障害者スポーツの振興における都道府県作業療法士会との連携実態調査

報告書

2020 年 6 月

一般社団法人 日本作業療法士協会
障害のある人のスポーツ参加支援推進委員会（協力）公益財団法人 日本障がい者スポーツ協会

目次

1.調査概要1

2.調査結果

2

3.まとめ

12

4.活動事例14

1. 調査概要
調査目的

本調査は、都道府県・政令指定都市障がい者スポーツ協会（以下、協会）を対象に、障害者スポーツの振興における都道府県作業療法士会（以下、士会）との連携の有無、その内容について実態を調査し、作業療法士(会)の障害者スポーツへの効果的・継続的な関わり方を模索する
ことを目的とした。

調査方法

質問紙調査（郵送または電子メールでの回答）

調査対象

都道府県・政令指定都市障がい者スポーツ協会（57 協会）

調査期間2019 年 9 月〜10 月

回収状況

回収 40（70.2％）

注）「しょうがい」の用語は、本報告書では、固有名詞および自由記述内容以外は法律上の「障害」を使用した。

1

2. 調査結果
問 1 理学療法士と作業療法士の違いについて
理学療法士と作業療法士の違いを「よく知っている」「ある程度知っている」と回答した
協会はあわせて 92.5％であった。
4.内容をよく知らない2.5%

3.どちらともいえない
5.0%

1.よく知っている
30.0%

2.ある程度知っている
62.5%

図 1 理学療法士と作業療法士の違い（n=40）
問 2 連携しているリハビリテーション専門職団体
協会が連携しているリハビリテーション専門職団体は、「理学療法士会」が 72.5％、「作業療法士会」が 15.0％、「言語聴覚士会」が 2.5％であった。
0.0

10.0

20.0

30.0

1.理学療法士会

50.0

60.0

70.0

80.0
(%)

72.5

2.作業療法士会

3.言語聴覚士会

40.0

15.0

2.5

図 2 連携しているリハビリテーション専門職団体（複数回答）(n=40)
2

問 3 作業療法士会との連携
作業療法士会との連携について、「連携の必要性を感じており、連携して事業を行っていきたい」が 50.0％で、「連携の必要性は感じているが、連携して事業を行っていくには課
題がある」が 37.5％であった。「その他」として、「今は連携の具体的な必要を感じていな
い」「連携のイメージがわかない」などの回答があった。

3.連携の必要はない
2.5%

4.その他
10.0%

1.連携の必要性を感じており、連携して事業を行っていきたい
50.0%

2.連携の必要性は感じているが、連携して事業を行っていくには課題がある
37.5%

図 3 作業療法士会との連携（n=40）

3

問 4 作業療法士会と連携する目的
問 3 で「連携の必要性を感じており、連携して事業を行っていきたい」と回答した協会が作業療法士会と連携する目的として、「全国障害者スポーツ大会に帯同するため（65.0％）」「選手発掘・支援のため（60．0％）」「障害者スポーツ大会の開催・運営（全スポ以外）のため（55.0％）」「地域の活動拠点の拡大・支援のため（50.0％）」が多くみられた。
0.0

10.0

20.0

30.0

40.0

50.0

60.0

70.0

(%)

1.全国障害者スポーツ大会

20.0

開催・運営に向けた準備のため
2.全国障害者スポーツ大会に帯同するため

65.0

3.障害者スポーツ大会の開催・運営

55.0（全スポ以外）のため
4.クラブ・競技団体の支援のため

45.0

5.選手発掘・支援のため

60.0

6.障害者スポーツ教室の開催のため

40.0

7.地域の活動拠点の拡大・支援のため

50.0

8.障がい者スポーツ理解促進イベントの

30.0

開催のため
9.障がい者スポーツ指導員の養成のため
10.障がい者スポーツの広報活動（ウェブサイト、広報誌掲載など）のため
11.その他

40.0

5.0

10.0

図 4 作業療法士会と連携する目的（複数回答）（n=20）

4

問 5 作業療法士会と連携することで期待できる効果
問 3 で「連携の必要性を感じており、連携して事業を行っていきたい」と回答した協会が考える連携することで期待できる効果は、「作業療法士の専門性・ノウハウを現場で活かせる（95.0％）」が最も多く、次いで「地域の障害者スポーツの担い手が増える（85.0％）」
であった。

0.0

20.0

40.0

1.作業療法士の専門性・ノ

60.0

80.0

100.0
(%)

95.0

ウハウを現場で活かせる
2.地域の障害者スポーツ活

85.0

動の担い手が増える
3.地域の障害者スポーツ活

55.0

動の活性化につながる

4.わからない

0.0

5.その他

0.0

図 5 作業療法士会と連携することで期待できる効果（複数回答）（n=20）
また、協会が現場で活かせると考える作業療法の専門性・ノウハウは、「疾患の理解（84.2％）」「リスク管理（78.9％）」が多く、「自助具の活用（42.1％）」「ポジショニ
ング（42.1％）」と続いた。
0.0

20.0

40.0

60.0

80.0

100.0

(%)
1.疾患の理解84.2

2.リスク管理78.9

3.自助具の活用

42.1

4.ポジショニング

42.1

5.環境の設定

6.その他

31.6

5.3

図 6 現場で活かせる作業療法の専門性・ノウハウ（複数回答）（n=19）5

問 6 作業療法士会との連携が難しいとする理由
問 3 で「連携の必要性は感じているが、連携して事業を行っていくには課題がある」「連携の必要はない」と回答した協会の理由として、「連携するためのマンパワー・時間・予算
的余裕がない」が 87.5％であった。次いで「連携のツテ・仲介役がいない」が 37.5％、「連携したい内容が思い浮かばない」「士会の活動内容・実績などがわからない」が 31.3％で
あった。
0.0

20.0

1.連携したい内容が思い浮かばない

31.3

2.士会の活動内容・実績などがわからない

31.3

3.連携相手として適切・信頼できるかわからない

6.士会にアプローチをしたことがあるが、連携まで至らなかった

80.0

6.3

0.0

87.5

時間・予算的余裕がない

6.3

図 7 作業療法士会との連携が難しい理由（複数回答）（n=16）

6

100.0

(%)

37.5

7.連携するためのマンパワー・

8.その他

60.0

0.0

4.連携のツテ・仲介役がいない

5.士会の窓口がわからない

40.0

問 7 障害者スポーツ振興活動への作業療法士個人の参画
作業療法士が協会の活動に「参画していない」協会は、47.4％であった。また、作業療法士が「協会役員・委員として参画している」協会はおらず、「現場で指導員として参画している」は 36.8％であった。

4.わからない
15.8%

1.参画していない
47.4%
3.現場で指導者として参画している
36.8%

図 8 障害者スポーツ振興活動への作業療法士個人の参画（n=38）「現場で指導員として参画している」と回答した 14 協会のうち、「作業療法士の専門
性・ノウハウを活かしている」が約 7 割を占めた。

2.作業療法士の専門性・ノウハウを活かしていない
28.6%
1.作業療法士の専門性・ノウハウを活かしている71.4%

図 9 作業療法士の専門性・ノウハウの活用（n=14）7

問 8-1

参画している作業療法士有資格者の人数

回答があった 40 協会で合計 86 人の作業療法士が協会活動に参画していた。具体的な内容としては、「障がい者スポーツ大会におけるトレーナーブース」「各種大会への帯同」「研
修等にての講師」が多くあげられた。

問 8-2

作業療法士の具体的な関わり方（抜粋）・障がい者スポーツ指導員として、地域で開催しているスポーツ教室に参加・協力
・スポーツ指導時のリスク管理、強化練習・遠征等におけるトレーナー業務、各種イベン
トブースにおけるボッチャ指導者、各種スポーツ教室のサポート等
・スポーツ大会のトレーナーブースでの活動協力
・トレーナーブース、全国障害者スポーツ大会への帯同、スポーツクラブでの支援、スポーツ教室の講師
・障害者スポーツクラブチームのトレーナーとして練習会や大会へ帯同
・パフォーマンスアップの実技指導
・体験会での講師、指導者、協力スタッフ。指導員への研修講師
・スポーツ体験会等で障がい（身体・知的）のある子ども達と一緒に活動
・精神障害者のフットサルチームの支援や精神科デイケア等での教室支援
・水泳大会等において、専門知識を活用したクラス分け委員として参画
・障害者アスリート発掘事業における身体測定や相談への対応
・水泳教室における障害者当事者の受け入れに関わる身体面、泳法技術の指導

8

問 9 精神障害、発達障害、高次脳機能障害、内部疾患などへの対応に苦慮した経験
見えない障害（精神障害・発達障害・高次脳機能障害・内部疾患等）への対応で困っていることが「ある」と回答した協会は 51.3％であった。

2.ない
48.7%

1.ある
51.3%

図 10 精神障害、発達障害、高次脳機能障害、内部疾患などへの対応への苦慮（n=39）
問 10 精神障害、発達障害、高次脳機能障害、内部疾患などへの対応で苦慮していること（抜粋）
具体的な内容としては、「精神障害等への専門的な知識がない」という声が多く挙がったことに加え、「大会での選手派遣時の対応」や「施設利用時に他利用者とトラブルにつながる」といった社会的スキルについての回答も多くみられた。
・精神、発達、高次脳障害に詳しく、スポーツの指導や支援ができる存在が少ない
・それぞれの障がいに対するケースが広く、万全な対応ができていない・個々への対応が必要であり、専門性が不可欠である。特に大会や競技について細部にわたる説明や不安を取り除くまでの対応、新たな不安に対する対応が難しい
・専門的な知識を持っていない方がスポーツの指導をした際に、対応に難渋する・スポーツ指導時の判断が難しく、専門領域に精通した方との繋がりが必要
・障害が多様化してきており、また障害の程度にも個人差がある。そのために対応方法も複雑となり難しくなっている
・専門的な知識が少ないため、どのようにコミュニケーションを取ればよいのかわからないことがある9

・発達障害やてんかん発作等の方で、予選の競技結果は上位であるも、全国障害者スポー
ツ大会等での集団行動に課題のある選手の選考に困っている・全国障害者スポーツ大会に精神障害の選手を派遣するにあたり、強化練習から大会派遣
中までの期間、選手のコンデションを把握し、適切な対応ができるスタッフが不足
・発達障害１つとっても実際は多様な障害の程度があり、その状況によって対応を変化させていく必要があるため、少なからず対応に苦慮している部分はある・現場や事前の打合せ会で、当事者だけでなく、その家族、支援者等の関係者からの具体的相談やサポートを尋ねられることが多く、またその対応と指導員やスタッフとの連携が必要である為、協力を求めている・全国障害者スポーツ大会バレーボール競技（精神障害の部）の強化練習会を定期的に実施しているが、練習会の期間が空いてしまうと選手が様々なことを考え不安な状態に陥り、代表選手を辞退したいと申出る選手が出てきてしまう・精神障害者の全国障害者スポーツ大会参加でのトラブル防止、施設利用時等の他者とのトラブル対応など・意思表示が上手でない方の気持ちを汲むことが難しい
・クレーム対応等において、意思疎通が円滑に進まない事例がある
・一般利用されている精神の手帳所持者で、発達障害かパーソナル障害かと思われる方
で、対応について希望が多い。細かなところまで気になり、周りも含めて白黒はっきりしないと気がすまず、自分が指摘されたことに対して他人にも徹底させるように促したり、全てネガティブに捉えてしまい気分を害される方がいる
・個々の障害に応じた指導をしようと心がけているが、スポーツ指導の現場では、複数人の参加者に対応するので、個々の障害に対応することに限界を感じる。また、表面的なサポートはできても、本当に必要なサポートをできているか分からないことがある
・自己申告の障害状況や介助内容と周りから見た障害状況のギャップ。家族のサポートがない状況で、本人の理解力がどこまであるかわからない
問 11 作業療法士（会）に対して期待すること（抜粋）・作業療法士協会として、障害者スポーツに関わることのメリットなど、もっとアピールして欲しい。具体的なものがみえず、連携をとって事業を進めることの良さも見えないので、こちらから会へのアクションを起こす段階ではない。どの様な効果があり、どういうサポートがもらえるのか、正直検討がつかない・精神障害者や心のケアが必要な方々がスポーツをする場合、病院や施設等単位で行われることが多い。そんな中スポーツをしたいといった個人の問い合わせも増えてきている。
今後、活動場所の確保も必要とともに、事業等に作業療法士の方のご協力をいただき、取10り組むことができれば、心や身体両面からサポートでき、継続的なスポーツ参加へのきっかけになると考える
・障害者スポーツの支援者、応援団が増えるとともに、障害者スポーツの視野が拡大すること（障害者スポーツや活動団体の紹介、競技団体やチームとの連携など）
・当協会でスポーツ人材バンクを構築しており、障がいのある方が住み慣れた地域でスポーツができる環境づくりに取り組んでいる。障がいに対する知識のある作業療法士の方が、地域で更にスポーツの普及に携われれば、地域の障害者スポーツが発展していくのではないかと感じている・病院からのつなぎ、情報提供や情報発信、精神障害者へのスポーツを通じた社会参加支
援・リハビリ段階で当事者に対して、残されている機能の生かし方、可能性について伝えて欲しい、その流れでスポーツの現場につないでいただきたい・身近な患者さんへの情報提供。障害があっても、できる競技や工夫をすればスポーツができるということを伝えていただければ、スポーツを始めるきっかけになる
・昨今、先天的な障害のある方は重度化の傾向にあり、医療面での専門的な知識が必要となる場合も多い。また、児童生徒などの発育期にある当事者に対し、身体能力の向上や、今後の二次障害の予防のための訓練、トレーニングなど、専門色の見地から助言や指導を得ることが出来れば、さらに障害者スポーツの環境充実を図ることが期待できる。また、各専門職の皆様に、障害者スポーツの各競技の規則や競技特性などへの理解を深めてい
ただけると、更に心強く感じる
・個々の能力に適したスポーツへの継続が、身体的にも精神的にも大切であることを指導いただき、子どもから高齢の方々までが生涯にわたりスポーツを楽しんでくれるベースづくりを提唱していただきたい・障害者スポーツのニーズは幅広く、競技から生涯スポーツ、レクリエーションまでの対応は単独では困難、幅広い作業療法の視点は、現場のニーズリングにマッチしている。本県だけでなく、他県でも作業療法士の皆さんに活躍していただきたい・障害者スポーツの普及・振興を図るためには、当協会の資源だけでは限界があるため、作業療法士の専門的な知識・ノウハウを活かしていただき、各種大会における障害区分判定や県代表チームスタッフとして協力いただきたい・障がいのスポーツ振興には、障がい者スポーツ協会、行政、PT 協会、OT 協会等が、横の繋がりを持って取り組む必要があると考える。今後、OT 協会とも連携して様々な取り組みを行いたい・障害者のスポーツ活動の普及、推進についてご検討いただいているとのこと。今回のアンケートをいただいて、どの様な連携ができるかを模索するいい機会となった

11

3. まとめ「障害のある人のスポーツ参加支援推進委員会」 は、2020 年に開催される東京パラリン
ピック（2020 年 3 月、2021 年夏への延期が決定）をきっかけとして、障害者団体との協力により環境調整などの側面からの貢献や障害者スポーツへの支援を目的に、2019 年 4 月から本格的に活動を始めた。パラリンピックの開催が決定した後は、テレビや雑誌などのメデ
ィアでも盛んに取り上げられたり、学校教育の授業のなかで取り入れられたりと、さまざまな場面でパラリンピックの開催を盛り上げる動きが進んでいる。そういった各種機関が行っている活動に対して、当協会が今できることは何かということを考えた。また、当初からの構想として、パラリンピックが終わり、委員会活動の終了と同時に当協会の障害者スポー
ツへの取り組みが途切れてしまわないようにしたい、いわばパラリンピックの開催時だけの活動にしないということであった。
図 11 は、委員会の活動をイメージ化したものである。子どもからお年寄りまで、障害のある方がスポーツに関わる際に、多岐にわたる活動場面がある。このイラストに描かれているいろいろな場面は、当委員会が視野に入れているものになる。当委員会としては、競技としてのスポーツだけに限定せずに、広く国民の健康と幸福を支援するという観点に立ち、このようなさまざまな場面における運動に関わる作業を支援することに取り組んでいくことにしたい。とはいえ、すべての障害者スポーツに関する活動に関与することは難しいかもしれない。そこで 2019 年度は、各種障害者スポーツ団体との情報交換、会員への情報提供、活動についての情報収集などを行っていきたいと考えた。

図 11 障害のある人のスポーツ参加支援推進委員会が関与する活動のイメージ

12そしてこの度、日本障がい者スポーツ協会と都道府県・政令指定都市障がい者スポーツ協会の協力を得て、作業療法士会との連携実態について調査を行うことができた。調査結果か
ら、「作業療法士」の認知度はある程度高く、団体間で連携していくことの必要性も高いことが明らかとなった。連携の中で期待される効果についてみてみると、「各種大会の運営準備」から「選手の発掘・支援」と、その内容は多岐にわたっていた。
一方で、具体的に連携を実現している協会の数は多くはなく、連携を進めていくための課
題を指摘する声も得ることができた。具体的言及として、次の内容は、今後当委員会が障害者スポーツの推進について考えていく上で、大きな示唆に富むものである。例えば、「協会として、障害者スポーツに関わることのメリットなど、もっとアピールして欲しい。具体的なものがみえず、連携をとって事業を進めることの良さも見えないので、こちらから会へのアクションを起こす段階ではない。どの様な効果があり、どういうサポートがもらえるのか、
正直検討がつかない」「障害者スポーツの普及・振興を図るためには、当協会の資源だけでは限界があるため、作業療法士の専門的な知識・ノウハウを活かしていただき、各種大会における障害区分判定や県代表チームスタッフとして協力いただきたい」などの意見は、今後団体間で連携を強化していく上での課題であり、日本作業療法士協会が早急に取り組まなければいけない。
障害者スポーツのニーズは、競技から生涯スポーツ、レクリエーションまでと幅広いことに加え、昨今では障害の種類や程度が多様化している。作業療法士がそれぞれの地域において障害者スポーツに関わるためには、私たち作業療法士自身が障害者スポーツを深く知り、作業療法（士）が、障害者スポーツと関わることでのメリットを具体的に提示していくことが大切である。当委員会として、今後も障害者スポーツの情報共有、取り組みやすいシステ
ムなどについて協議していきたい。
最後に、本調査の実施にあたり公益財団法人日本障がい者スポーツ協会、都道府県・政令指定都市障がい者スポーツ協会の皆様のご協力に大変感謝申し上げます。

一般社団法人日本作業療法士協会
障害のある人のスポーツ参加支援推進委員会
委員長 酒井 康年

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4. 活動事例
障害がある方が運動・スポーツをするにあたり、作業療法士がどのような支援ができるのか、当委員会の委員の活動実例を紹介する。
事例①
活動開始時期：2010 年
対

象：障害がある子ども

活 動 内 容：障害がない子どもと障害がある子どもの合同陸上教室の開催、大会・イベ
ントへの協力、障害者スポーツ啓発イベントの開催など。
障害がない子どもと障害がある子どもとの合同教室や、国際車いすマラソンへの協力（エスコートキッズ）、障害者スポーツ啓発イベントなど、社会とつながるための企画に積極的に取り組んでいる。障害がある子どもは、移動などに介助を必要とすることが多く、物理的に生活空間が限定されているため、同年代の障害がない子どもと比較すると、放課後や休日に諸体験をする機会も大きく制約される。そういう生活の中で「スポーツ」に参加することで、普段接している家族や学校の先生、リハビリテーションスタッフに加え、同年代の障害がある子どもとの交流も可能となる。障害がある子どもの生活空間を拡大することで、身体を動かす機会が増えると考えられる。また、社会とのつながりをもつことで、社会で自立する意欲と社会性の獲得につながっていくことも期待できる。作業療法士がスポーツに関わることで、この柔軟な姿勢を構築する一助となると考える。「その人らしさ」を引き出し、「人と人」を結び、「人と地域」を結びつける。これこそ作業療法士だから引き出せる「スポーツの力」ではないだろうか。
事例②
活動開始時期：2014 年
対

象：精神障害者

活 動 内 容：ソーシャルフットボール。
バレーボールは全国精神障害者スポーツ大会で精神障害唯一の公式競技であり、高知県
では、龍馬クラブという日本一の経歴をもつ、精神障害者のバレーボールチームがあった。
「新たな分野で日本一になりたい、その可能性を切り拓きたい」という思いからフットサルを選び、障害者スポーツチームの作り方、運営に関する知識を学んだ。自分が想像したものがだんだんとかたちへと変わっていき、フットサルで日本一を目指す CitRungs Tossa（シトラングス・トッサ）が誕生した。チームは大会に出場するまでに成長し、2017 年全国大14

会でフェアプレー賞に輝いた。チームは“してもらう”だけでなく“する”存在に成長し、他の障害者スポーツや地域のイベントなどにスタッフ補助やボランティアとして参加した。
一般の人たちとも一緒にボールを蹴った。大学のオープンキャンパスにブースを出し、障害者スポーツを広報する機会もいただいた。特に、障害者スポーツセンター、総合型地域スポーツクラブ「総合クラブとさ」、日本ソーシャルフットボール協会（精神障害フットボール
競技の団体）の方々にいろいろなことを教わり、そして、四国リーグの結成につながった。
四国リーグの開催にあたっては 4県の代表が集まって運営することとなり、四国は選抜チームで全国大会に出場した。今いる広島県には既にフットサルのチームができており、文化が生まれている。スポーツは「すること」の 1 つとして魅力的な作業だと感じる。
事例③
活動開始時期：2008 年
対

象:身体障害者、知的障害者、精神障害者など

活 動 内 容：選手のケア・コンディショニング・トレーニング、全国障害者スポーツ大会を含む各種大会への帯同、運営など。
全国障害者スポーツ大会へは、各県、競技ごとに監督やコーチがスタッフとして同行す
るが、障害者スポーツに関わり始めた当時、医療従事者が同行することは稀であった。この現場を見て、医療従事者がサポートする必要があると思い、障がい者スポーツ指導員の資格を取得し、支援活動に参加するようになった。全国障害者スポーツ大会（卓球）の対
象者は身体障害者・視覚障害者・知的障害者に加え 2019 年度からは精神障害者が参加できることとなっている。そのため作業療法士として介入できる面が身体面に加えて複数ある。精神障害の選手のなかには、1 泊 2 日ぐらいの滞在期間は問題がないが、滞在期間が 4 泊 5 日など長くなると大会への参加が難しいという方がいた。選手のなかには、環境の変化に弱い方や対人交流が苦手な方もおられるため、配慮が必要である。作業療法士として介入できる場面は本
当にたくさんあると思われる。１人でも多くの医療従事者が全国障害者スポーツ大会でサポートできれば身体のみでなく、精神面や生活にも密着した支援が可能になると考える。
15

事例④
活動開始時期：2019 年
対

象：身体障害者

活 動 内 容：選手のコンディショニング、トレーニングメニュー立案、用具の開発、スポーツ団体の運営など。
日本代表強化合宿に選手として参加しているパラアイスホッケー選手に関わっている。
スポーツにおける動作分析の方法は ADL の分析と同様である。動作分析によって明らかとなった選手の個別的な問題点は、競技中だけでなく、ADL にも影響を及ぼしている。選手の状況や年齢によっては、身体機能面の評価だけでなく、自宅での生活状況やスポーツド
クターや家族との関係性にまで心を配る。どのスポーツに関わっていても、選手の自宅生
活まで考えて治療を展開できることは作業療法士の強みと言える。また、運動パフォーマンス向上とけがの問題、競技人生の継続に関する悩みも多く、作業療法士は少しでも選手の身体的・心理的負担軽減に利するようアプローチする必要性がある。また、一つの競技で障害者と健常者が一緒に楽しめるのも障害者スポーツの特徴である。障害者スポーツはどうしてもパラリンピックのようなエリートスポーツに目が行きがちであるが、決してそれだけではなく、実際は健康や気分転換の意味で楽しく取り組む市民スポーツが障害者ス
ポーツの大部分である。世界レベルのパフォーマンスやチーム力、トップスピードへの飽
くなき挑戦も面白いかもしれない。しかし静かに手を添えて、輪のなかにそっと導き、どのような状態の方に対しても作業療法士の視点からサポート
し、全員でゲームを楽しむ環境を作る。
そんな作業療法士が障害者スポーツに参加することも良いのではと思う。

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