（別紙様式４）
令和6年7月31日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

筑波研究学園専門学校

昭和62年2月6日

野口 孝之

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人筑波研究学園

昭和62年2月6日

佐久 芳夫

分野
工業

認定課程名
工業専門課程

所在地
〒
（住所）
（電話）

300-0811
茨城県土浦市上高津1601
029-822-2452

所在地
300-0811
茨城県土浦市上高津16011601
029-822-2452
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成23(2011)年度
-

〒
（住所）
（電話）

認定学科名
建築環境学科（建築設計デザインコース）

職業実践専門課程認定年度
平成26(2014)年度

将来の1級･2級建築士及び1･2級建築施工管理技士免許取得を視野に建築学全般を学び、さらに現場実習や建築現場見学会など実践的な学習を取り入れたカリキュ
ラムにより、広い視野と豊かな発想力・設計力を備えた建築技術者を育成する。

学科の目的

学科の特徴（取得 ＜取得可能な資格＞二級建築士、２級建築施工管理技士補、２級土木施工管理技士補、２級造園施工管理技士補、建築CAD２級、建築CAD３級、建築経理事務士３
可能な資格、中退 級 他＜中退率＞10.9％
率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれ
かに記入

年

生徒総定員
50 人

就職等の状況

生徒実員(A)

講義

1,800 単位時間

実技

885 単位時間

255 単位時間

45 単位時間- 単位時間

単位

単位

単位

単位

単位

単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

演習

実習

留学生割合(B/A)

0人
47 人■卒業者数 (C)：23
■就職希望者数 (D)：15■就職者数 (E)：15
■地元就職者数 (F)10■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
67■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
65
■進学者数
8
■その他

（令和

実験

615 単位時間

0%
人
人
人
人
％
％
％
人

5 年度卒業者に関する令和６年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）

東鉄工業株式会社、トヨタホーム茨城株式会社、株木建設株式会社、大昭建設株式会社 他■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページURL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://www.tist.ac.jp/building-environment/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,800 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

315 単位時間

うち必修授業時数

405 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

315 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）
に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記
入）

0 単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

2人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

2人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

1人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

1人

計

6人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

6人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
本校は、「実学重視」をすべての学科における教育の基本と位置づけている。それを実現するため、時代の変化に的確に対応し、地域の産業界の発展に貢献する人材育成を目指し、関連する業界団体や企業の担当者との組織的な交流を通して、
常に教育課程の改善を図ることを基本方針とする。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

職業実践専門課程に求められる企業・業界団体等との密接かつ組織的な連携体制を確保して、授業科目の開設等の教育課程の編成に関する提案を行う。各学科は提案を参考に教育課程の編成を行い、授業科目や内容の見直しを進めると共に、即応可能な改善については順次授業に取り入れる。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和6年7月31日現在

名 前

所

属

任期

種別

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（２年）

矢口 和博

一般社団法人茨城県建設業協会 専務理事

河野 正博

一般社団法人 茨城県建築士事務所協会 会長
株式会社 河野正博建築設計事務所 代表取締役

野口 孝之

学校法人筑波研究学園 理事
筑波研究学園専門学校 学校長

－

大森 淳子

学校法人筑波研究学園 理事
筑波研究学園専門学校 副校長

－

原 智樹

筑波研究学園専門学校 建築環境学科
学科長

－

①
令和5年4月1日～令和7年3月
31日（２年）③※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （8月下旬～9月上旬、2月上旬～中旬）（開催日時（実績））
第１回 令和5年8月17日 10：30～11:30
第２回 令和6年1月18日 10:30～11：30

（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

【建設ICT施工については現場でもようやく取り組み始めたという状況で現在多くの技術者が勉強会に参加している。TIST
教員も勉強会に参加すると良い】
・日立建機㈱にてICT施工の最新技術・設備を学ぶ研修会に常勤４名参加。
大型重機や高額な機器の学習は建設現場実習（茨城県建設業協会主催）を活用し、各現場にて学習予定（9月）。
ドローン測量実習においては、後期よりを学内にて実施予定。
BIMはシェアトップクラスのソフト「Archicad」の研修を受講（授業担当教員2名）。ソフトの無料配給の認定を受け、4月より実施。
・現場実習・現場見学先は5社以上の企業より協力の意思をいただけた。後期の実施に先立ち、実施日・現場の選定・実施の目的・狙いなどを協議中。2か月に1回のペースで計5～6回の実施を目標にしている。
【自由な発想を引き出す魅力的な授業を取入れ、学ぶことを好きになる工夫をしてほしい】・1年生は模型作り増やし、作る楽しさを体感できるようにした。2年生はCADのパースコンテストなどを取り入れ、積極的に創意工夫をする仕掛けを組み込んだ。後期に行う卒業研究では、あまり固定概念に縛ることなく、自由な発想を伸ばす指導を予定している。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
企業や茨城県建設業協会・茨城県建築士事務所協会・茨城県建築士会等の各協会の協力を得て、現場実習・現場見学会・インターンシップ研修などに参加することで、直接現場でなければ習得が難しい建設実務の体験や、現場の人や物の連動性、最新技術の理解や研究など、実践的な要素の学習につなげる。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

授業担当教員が事前に各企業・研究機関・各関連団体等の担当者と打合せを行い、学習コンセプト・実習内容・評価の手法等について定める。学生には毎回作業終了時に日報を作成させ、各企業・研究機関・各関連団体等の指導担当者が内容を確認し、補足指導を担当教員と共に行う。全日程終了後には事前に取り決めた評価項目に沿って、担当教員が成績評価を行う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等

設計製図演習・設計実務者（建築設計事務所勤務）を講師とし、戸建住
宅や集合住宅、コミュニティーセンターの設計課題を通した
古谷計画、川﨑建築設計事務所、実務レベルの製図やエスキスの技術、デザイン構成、図ビオトポス建築計画、茨城県建設面チェックやり方などを学内にて学ぶ。
業協会、茨城県建築士事務所協・インターンシップ研修（建築設計事務所・建設会社等）を会、茨城県建築士会、他
実施し、実際の物件を教材としてお打ち合わせからプラン
ニング、見積り、模型作成などの実践的な要素を学ぶ。

建築施工

現場実習（各現場の新規入場者として研修する）、現場見 茨城県建設業協会、茨城県建築学（県有施設の工事中の現場を見学）を実施し職業観に繋 士事務所協会、茨城県建築士会、
げる。
他

住宅計画

住宅展示場を見学し、住宅計画の基本構成やインテリア
設計を理解し実務上の知識として活用する。

卒業研究

実際に生じている、またはこれから起こることが予想される社会問題や世の中の矛盾点などに対して解決を図るべく、建築物や工作物を提案・計画し図面や模型にして具現化 古谷計画、川﨑建築設計事務所、する。主に特殊建築物や大規模工作物の計画となる為、 ビオトポス建築計画、元区役所土設計実務経験者（建築設計事務所勤務、土木コンサルタ 木公園緑地課経験者 他ント他）を講師として、不特定多数が利用する難易度の高いプランニングの手法やデザイン技法などを学ぶ。

建築職能論

業界の方の講話を聴き、現場実習やインターンシップ研修 古谷計画、菊田建築㈱、㈱斎藤建（設計事務所研修・建設会社現場研修）を実施し職業観に 設、一誠商事㈱、㈱棟匠、日建学
繋げる。
院、茨城県瓦工業組合連合会 他

住友不動産、ダイワハウス、あるネットホーム、ノーブルホーム、蔵持、日本ハウス 他

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

筑波研究学園教職員研修規程に基づき、教職員は専攻分野における職業教育の遂行上必要とされる実務知識や技術・技能及び学生に対する指導力等の修得・向上を図ることとしている。建築環境学科としての目標は時代に則した即戦力となり得る学生の育成を継続するために、学科教員は全員が技術・指導レベルの維持、または向上していく為に、自ら率先してス
キルアップに努めることとする。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 「建設ICT施工と建設DXついて」

連携企業等： 日立建機株式会社

期間：

2024年2月27日

対象： 常勤教員

内容

建設DXの基本から実務での活用方法の紹介。実際に使用されている最新重機によるデモンストレーション
見学。

研修名：

「Archicad講習」

期間：

2024年3月27日

内容

Archicadの機能紹介、インストール、基本操作のレクチャーを受けた。

②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 「ＤＸがもたらす社会の変化と求められるスキル」
期間：

令和5年9月29日(金)内容

各業界のDXがもたらす社会の変化について学ぶ。

研修名：「学生のキャリア支援に向けた自己理解からのコミュニ
ケーション]

期間：

令和5年9月29日(金)内容

キャリア教育・キャリア指導について学ぶ。

研修名：「キャリア教育セミナー」

期間：

令和5年3月28日(木)キャリア教育の必要性と意義について学ぶ。
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 「ドローン測量とデータ採取」

連携企業等： Graphisoft
対象： 担当科目教員

連携企業等： なむら経営コンサルタント
対象： 常勤・非常勤教員

連携企業等： 茨城キャリア形成・学びなおし支援センター
対象： 常勤・非常勤教員
連携企業等： 株式会社パソナ、他
対象： 常勤教員

連携企業等： 三陽用地株式会社

期間：2024年4月13日

対象： 担当科目教員

内容

TIST敷地を題材に、敷地全エリアを測量。採取したデータは3次元化した。

研修名：「春季研修会」

期間：

2024年6月8日

内容

全国有数の建設系専門学校と今後教育機関に求められる教育手法等について意見交換した。また、研究授業として、各学校の作品を見ながら直接学生より報告を受け、授業内容や進め方の参考にした。

研修名：「建設現場実習」

期間：

令和6年9月9日～11日

内容

各建設現場にて建築・土木における最新の施工管理技術について学ぶ。授業や施工管理技士などの国家資格対策講座の他、就職活動指導などで活かす。

連携企業等： 全国専門学校建築教育連絡協議会
対象： 常勤教員

連携企業等： 常総開発工業㈱、株木建設㈱、大昭建設㈱ 他
対象： 常勤教員

②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 「ｅラーニング活用説明会」

連携企業等： 株式会社ＦＣＥエデュケーション

期間：

令和6年4月5日(金)対象： 常勤教員

内容

学生指導、授業改善などを目的としたｅラーニングの活用について学ぶ。

研修名：「生成AI教員セミナー」

期間：

令和6年5月23日(木)内容

生成AIの具体的活用方法、教育における新たな価値について学ぶ。

研修名：「キャリア教育セミナー」

期間：

令和6年9月18日(水)内容

キャリア教育の必要性と意義について学ぶ。

連携企業等： 株式会社ＦＣＥエデュケーション
対象： 常勤教員
連携企業等： 株式会社パソナ、他
対象： 常勤教員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校関係者評価は、卒業生、保護者、産業界有識者及び教育・学識経験者により構成する学校関係者評価委員会により行う。同委員会は、筑波研究学園専門学校が「専修学校における学校評価ガイドライン」に基づいて行った自己評価をもとに学校評価を行い、その評価結果を学校の教育活動の向上および学校運営の改善に生かすことを目的とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目

学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標

学校の理念・目的・育成人材像は定められているか。
専門分野における職業教育の特色は明確か。
社会経済のニーズ等を踏まえた学校の将来構想を抱いているか。
学校の理念・目的・育成人材像・職業教育の特色・将来構想などが学
生・保護者等に周知されているか。
各学科の教育目標、育成人材像は、学科等に対応する業界のニーズに向けて方向づけられているか。

（２）学校運営

目的等に沿った運営方針が策定されているか。
運営方針に沿った事業計画が策定されているか。
運営組織や意思決定機能は、規則等において明確化されているか、
有効に機能しているか。
人事、給与に関する規程等は整備されているか。
教務・財務等の組織整備など意思決定システムは整備されているか。
業界や地域社会等に対するコンプライアンス体制が整備されているか。
教育活動等に関する情報公開が適切になされているか。
情報システム化等による業務の効率化が図られているか。

（３）教育活動（４）学修成果

教育理念等に沿った教育課程の編成・実施方針等が策定されているか。
教育理念、育成人材像や業界のニーズを踏まえた学科の修業年限に対応した教育到達レベルや学習時間の確保は明確にされているか。
学科等のカリキュラムは体系的に編成されているか。
キャリア教育・実践的な職業教育の視点に立ったカリュキュラムや教
育方法の工夫・開発などが実施されているか。
関連分野の企業・関係施設等や業界団体等との連携により、カリキュ
ラムの作成・見直し等が行われているか。
関連分野における実践的な職業教育（産学連携によるインターンシッ
プ、実技・実習等）が体系的に位置づけられているか。
授業評価の実施･評価体制はあるか。
職業教育に対する外部関係者からの評価を取り入れているか。
成績評価・単位認定、進級・卒業判定の基準は明確になっているか。
資格取得等に関する指導体制、カリキュラムの中での体系的な位置づけはあるか。
人材育成目標の達成に向け授業を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか。
業界等との連携において優れた教員（本務・兼務含む）を確保するなど
マネジメントが行われているか。
関連分野における先端的な知識・技能等を修得するための取り組みが行われているか。
教職員の指導力育成や能力開発など資質向上を目指した研修等が行われているか。
就職率の向上が図られているか。
資格取得率の向上が図られているか。
退学率の低減が図られているか。
卒業生・在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか。
卒業後のキャリア形成への効果を把握し学校の教育活動の改善に活用されているか。

（５）学生支援

進路・就職に関する支援体制は整備されているか。
学生相談に関する体制は整備されているか。
学生に対する経済的な支援体制は整備されているか。
学生の健康管理を担う組織体制はあるか。
課外活動に対する支援体制は整備されているか。
学生の生活環境への支援は行われているか。
保護者と適切に連携しているか。
卒業生への支援体制はあるか。
社会のニーズを踏まえた教育環境が整備されているか。
高校・高等専修学校等との連携によるキャリア教育・職業教育の取組が行われているか。

（６）教育環境

施設・設備は、教育上の必要性に十分対応できるよう整備されているか。
学内外の実習施設、インターンシップ、海外研修等について十分な教育体制を整備しているか。
防災に対する体制は整備されているか。

（７）学生の受入れ募集

学生募集活動は、適正に行われているか。
学生募集活動において、教育成果は正確に伝えられているか。
学納金は妥当なものとなっているか。

（８）財務中長期的に学校の財務基盤は安定しているといえるか。
予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか。
財務について会計監査が適正に行われているか。
財務情報公開の体制整備はできているか。

（９）法令等の遵守

法令、専修学校設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか。
個人情報に関し、その保護のための対策がとられているか。
自己評価の実施と問題点の改善に努めているか。
自己評価結果を公開しているか。

（１０）社会貢献・地域貢献

学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか。
学生のボランティア活動を奨励、支援しているか。
地域に対する公開講座・教育訓練（公共職業訓練等を含む）の受託等
を積極的に実施しているか。

（１１）国際交流

留学生の受入れ・派遣について戦略を持って国際交流を行っているか。
受入れ・派遣、在籍管理等において適切な手続き等がとられているか。
学習成果が国内外で評価される取組を行っているか。
学内で適切な体制が整備されているか。

※（１０）及び（１１）については任意記載。

（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校関係者評価委員会の提言を受け、令和５年度より「専門分野におけるＤＸ」授業を導入した。教育課程編成委員会で業界動向等の意見聴取を進め、令和６年度授業カリキュラムの一部を再構築した。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前

所

属

俣野 祐介

学校法人 霞ヶ浦高等学校
進路指導担当鈴木 英利也一般社団法人茨城研究開発型企業交流協会
副会長

大山 泰明

土浦商工会議所総務課長 補佐石井 聖信

茨城県自動車整備振興会
土浦支所 教育課 課長

河野 正博

一般社団法人茨城県建築士事務所協会 会長
株式会社河野正博建築設計事務所 代表取締役

坂巻 操

筑波メディカルセンター病院
事務部外来一課課長

倉田 和典

社会福祉法人えがお 理事
施設統括部長 兼 法人事務部長

舘野 仁志

笠間 俊雄

五籃会会長（保護者会会長）

輝峰同窓会会長（卒業生代表）

任期
令和5年4月1日～令和7年3月
31日（２年）

令和6年7月1日～令和7年3月
31日（9カ月）

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（２年）

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（２年）

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（２年）

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（２年）

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（２年）

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（２年）

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（２年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.tist.ac.jp/infomation/
公表時期：2024年4月1日

種別
教育関係
者
業界団体
（地元企
業）
業界団体

業界団体
業界団体
（地元企
業）
地元企業

地元企業

保護者

卒業生

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」に沿ったホームページによる情報公開に加えて、定期的な広報誌の送付などを通して、本校の教育活動を積極的に伝える。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校案内－学校の特長（２）各学科等の教育
学科・コース－学科概要、特色と未来像、コース紹介（３）教職員
学校案内－教員情報－組織図（４）キャリア教育・実践的職業教育
学校案内－職業実践専門課程認定校／就職情報－インターンシップ（５）様々な教育活動・教育環境
学校生活－キャンパスライフ、クラブ活動（６）学生の生活支援
学校生活－学生の一日（７）学生納付金・修学支援
入学案内－学費・奨学金のサポート（８）学校の財務
学校案内－学校の財務（９）学校評価
学校案内－学校自己点検・評価、学校関係者評価（１０）国際連携の状況
学校案内－留学生の皆様へ（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.tist.ac.jp/infomation/
公表時期：2024年4月1日

授業科目等の概要（工業専門課程 建築環境学科（建築設計デザインコース））
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授
業
時
数

授業方法
実
単
験
講 演 ・
位
実
習
数 義 習 ・
実
技

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携1 ○書類の作成から表計算・企画書・見積書・
建築パソコン プレゼンの作成など、実務において必要不リテラシ－ 可欠となるオフィスソフトの基礎知識と基本操作を習得する。

１
前

30

1

○

○

○

2 ○

木造戸建住宅各図面の役割と設計表現を学
設計製図演習 習する。その後各図面をトレースすること １Ⅰで木造図面をより正しく理解し、設計製図 前技術も習得する。

105

3

○

○

○ ○

3 ○

２階建て木造住宅の自主設計を行い、各自オリジナルの住宅図面を制作する。後半は設計製図演習 RC造ｺﾐｭﾆﾃｨｾﾝﾀｰの図面を用いて鉄筋コンク １
Ⅱ
リート構造の各図面の役割と図面表現を学 後習し、トレース課題を作成して理解を深め
る。

120

4

○

○

○ ○ ○

105

3

○

○

○ ○ ○

30

2 ○

○

○

15

1 ○

○

○

4 ○

5 ○

6 ○

既存の公共施設を調査・研究し、建築計画
や構造計画、利用計画などの基本を踏まえ設計製図演習 た 上 で、 各 自 オリ ジ ナ ル の 公 民 館（ ＲＣ ２Ⅲ造）を自主設計する。模型も作成して一連 前の設計技術からプレゼン技術までを習得する。
独立住宅と集合住宅の機能や役割などの基本的性質と、生活に必要な要素や空間構成
１
住宅計画
計画などの基礎知識を習得する。計画演習
前ではグループワークで間取りを考え発表する。
西洋建築史（西洋古代・中世・近世の建築など）・日本建築史（日本古代・中世・近世の建築、数寄屋建築、宗教建築など）・ 2
建築史
近代建築史（西洋・日本・戦後など）を中 後心に、建築物の変遷と建築創造の歴史を習
得する。

7 ○

建築計画Ⅰ

住宅、小学校、幼稚園、図書館、美術館、１
劇場等の基礎理論及び建築計画における設後計プロセス、構成などを習得する。

30

2 ○

○

○

8 ○

建築計画Ⅱ

事務所ビル、ホテル、病院、商業施設、バリアフリー、省エネ等の基礎理論及び建築 ２計画における設計プロセス、構成などを習 前
得する。

30

2 ○

○

○

環境工学Ⅰ

生活を取りまく自然環境や都市環境に関する基本的な要素（用語・単位・気候・空気･
２
伝熱･通風・結露・日照・日射など）の性質
前と特徴の把握、快適建築環境の創出方法を
習得する。

30

2 ○

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○

環境工学Ⅱ

生活を取りまく自然環境や都市環境に関する基本的な要素（室内環境・音環境・都市 ２
環境など）の性質と特徴の把握、快適建築 後
環境の創出方法を習得する。

30

2 ○

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建築設備Ⅰ

建築設備の種類（空気調和設備、給排水衛
生設備、電気設備）と概要、空気調和設備の基礎理論（空気負荷、空気調和設備機器 ２
材料、換気設備、排煙設備など）、給排水 前
衛生設備の基礎理論（給水、給湯の方式、器具など）を習得する。

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給排水衛生設備（概要、給水設備、給湯設
備、排水通気設備、衛生器具、消火設備、
２
建築設備Ⅱ し 尿 浄化 槽 設 備な ど ） と 電 気 設 備の （概後要、電力設備、照明設備など）基礎理論と計画を習得する。
建築物を構成している骨組（柱・梁・壁・床）に作用する力の流れを理解するための
１
構造力学Ⅰ 力学基礎理論（建築物に働く力、力の釣り
前合い、安定・静定、応力の種類と求め方など）を習得する。
建築物を構成している骨組（柱・梁・壁・床 ） の応 力 理 論（ 静 定 ラ ー メ ン 、応 力算
１
構造力学Ⅱ 定 、 応力 度 、 ひず み 度 、 断 面 一 次・ 二次
後
モ ー メン ト 、 断面 係 数 、 断 面 二 次半 径など）を習得する。
建築物を構成している骨組（柱・梁・壁・床）の部材断面の性質および変形、応力度
２
構造力学Ⅲ の理解とトラス応力、不静定構造物の解析
前理論さらに部材の安全性確認の方法を習得する。
建築構造の概要（工法の変遷、分類、留意点 ） 、木 構 造 （特 徴 、 構 造 形 式 、軸 組構
建築一般構造１
法 、 枠組 壁 構 法な ど ） 、 木 構 造 と仕 上げ
Ⅰ
前（外部仕上げ、内部仕上げ、開口部）の建築知識を習得する。
木構造（軸組構法、枠組壁構法、構造用大断 面 集成 材 を 用い た 構 造 な ど ） と仕 上げ
建築一般構造１（外部仕上げ、内部仕上げ、開口部など）
Ⅱ
後の詳説、鉄筋コンクリート造の形式と配筋の基本理論を習得する。
鉄 筋 コン ク リ ート （ 原 理 と 特 徴 、構 造形式、配筋の基本、基礎、主体）、鉄骨構造
建築一般構造２（特徴、 構造形式、接合、骨組みなど）
Ⅲ
後についての特徴や形式、部材名称、構法の基礎理論を習得する。

建築材料Ⅰ

建築物に使用される主な構造材料（木材、鋼 材 、鉄 筋 、 コン ク リ ー ト な ど ）の 特徴 １
（ 組 成・ 製 法 ・用 途 ・ 試 験 方 法 ・規 格な 前ど）の理解と利用法について習得する。

建築に使用される仕上げ材料（木、せっこう製品 金属製品、タイル、ガラス、防水
１
建築材料Ⅱ 材料、塗料など）の特徴（組成・製法・用後
途・試験方法・規格など）の理解と利用法を習得する。
建築構造材料として使用されるコンクリー
ト（配合計算、配合設計、テストピースの２
建築材料実験 試作、圧縮試験）、鉄筋（引張り試験）、
前
木材（圧縮試験）の力学的特性を構造実験により習得する。
施 工 管理 （ 工 程管 理 、 安 全 管 理 、施 工計
画 、 工程 計 画 など ） 及 び 工 事 監 理等 の基
１
建築施工Ⅰ 礎、工事進行の流れや施工技術（木造在来
前軸組工法・枠組壁構法・鉄筋コンクリート造）を習得する。
施 工 管理 及 び 工事 監 理 、 工 事 進 行の 流れ（鉄筋コンクリート造及び鉄骨造の仮設工
１
建築施工Ⅱ 事、地業工事、土工事、基礎・躯体工事、後鉄骨工事、外壁工事、防水工事、内装工事など）を習得する。
建築積算の概要（工事費、工事別積算、部
位別積算、数量積算、積算単価、諸経費な
２
建築積算
ど）と各種工事の積算方法を習得する。グ後ループワークではひとつの物件を手分けして積算し、総工事金額を算出する。

30

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建築法規Ⅰ

建築法規の歴史・役割･体系の理解、建築基準法を中心とした建築関係法規の種類とそ １の内容の把握（建築基準法の用語の定義と 後
単体規定）、法令集の利用法を習得する。

30

2 ○

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建築法規Ⅱ

建築基準法内容の把握（防火・手続き・面
積・高さなどの用語の定義と一般構造・構２造強度・居室の天井高さ・床高・階段・廊
前下などの単体規定）、法令集の利用法を習
得する。

30

2 ○

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27 ○

２次元ＣＡＤの仕組みを理解するため、Ｃ
ＡＤの理論（座標系、レイヤー、データ変CAD 製 図 演 習１換など）を学習する。また演習課題を通し
Ⅰ
前てＣＡＤで建築図面がかけるようＣＡＤ操
作の基礎知識と技能の習得を行う。

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1

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ＣＡＤ（ＪＷＷ）の基本（各種コマンドのCAD 製 図 演 習 使用方法、作図、印刷）及び応用操作を基 １
Ⅱに、木造住宅の設計図面を作成しながらＣ 後ＡＤ技法を習得する。

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建築に必要な測量学の基礎（測量の分類・測量に使用される単位・建築工事に必要な建築測量実習１
測量・実習に必要な計算演習）とその測量Ⅰ
前技 術 （レ ベ ル の操 作 方 法 、 精 度 と誤 差など）を習得する。
２級建築士実務設計レベルに準ずる構造設
計や設備設計、法規、施工方法などを同時
実務設計専攻２に検討しながら設計する意図と手法を理解
Ⅰ
前し、作図をすることで実践的な技術を習得する。
インテリアの基礎慨論・定義とインテリアを構成する要素（インテリアエレメント）
インテリア設 について学ぶ。前期は照明器具配線・器具 ２
計専攻Ⅰ
選定をメインに課題を通じて自ら考え色々 前な要素を考え合わせて提案できる力をつける。
１級建築士実務設計レベルに準ずる構造設
計や設備設計、法規、施工方法などを同時
実務設計専攻２に検討しながら設計する意図と手法を理解
Ⅱ
後し、作図をすることで実践的な技術を習得する。
各エレメントについての講義やプレゼン作
成 を 通じ て 、 商品 知 識 （ 種 類 ・ 素材 ・寸インテリア設 法・価格・メーカー等）を身につけ、様々 ２
計専攻Ⅱ
な商品を理解した上で、ユーザーに適した 後コーディネーションをする事を目的とします。
照明や内装デザインなど、インテリアデザ
インの設計・模型製作などに取り組みながインテリア学1
らインテリアコーディネーターの職業観育
Ⅰ前成を目指す。また、住宅展示場にて現場見学会を実施し、最新の住宅を学ぶ。

○

35 ○

インテリア学Ⅰで学んだ知識を活かし、イ
インテリア学 ンテリアコーディネーター資格試験に必要 １
Ⅱな 知 識を 本 試 験の 過 去 問 を 通 し て習 得す 後
る。

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1

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建築職能論

建設業界の第一線で活躍している様々な職種の方々の職能体験を直に聴き、幅広い業 １
界の知識や情報を得、理解する事により、 後自身の進路と職業意識を培う場とします。

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1

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３Ｄ-ＣＡＤの概要と基本操作を学んだ上で
２
3D-CAD演習Ⅰ 建 物 や土 木 工 作物 を 立 体 で 作 成 し、 ３Ｄ
前
パースなどの制作技術を習得する。

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３Ｄ-ＣＡＤを用いて建物を立体で作成し、高精度のＣＧパースや動画の作成技術を習得 す る 。 ま た 、 Ｂ Ｉ Ｍ （ Building ２
3D-CAD演習Ⅱ
Information Modeling）の機能を用いて設 後
備や躯体データを入力し、設計と施工が一貫したＢＩＭの特性を学ぶ。
フォトショップを用いた写真合成や、イラ
ストレータを用いた建築・土木構築物など
２
プレゼン演習 の完成予想図・プレゼンテーションの制作
後など、デジタル処理実習を通して、具体的制作のプロセスを習得する。
建築技術者として、特に２級建築施工管理
技 士 とし て の 必要 な 専 門 知 識 （ 計画 ・力建設総合演習１
学・法規・設備など）を過去問題（２級建A
前
築施工管理技士学科試験）の模擬演習で習
得する。

○

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43 ○

44 ○

建築技術者として、特に２級建築施工管理技士としての必要な専門知識（建築施工・
建設総合演習１
施工管理法など）を過去問題（２級建築施B
後工管理技士学科試験）の模擬演習で習得する。
建築技術者として、特に１級建築施工管理技士としての必要な専門知識（建築施工・
建設総合演習２
施工管理法など）を過去問題（１級建築施C
前工管理技士学科試験）の模擬演習で習得する。
これまで学習した建築知識を基に、今日の社会生活環境の本質に対する問題提起およ２
卒業研究Ⅰ びそれに対する建築的な解答案を、様々な後事例を調査し研究し、自らが提案する建築物の基本計画を行う。

卒業研究Ⅱ

卒業研究Ⅰで作成した建築物の基本計画案
を基に、実施設計する。各種図面や模型、 ２
CGならびに各種説明資料等を作成し、プレ 後ゼン技術を習得する。

合計

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60

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科目

卒業要件及び履修方法
卒業要件： 当該学科の修業年限を在学し、学科が定める卒業基準を満たした者。
履修方法： 授業科目の履修認定は、出席状況と日常の学習成果及び試験結果によ76 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期
15 週