶋 好彦＜平成29年4月＞

イシワダ マサトシ

等

当年 間 現 職
配当年次 担単位数 開講数 （就任年月）

哲学Ａ

1・2・3・4前

2

1

哲学Ｂ

1・2・3・4後

2

1

全学総合ⅠＡ

1・2・3・4前

2

1

2
2
2
2
1
1
1
1

1
1
1
1
1
1
1
1

比較文学Ⅰ
比較文学Ⅱ
世界の文学文化と日本Ⅲ
世界の文学文化と日本Ⅳ
中国語講読と文化Ａ
中国語講読と文化Ｂ

1・2前
1・2後

1・2・3・4前
1・2・3・4後

3・4前
3・4後
3・4前
3・4後

心理学Ｂ

1・2・3・4前・後

2

1

博士
（経営学）

首都東京を学ぶ1・2・3・4前

2

1

英文学特講ⅢＡ

2・3前

2

1

英文学特講ⅢＢ

2・3後

2

1

企業のしくみ1・2・3・4前・後

2

1

中国仏教史Ａ

2・3・4前21

中国仏教史Ｂ
歴史の諸問題Ａ
歴史の諸問題Ｂ
博物館資料保存論
地域史（日本）Ａ
地域史（日本）Ｂ
歴史の諸問題Ａ
歴史の諸問題Ｂ
日本史概説Ａ
日本史概説Ｂ

2・3・4後

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

イノウエ ゼンカイ

井上 善海＜平成29年4月＞

博士（商学）

イブキ アツシ伊吹 敦＜平成30年4月＞

文学修士

オオマメウダ ミノル

担当授業科目の名称（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

名

文学博士

文学修士

岩下 哲典
＜平成29年4月＞

氏

中国語コミュニケーションと文化Ａ
中国語コミュニケーションと文化Ｂ

石和田 昌利＜平成30年4月＞

イワシタ テツノリ

の

博士
（歴史学）

1・2・3・4前
1・2・3・4後

3・4後

1・2・3・4前
1・2・3・4後

大豆生田 稔＜平成29年4月＞

博士(文学)22 兼担 教授

カトウ ツカサ加藤 司＜平成29年4月＞

博士
（心理学）

心理学Ｂ

1・2・3・4前・後

2

1

23 兼担 教授

カワクボ アツシ
川久保 篤志＜平成29年4月＞

博士
（文学）

地理学Ａ

1・2・3・4前

2

1

1前
1後
2・3・4前
2・3・4後

2
2
2
2
2
2
2

1
1
1
1
1
1
1

1・2・3・4前

2

1

21 兼担 教授

カワモト ヒデオ
24 兼担 教授
河本 英夫
＜平成29年4月＞

博士(学術）

キクチ ノリタカ
25 兼担 教授菊地 章太
＜平成29年4月＞

博士
（文学）

地理学Ｂ
全学総合ⅠＡ
全学総合ⅠＢ
論理学概論A
論理学概論B
哲学と科学A
哲学と科学B
全学総合ⅡＡ3

1・2・3・4前
1・2・3・4後

1前
1後

1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後

東洋大学
法学部
教授
（平22.4）東洋大学
国際地域学部
教授（平25.4）
東洋大学
文学部
教授（平18.4）
東洋大学
社会学部
教授
（平12.4）東洋大学
国際地域学部
教授（平11.4）東洋大学
文学部
教授（平22.4）
東洋大学
経営学部
教授
（平25.4）
東洋大学
文学部
教授（平18.4）
東洋大学
文学部
教授（平28.4）
東洋大学
文学部
教授（平8.4）
東洋大学
社会学部教授（平17.4）東洋大学
法学部
教授（平24.4）
東洋大学
文学部
教授（平3.4）
東洋大学
ライフデザ
イン学部
教授
（平17.4）

申請に係
る大学等
の職務に
従事する
週当たり
平均日数

別記様式第３号（その２の１）

教員（文学部第1部 国際文化コミュニケーション学科）
フリガナ

氏名調書 専任等 職位
年齢
番号 区分＜就任（予定）年月＞

月額
保有 基本給学位等 （千円）

キクチ ヒロユキ
菊池 宏之＜平成29年4月＞

博士（学術）

キタハラ タエコ
27 兼担 教授
北原 妙子
＜平成30年4月＞

博士（文学）キリウ マサユキ
桐生 正幸＜平成29年4月＞
クボ ユカリ
29 兼担 教授 久保 ゆかり＜平成29年4月＞
コスギ キンイチ
30 兼担 教授
小杉 公一
＜平成29年4月＞
コバヤシ マサオ
31 兼担 教授
小林 正夫
＜平成29年9月＞

博士（学術）

26 兼担 教授28 兼担 教授

32 兼担 教授

コンドウ ヒロコ
近藤 裕子＜平成29年4月＞

等

当年 間 現 職
配当年次 担単位数 開講数 （就任年月）

ベーシック・マーケティング 1・2・3・4前 2

1

流通入門
米文学特講ⅠＡ
米文学特講ⅠＢ
アメリカの文化と思想Ａ
アメリカの文化と思想Ｂ

2
2
2
2
2

1
1
1
1
1

1・2・3・4後

2・3前
2・3後
3・4前
3・4後

2

1

教育学修士

心理学Ａ

1・2・3・4前・後

2

1

文学士

法学Ａ

1・2・3・4前

2

1

理学修士

全学総合ⅠＢ

1・2・3・4後

2

1

総合ⅡＡ

1・2・3・4前

2

1

2
2
2
2
2
1

1
1
1
1
1
1

1
2
2
2
2
2
2
1
1
1
1
1
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

文学修士
文学修士

34 兼担 教授

サトウ セツヤ佐藤 節也＜平成30年4月＞

M.Phil in
Economics（イギリス）

35 兼担 教授

サワグチ タカシ
澤口 隆＜平成29年4月＞

博士（工学）

36 兼担 教授

シオダ トオル
塩田 徹＜平成29年4月＞

体育学修士

38 兼担 教授

担当授業科目の名称（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

名

1・2・3・4前・後

サガラ ツトム
相楽 勉＜平成29年4月＞

ショウジグチ サトシ

氏

心理学Ｂ

33 兼担 教授

37 兼担 教授の小路口 聡
＜平成29年4月＞

博士（文学）スズキ タカヒロ
鈴木 孝弘＜平成29年4月＞

工学博士

総合ⅡＢ
音楽学Ａ
音楽学Ｂ
哲学基礎概説A
哲学基礎概説B
Global Communication BA

1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後

1前
1後
2前

Global Communication BB
2後
1・2・3・4前
地球の科学Ａ
1・2・3・4後
地球の科学Ｂ
1・2・3・4前
地球科学実験講義Ａ
1・2・3・4後
地球科学実験講義Ｂ
自然科学演習Ａ
2・3・4前自然科学演習Ｂ
2・3・4後スポーツ健康科学実技ⅠＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅠＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅡＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅡＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅢＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅢＢ 1・2・3・4後
1・2・3・4前
総合ⅠＡ
1・2・3・4後総合ⅠＢ
中国学概論Ａ
1・2前
中国学概論Ｂ
1・2後
中国哲学史Ａ
3・4前
中国哲学史Ｂ
3・4後
中国文献学Ａ
1・2前中国文献学Ｂ
1・2後
1・2・3・4前
物質の科学Ａ
1・2・3・4後物質の科学Ｂ
1・2・3・4前
環境の科学Ａ
1・2・3・4後環境の科学Ｂ

4

東洋大学
経営学部
教授
（平21.4）
東洋大学
文学部
教授（平17.4）
東洋大学
社会学部
教授
（平26.4）
東洋大学
社会学部
教授
（平11.4）
東洋大学
法務研究科
教授
（平19.4）
東洋大学
社会学部
教授
（平22.4）
東洋大学
経済学部
教授
（平16.4）
東洋大学
文学部
教授（平20.4）
東洋大学
国際地域学
部
教授
（平26.4）
東洋大学
経済学部
教授
（平21.4）
東洋大学
経済学部
教授
（平20.4）

東洋大学
文学部教授（平23.4）
東洋大学
経済学部
教授
（平14.4）

申請に係
る大学等
の職務に
従事する
週当たり
平均日数

別記様式第３号（その２の１）

教員（文学部第1部 国際文化コミュニケーション学科）
フリガナ

氏名調書 専任等 職位
年齢
番号 区分＜就任（予定）年月＞

39 兼担 教授40 兼担 教授
41 兼担 教授
42 兼担 教授
43 兼担 教授

セイダ ヨシミ
清田 佳美＜平成29年4月＞

月額
保有 基本給学位等 （千円）

博士（工学）

セキ カツトシ
関 勝寿＜平成29年4月＞

博士（農学）

タカハシ ナオミ
高橋 直美＜平成29年4月＞

教育学修士

タカバタケ スミオ

高畠 純夫
＜平成29年4月＞

文学修士

タキガワ クニヨシ

博士
（医療福祉
学）

滝川 国芳
＜平成29年9月＞の氏
担当授業科目の名称
物質の科学Ａ
物質の科学Ｂ
自然誌Ａ
自然誌Ｂ
化学実験講義Ａ
化学実験講義Ｂ
自然科学演習Ａ
自然科学演習Ｂ
環境の科学Ａ（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

名等

当年 間 現 職
配当年次 担単位数 開講数 （就任年月）

1・2・3・4前

2
2
2
2
2
2
2
2
2

1
1
1
1
1
1
1
1
1

環境の科学Ｂ

1・2・3・4後

2

1

日本事情ⅡＡ

1・2・3・4前

2

1

1前
1後
1・2後

2
2
2
2
2
2

1
1
1
1
1
1

1・2・3・4後

2

1

1・2・3・4後

2
2

1
1

日本事情ⅡＢ
地域史（西洋）Ａ
地域史（西洋）Ｂ
西洋史概説Ａ
西洋史概説Ｂ
特別支援教育概論Ⅰ
特別支援教育概論Ⅱ

1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後

2・3・4前
2・3・4後

1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後

竹島 博之＜平成29年4月＞

博士
（政治学）

政治学Ａ
政治学Ｂ

45 兼担 教授

タニグチ アキコ
谷口 明子＜平成29年4月＞

博士
（教育学）

女性問題と学習

1・2・3・4前

2

1

46 兼担 教授

チバ マサシ
千葉 正史＜平成29年4月＞

博士（史学）

東洋史概説Ａ

1前2

1

東洋史概説Ｂ

1後

2

1

ティモシ ジェームス

MA in TESOL
（米国）

総合ⅦＢ

1・2・3・4後

2

1

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
1
1

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
3
3

44 兼担 教授

タケシマ ヒロユキ

ニューフィールズ
47 兼担 教授 Timothy
James Newfields＜平成29年9月＞

テヅカ ヒロカズ
48 兼担 教授
手塚 洋一
＜平成29年4月＞

49 兼担 教授

ナガイ シン
永井 晋＜平成29年4月＞

理学博士

博士
（文学）

ナカザト サトシ
50 兼担 教授
中里 巧
＜平成29年4月＞

博士（文学）

ナガシマ タカシ
長島 隆＜平成30年4月＞

文学修士

51 兼担 教授

自然の数理Ａ
自然の数理Ｂ
生活と物理Ａ
生活と物理Ｂ
数理・情報実習講義Ａ
数理・情報実習講義Ｂ
自然科学演習Ａ
自然科学演習Ｂ
宗教学ⅠＡ
宗教学ⅠＢ
地域文化研究ⅢＡ
地域文化研究ⅢＢ
比較思想A
比較思想B
哲学と宗教思想A
哲学と宗教思想B
応用倫理学Ａ
応用倫理学Ｂ
総合ⅤＡ
倫理学概論Ａ
倫理学概論Ｂ
ドイツ語ⅡＡＡ
ドイツ語ⅡＡＢ
5

1・2・3・4前

1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後

2・3・4前
2・3・4後

1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後

2前
2後
2・3・4前
2・3・4後

1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4前

3・4前
3・4後
2前
2後

東洋大学
経済学部
教授
（平23.4）
東洋大学
経営学部
教授
（平20.4）
東洋大学
ライフデザ
イン学部
教授
（平9.4）
東洋大学
文学部教授（平10.4）東洋大学
文学部
教授（平25.4）東洋大学
法学部
教授（平23.4）東洋大学
文学部
教授（平25.4）東洋大学
文学部
教授（平22.4）
東洋大学
経済学部
教授
（平16.4）
東洋大学
経済学部
教授
（平12.4）

東洋大学
文学部
教授
（平21.4）
東洋大学
文学部
教授（平14.4）
東洋大学
文学部
教授（平14.4）

申請に係
る大学等
の職務に
従事する
週当たり
平均日数

別記様式第３号（その２の１）

教員（文学部第1部 国際文化コミュニケーション学科）
フリガナ

の

月額
保有 基本給学位等 （千円）

氏（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

名

等

教育制度論

当年 間 現 職
配当年次 担単位数 開講数 （就任年
月）
東洋大学
国際地域学
1・2・3・4前
2
1
部
教授（平10.4）
1・2・3・4前
1
1 東洋大学1・2・3・4後
1
1
文学部
教授
1・2・3・4前2
1 （平18.4）
1・2・3・4後
2
1
3・4前
2
1 東洋大学
文学部
教授
3・4後
2
1 （平12.4）
1・2・3・4前
1
1 東洋大学文学部教授
1・2・3・4後1
1 （平13.4）
東洋大学
文学部
1・2・3・4前2
1
教授（平22.4）
1前
2
1 東洋大学文学部
教授
1後
2
1 （平19.4）

博士
（商学）

地域と生活

1・2・3・4後

2

1

堀 雅通
＜平成31年9月＞
ホリケ カズヤ
59 兼担 教授
堀毛 一也
＜平成29年4月＞

博士
（商学）

地域と生活

1・2・3・4後

2

1

文学修士

心理学Ｂ

1・2・3・4前・後

2

1

ミヤケ カズコ
三宅 和子＜平成30年4月＞

博士（文学）

日本語と日本社会Ａ

2前

2

1

日本語と日本社会Ｂ

2後

2

1

ムロヤマ ヤスユキ

室山 泰之＜平成29年4月＞

博士
（理学）

生物学Ａ

1・2・3・4前

2

1

生物学Ｂ

1・2・3・4後

2

1

モリ キミユキ
森 公章＜平成29年4月＞

博士（文学)

歴史の諸問題Ａ

1・2・3・4前

2

1

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
1
1
2

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

2

1

氏名
調書 専任等 職位
年齢
番号 区分＜就任（予定）年月＞
ニシカワ ヨシミツ

西川 吉光＜平成29年4月＞

博士（法学）

53 兼担 教授

ヌマタ イチロウ
沼田 一郎＜平成29年4月＞

文学修士

54 兼担 教授

ノマ ノブユキ
野間 信幸＜平成31年4月＞

文学修士

52 兼担 教授

55 兼担 教授
56 兼担 教授
57 兼担 教授

58

兼担 教授
兼任 講師

60 兼担 教授
61 兼担 教授
62 兼担 教授

ハシモト タイゲン

65 兼担 教授

国際関係入門
サンスクリット語ⅠＡ
サンスクリット語ⅠＢ
インド現代思想
現代のインド
中国文学史Ａ
中国文学史Ｂ
ヒンディー語A

橋本 泰元＜平成29年4月＞

博士（文学）ヒンディー語B

ハラダ カオリ原田 香織＜平成29年4月＞

文学修士

伝統芸能を学ぶ

フジモト ノリヒロ

藤本 典裕＜平成29年4月＞

教育学修士

ホリ マサミチ
堀 雅通＜平成29年9月＞
ホリ マサミチ

ヤグチ エツコ63 兼担 教授
矢口 悦子
＜平成29年4月＞

64 兼担 教授

担当授業科目の名称

博士（人文科学）

ヤマグチ シノブ
山口 しのぶ＜平成29年4月＞

博士（文学）

ヤマダ カズナリ
山田 一成＜平成29年4月＞

社会学修士

教育基礎論

歴史の諸問題Ｂ
東洋大学・井上円了研究
生涯学習概論Ⅰ
生涯学習概論Ⅱ
総合ⅤＢ
伝統文化講座インターンシップ
ボランティア活動
総合ⅢＡ
総合ⅢＢ
総合ⅣＡ
総合ⅣＢ
インド・仏教の美術Ａ
インド・仏教の美術Ｂ
チベット語Ａ
チベット語Ｂ
チベット仏教史
心理学Ａ
6

1・2・3・4後
1・2・3・4前

1・2前

1・2・3・4後
1・2・3・4後
1・2・3・4後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後

1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後

2・3・4前
2・3・4後
2・3・4前

1・2・3・4前・後

東洋大学
教授（平18.4）
国際地域学部

東洋大学
社会学部
教授
（平23.4）
東洋大学
文学部
教授（平16.4）
東洋大学
経営学部
教授
（平25.4）
東洋大学
文学部
教授（平13.4）東洋大学
文学部
教授（平15.4）

東洋大学
文学部
教授
（平19.4）
東洋大学
社会学部
教授
（平25.4）

申請に係
る大学等
の職務に
従事する
週当たり
平均日数

別記様式第３号（その２の１）

教員（文学部第1部 国際文化コミュニケーション学科）
フリガナ

氏名調書 専任等 職位
年齢
番号 区分＜就任（予定）年月＞
66 兼担 教授
67 兼担 教授月額保有 基本給学位等 （千円）

等

当年 間 現 職
配当年次 担単位数 開講数 （就任年
月）

人類学Ａ

1・2・3・4前

2

1

人類学Ｂ

1・2・3・4後

2

1

ヤマモト リョウスケ

博士
（文学）

現代日本文学Ａ
現代日本文学Ｂ

1・2・3・4後

2
2

1
1

法学士

法学Ｂ

1・2・3・4後

2

1

博士
（経済学）

経済学Ａ

1・2・3・4前2

1

1・2・3・4前
総合ⅧＡ
1・2・3・4後
総合ⅧＢ
サンスクリット語ⅡＡ
2・3・4前サンスクリット語ⅡＢ
2・3・4後
1・2・3・4前
地理学Ａ
1・2・3・4後地理学Ｂ
スポーツ健康科学実技ⅠＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅠＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅡＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅡＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅢＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅢＢ 1・2・3・4後
1・2・3・4前
哲学Ａ
1・2・3・4後哲学Ｂ
1・2・3・4前
哲学史Ａ
1・2・3・4後哲学史Ｂ
ロジカルシンキング入門 1・2・3・4前
クリティカルシンキング入門 1・2・3・4後
インド仏教史Ａ
2・3・4前インド仏教史Ｂ
2・3・4後
パーリ語Ａ
2・3・4前
パーリ語Ｂ
2・3・4後
1・2・3・4前
政治学Ａ
1・2・3・4後
政治学Ｂ
1・2・3・4前
生活と物理Ａ
1・2・3・4後生活と物理Ｂ
1・2・3・4前
地球の科学Ａ
1・2・3・4後
地球の科学Ｂ
1・2・3・4前
物理学実験講義Ａ
1・2・3・4後
物理学実験講義Ｂ
自然科学演習Ａ
2・3・4前自然科学演習Ｂ
2・3・4後
1・2・3・4前
生物学Ａ
1・2・3・4後
生物学Ｂ
1・2・3・4前
自然誌Ａ
1・2・3・4後
自然誌Ｂ
1・2・3・4前
生物学実験講義Ａ
1・2・3・4後
生物学実験講義Ｂ
自然科学演習Ａ
2・3・4前自然科学演習Ｂ
2・3・4後

2
2
1
1
2
2
1
1
1
1
1
1
2
2
2
2
2
2
2
2
1
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

山本 亮介
＜平成29年4月＞

ワタナベ ショウゴ

渡辺 章悟＜平成29年4月＞

博士（文学）アラマタ ミヨウ
荒又 美陽＜平成29年4月＞

博士
（社会学）

イチカワ ダイスケ

一川 大輔＜平成29年4月＞

博士
（医科学）

73 兼担 准教授

イナガキ サトシ稲垣 諭＜平成29年4月＞

博士（文学）74 兼担 准教授

イワイ ショウゴ
岩井 昌悟＜平成30年4月＞

博士（文学）75 兼担 准教授

ウエダ トモアキ
上田 知亮＜平成29年4月＞

博士（法学）76 兼担 准教授

オチ ノブアキ越智 信彰＜平成29年4月＞

博士（理学）

77 兼担 准教授

カネコ ユウコ金子 有子＜平成29年4月＞

博士（理学）

72 兼担 准教授

担当授業科目の名称（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

名

博士
（教育学）

ヨシダ ヒデヤス
吉田 秀康＜平成29年9月＞
ワダ ナオヒサ69 兼担 教授和田 尚久
＜平成29年4月＞

71 兼担 准教授

氏

ヤマモト スミコ
山本 須美子＜平成29年4月＞

68 兼担 教授

70 兼担 教授の7

1・2・3・4前

東洋大学
社会学部
教授
（平15.4）
東洋大学
文学部
教授（平24.4）
東洋大学
法務研究科
教授
（平23.4）東洋大学
国際地域学部
教授（平22.4）
東洋大学
文学部
教授（平14.4）
東洋大学
社会学部
准教授
（平28.4）
東洋大学
理工学部
准教授
（平22.4）
東洋大学
文学部
准教授
（平24.4）
東洋大学
文学部
准教授
（平22.4）
東洋大学
法学部
准教授
（平27.4）
東洋大学
経営学部
准教授
（平24.4）

東洋大学
文学部
准教授
（平27.4）

申請に係
る大学等
の職務に
従事する
週当たり
平均日数

別記様式第３号（その２の１）

教員（文学部第1部 国際文化コミュニケーション学科）
フリガナ

氏名調書 専任等 職位
年齢
番号 区分＜就任（予定）年月＞の月額
保有 基本給学位等 （千円）

氏
担当授業科目の名称（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

名等

当年 間 現 職
配当年次 担単位数 開講数 （就任年月）

スポーツ健康科学実技ⅠＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅠＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅡＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅡＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅢＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅢＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学講義ⅡＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学講義ⅡＢ 1・2・3・4後
1・2・3・4前
国際比較論Ａ
1・2・3・4後
国際比較論Ｂ
Oral Communication AA
1前Oral Communication AB
1後Oral Communication BA
1前Oral Communication BB
1後

キャリアデベロップメント論Ａ 1・2・3・4前

1
1
1
1
1
1
2
2
2
2
1
1
1
1
2

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

キャリアデベロップメント論Ｂ 1・2・3・4後

2

1

経済学Ａ
経済学Ｂ

1・2・3・4後

2
2

1
1

歴史の諸問題Ａ

1・2・3・4前

2

1

歴史の諸問題Ｂ

1・2・3・4後

2

1

イギリスの文化と思想Ａ
3・4前
イギリスの文化と思想Ｂ
3・4後
教育基礎論
1前
教育制度論
1後
スポーツ健康科学実技ⅠＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅠＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅡＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅡＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅢＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅢＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学講義ⅡＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学講義ⅡＢ 1・2・3・4後
1・2・3・4前
社会教育計画論Ⅰ
1・2・3・4後
社会教育計画論Ⅱ
1・2・3・4後
国際キャリア概論

2
2
2
2
1
1
1
1
1
1
2
2
2
2
2

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

留学のすすめ1・2・3・4前2

1

カネダ エイコ
金田 英子＜平成29年4月＞

博士（医学）

カベル チャールズ
兼担 准教授 迦部留 チャールズ

PhD. inEast Asian
Languages
andCivilizations（米国）

80 兼担 准教授

コジマ タカコ
小島 貴子＜平成29年4月＞

経営学士

81 兼担 准教授

サイトウ ヒロシ
齊藤 裕志＜平成29年4月＞

修士
（経済学）

82 兼担 准教授

サカグチ マコト
坂口 誠＜平成29年4月＞

文学修士

83 兼担 准教授

サトウ ヤスヒト
佐藤 泰人＜平成31年4月＞

Ph.D(イギリス)

84 兼担 准教授

スダ マサシ
須田 将司＜平成29年4月＞

博士
（教育学）

スナミ シュンスケ

角南 俊介＜平成29年4月＞

博士（学術）

86 兼担 准教授

セキ ナオキ関 直規＜平成29年4月＞

教育学修士

87 兼担 准教授

セキヤマ タカシ
関山 健＜平成29年9月＞（国際協力学）88 兼担 准教授

タキザワ ミホ
滝澤 美帆＜平成29年4月＞

博士
（経済学）

経済学Ａ

1・2・3・4前

2

1

経済学Ｂ

1・2・3・4後

2

1

89 兼担 准教授

タケウチ マサヤ
竹内 理矢＜平成30年4月＞

Ph.D
（米国）

米文学特講ⅡＡ

2・3前

2

1

米文学特講ⅡＢ

2・3後

2

1

78 兼担 准教授

79

85 兼担 准教授

＜平成29年4月＞

博士

8

1・2・3・4前

東洋大学
法学部
准教授
（平21.4）
東洋大学
文学部
准教授
（平17.4）
東洋大学
理工学部
准教授
（平23.4）
東洋大学
経済学部
准教授
（平12.4）
東洋大学
経営学部
准教授
（平24.4）
東洋大学
文学部
准教授
（平19.4）
東洋大学
文学部
准教授
（平24.4）
東洋大学
経済学部
准教授
（平22.4）
東洋大学
文学部
准教授
（平22.4）
東洋大学
国際教育セ
ンター
准教授
（平28.4）
東洋大学
経済学部
准教授
（平20.4）
東洋大学
文学部
准教授
（平24.4）

申請に係
る大学等
の職務に
従事する
週当たり
平均日数

別記様式第３号（その２の１）

教員（文学部第1部 国際文化コミュニケーション学科）
フリガナ

氏名調書 専任等 職位
年齢
番号 区分＜就任（予定）年月＞

90 兼担 准教授

タニガマ ヒロノリ

月額保有 基本給学位等 （千円）

博士

谷釜 尋徳＜平成29年4月＞（体育科学）

ツジウチ ノブヒロ

辻内 宣博＜平成31年4月＞

博士（文学）92 兼担 准教授

ニシムラ コウシ
西村 光史＜平成29年4月＞

博士（理学）

93 兼担 准教授

ニシムラ シノブ
西村 忍＜平成29年4月＞（体育科学）

91 兼担 准教授の博士

氏
担当授業科目の名称

スポーツ健康科学実技ⅠＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅠＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅡＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅡＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅢＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅢＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学講義ⅡＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学講義ⅡＢ 1・2・3・4後
1・2・3・4前
全学総合ⅡＡ
1・2・3・4後
全学総合ⅡＢ
哲学概論A
3前

1
1
1
1
1
1
2
2
2
2
2

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

哲学概論B
3後
1・2・3・4前
エネルギーの科学Ａ
1・2・3・4後エネルギーの科学Ｂ
1・2・3・4前
地球の科学Ａ
1・2・3・4後
地球の科学Ｂ
1・2・3・4前
統計学Ａ
1・2・3・4後
統計学Ｂ
スポーツ健康科学実技ⅠＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅠＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅡＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅡＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅢＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅢＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学演習Ⅰ
世界の文学文化と日本Ⅰ 1・2・3・4前
世界の文学文化と日本Ⅱ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅠＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅠＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅡＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅡＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅢＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅢＢ 1・2・3・4後
1・2・3・4前
基礎会計学
1・2・3・4後
企業会計

2
2
2
2
2
2
2
1
1
1
1
1
1
2
2
2
1
1
1
1
1
1
2
2

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

2

1

1・2・3・4後

2
2

1
1

1・2・3・4前2

1

スポーツ健康科学実技ⅠＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅠＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅡＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅡＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅢＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅢＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学講義Ⅰ

1
1
1
1
1
1
2

1
1
1
1
1
1
1

94 兼担 准教授

ノブオカ アサコ
信岡 朝子＜平成29年4月＞

博士（学術）

95 兼担 准教授

ヒライ ノリマサ
平井 伯昌＜平成29年4月＞（スポーツ科学）

96 兼担 准教授

マシコ アツヒト
増子 敦仁＜平成29年4月＞

修士（商学）

97 兼担 准教授

ミヒラ ツヨシ三平 剛＜平成29年4月＞

MSc.Economics/M
Sc.Politics ofWorld Economy（イギリス）

経済学Ａ

ムラタ ナナコ
98 兼担 准教授 村田 奈々子＜平成29年4月＞

Ph.D
（米国）

歴史の諸問題Ａ
歴史の諸問題Ｂ

モリタ タカヒロ
守田 貴弘＜平成29年4月＞

博士(言語科学)(フランス)

総合ⅦＡ

ヤスノリ ヨシカ
安則 貴香＜平成29年4月＞（体育科学）

99 兼担 准教授

100 兼担 准教授

修士

等

当年 間 現 職
配当年次 担単位数 開講数 （就任年月）

1・2・3・4前・後

修士（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

名

1・2・3・4前

1・2・3・4前

1・2・3・4前・後

9

東洋大学
法学部
准教授
（平23.4）
東洋大学
文学部
准教授
（平27.4）
東洋大学
経済学部
准教授
（平23.4）
東洋大学
経営学部
准教授
（平22.4）
東洋大学
文学部
准教授
（平23.4）
東洋大学
法学部
准教授
（平25.4）
東洋大学
経営学部
准教授
（平16.4）
東洋大学
経済学部
准教授
（平17.4）
東洋大学
文学部
准教授
（平28.4）
東洋大学
経済学部
准教授
（平25.4）
東洋大学
経営学部
准教授
（平24.4）

申請に係
る大学等
の職務に
従事する
週当たり
平均日数

別記様式第３号（その２の１）

教員（文学部第1部 国際文化コミュニケーション学科）
フリガナ

氏名調書 専任等 職位
年齢
番号 区分＜就任（予定）年月＞

101 兼担 准教授

ヨシオカ アツコ
吉岡 敦子＜平成29年9月＞の月額
保有 基本給学位等 （千円）

博士
（教育学）

氏
担当授業科目の名称

イヴァン ボテフ
Ivan Botev＜平成29年4月＞

MA（ブルガリア）
in TESOL

1・2・3・4後児童サービス論
1・2・3・4後図書・図書館史
1・2・3・4前
情報サービス演習Ａ
1・2・3・4後
情報サービス演習Ｂ
1・2・3・4後学習指導と学校図書館
1・2・3・4前
読書と豊かな人間性
学校図書館メディアの構成 1・2・3・4前
1・2・3・4後日本の児童文学
English for Academic
Purposes IA
Listening/Speaking
English for Academic
Purposes IB
Reading/Writing
English for Academic
Purposes IIA
Listening/Speaking
English for Academic
Purposes IIB
Reading/Writing
英語科指導法Ⅰ
3前
英語科指導法Ⅱ
3後
教職実践演習（中・高）4後
企業のしくみ1・2・3・4後
企業家論
1・2・3・4前
総合ⅥＡ
1・2・3・4後
総合ⅥＢ
English for Academic
Purposes IA
Listening/Speaking
English for Academic
Purposes IB
Reading/Writing
English for Academic
Purposes IIA
Listening/Speaking
English for Academic
Purposes IIB
Reading/Writing

2
2
1
1
2
2
2
2
2

1
1
2
2
1
1
1
1
1

1・2・3・4前・後

2

1

1・2・3・4前・後

2

1

2
2
2
2
2
2
2
2
2

1
1
1
1
1
1
1
1
1

1・2・3・4前・後

2

1

1・2・3・4前・後

2

1

1・2・3・4前・後

2

1

1・2・3・4前

2

1

2

1

1・2・3・4前・後

2

1

1・2・3・4前・後

2

1

1・2・3・4前・後

2

1

2
1
1
1
2
2

1
1
1
1
1
1

1・2・3・4前・後

オオタ エツコ大田 悦子＜平成31年4月＞

博士
（教育学）

オオハラ トオル
104 兼担 講師
大原 亨＜平成29年4月＞

修士（商学）

103 兼担 講師

1・2・3・4前・後

1・2・3・4前・後

キア デコウ105 兼担 講師
Kia DeCou＜平成29年4月＞

106 兼担 講師

サカキバラ ケイコ

榊原 圭子
＜平成29年4月＞
サトウ タカシ107 兼担 講師
佐藤 崇＜平成29年9月＞

サマンサ グリーン

108 兼担 講師 Samantha Green＜平成29年4月＞

MA in TESOL
（米国）

博士
(保健学）
修士
（経済学）

MA in TESOL（米国）

社会貢献活動入門

1・2・3・4後
経済学Ｂ
English for Academic
Purposes IA
Listening/Speaking
English for Academic
Purposes IB
Reading/Writing
English for Academic
Purposes IIA
Listening/Speaking
English for Academic
Purposes IIB
Reading/Writing
Pre-Study Abroad College
Study Skills
Pre-Study Abroad Basic
Academic Writing
Pre-Study Abroad
Academic Essay Writing
1・2・3・4前
法学Ａ
1・2・3・4後
法学Ｂ

1・2・3・4前・後

1・2・3・4前・後

1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後109 兼担 講師

シュウ エン
周 圓＜平成29年4月＞

博士
（法学）

10

等

当年 間 現 職
配当年次 担単位数 開講数 （就任年月）

1・2・3・4前・後102 兼担 講師（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

名

東洋大学
文学部
准教授
（平23.4）

東洋大学
国際教育セ
ンター
講師
（平28.4）東洋大学
文学部
講師（平23.4）
東洋大学
経営学部
講師
（平24.4）
東洋大学
国際教育セ
ンター
講師
（平26.4）
東洋大学
社会学部
講師
（平28.4）
東洋大学
経済学部
講師
（平26.4）

東洋大学
国際教育セ
ンター
講師
（平26.4）

東洋大学
法学部
講師
（平27.4）

申請に係
る大学等
の職務に
従事する
週当たり
平均日数

別記様式第３号（その２の１）

教員（文学部第1部 国際文化コミュニケーション学科）
フリガナ

氏名調書 専任等 職位
年齢
番号 区分＜就任（予定）年月＞

110 兼担 講師

ジョエル ロウリエ

Joel Laurier＜平成29年4月＞

タナカ ユウスケ
111 兼担 講師
田中 祐輔＜平成29年4月＞

112 兼担 講師

113 兼担 講師

ハナダ シンゴ
花田 真吾＜平成29年4月＞

ムラタ ユミエ
村田 由美恵＜平成29年4月＞の月額
保有 基本給学位等 （千円）

MA in TESOL（米国）

博士（日本語教育学）

M.A. in
Higher
Education（米国）

修士(イギリス)（応用言語学）氏
担当授業科目の名称
English for Academic
Purposes IA
Listening/Speaking
English for Academic
Purposes IB
Reading/Writing
English for Academic
Purposes IIA
Listening/Speaking
English for Academic
Purposes IIB
Reading/Writing
Integrated Japanese Ⅲ
Integrated Japanese Ⅳ

日本の文化と社会

1・2・3・4前・後

2

1

1・2・3・4前・後

2

1

1・2・3・4前・後

2

1

1・2・3・4後

2
4
4
2
2
1
1
2
2
2
2
1
1
1
1
1
1
1
1
2
2
2
2

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

1・2・3・4前

2

1

4
4
2
2
1
1
2

1
1
1
1
1
1
1

1・2・3・4前・後

2

1

1・2・3・4前・後

2

1

2
2
2
2
2
2
2

1
1
1
1
1
1
1

1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後

1・2・3・4前

1・2・3・4前・後

1・2・3・4前
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後

1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4前

Integrated Japanese Ⅰ
Integrated Japanese Ⅱ
Japanese Culture and1・2・3・4後Society A
Japanese Culture and1・2・3・4前
Society B
Japanese Listening
Comprehension Ⅲ
Japanese Listening
1・2・3・4前
Comprehension Ⅳ
English for Academic
Purposes IA
Listening/Speaking
English for Academic
Purposes IB
Reading/Writing
English for Academic
Purposes IIA
Listening/Speaking
English for Academic
Purposes IIB
Reading/Writing
テクニカルライティング 1・2・3・4前
アカデミックライティング 1・2・3・4後
Business English
Communication
テクニカルライティング 1・2・3・4前
アカデミックライティング 1・2・3・4後
Business English
Communication

1・2・3・4前・後

1・2・3・4前・後

ヤマカワ フミ
114 兼担 講師
山川 史＜平成29年4月＞

博士（日本語教育学）

1・2・3・4前・後

1・2・3・4前・後ロバート モレル
115 兼担 講師 Robert Morel＜平成29年4月＞

MA in TESOL（米国）

1・2・3・4前・後

兼担 助教
116
兼任 講師

イトウ セツコ伊藤 摂子＜平成29年4月＞

修士
（教育学）

イトウ セツコ伊藤 摂子＜平成31年4月＞

修士
（教育学）

1・2・3・4前・後

1・2・3・4前・後

11等

当年 間 現 職
配当年次 担単位数 開講数 （就任年月）

Introduction to Japanology A 1・2・3・4後
Introduction to Japanology B 1・2・3・4前

Japanese Reading andComposition Ⅲ
Japanese Reading andComposition Ⅳ
海外研修Ⅰ
海外研修Ⅱ
海外実習Ⅰ
海外実習Ⅱ
短期海外研修Ⅰ
短期海外研修Ⅱ
短期海外研修Ⅲ
短期海外研修Ⅳ
短期海外実習Ⅰ
短期海外実習Ⅱ
短期海外実習Ⅲ
短期海外実習Ⅳ
全学総合ⅠＡ
全学総合ⅠＢ
全学総合ⅡＡ
全学総合ⅡＢ（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

名

東洋大学
国際教育セ
ンター
講師
（平27.4）

東洋大学
国際教育セ
ンター
講師
（平25.4）東洋大学
講師（平27.4）
国際地域学部

東洋大学
講師（平17.4）
国際地域学部

東洋大学
国際教育セ
ンター
講師
（平27.4）

東洋大学
国際教育セ
ンター
講師
（平27.4）

東洋大学
文学部
助教
（平27.4）

申請に係
る大学等
の職務に
従事する
週当たり
平均日数

別記様式第３号（その２の１）

教員（文学部第1部 国際文化コミュニケーション学科）
フリガナ

氏名調書 専任等 職位
年齢
番号 区分＜就任（予定）年月＞

117

月額
保有 基本給学位等 （千円）

1・2・3・4後

2

2

多文化共生論Ａ

1・2・3・4前2

2

2・3・4前
2・3・4後
2・3・4前
2・3・4後

2
2
2
2
2

2
1
1
1
1

公務員論

1・2・3・4前

2

1

修士
（文学）

日本語概説

1・2・3・4前

2

1

修士
（文学）

中国語ⅠＡＡ
中国語ⅠＡＢ

1前
1後

1
1

2
2

経営学修士

情報倫理

1・2・3・4前・後

2

1

修士
（教育学）

心理学Ｂ

1・2・3・4前・後

2

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

サカモト クニノブ

坂本 邦暢＜平成29年4月＞

博士（学術）サカモト クニノブ

坂本 邦暢＜平成32年4月＞

博士（学術）

バイラ プラサド ビ
レンドラ

修士
（英語コ
ミュニケー
ション）
修士
（英語コ
ミュニケー
ション）
博士
（文学）

兼任 講師
兼担 助教
119

Bhaila Prasad
Birendra＜平成29年4月＞

バイラ プラサド ビ
レンドラ

Bhaila Prasad
Birendra＜平成31年4月＞
ミズタニ カナ
兼担 助教
水谷 香奈＜平成30年4月＞
120
ミズタニ カナ
兼任 講師
水谷 香奈＜平成31年4月＞
兼任 講師

ナカムラ ケンイチ
中村 賢一
121 兼任 客員
教授 ＜平成29年4月＞

アクツ サトル
阿久津 智＜平成29年4月＞
アベ ジュンコ
123 兼任 講師
阿部 順子＜平成29年4月＞
122 兼任 講師

アメミヤ カンジ
雨宮 寛二＜平成29年4月＞
アメミヤ ユリ
125 兼任 講師
雨宮 有里＜平成29年4月＞
124 兼任 講師

博士
（文学）
修士
（経済学）
修士
（国際観光学）

多文化共生論Ｂ
日本仏教史Ａ
日本仏教史Ｂ
日本仏教史Ａ
日本仏教史Ｂ

1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後

1・2・3・4後修士（文学）

英語科教育論Ⅰ
英語科教育論Ⅱ
生涯学習概論Ⅰ
家庭教育論

1・2・3・4後修士（文学）

韓国の文化と社会

1・2・3・4前

2（地域研究）

アライ キワ127 兼任 講師
荒井 貴和＜平成30年4月＞

修士（文学）

128 兼任 講師

アライ ヒロコ
新井 浩子＜平成29年4月＞

129 兼任 講師

イ ヨング
李 勇九
＜平成29年4月＞

修士

中国語ⅠＡＡ
中国語ⅠＡＢ中国語ⅡＡＡ
中国語ⅡＡＢ

1・2後
2・3・4前2後
4前
1・2後
2・3・4前
2後
4前

1
1
1
1
2
2
2
2
2
2

アヤベ タケヒコ
綾部 武彦＜平成29年4月＞

126 兼任 講師

当年 間 現 職
配当年次 担単位数 開講数 （就任年月）

多文化共生論Ｂ

博士
（文学）

博物館概論
博物館資料論博物館展示論博物館実習Ⅱ
博物館概論
博物館資料論博物館展示論博物館実習Ⅱ
哲学Ａ
哲学Ｂ
哲学史Ａ
哲学史Ｂ
哲学Ａ
哲学Ｂ
哲学史Ａ
哲学史Ｂ
多文化共生論Ａ

等

1・2・3・4前

ウエノ マスミ植野 真澄＜平成30年4月＞

118

担当授業科目の名称（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

名

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
2

博士
（文学）

兼担 助教

氏

2
2
2
1
2
2
2
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2

ウエノ マスミ兼担 助教
植野 真澄＜平成29年9月＞
兼任 講師の英語リスニングとスピーキングⅡＡ
英語リスニングとスピーキングⅡＢ

12

1前
1後
2前
2後
2前
2後
2前
2後
1・2前

東洋大学
文学部
助教
（平26.4）

東洋大学
文学部
助教
（平28.4）

東洋大学
文学部
助教
（平27.4）
東洋大学
文学部
助教（平27.4）
東洋大学
大学院経済
学研究科
客員教授
（平23.10）
拓殖大学
外国語学部
准教授
（平8.4）
東洋大学
文学部
講師（平27.4）
東洋大学
経済学部
講師
（平21.4）
東洋大学
社会学部
講師
（平28.4）
東洋大学
文学部
講師（平7.4）
東洋大学
文学部
講師（平20.4）東洋大学
文学部
講師（平28.4）東洋大学
文学部
講師（平25.4）

申請に係
る大学等
の職務に
従事する
週当たり
平均日数

別記様式第３号（その２の１）

教員（文学部第1部 国際文化コミュニケーション学科）
フリガナ

の

氏名
調書 専任等 職位
年齢
番号 区分＜就任（予定）年月＞

月額
保有 基本給学位等 （千円）

イシ ラム
130 兼任 講師
益西 拉姆＜平成29年4月＞

修士（文学）131 兼任 講師

イシイ トシコ
石井 寿子＜平成29年4月＞

修士（文学）132 兼任 講師

イシカワ シゲオ
石川 重雄＜平成29年4月＞

修士（文学）133 兼任 講師

イシヤマ コウイチ

石山 晃一＜平成29年4月＞
イナイ タツヤ134 兼任 講師
稲井 達也＜平成29年9月＞

学校経営と学校図書館

1・2・3・4後

2

1

地域文化研究ⅡＡ

1・2・3・4前

2

1

2
2
2
2
2
1
1
1
1

1
1
1
1
1
2
2
1
1

工学博士

コンピュータ・リテラシィ 1・2・3・4後 2

1

理学博士

天文学Ａ
天文学Ｂ

1・2・3・4後

22

1
1

社会人基礎力入門講義

1・2・3・4前2

1

社会人基礎力実践講義

1・2・3・4後

イギリス文化・文学研究Ａ 1・2・3・4前
イギリス文化・文学研究Ｂ 1・2・3・4後
英文学特講ⅡＡ
2・3前
英文学特講ⅡＢ
2・3後
1・2・3・4前
宗教学ⅡＡ
1・2・3・4後
宗教学ⅡＢ
1・2・3・4前
哲学Ａ
1・2・3・4後哲学Ｂ
1・2・3・4前
情報資源組織演習Ａ
1・2・3・4後
情報資源組織演習Ｂ
1・2・3・4前
図書館情報技術論
1・2・3・4前
図書館情報資源特論

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
1
1
2
2

1
2
2
1
1
1
1
1
1
1
1
2
2
1
1

情報サービス論

2

1

博士
（学術）
文学修士

136 兼任 講師

イワサキ ダイ
岩崎 大＜平成29年4月＞

博士（文学）

ウダガワ カズオ
137 兼任 講師 宇田川 和夫＜平成29年4月＞

文学修士

140 兼任 講師

オオウチ ミズエ
大内 瑞恵＜平成29年4月＞

修士
（文学）※

141 兼任 講師

オオキ ユミ大木 ゆみ＜平成29年4月＞

博士（文学）142 兼任 講師

オオグリ ナツコ
大栗 奈津子＜平成30年4月＞

修士（文学）

143 兼任 講師

オオサワ コウジ
大澤 広嗣＜平成29年4月＞

博士（文学）144 兼任 講師

オオシカ カツユキ

当年 間 現 職
配当年次 担単位数 開講数 （就任年
月）

1前
1後

文学修士※

大鹿 勝之
＜平成29年4月＞

文学修士

145 兼任 講師

オオツカ トシオ
大塚 敏夫＜平成29年4月＞

工学修士

146 兼任 講師

オオツカ ナナエ
大塚 奈奈絵＜平成29年9月＞

学士（文学）

中国語ⅠＢＡ
中国語ⅠＢＢ中国語ⅡＡＡ
中国語ⅡＡＢ
ドイツ語ⅠＡＡ
ドイツ語ⅠＡＢ
ドイツ語ⅠＢＡ
ドイツ語ⅠＢＢ
地域史（東洋）Ａ
地域史（東洋）Ｂ
ドイツ語ⅠＢＡ
ドイツ語ⅠＢＢ

等

1
1
1
1
2
2
1
1
1
1
2
2

イマムラ ツトム今村 労＜平成29年4月＞

ウチキ テツヤ内木 哲也＜平成29年9月＞
ウチダ トシオ
139 兼任 講師
内田 俊郎＜平成29年4月＞

担当授業科目の名称（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

名

1
1
1
1
1
1
1
1
2
2
1
1

135 兼任 講師

138 兼任 講師

氏

地域文化研究ⅡＢ
哲学Ａ
哲学Ｂ
全学総合ⅠＡ
全学総合ⅠＢ
フランス語ⅠＢＡ
フランス語ⅠＢＢ
フランス語ⅡＢＡ
フランス語ⅡＢＢ

英語リスニングとスピーキングⅠＡ
英語リスニングとスピーキングⅠＢ

13

1前
1後
2前
2後
1前
1後
1前
1後
1・2・3・4前
1・2・3・4後

1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後

1前
1後
2前
2後

1・2・3・4前

1前
1後

1・2・3・4後

東洋大学
文学部
講師
（平27.4）
東洋大学
文学部
講師（平2.4）
東洋大学
文学部
講師（平14.4）
東洋大学
文学部
講師（平6.4）
東洋大学
文学部
講師（平19.4）東洋大学
文学部
講師（平5.4）
東洋大学
文学部
講師（平25.4）東洋大学
文学部
講師（平13.4）
東洋大学
経済学部
講師
（平12.4）東洋大学
文学部
講師（平13.4）東洋大学
文学部
講師（平20.4）
東洋大学
文学部
講師（平26.4）東洋大学
文学部
講師（平25.4）東洋大学
文学部
講師（平27.4）
東洋大学
文学部
講師（平26.4）東洋大学
文学部
講師（平24.4）東洋大学
文学部
講師（平24.4）

申請に係
る大学等
の職務に
従事する
週当たり
平均日数

別記様式第３号（その２の１）

教員（文学部第1部 国際文化コミュニケーション学科）
フリガナ

氏名調書 専任等 職位
年齢
番号 区分＜就任（予定）年月＞

月額
保有 基本給学位等 （千円）

オオノ ナオミ
大野 直美＜平成30年4月＞

文学修士

オオムラ アズサ
大村 梓＜平成29年4月＞

博士（学術）

オオムラ コウタ149 兼任 講師
大村 幸太＜平成30年4月＞

修士（文学）

150 兼任 講師

オオヤマ ナオキ
大山 直樹＜平成29年4月＞

修士（法学）

151 兼任 講師

オカダ ミチノリ
岡田 道程＜平成29年4月＞

教養学士※

152 兼任 講師

オセキ カズヤ
小関 一也＜平成29年4月＞

文学修士※

153 兼任 講師

オノ ジュンイチ
小野 純一＜平成29年4月＞

修士
（東洋学）
（ドイツ）

147 兼任 講師
148 兼任 講師

カギヤ ユウスケ
154 兼任 講師
鍵谷 優介＜平成29年4月＞

文学修士

155 兼任 講師

カサイ マサノブ
笠井 正信＜平成29年4月＞

修士
（教育学）

156 兼任 講師

カヤマ サトル萱間 暁＜平成29年4月＞

文学修士※

157 兼任 講師

クシタ ジュンイチ

串田 純一＜平成29年4月＞

学術修士

クスノキ ヒデキ
楠 秀樹＜平成29年4月＞

博士
（社会学）

クノ マサシ
久野 雅司
159 兼任 講師＜平成29年4月＞

修士（文学）

クマノ テッペイ
熊野 鉄兵＜平成29年4月＞

修士
（文学）※

クリヤマ ヤスユキ

修士（文学）

158 兼任 講師

160 兼任 講師
161 兼任 講師
162 兼任 講師

栗山 保之＜平成29年4月＞

コイケ ヤスシ小池 康＜平成29年4月＞

の

博士
（言語学）

氏
担当授業科目の名称
英文学特講ⅠＡ
英文学特講ⅠＢ
キャリア支援Ⅱ（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

名等

当年 間 現 職
配当年次 担単位数 開講数 （就任年
月）
2・3前
2・3後

1・2・3・4前

2
2
2
2
2
1
1
1
1
2
2
1
1
2

1
1
1
1
1
2
2
2
2
1
1
2
2
1

1・2・3・4後

2

1

1前
1後
2前
2後

2
2
1
1
1
1

1
1
2
2
1
1

キャリア支援Ⅰ

1・2・3・4前

2

1

論理学Ａ

1・2・3・4前

2

1

論理学Ｂ

1・2・3・4後

2

1

1・2・3・4後

2
2

1
1

1・2・3・4前

2

1

2
2
2
1
1
1
1
1
1
1
1
2
2
1
1
1
1

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

1・2・3・4後ジャパニーズ・リテラチャーＡ 1・2・3・4前
ジャパニーズ・リテラチャーＢ 1・2・3・4後

ドイツ語ⅠＡＡ
ドイツ語ⅠＡＢ
ドイツ語ⅡＡＡ
ドイツ語ⅡＡＢ
法学Ａ
法学Ｂ
ドイツ語ⅠＡＡ
ドイツ語ⅠＡＢ
国際教育論Ａ
国際教育論Ｂ

地域文化研究ⅠＡ
地域文化研究ⅠＢ
ドイツ語ⅠＢＡ
ドイツ語ⅠＢＢ
ドイツ語ⅡＢＡ
ドイツ語ⅡＢＢ

地球倫理Ａ
地球倫理Ｂ
社会学Ａ
社会学Ｂ
地域史（日本）Ａ
地域史（日本）Ｂ
博物館実習ⅠＡ
博物館実習ⅠＢ
フランス語ⅠＡＡ
フランス語ⅠＡＢ
フランス語ⅠＢＡ
フランス語ⅠＢＢ
フランス語ⅡＢＡ
フランス語ⅡＢＢ
歴史の諸問題Ａ
歴史の諸問題Ｂ
Kanji Literacy Ⅲ
Kanji Literacy Ⅳ
Project Work Ⅲ
Project Work Ⅳ
14

2前
2後
1前
1後

1・2・3・4前
1・2・3・4後

1前
1後

1・2・3・4前
1・2・3・4後

1・2・3・4前

1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後

3前
3後
1前
1後
1前
1後
2前
2後

1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4前・後

1・2・3・4前
1・2・3・4前・後

1・2・3・4前

東洋大学
文学部
講師
（平11.4）山梨県立大学
国際政策学部

講師（平27.4）東洋大学
文学部
講師（平25.4）東洋大学
法学部
講師（平27.4）東洋大学
文学部
講師（平16.4）
東洋大学
文学部
講師（平21.4）東洋大学
文学部
講師（平27.4）東洋大学
文学部
講師（平16.4）東洋大学
文学部
講師（平25.4）
東洋大学
文学部
講師（平10.4）
東洋大学
文学部
講師（平21.4）
東洋大学
社会学部
講師
（平16.4）東洋大学
文学部
講師（平15.4）東洋大学
文学部
講師（平25.4）東洋大学
文学部
講師（平16.4）
東洋大学
国際教育セ
ンター
講師
（平28.4）

申請に係
る大学等
の職務に
従事する
週当たり
平均日数

別記様式第３号（その２の１）

教員（文学部第1部 国際文化コミュニケーション学科）
フリガナ

氏名調書 専任等 職位
年齢
番号 区分＜就任（予定）年月＞

月額
保有 基本給学位等 （千円）

2

1

教育学修士

視聴覚教育(視聴覚メディア 1・2・3・4後 2
論を含む)

1

コマミ カズオ
駒見 和夫＜平成30年9月＞

修士（文学）

博物館経営論博物館教育論2後
2・3・4前2
2

1
1

コレサワ ヒロアキ

児童文化研究1・2・3・4前

2

1

近藤 和貴
＜平成29年4月＞

博士（学術）
Ph.D(Politi
cal
Science)（米国）

コンノ リョウ
今野 亮＜平成29年4月＞

修士
（スポーツ
健康科学）

1・2・3・4前
政治学Ａ
1・2・3・4後政治学Ｂ
スポーツ健康科学実技ⅠＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅠＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅡＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅡＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅢＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅢＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学講義Ⅰ
1・2・3・4前
地域文化研究ⅠＡ
1・2・3・4後
地域文化研究ⅠＢ

2
2
1
1
1
1
1
1
2
2
2

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

日本国憲法

1・2・3・4前・後

2

1

フランス語ⅠＡＡ
フランス語ⅠＡＢ
フランス語ⅠＢＡ
フランス語ⅠＢＢ
日本漢学Ａ

1前
1後
1前
1後
3・4前

1
1
1
1
2

1
1
1
1
1

日本漢学Ｂ
ドイツ語ⅠＡＡ
ドイツ語ⅠＡＢ
ドイツ語ⅠＢＡ
ドイツ語ⅠＢＢ
歴史の諸問題Ａ

3・4後
1前
1後
1前
1後
1・2・3・4前

2
1
1
1
1
2

1
2
2
1
1
1

歴史の諸問題Ｂ

1・2・3・4後

2前
2後
2前
2後

2
2
2
2
2

1
1
1
1
1

165 兼任 講師

コジマ トシミツ
小島 敏光＜平成29年9月＞

166 兼任 講師

169 兼任 講師

是澤 博昭＜平成29年4月＞

コンドウ カズタカ

修士

西欧文学Ｂ

当年 間 現 職
配当年次 担単位数 開講数 （就任年月）

1・2・3・4後（比較文学）

中国語ⅠＢＡ
中国語ⅠＢＢ
中国語ⅡＢＡ
中国語ⅡＢＢ
西欧文学Ａ

1前
1後
2前
2後

1・2・3・4前・後170 兼任 講師

サイトウ クミコ
齋藤 久美子＜平成29年4月＞

博士（文学）171 兼任 講師

サイトウ コウキ
齋藤 康輝＜平成29年4月＞

政治学修士

172 兼任 講師
173 兼任 講師

サカグチ ノリアキ

坂口 哲啓＜平成29年4月＞

サカモト ヨリユキ

文学修士※

坂本 頼之
＜平成31年4月＞

文学修士

174 兼任 講師

シノハラ タカシ
篠原 隆＜平成29年4月＞

文学修士※

175 兼任 講師

シバ ヒロユキ
柴 裕之＜平成29年4月＞

修士（文学）

176 兼任 講師
177 兼任 講師
178 兼任 講師

等

1・2・3・4前

コサカ エリコ
小坂 恵理子＜平成29年4月＞

168 兼任 講師

担当授業科目の名称（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

名

3
3
1
1
1

文学修士

167 兼任 講師

氏

1
1
1
1
2

コウ レイケイ
163 兼任 講師
孔 令敬＜平成29年4月＞
164 兼任 講師のシブサワ ユウスケ

渋沢 優介＜平成30年4月＞

シマダ シゲキ
島田 茂樹＜平成29年4月＞
シモダ シュンスケ

下田 俊介＜平成29年4月＞

修士
（英語コ
ミュニケー
ション）

英語リスニングとスピーキングⅡＡ
英語リスニングとスピーキングⅡＢ
英語リーディングとライティングⅡＡ
英語リーディングとライティングⅡＢ

文学修士※

東洋思想

1・2・3・4前

2

1

博士

心理学Ｂ

1・2・3・4前・後

2

1（社会心理学）

15

東洋大学
文学部
講師
（平11.4）東洋大学
文学部
講師（平28.4）東洋大学
文学部
講師（平24.4）
和洋女子大学人文学群
教授（平17.4）
大妻女子大学

家政学部
准教授（平20.4）東洋大学
法学部
講師（平26.4）東洋大学
法学部
講師（平23.4）東洋大学
文学部
講師（平25.4）東洋大学
法学部
講師（平24.4）東洋大学
文学部
講師（平24.4）東洋大学
文学部
講師（平17.4）東洋大学
文学部
講師（平13.4）
東洋大学
文学部
講師（平19.4）東洋大学
文学部
講師（平24.4）東洋大学
文学部
講師（平17.4）
東洋大学
社会学部
講師
（平22.4）

申請に係
る大学等
の職務に
従事する
週当たり
平均日数

別記様式第３号（その２の１）

教員（文学部第1部 国際文化コミュニケーション学科）
フリガナ

氏名調書 専任等 職位
年齢
番号 区分＜就任（予定）年月＞
179 兼任 講師

ジュフク タカト
壽福 隆人＜平成29年4月＞

180 兼任 講師

ジョ ヨウ
徐 揚
＜平成29年4月＞

181 兼任 講師
182 兼任 講師

ジョウ リョウイチ

城 涼一＜平成29年4月＞

シライシ ヨシハルの月額
保有 基本給学位等 （千円）
文学修士

法学修士

氏
担当授業科目の名称
教育基礎論
教育制度論
中国語ⅠＢＡ
中国語ⅠＢＢ
中国語ⅡＢＡ
中国語ⅡＢＢ
日本国憲法
フランス語ⅠＢＡ
フランス語ⅠＢＢ
フランス語ⅡＡＡ
フランス語ⅡＡＢ
図書館概論
図書館サービス概論
情報メディアの活用（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

名等

当年 間 現 職
配当年次 担単位数 開講数 （就任年
月）
1前
1後
1前
1後
2前
2後

2
2
1
1
1
1

1
1
2
2
1
1

1・2・3・4前・後

2

1

1・2・3・4後

1
1
1
1
2
2
2

1
1
1
1
1
1
1

1前
1後
2前
2後

白石 嘉治
＜平成29年4月＞

修士文学

シライワ カズヒコ

白岩 一彦＜平成29年4月＞

修士（文学）

ジンチョウ ノブユキ

神長 伸幸
＜平成29年4月＞
スギエ ヨシコ
185 兼任 講師
杉江 叔子＜平成29年4月＞

博士
（教育学）

認知と言語

1・2・3・4前

2

1

博士
（文学）

186 兼任 講師

スギモト ケイコ
杉本 圭子＜平成30年4月＞

D.E.A
（スイス）

中国語ⅠＡＡ
中国語ⅠＡＢ
翻訳練習Ａ
翻訳練習Ｂ

1前
1後
2・3・4前
2・3・4後

1
1
2
2

2
2
1
1

187 兼任 講師

スズキ ナオミ
鈴木 直美＜平成29年4月＞

博士（史学）

地域史（東洋）Ａ

1・2・3・4前2

1

地域史（東洋）Ｂ

1・2・3・4後

2

1

1・2・3・4後

2
2
2
2

1
1
1
1

1・2・3・4後

2

1
1
1
1
1
1

183 兼任 講師
184 兼任 講師

188 兼任 講師
189 兼任 講師

セキグチ ミツハル

関口 光春＜平成29年4月＞

セキモト ケイイチ

文学修士※

倫理学基礎論Ａ
倫理学基礎論Ｂ
教員養成講座Ⅰ
教員養成講座Ⅱ

1・2・3・4前
1・2・3・4後

1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4前

関本 惠一＜平成29年4月＞

文学士

190 兼任 講師

タカギ ヒロアキ
高木 宏明＜平成29年9月＞

工学士

地球環境論

191 兼任 講師

タカダ シホ高田 志保＜平成29年4月＞

Master（Litté
rature etlangue）

192 兼任 講師

タカハシ ケイコ
高橋 圭子＜平成29年4月＞

修士（学術）

フランス語ⅠＡＡ
フランス語ⅠＡＢ
フランス語ⅠＢＡ
フランス語ⅠＢＢ
日本事情ⅢＡ

1・2・3・4前

1
1
1
1
2

日本事情ⅢＢ

1・2・3・4後

2

1

193 兼任 講師

タキ ケイコ
瀧 景子＜平成29年4月＞

博士（理学）

1・2・3・4後2
2

1
1

キャリア形成デザインⅠ

2前

2

1

キャリア形成デザインⅡ

3前

2

1

194 兼任 講師

タキザワ カツノリ

滝沢 勝則＜平成30年4月＞（フランス）

修士（国際経営学）

自然誌Ａ
自然誌Ｂ

16

1前
1後
1前
1後

1・2・3・4前

東洋大学
文学部
講師
（平23.4）
東洋大学
文学部
講師（平14.4）東洋大学
法学部
講師（平26.4）東洋大学
文学部
講師（平25.4）
東洋大学
文学部講師（平24.4）
東京学芸大学

教育学部
講師（平26.4）
東洋大学
文学部
講師（平26.4）明治学院大学

文学部
准教授（平19.4）東洋大学
文学部
講師（平27.4）
東洋大学
文学部
講師（平3.4）
東洋大学
文学部
講師（平21.4）東洋大学
国際地域学部
講師（平23.4）東洋大学
文学部
講師（平28.4）
東洋大学
文学部
講師（平19.4）
東洋大学
経営学部
講師
（平25.4）
株式会社三越伊勢丹ホールディングス
営業本部店舗運営担当部長（平21.4）

申請に係
る大学等
の職務に
従事する
週当たり
平均日数

別記様式第３号（その２の１）

教員（文学部第1部 国際文化コミュニケーション学科）
フリガナ

氏名調書 専任等 職位
年齢
番号 区分＜就任（予定）年月＞

月額
保有 基本給学位等 （千円）

1後

1

2

文学士

中国現代文学史Ｂ

3・4後

2

1

修士
（文学）

百人一首の文化史Ａ
百人一首の文化史Ｂ
情報処理演習Ａ
情報処理演習Ｂ
ドイツ語ⅠＢＡ
ドイツ語ⅠＢＢ
ドイツ語講読と文化Ａ
ドイツ語講読と文化Ｂ

2
2
1
1
1
1
1
1
1
1
2
2
1
1
1
1
1
1
1
1
2

1
1
2
2
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
2
2
2
2
1

2
1
1
1
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2

1
2
2
1
1
1
1
1
1
2
2
1
1
1
1

タケウチ ダイ
武内 大＜平成29年4月＞

修士（文学）

197 兼任 講師

タシロ コウジ
田代 浩二＜平成29年4月＞

教育学修士

198 兼任 講師

タチカワ カズミ
立川 和美＜平成29年4月＞

博士
（学術）

谷本 玲大
＜平成29年4月＞

修士
（文学）※

202 兼任 講師

タノ タケオ
田野 武夫＜平成29年4月＞

博士（文学）203 兼任 講師

チョウ ケイヒン
張 継濱＜平成29年4月＞

教育修士（M.E.）（米国）

204 兼任 講師

チン タツメイ陳 達明＜平成29年4月＞

修士
（文学）※

205 兼任 講師

ツツミ トモコ
堤 委子＜平成29年4月＞

修士
（文学）※

206 兼任 講師

207 兼任 講師

トービン マイケルアンソニー

Tobin Michael
Anthony＜平成30年4月＞

トキタ トモコ
時田 朋子＜平成30年4月＞

当年 間 現 職
配当年次 担単位数 開講数 （就任年
月）

日本語ⅠＡＢ

196 兼任 講師

タニモト サチヒロ

等

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
2

修士
（文学）

201 兼任 講師

担当授業科目の名称（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

名

2
2
2
2
1
1
1
1
1
1
1

タケウチ シロウ
竹内 史郎＜平成29年4月＞

タナカ ミチコ
田中 路子＜平成31年9月＞
タニカワ ユキ
200 兼任 講師
谷川 ゆき＜平成29年4月＞

氏

1・2・3・4前
現代日本語文法
1・2・3・4後
日本語史
1・2・3・4前
哲学Ａ
1・2・3・4後哲学Ｂ
1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅠＡ
スポーツ健康科学実技ⅠＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅡＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅡＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅢＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅢＢ 1・2・3・4後
日本語ⅠＡＡ
1前

195 兼任 講師

199 兼任 講師のMA inTranslation
studies（アイルランド）

博士（学術）

1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後

1前
1後
3・4前
3・4後
ドイツ語コミュニケーションと文化Ａ 3・4前
ドイツ語コミュニケーションと文化Ｂ 3・4後
翻訳練習Ａ
2・3・4前
翻訳練習Ｂ
2・3・4後中国語ⅠＢＡ
1前
中国語ⅠＢＢ
1後
中国語ⅡＢＡ
2前
中国語ⅡＢＢ
2後
中国語ⅠＢＡ
1前
中国語ⅠＢＢ
1後
中国語ⅡＢＡ
2前
中国語ⅡＢＢ
2後
1・2・3・4前
美術史Ａ
美術史Ｂ
Global Communication AA
Global Communication AB
Global Communication BA
Global Communication BB

英語リスニングとスピーキングⅠＡ
英語リスニングとスピーキングⅠＢ
英語リスニングとスピーキングⅢＡ
英語リスニングとスピーキングⅢＢ
英語リスニングとスピーキングⅡＡ
英語リスニングとスピーキングⅡＢ

翻訳練習Ａ
翻訳練習Ｂ
英語で学ぶ異文化交流Ⅰ
英語で学ぶ異文化交流Ⅱ
17

1・2・3・4後

2前
2後
2前
2後
1前
1後
3前
3後
2前
2後
2・3・4前
2・3・4後
2・3・4前
2・3・4後

成城大学
文芸学部
准教授
（平22.4）
東洋大学
文学部
講師（平14.4）東洋大学
法学部
講師（平9.4）
東洋大学
国際教育セ
ンター
講師
（平15.4）東洋大学
文学部
講師（平22.4）東洋大学
文学部
講師（平28.4）東洋大学
文学部
講師（平17.4）東洋大学
文学部
講師（平24.4）東洋大学
文学部
講師（平24.4）
東洋大学
文学部
講師（平21.4）東洋大学
文学部
講師（平23.4）東洋大学
文学部
講師（平24.4）
東洋大学
文学部
講師（平26.4）

申請に係
る大学等
の職務に
従事する
週当たり
平均日数

別記様式第３号（その２の１）

教員（文学部第1部 国際文化コミュニケーション学科）
フリガナ

氏名調書 専任等 職位
年齢
番号 区分＜就任（予定）年月＞

月額
保有 基本給学位等 （千円）

208 兼任 講師

ナイトウ マナ
内藤 真奈＜平成30年4月＞（仏語仏文学）209 兼任 講師

ナカミチ ナオコ
中道 直子＜平成29年4月＞

博士
（教育学）

210 兼任 講師

ナカムラ シン中村 真＜平成29年4月＞

修士
（心理学）

ナカムラ ヒデトシ

中村 英俊＜平成29年4月＞

修士（文学）

ナカムラ ヒデヨ
中村 英代＜平成29年4月＞（社会科学）

211 兼任 講師
212 兼任 講師
213 兼任 講師
214 兼任 講師
215 兼任 講師
216 兼任 講師

ナカヤマ ジュンイチ

博士

博士

中山 純一
＜平成29年4月＞

修士（文学）

ナギハシ タダヒロ

名木橋 忠大＜平成29年4月＞

博士（文学）

ナリタ ケンタロウ

成田 健太郎＜平成29年4月＞

博士（文学）

ネギシ マサコ
根岸 政子＜平成29年4月＞

文学修士

ハシモト キョウコの氏
担当授業科目の名称（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

名等

当年 間 現 職
配当年次 担単位数 開講数 （就任年
月）
2前
2後

2
2

1
1

心理学概論Ａ

1・2・3・4前2

1

心理学概論Ｂ

1・2・3・4後

2

1

心理学Ａ

1・2・3・4前・後

2

1

1前
1後
2前
2後
1前

1
1
1
1
1
1
2
2
2
2
2
2
2
2
1
1
1
1
1

2
2
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
2

中国語ⅠＡＢ1後1

2

フランス語で学ぶ異文化交流Ⅰ

フランス語講読Ⅰ

フランス語ⅠＢＡ
フランス語ⅠＢＢ
フランス語講読と文化Ａ
フランス語講読と文化Ｂ

フランス語コミュニケーションと文化Ａ
フランス語コミュニケーションと文化Ｂ

社会学Ａ
社会学Ｂ
科学思想史Ａ
科学思想史Ｂ
総合ⅨＡ
総合ⅨＢ
日本の詩歌Ａ
日本の詩歌Ｂ中国語ⅠＡＡ
中国語ⅠＡＢ中国語ⅡＡＡ
中国語ⅡＡＢ中国語ⅠＡＡ

1前
1後
3・4前
3・4後
3・4前
3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後

橋本 恭子＜平成29年4月＞
ババ チヅル
218 兼任 講師
馬場 千鶴＜平成29年4月＞

博士（学術）

アジアの文学1・2・3・4前

2

1

博士
（心理学）

家族心理学

1・2・3・4前

2

1

ハラ レイラ原 怜来＜平成29年4月＞（スポーツ科学）

スポーツ健康科学実技ⅠＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅠＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅡＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅡＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅢＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅢＢ 1・2・3・4後

1
1
1
1
1
1

1
1
1
1
1
1

心理学Ａ

1・2・3・4前・後

2

1

修士
（社会学）

スポーツ健康科学実技ⅠＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅠＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅡＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅡＢ 1・2・3・4後
スポーツ健康科学実技ⅢＡ 1・2・3・4前
スポーツ健康科学実技ⅢＢ 1・2・3・4後

1
1
1
1
1
1

1
1
1
1
1
1

社会学Ａ

1・2・3・4前

2

1

修士
（経営学）

企業のしくみ1・2・3・4前・後

2

1

217 兼任 講師

219 兼任 講師
220 兼任 講師
221 兼任 講師

ハラシマ マサユキ

原島 雅之＜平成29年4月＞

修士（文学）

バンバ ヒロユキ
番場 裕之＜平成29年4月＞

文学修士※

ヒグチ クミコ
樋口 くみ子＜平成29年4月＞
ヒグチ トオル223 兼任 講師
樋口 徹＜平成29年4月＞
222 兼任 講師

博士

18

東京理科大学

理学部
講師（平25.4）東洋大学
文学部
講師（平25.4）
東洋大学
社会学部
講師
（平17.4）
東洋大学
文学部
講師（平26.4）
東洋大学
社会学部
講師
（平23.4）東洋大学
文学部
講師（平22.4）東洋大学
文学部
講師（平28.4）東洋大学
文学部
講師（平28.4）東洋大学
文学部
講師（平13.4）東洋大学
文学部
講師（平28.4）東洋大学
文学部
講師（平25.4）東洋大学
法学部
講師（平27.4）
東洋大学
社会学部
講師
（平24.4）

武蔵野美術大学造形学部
教授（平17.4）東洋大学

国際地域学部
講師（平25.4）
東洋大学
経営学部
講師
（平24.4）

申請に係
る大学等
の職務に
従事する
週当たり
平均日数

別記様式第３号（その２の１）

教員（文学部第1部 国際文化コミュニケーション学科）
フリガナ

氏名調書 専任等 職位
年齢
番号 区分＜就任（予定）年月＞の月額
保有 基本給学位等 （千円）

氏
担当授業科目の名称（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

名等

当年 間 現 職
配当年次 担単位数 開講数 （就任年月）

ヒグラシ ヨウイチ

日暮 陽一＜平成30年4月＞

修士
（文学）※

応用倫理学特論A
応用倫理学特論B

2・3・4前
2・3・4後22

1
1

225 兼任 講師

ヒサノ トシヒコ
久野 俊彦＜平成29年9月＞

修士（文学）

伝統行事を学ぶ1・2・3・4後

2

1

226 兼任 講師

ヒラノ ケイ
平野 恵＜平成29年4月＞

博士（文学）

博物館情報・メディア論

1・2・3・4前

2

1

227 兼任 講師

ヒロナカ ナオミ
弘中 奈緒美＜平成29年4月＞

芸術学修士※

日本の昔話Ａ

1・2・3・4前

2

1

228 兼任 講師

フカミ コウジ
深水 浩司＜平成29年9月＞（文化科学）

フジサワ ムラサキ藤澤 紫＜平成29年9月＞

博士（文学）

フナヤマ クミ
230 兼任 講師
舩山 久美＜平成29年4月＞

修士（日本語教育フランク リースナー

Dipl.Ing
（ドイツ）

2
2
2
2
2
2
2
1
1
1
1
1
1
2
2

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

224 兼任 講師

229 兼任 講師

231 兼任 講師

Frank Riesner＜平成30年4月＞

修士学）

日本の昔話Ｂ
図書館制度・経営論
図書館情報資源概論
情報資源組織論
日本美術の世界
美術表象論Ａ
美術表象論Ｂ
Kanji Literacy Ⅰ
Kanji Literacy Ⅱ
Project Work Ⅰ
Project Work Ⅱ
ドイツ語ⅡＢＡ
ドイツ語ⅡＢＢ
歴史の諸問題Ａ
歴史の諸問題Ｂ

1・2・3・4後
1・2・3・4後
1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後

2・3・4前
2・3・4後

1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後

2前
2後

ホソカワ シゲオ
細川 重男＜平成29年4月＞
ホソダ カズアキ
233 兼任 講師
細田 一秋＜平成29年4月＞
ホリ ケイコ
234 兼任 講師
堀 恵子＜平成30年4月＞

文学修士

心理学Ａ

1・2・3・4前・後

2

1

博士
（文学）

ホリウチ カオリ
堀内 香織＜平成29年4月＞

修士（文学）

日本語と日本文化Ａ
2前
日本語と日本文化Ｂ
2後
アメリカ文化・文学研究Ａ 1・2・3・4前
アメリカ文化・文学研究Ｂ 1・2・3・4後

2
2
2
2

1
1
1
1

マ セキホウ
馬 雪峰＜平成31年4月＞
マエハラ ユミコ
237 兼任 講師 前原 有美子＜平成29年4月＞

修士
（文学）※

中国現代文学史Ａ

2

1

238 兼任 講師

マツウ コウキ
松鵜 功記＜平成29年4月＞

修士（文学）239 兼任 講師

マツオカ ヒロキ
松岡 弘樹＜平成29年4月＞

法学修士※

2
2
1
1
1
1
2
2
2
2
2
2
2
2

1
1
2
2
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

232 兼任 講師

235 兼任 講師
236 兼任 講師

240 兼任 講師

マツクラ ノブユキ

松倉 信幸＜平成29年4月＞

文学修士

文学修士※

文学修士※

哲学Ａ
哲学Ｂ
ドイツ語ⅠＡＡ
ドイツ語ⅠＡＢ
ドイツ語ⅡＢＡ
ドイツ語ⅡＢＢ
法学Ａ
法学Ｂ

英語リスニングとスピーキングⅠＡ
英語リスニングとスピーキングⅠＢ

英語文体論Ａ
英語文体論Ｂ
放送英語Ａ
放送英語Ｂ
19

1・2・3・4前
1・2・3・4後

3・4前
1・2・3・4前
1・2・3・4後

1前
1後
2前
2後
1・2・3・4前
1・2・3・4後

1前
1後

1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後

東洋大学
文学部
講師
（平18.4）
栃木県立栃
木翔南高等
学校
教諭
（平12.4）東洋大学
文学部
講師（平24.4）
東洋大学
文学部
講師（平9.4）
東洋大学
文学部
講師（平17.4）東洋大学
文学部
講師（平11.4）
東洋大学
国際教育セ
ンター
講師
（平28.4）東洋大学
国際地域学部
講師（平23.4）
東京大学
資料編纂所
事務補佐員
（平4.4）
東洋大学社会学部
講師（平5.4）
東洋大学
国際教育セ
ンター
講師
（平22.4）
東洋大学
国際地域学
部
講師
（平20.4）東洋大学
文学部
講師（平22.4）東洋大学
文学部
講師（平20.4）東洋大学
文学部
講師（平25.4）東洋大学
法学部
講師（平2.4）
東洋大学
文学部
講師（平13.4）

申請に係
る大学等
の職務に
従事する
週当たり
平均日数

別記様式第３号（その２の１）

教員（文学部第1部 国際文化コミュニケーション学科）
フリガナ

氏名調書 専任等 職位
年齢
番号 区分＜就任（予定）年月＞の月額
保有 基本給学位等 （千円）

氏
担当授業科目の名称（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

名等

当年 間 現 職
配当年次 担単位数 開講数 （就任年
月）

Mustatea
Alexandra＜平成29年4月＞

博士（人文学）（ルーマニア）ムラマツ シンヂ
村松 伸治＜平成29年4月＞

修士
（法学）※

Oral Communication AA
Oral Communication AB
Oral Communication BA
Oral Communication BB
Global Communication BA
Global Communication BB
ドイツ語ⅠＢＡ
ドイツ語ⅠＢＢ
ドイツ語ⅡＢＡ
ドイツ語ⅡＢＢ
政治学Ａ
政治学Ｂ
アジアの古典
インド文化概論Ｂ
天文学Ａ
天文学Ｂ
Japanese Reading andComposition Ⅰ
Japanese Reading andComposition Ⅱ
Japanese Listening
Comprehension Ⅰ
Japanese Listening
Comprehension Ⅱ
日本国憲法

村山 和之
＜平成29年4月＞

文学士

インド文化概論Ａ

モリ コウセイ249 兼任 講師
森 公成＜平成29年4月＞

文学修士※

250 兼任 講師

モリ ジュンコ
森 淳子＜平成29年4月＞（環境科学）

251 兼任 講師

モリジリ リエ
森尻 理恵＜平成29年4月＞

博士（理学）

ドイツ語ⅠＡＡ
ドイツ語ⅠＡＢ
ドイツ語ⅡＢＡ
ドイツ語ⅡＢＢ
環境の科学Ａ
環境の科学Ｂ
日本事情ⅠＡ
日本事情ⅠＢ

モリタ ミツオ
森田 満夫＜平成29年4月＞
モリモト タスク253 兼任 講師
森本 扶＜平成29年4月＞

博士
（学術）

教育基礎論

1前

2

1

修士
（教育学）

生涯学習概論Ⅰ

1・2前

2

1

文学修士

フランス語ⅠＡＡ
フランス語ⅠＡＢ
フランス語ⅠＢＡ
フランス語ⅠＢＢ
フランス語ⅡＢＡ
フランス語ⅡＢＢ

1前
1後
1前
1後
2前
2後

1
1
1
1
1
1

1
1
1
1
1
1

文学修士※

心理学Ｂ

1・2・3・4前・後

2

1

博士
（工学）

情報化社会と人間

1・2・3・4前・後

2

1

241 兼任 講師 Mateer Michael＜平成29年4月＞

マティーア マイケル

文学博士
（米国）

242 兼任 講師

ミサワ マコト
三澤 真＜平成29年4月＞

修士
（人文学）
※

243 兼任 講師

ミト カツノリ
水戸 克典＜平成29年4月＞

修士
（法学）※

244 兼任 講師

ミヤモト ジョウ
宮本 城＜平成29年9月＞

修士
（文学）※

245 兼任 講師

ミヨシ マコト
三好 真＜平成29年4月＞

博士（理学）246 兼任 講師
247 兼任 講師
248 兼任 講師

ムスタツェア アレク
サンドラ

ムラヤマ カズユキ

252 兼任 講師

254 兼任 講師

ヤスカワ タカシ
安川 孝＜平成29年4月＞

ヤストミ ユミコ
安富 由美子＜平成29年4月＞
ヤマギワ モトイ
256 兼任 講師
山際 基＜平成29年4月＞

255 兼任 講師

博士

20

1前
1後
1前
1後
2前
2後
1前
1後
2前
2後

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
2
2
2
2
2
2
1
1
1
1

1
1
1
1
1
1
1
1
2
2
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

1・2・3・4前・後

2

1

1・2・3・4前2

1

1・2・3・4後

1
1
1
1
2
2
2
2

3
3
1
1
1
1
1
1

1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4後
1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後
1・2・3・4前・後

1前
1後
2前
2後
1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4前

東洋大学
文学部
講師
（平24.4）東洋大学
文学部
講師（平22.4）
平成国際大学法学部
講師（平9.4）
東洋大学
文学部
講師（平22.4）東洋大学
文学部
講師（平27.4）
東洋大学
国際教育セ
ンター
講師
（平28.4）東洋大学
法学部
講師（平25.4）東洋大学
文学部
講師（平27.4）
東洋大学
文学部
講師（平2.4）
東洋大学
経済学部
講師（平25.4）
東洋大学
経済学部
講師
（平22.10）
東洋大学
文学部
講師
（平25.4）東洋大学
文学部
講師（平24.4）
東洋大学
文学部
講師（平26.4）
東洋大学
社会学部
講師
（平5.4）
東洋大学
経済学部
講師（平26.4）

申請に係
る大学等
の職務に
従事する
週当たり
平均日数

別記様式第３号（その２の１）

教員（文学部第1部 国際文化コミュニケーション学科）
フリガナ

氏名調書 専任等 職位
年齢
番号 区分＜就任（予定）年月＞

月額
保有 基本給学位等 （千円）

257 兼任 講師

ヤマグチ ユイ
山口 唯＜平成30年4月＞

修士（文学）258 兼任 講師

ヤマモト ケイコ
山本 圭子＜平成29年4月＞

法学修士※

259 兼任 講師

ヤマモト シンイチの氏
担当授業科目の名称
英語リーディングとライティングⅡＡ
英語リーディングとライティングⅡＢ

法学Ａ
法学Ｂ
フランス語ⅡＡＡ
フランス語ⅡＡＢ
日本文学文化と風土Ａ
日本文学文化と風土Ｂ
日本語ⅠＢＡ日本語ⅠＢＢ（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

名等

当年 間 現 職
配当年次 担単位数 開講数 （就任年
月）
2前
2後

1前
1後

2
2
2
2
1
1
2
2
1
1

2
2
1
1
2
2
1
1
2
2

1・2・3・4前
1・2・3・4後

2前
2後

山本 伸一
＜平成30年4月＞

文学修士

260 兼任 講師

ヤマモト ナオト山本 直人＜平成29年4月＞

博士（文学）261 兼任 講師

ユキナ ノリコ
行名 則子＜平成29年4月＞

修士（文学）

262 兼任 講師

ヨシザワ タモツ
吉澤 保＜平成29年4月＞

DES
（スイス）

フランス語ⅠＡＡ

1前

1

2

フランス語ⅠＡＢ

1後

1

2

263 兼任 講師

ヨシダ モリトシ
吉田 守利＜平成29年4月＞

MA in TESL
（米国）

資格検定英語Ａ
資格検定英語Ｂ

264 兼任 講師

ヨネムラ ミユキ
米村 みゆき＜平成29年4月＞

博士（文学）ジャパニーズ・アニメーションＢ 1・2・3・4後

ライ アキラ
265 兼任 講師
頼 明＜平成29年4月＞

地域研究学
修士

リュウサワ ジュン

修士
（文学）※

2
2
2
2
1
1
1
1
1

2
2
1
1
2
2
2
2
1

博物館実習ⅠＢ
Speech Communication A
Speech Communication B
映画表象論Ａ
映画表象論Ｂ
社会学Ａ
社会学Ｂ
社会学Ａ
社会学Ｂ

1・2・3・4後

1
1
1
2
2
2
2
2
2

1
2
2
1
1
1
1
1
1

1・2・3・4前

2

1

2
2
2

1
1
1

266 兼任 講師

龍澤 潤＜平成31年4月＞

ロバート ラッセル

文学修士

267 兼任 講師 Robert Russell＜平成31年4月＞（イギリス）

268 兼任 講師

ワシタニ ハナ
鷲谷 花＜平成30年4月＞

博士（文学）269 兼任 講師

ワダ ムネキ
和田 宗樹＜平成29年4月＞

社会学修士

270 兼任 講師

ワタナベ カオル
渡辺 芳＜平成29年4月＞

博士
（社会学）

ワタナベ ケンイチロウ

渡辺 賢一郎＜平成29年4月＞

修士（史学）ワタナベ テツヤ
渡邊 鉄哉＜平成29年4月＞

理学博士

271 兼任 講師
272 兼任 講師

1・2・3・4前
1・2・3・4後

1・2・3・4前
1・2・3・4後ジャパニーズ・アニメーションＡ 1・2・3・4前

中国語ⅠＡＡ
中国語ⅠＡＢ中国語ⅡＡＡ
中国語ⅡＡＢ
博物館実習ⅠＡ

地域史（西洋）Ａ
地域史（西洋）Ｂ
天文学Ａ
天文学Ｂ

21

1前
1後
2前
2後
3前

3後
3前
3後
2・3・4前
2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後
1・2・3・4前

1・2・3・4後
1・2・3・4前
1・2・3・4後

東洋大学
文学部
講師
（平27.4）東洋大学
法学部
講師（平21.4）東洋大学
文学部
講師（平13.4）東洋大学
文学部
講師（平17.4）
東洋大学
国際教育セ
ンター
講師
（平16.4）
東洋大学
文学部
講師（平14.4）東洋大学
文学部
講師（平22.4）東洋大学
文学部
講師（平24.4）東洋大学
文学部
講師（平12.4）
東洋大学
文学部
講師（平21.4）東洋大学
文学部
講師（平20.4）東洋大学
文学部
講師（平24.4）
東洋大学
社会学部
講師
（平22.4）
東洋大学
社会学部
講師
（平22.4）東洋大学
文学部
講師（平16.4）東洋大学
文学部
講師（平25.4）

申請に係
る大学等
の職務に
従事する
週当たり
平均日数

別記様式第３号（その２の１）

教員（文学部第1部 国際文化コミュニケーション学科）
フリガナ

氏名調書 専任等 職位
年齢
番号 区分＜就任（予定）年月＞
273 兼任 講師

ワタナベ ヒロスケ

渡辺 広佐＜平成29年4月＞の月額
保有 基本給学位等 （千円）
文学修士※

氏
担当授業科目の名称
ドイツ語ⅠＢＡ
ドイツ語ⅠＢＢ
哲学史Ａ
哲学史Ｂ

22

（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

名等

当年 間 現 職
配当年次 担単位数 開講数 （就任年
月）
1前
1後

1・2・3・4前
1・2・3・4後

1
1
2
2

1
1
1
1

東洋大学
文学部
講師
（平13.4）

申請に係
る大学等
の職務に
従事する
週当たり
平均日数

別記様式第３号（その３）
文学部第１部 国際文化コミュニケーション学科

職

位

教

授

准教授

講

師

助

教

合

計

専任教員の年齢構成・学位保有状況（用紙 日本工業規格Ａ４縦型）

学 位 29 歳 以 下 30 ～ 39 歳 40 ～ 49 歳 50 ～ 59 歳 60 ～ 64 歳 65 ～ 69 歳 70 歳 以 上 合
博 士
人
人
人 2 人
人
人
人 2
修 士
人
人
人
人 3 人 2 人
人 5
学 士
人
人
人
人
人
人
人
短期大
人
人
人
人
人
人
人
学 士
その他
人
人
人
人
人
人
人
博 士
人
人
人 2 人
人
人
人 2
修 士
人
人
人
人
人
人
人
学 士
人
人
人
人
人
人
人
短期大
人
人
人
人
人
人
人
学 士
その他
人
人
人
人
人
人
人
博 士
人
人
人
人
人
人
人
修 士
人
人 2 人
人
人
人
人 2
学 士
人
人
人
人
人
人
人
短期大
人
人
人
人
人
人
人
学 士
その他
人
人
人
人
人
人
人
博 士
人
人
人
人
人
人
人
修 士
人
人
人
人
人
人
人
学 士
人
人
人
人
人
人
人
短期大
人
人
人
人
人
人
人
学 士
その他
人
人
人
人
人
人
人
博 士
人
人
人 4 人
人
人
人 4
修 士
人
人 2 人
人 3 人 2 人
人 7
学 士
人
人
人
人
人
人
人
短期大
人
人
人
人
人
人
人
学 士
その他
人
人
人
人
人
人
人

計備
人
人
人
人
人
人
人
人
人
人
人
人
人
人
人
人
人
人
人
人
人
人
人
人
人

（注）
１ この書類は，申請又は届出に係る学部等ごとに作成すること。
２ この書類は，専任教員についてのみ，作成すること。
３ この書類は，申請又は届出に係る学部等の開設後，当該学部等の修業年限に相当する期間が満了する年度（以下「完成年度」という。）における状況を記載すること。
４ 専門職大学院の課程を修了した者に対し授与された学位については，「その他」の欄にその数を記載し，「備考」の欄に，具体的な学位名称を付記すること。

考