東京海上・エンターテインメント・テクノロジー株式ファンド（為替ヘッジなし）＜愛称 エンテック＞
追加型投信／内外／株式交付運用報告書
第8期（決算日2024年8月6日）
作成対象期間（2024年2月7日～2024年8月6日）

第8期末（2024年8月6日）
準価額
11,319円
資 産 総 額2,817百万円
第8期
騰落率△ 5.0％
分配金（税込み）合計350円
基純（注）騰落率は分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。

○交付運用報告書は、運用報告書に記載すべき事項のうち重要なものを記載した書面です。その他の内容については、運用報告書（全体版）に記載しています。
○当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めています。運用報告書（全体版）は、東京海上アセットマネジメントのホームページにて閲覧・ダウンロードいただけます。
○運用報告書（全体版）は、受益者の方からのご請求により交付されます。交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。
＜運用報告書（全体版）の閲覧・ダウンロード方法＞
右記の＜照会先＞ホームページにアクセス⇒「基準価額一覧」等から対象ファンドを選択⇒「運用報告書」ボタンを選択⇒「運用報告書」ページから閲覧・ダウンロード

受益者のみなさまへ
毎々、格別のご愛顧にあずかり厚くお礼申し上げます。
さて、「東京海上・エンターテインメント・テクノロジー株式ファンド（為替ヘッジなし）＜愛称 エンテック＞」は、このたび、第8期の決算を行いました。
当ファンドは、日本を含む世界の取引所に上場されている株式等の中から、エンターテインメント業界における技術的発展を牽引する、あるいはその恩恵を受けると判断する企業の株式等を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長をめざして運用を行います。当期についても、この方針に基づき運用を行いました。
ここに、当期の運用経過等についてご報告申し上げます。
今後とも一層のお引き立てを賜りますよう、お願い申し上げます。
＜照会先＞●ホームページ
https://www.tokiomarineam.co.jp/●サービスデスク
0120－712－016 受付時間：営業日の９時～17 時
東京都千代田区丸の内１－８－２

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1鉃鋼ビルディング

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東京海上・エンターテインメント・テクノロジー株式ファンド（為替ヘッジなし）＜愛称 エンテック＞【本資料の表記について】
原則、各表・グラフの金額の単位未満は切り捨て、比率は四捨五入で表記していますので、個々の数字の合計が合計欄の値と一致しない場合があります。

運用経過
期中の基準価額等の推移

（2024 年 2 月 7 日～2024 年 8 月 6 日）

（円）
16,000（百万円）
12,00015,00010,00014,0008,000

13,000

6,000

12,0004,000

11,0002,000

10,0002024/2/60
2024/22024/3
基準価額（左軸）

2024/42024/5

分配金再投資基準価額（左軸）2024/62024/8/6

純資産総額（右軸）

期 首：12,283円
期 末：11,319円（既払分配金（税込み）：350円）
騰落率：△ 5.0％（分配金再投資ベース）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額は、期首（2024 年2月6日）の値が基準価額と同一となるように指数化しています。

○基準価額の主な変動要因
プラス要因
・米国における利下げへの期待や堅調な企業業績などを背景に、株式市場が上昇基調で推移したこと
マイナス要因・米国の利下げ開始時期をめぐる不透明感の高まりや米国の景気悪化懸念の強まりなどを背景に、株式市場が軟調に推移する場面があったこと
・期末にかけて円高が進行したこと
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東京海上・エンターテインメント・テクノロジー株式ファンド（為替ヘッジなし）＜愛称 エンテック＞

１万口当たりの費用明細項目（a） 信託報酬

（2024 年 2 月 7 日～2024 年 8 月 6 日）

金

当期額
円

比率％

項 目 の 概 要

111

0.848

（投信会社）（ 59）（0.451） ＊委託した資金の運用、基準価額の計算、目論見書作成等の対価（販売会社）（ 50）（0.383） ＊購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続き等の対価（受託会社）（2）（0.014） ＊運用財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行の対価

30.026（b） 売買委託手数料（株式）（（c） 有価証券取引税
（株3）
0式）

（（d） その他費用

0）（a） 信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率（b） 売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数（0.026） ＊売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料

0.000（c） 有価証券取引税＝期中の有価証券取引税÷期中の平均受益権口数（0.000） ＊有価証券取引税は、有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金

10.011（d） その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数（保管費用）（1）（0.006） ＊保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用（監査費用）（1）（0.005） ＊監査費用は、監査法人に支払うファンドの監査に係る費用（そ の 他）（0）（0.000） ＊その他は、信託事務等に要する諸費用

合計

1150.885

期中の平均基準価額は、13,142円です。
（注）期中の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
（注）消費税は報告日の税率を採用しています。
（注）各金額は項目ごとに円未満を四捨五入しています。
（注）売買委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、当ファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたものです。

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東京海上・エンターテインメント・テクノロジー株式ファンド（為替ヘッジなし）＜愛称 エンテック＞（参考情報）◯総経費率
当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。
）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は 1.72％です。
その他費用
0.02％

運用管理費用
（受託会社）
0.03％

運用管理費用（販売会社）
0.77％

総経費率
1.72％

運用管理費用
（投信会社）
0.90％

当ファンド
1.72％

（注）当ファンドの費用は１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
（注）各比率は、年率換算した値です。
（注）当ファンドの費用は、親投資信託が支払った費用を含みます。
（注）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

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東京海上・エンターテインメント・テクノロジー株式ファンド（為替ヘッジなし）＜愛称 エンテック＞

最近5年間の基準価額等の推移（円）
20,000（2019 年 8 月 7 日～2024 年 8 月 6 日）
（百万円）
40,000（設定）

18,00035,00016,00030,00014,00025,00012,00020,00010,00015,0008,000

10,000

6,000

5,000

4,000
2019/80
2020/8
基準価額（左軸）

2021/82022/8

分配金再投資基準価額（左軸）2023/82024/8

純資産総額（右軸）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）当ファンドの設定日は 2020 年8月 28 日です。

2020年8月28日 2021年8月6日 2022年8月8日 2023年8月7日 2024年8月6日
設定日
決算日
決算日
決算日
決算日
基準価額
（円）
10,00011,5109,556
11,09911,319
期間分配金合計（税込み） （円）
－
1,000
0200
850
分配金再投資基準価額騰落率 （％）－24.9△ 17.018.29.4
純資産総額
（百万円）
1,049
12,865
4,762
3,931
2,817
（注）騰落率は1年前の決算応当日との比較です。
ただし、設定日の基準価額は設定当初の金額、純資産総額は設定当初の元本額を表示しており、2021 年8月6日の騰落率は設定当初との比較です。

当ファンドにベンチマークはなく、また当ファンドの運用方針に対して適切に比較できる指数もないため、ベンチマーク、参考指数を記載していません。

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投資環境

（2024 年 2 月 7 日～2024 年 8 月 6 日）

【世界株式市場】
当期、世界の株式市場は上昇しました。期前半、主要国での早期利下げ観測が後退した一方、米国経済の底堅さを示す経済指標の発表が相次いだことや、AI（人工知能）関連の大型ハイテク株を中心に好調な企業業績が確認されたことなどから、株式市場は上昇しました。その後、利下げ開始時期をめぐる不透明感が増すなか、2024 年4月にはいったん調整色が強まる展開となりましたが、期後半に入ると、米国でインフレが和らぐなど金融緩和に転じる環境が整いつつあったことや、主要企業の 2024 年 1-3 月期の決算がおおむね堅調であったことが好感され、株式市場は再び上昇基調で推移しました。7月中旬以降、AI 関連の設備投資の負担増加やバリュエーション（投資価値を測るための指標）の過熱感などからこれまで牽引役であった大型ハイテク株が売り込まれたほか、インフレや雇用など米国経済指標の鈍化を背景に景気悪化懸念が急速に強まったことなどから、株式市場は急落しましたが、期を通じては上昇しました。
【為替市場】
当期の米ドル円為替レートは円高米ドル安となりました。米国においてインフレの下げ渋りや堅調な経済指標を背景に政策金利が高止まりするなか、日米金利差が縮まらない可能性が意識されたことなどから、2024 年7月上旬まで円安米ドル高基調が続きました。期末にかけては、CPI（消費者物価指数）や雇用統計の伸び鈍化を背景に米国で景気悪化の可能性が意識され、年内の利下げ幅が大きくなる方向へと市場予想の修正が進んだ一方、日銀が追加利上げを決定し円キャリートレード（低金利の円で資金調達して高金利通貨で運用すること）の巻き戻し（解消）に拍車がかかったことなどから、円高米ドル安となりました。
ユーロ円為替レートは円高ユーロ安となりました。ユーロ圏主要国のサービス業 PMI（購買担当者景気指数）が上向くなど景気の底入れ感が見られるなか、期を通じて欧州で長期金利がほぼ横ばいで推移したことなどから、ユーロは対米ドルでは終始小幅な動きとなりましたが、対円では、米ドル円為替レートの動きを反映して円高ユーロ安となりました。

ポートフォリオについて（2024 年 2 月 7 日～2024 年 8 月 6 日）

＜東京海上・エンターテインメント・テクノロジー株式ファンド（為替ヘッジなし）＞「東京海上・エンターテインメント・テクノロジー株式マザーファンド」を主要投資対象とし、高位の組入比率を維持しました。
当ファンドの基準価額（税引前分配金再投資）は、マザーファンドの値動きを反映し、5.0％下落しました。
＜東京海上・エンターテインメント・テクノロジー株式マザーファンド＞
エンターテインメント業界における技術的発展を牽引する、あるいはその恩恵を受けると判断する企業（エンテック関連企業）の株式等に投資しました。
当期、株式市場が堅調に推移するなか、事前予想を上回る好調な決算が発表されたハイテク関連企業5

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東京海上・エンターテインメント・テクノロジー株式ファンド（為替ヘッジなし）＜愛称 エンテック＞

を中心に、エンテック関連企業の株価は総じて上昇基調で推移しましたが、2024 年7月半ば以降、バリュエーションの過熱感などからハイテク関連株が売り込まれるなか、期末にかけては米国の景気悪化懸念などに端を発した世界的な株安を背景に大幅な調整を余儀なくされました。
以上の運用の結果、保有銘柄の下落や円高の進行などから、基準価額は 4.2％下落しました。
【投資テーマ別構成（2024 年8月6日現在）】
ストリーミング・メディア
19.0％

その他
29.0％

コンテンツ制作
25.7％

新種のエンターテインメント
5.4％

ライブ体験
20.9％

※「投資テーマ」は TCW Asset Management Company LLC の情報を基に作成しています。銘柄の事業内容によっては、複数の投資テーマに分類される場合があります。
※比率は各銘柄の投資テーマ毎に占める割合を基に、株式時価総額で加重平均したものです。

当ファンドのベンチマークとの差異

（2024 年 2 月 7 日～2024 年 8 月 6 日）

当ファンドは運用の目標となるベンチマークを設けていません。
また、当ファンドの運用方針に対して適切に比較できる参考指数もないため、記載する事項はありません。

分配金

（2024 年 2 月 7 日～2024 年 8 月 6 日）

当ファンドの収益分配方針に基づき、基準価額の水準などを勘案して、次表の通りとしました。なお、収益分配に充てなかった収益については信託財産内に留保し、当ファンドの運用方針に基づいて運用を行います。
○分配原資の内訳（単位：円、１ 万口当たり、税込み）

項

目

当期分配金
（対基準価額比率）
当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額

第８期
2024年２月７日～
2024年８月６日
350
2.999％－350
1,923（注）対基準価額比率は当期分配金（税込み）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
（注）当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。

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東京海上・エンターテインメント・テクノロジー株式ファンド（為替ヘッジなし）＜愛称 エンテック＞

今後の運用方針＜東京海上・エンターテインメント・テクノロジー株式ファンド（為替ヘッジなし）＞「東京海上・エンターテインメント・テクノロジー株式マザーファンド」を主要投資対象とし、高位の組入比率を維持します。
＜東京海上・エンターテインメント・テクノロジー株式マザーファンド＞
エンテック関連企業は、最新のテクノロジーを駆使して急速な成長を遂げています。新型コロナウイルスの影響によって、人々は新しい生活スタイルを模索するなか、音楽や映画鑑賞、コンサートやスポーツ観戦、ゲームといった日常生活に必要不可欠なエンターテインメントは、コンテンツの一層の拡充やサービス形態などあらゆる側面で進化を続けるとともに、顧客数を拡大させています。
景気や金利動向、地政学的リスクをめぐるニュースなどが投資家心理を左右し、短期的には株式市場の下押し材料となる可能性はありますが、開発力やブランド力のあるエンテック関連企業の株価は、長期的には上昇していくとみています。
引き続き、徹底したファンダメンタルズリサーチを通じ、ストリーミング・メディアをはじめとした有望投資テーマを深掘りし、エンターテインメント技術やビジネスモデルの進化により収益拡大が期待される企業への投資を行っていきます。

お知らせ
該当事項はありません。

当ファンドの概要
商品分

類 追加型投信／内外／株式（課税上は株式投資信託として取扱われます。）

信託期

間 2020 年8月 28 日から 2030 年8月6日

運用

方

針 信託財産の成長をめざして運用を行います。

東京海上・エンターテインメント・
「東京海上・エンターテインメント・テクノロジー株式マザーファンド」を主要投資対テ ク ノ ロ ジ ー 株 式 フ ァンド
象とします。
（為替ヘッジなし）
主 要 投 資 対 象
東京海上・エンターテインメント・ 日本を含む世界の取引所に上場されている株式（これに準ずるものを含みます。）を主テクノロジー株式マザーファンド 要投資対象とします。

運分用配

方

日本を含む世界の取引所に上場されている株式等の中から、エンターテインメント業界における技術的発展を牽引する、あるいはその恩恵を受けると判断する企業（エンテック関連企業）の株式等に投資する「東京海上・エンターテインメント・テクノロジー株式マザーファンド」に投資し、高位の組入比率を維持します。銘柄の選定
法 にあたっては、投資テーマを設け、定量分析や成長性、経営状況等に着目したファンダメンタルズ分析に基づき、ボトムアップ・アプローチにより厳選します。TCW Asset Management Company LLC に、マザーファンドの運用の指図に関する権限を委託します。なお、実質組入外貨建資産については、原則として、為替ヘッジを行いません。

方

毎決算時に、原則として経費控除後の、繰越分を含めた配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等から、基準価額の水準、市況動向等を勘案して分配を行う方針です。ただし、分配対象額が少額の場合等には、収益分針配を行わないことがあります。
収益の分配に充当せず、信託財産内に留保した利益については、運用の基本方針に基づいて運用を行います。

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東京海上・エンターテインメント・テクノロジー株式ファンド（為替ヘッジなし）＜愛称 エンテック＞（参考情報）○当ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較（％）
100（2019年8月末～2024年7月末）

80
60
40
20
0-20-40-60

当ファンド

日本株

先進国株

最大値（当ファンド）

新興国株

最大値

日本国債最小値（当ファンド）

先進国債
最小値

新興国債平均値（単位：％）
当ファンド

日本株

先進国株

新興国株

日本国債

先進国債

新興国債

最大値

44.9

42.1

59.8

62.7

5.4

15.3

21.5

最小値

△ 31.2△ 10.8△ 12.4△ 19.4△ 5.5△ 6.1△ 8.8

平均値

8.613.2

19.910.3△ 1.3

5.06.7（注）全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注）2019 年8月から 2024 年7月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものであり、騰落率は決算日に対応した数値とは異なります。なお、当ファンドは 2021 年8月以降の年間騰落率を用いています。
（注）当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。

《各資産クラスの指数》
日 本 株：TOPIX（東証株価指数）（配当込み）
先進国株：MSCI コクサイ指数（配当込み、円ベース）
新興国株：MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債：NOMURA － BPI（国債）
先進国債：FTSE 世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債：JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス － エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）※各指数についての説明は、最終ページの「代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について」をご参照ください。
（注）海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しています。

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東京海上・エンターテインメント・テクノロジー株式ファンド（為替ヘッジなし）＜愛称 エンテック＞

当ファンドのデータ
組入資産の内容

（2024 年 8 月 6 日現在）

○組入ファンド
銘柄名（円19,0

第8期末％

東京海上・エンターテインメント・テクノロジー株式マザーファンド
組入銘柄数

18,0

100.0

17,0

1 銘柄

（注）比率は純資産総額に対する割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しています。

○資産別配分

○国別配分

16,015,0○通貨別配分

14,013,012,011,0
親投資信託受益証券
100.0％

日本100.0％円
100.0％

1234567891（注）比率は純資産総額に対する割合です。資産の状況等によっては合計が 100％とならない場合があります。
（注）その他にはコール・ローン等を含む場合があります。
（注）国別配分につきましては発行国を表示しています。

純資産等
項

目

第8期末
2024年8月6日

純資産総額

2,817,699,561円

受益権総口数

2,489,414,735口

1万口当たり基準価額

（注）
（注）
（注）

11,319円＊期中における追加設定元本額は 56,571,275 円、同解約元本額は 457,759,321 円です。

（注）
（注）
（注）

※当

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交付_9004東京海上・エンターテインメント・テクノロジー株式ファンド（為替ヘッジなし）＜愛称 エンテック＞

組入上位ファンドの概要
東京海上・エンターテインメント・テクノロジー株式マザーファンド【１万口当たりの費用明細】【基準価額の推移】（円）
19,000（2023 年 ８ 月 ８ 日～2024 年 ８ 月 ６ 日）

（2023年8月8日～2024年8月6日）

18,000（a） 売（（b） 有（（c） そ（（17,000
16,00015,00014,00013,00012,00011,0002023/92023/112024/12024/3

当 期
額比率円％
買 委 託 手 数 料
70.047株式）（7）（0.047）価 証 券 取 引 税
00.000株式）（0）（0.000）の他
費用
20.015保管費用）（2）（0.015）その他）（0）（0.000）
合計90.062
期中の平均基準価額は、14,641円です。
項

2024/52024/7目

金（注）上記項目の概要につきましては運用報告書（全体版）をご参照ください。
（注）各金額は項目ごとに円未満を四捨五入しています。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたものです。

【組入上位 10 銘柄】
銘柄名12345678910

NVIDIA CORP
コナミグループ
LIBERTY MEDIA CORP-LIB-NEW-C
AMAZON.COM INC
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TRADE DESK INC/THE -CLASS A
NETFLIX INC
APPLE INC
THE WALT DISNEY CO
ALPHABET INC-CL A
組入銘柄数

業種/種別等

通貨

国（地域）

半導体・半導体製造装置
情報・通信業
メディア・娯楽
一般消費財・サービス流通・小売り
メディア・娯楽
メディア・娯楽
メディア・娯楽
テクノロジー・ハードウェアおよび機器
メディア・娯楽
メディア・娯楽

米ドル
円
米ドル
米ドル
米ドル
米ドル
米ドル
米ドル
米ドル
米ドル

アメリカ
日本
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ

（注）比率は純資産総額に対する割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しています。
（注）国（地域）につきましては発行国を表示しています。

【資産別配分】

その他
0.7％

国内株式
9.5％

アイルランド2.9％
ルクセンブルク
3.3％【国別配分】

27銘柄

オランダ 1.7％
その他 0.7％

日本
9.5％

外国株式
89.8％

ユーロ 1.7％
英ポンド
2.9％
円
9.5％

アメリカ
81.8％

（2024 年 ８ 月 ６ 日現在）

比率
6.6
5.9
5.8
5.8
5.3
5.2
4.8
4.6
4.2
3.9％

【通貨別配分】

その他
0.7％

米ドル
85.2％

（注）比率は純資産総額に対する割合です。資産の状況等によっては合計が 100％とならない場合があります。
（注）その他にはコール・ローン等を含む場合があります。
（注）国別配分につきましては発行国を表示しています。

※当マザーファンドの計算期間における運用経過の説明は運用報告書（全体版）をご参照ください。

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2024/08/16

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東京海上・エンターテインメント・テクノロジー株式ファンド（為替ヘッジなし）＜愛称 エンテック＞＜代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について＞○ TOPIX（東証株価指数）（配当込み）TOPIX の指数値および TOPIX にかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下、ＪＰＸ）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用等 TOPIX に関するすべての権利・ノウ
ハウおよび TOPIX にかかる標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。
ＪＰＸは、TOPIX の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。ファンドは、ＪＰＸにより提供、保証または販売されるものではなく、ファンドの設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。
○ MSCI コクサイ指数（配当込み、円ベース）
MSCI コクサイ指数の著作権、知的財産権その他一切の権利は MSCI 社に帰属します。また、MSCI 社は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。MSCI 社の許諾なしにインデックスの一部または全部を複製、頒布、使用等することは禁じられています。MSCI 社はファンドとは関係なく、ファンドから生じるいかなる責任も負いません。
○ MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI エマージング・マーケット・インデックスの著作権、知的財産権その他一切の権利は MSCI 社に帰属します。
また、MSCI 社は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。MSCI 社の許諾なしにインデックスの一部または全部を複製、頒布、使用等することは禁じられています。MSCI 社はファンドとは関係なく、ファンドから生じるいかなる責任も負いません。
○ NOMURA － BPI（国債）
NOMURA － BPI（国債）に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。
○ FTSE 世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE 世界国債インデックスは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLC は、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利は FTSE Fixed Income LLC に帰属します。
○ JP モルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）
JP モルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド
に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities LLC に帰属します。

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