【P1-1】

実施者が評価する子ども食堂の効果：自由記述を用いた質的研究
まち だ だいすけ○町田大輔 1、2）、長井祐子 1）、吉田 亨 2）1）

高崎健康福祉大学健康福祉学部、2）群馬大学大学院保健学研究科【目的】子ども食堂の活動が広がりをみせて明るくなる＞など 3 個，『子ども・保護者・地いる．2016 年 5 月末現在で全国に 300 ヵ所以上

域住民の充実感の向上』は＜楽しみの創出＞なあると報道され，その後も増え続けている．子

ど 4 個，『子ども・保護者・地域住民の生活全ども食堂には様々な効果があるとされており，般の改善』は＜実態把握＞など 7 個，
『子ども・健康に関連する効果も多いことが予想される．

保護者・地域住民の食生活の改善』は＜好き嫌

しかし，子ども食堂の研究はまだ少なく，そのいの改善＞など 8 個，『保護者の育児状況の改効果の検討は十分に行われていない．そこで今善』は＜育児相談＞など 3 個，『子ども・保護

回，実施者が評価する子ども食堂の効果を質的者・地域住民のつながり促進』は＜交流促進＞に検討することを目的とした．

など 4 個，『子どもの防犯』は＜非行防止＞な【方法】
自由記述を用いた質的研究を行った．

ど 2 個，『地域づくり』は＜地域の活性化＞な

朝日新聞社が作成した全国294 ヵ所の子ども食

ど 2 個のサブカテゴリーから構成された．さら堂一覧を用いて，各子ども食堂へ直接調査協力にその効果を，子どもへの効果，保護者への効の依頼を行った．そのうち調査協力の同意を得

果，地域／地域住民への効果に分類した．40

られた 273 ヵ所の子ども食堂に，自記式調査票

個のサブカテゴリーのうち，子どもを対象としを一部ずつ郵送した（2017 年 3 月）．
実施者に，たものは 32 個，保護者を対象としたものは 20

子ども食堂にどのような効果があると思うか

個，地域／地域住民を対象としたものは 11 個をたずね，自由記述で回答を求めた．分析はグであった（重複あり）．多くの効果は子どもを

ラウンデット・セオリーの手法を参考に行った．

対象としたものであった．しかし中には，＜社

得られた回答から子ども食堂の効果に関する

会性の向上＞，＜明るくなる＞など，子どもだ記述を抽出してコード化し，類似した内容でまけでなく保護者も対象とした効果や，＜育児支

とめサブカテゴリーを作成，さらに類似したサ

援＞，＜情報交換＞など保護者だけを対象としブカテゴリーをまとめカテゴリーを作成した．

た効果も存在した．また，＜生きがいの創出＞

カテゴリー化の際それぞれのコードが，子どや＜子どもへの理解促進＞といった地域住民

も・保護者・地域／地域住民の何れを対象としを対象とした効果，さらには＜地域の活性化＞

た効果なのかを文脈から判断し，コード名を決や＜地域力の向上＞といった地域を対象としめた．さらにその何れを対象とした効果である

た効果も存在した．

かサブカテゴリーごとに整理し，その結果をカ【結論】子ども食堂には，子どもだけでなくテゴリー名に反映させた．

保護者さらには地域／地域住民に対する効果【結果】120 ヵ所の子ども食堂から回答を得たもあることが示唆された．今後は利用者に対し（回収率 44％）．実施者が感じる子ども食堂のて子ども食堂の参加対象や開催目的に基づい効果は，40 個の＜サブカテゴリー＞からなる 9た量的な評価を行い，その効果を検証していく

個の『カテゴリー』に分類された．『子ども・必要がある．

保護者の生きる力の向上』は＜優しくなる＞な（連絡先：machida-d@takasaki-u.ac.jp）

ど 7 個，『子ども・保護者の気分の改善』は＜− 71 −

【P1-2】

学校給食の残食量にかかわる要因の検討
わきもと け い こ○脇本景子（武庫川女子大学）、西岡伸紀（兵庫教育大学大学院）【緒言】 学校給食は，児童生徒の健康増

れぞれの残食量との関係を検討した．

進を目的に、学校給食摂取基準をもとに望統計解析には，統計パッケージ IBM SPSS

ましい栄養量が摂取できるよう献立作成

Statistics Ver24 を用い,有意水準を 1％

されたものである．したがって，食べ残しが（両側）とした．

あればその量に応じて，摂取栄養に不足が生じ【結果】米飯の残食量に関しては 10 つのモデる．このため学校給食の残食減への具体的ルが得られ，最も適合度の高かったモデルの調対応は，教育上取り組むべき重要課題であ整済み決定係数は 0.644 であった。特に影響がる．ところで学校給食の残食を全体的に理大 き か っ た 要 因 は 気 温 (.520) ， カ レ ー

解するには，残食を決定づける要因を明ら(-.414)，炊き込みご飯(-.408)であった．

かにする必要がある．そこで本研究では，（ ）内は標準化係数．

給食で毎日登場し，全体量に占める重量割

パンの残食量に関しては 8 つのモデルが合が大きい献立として，主食と牛乳をとり得られ，最も適合度の高かったモデルの調あげ，残食に関わる要因を検討することに整済み決定係数は 0.561 であった。特に影した.

響が大きかった要因はきな粉パン(-.688)，

主食（米飯，パン）と牛乳の残食に関わるとみられる要因の中から献立内

気温(.362)，セルフサンド(-.326)，加工

容，気象条件，献立全体のエネルギー量，

パン(-.345)であった．

供給重量をとりあげ，残食との関連を明ら

牛乳の残食量に関しては 4 つのモデルがかにするとともに，これら要因を変数とし得られ，最も適合度の高かったモデルの調た残食推計モデルを確立することを目的

整済み決定係数は 0.505 であった。特に影とした．

響が大きかった要因は気温(-.704)であっ【方法】兵庫県某市の公立小学校 12 校のた．

学校給食の残食量の記録（年間 180 回、2014【考察】主食の残食を減らすには主食自体に

年度～2016 年度の 3 年分）気温，エネルギ

加工を施すことや，主食と合わせて食べるタイ

ー量，一食の供給重量，献立内容を調査対プの副食を献立に採用することが有効である．

象とした．献立は特性ごとに分類し，ダミ

気温は残食量に大きく影響する要因であるが，ー変数に変換し分析に供した．

影響の方向は献立により異なる．また， 1 食当

分析は，米飯，パン，牛乳の一日ごとのたりの供給重量や，エネルギー量は，主食と牛一人当たりの残食量を従属変数とし，気温，

乳の残食量にさほど影響を及ぼさないことがエネルギー量，供給重量，ダミー変数に変明らかになった．

換した献立の種別を独立変数としてステ（E-mail；wakimoto@mukogawa-u.ac.jp）

ップワイズ法による重回帰分析を行い，そ− 72 −

【P1-3】

大学生アスリートの食生活のセルフエフィカシーの特徴
さとうあい○佐藤 愛（園田学園女子大学
え び

人間健康学部）、

く み こ

海老 久美子（立命館大学大学院 スポーツ健康科学研究科）【緒言】現在、アスリートに対してさまざ

ルフエフィカシー得点が高いことが確認

まな栄養教育プログラムにおける研究がされた。また、栄養サポートを受けている

なされている。一方で、栄養教育により食選手は受けていない選手と比較して有意行動の変容にはいたらないという報告もにセルフエフィカシー得点が高いことが存在する。セルフエフィカシーという概念確認された(p<0.01)。また、栄養サポート

は、Bandura によって提唱され、これが高の有無による変容ステージの違いが統計

い個人や集団は、望ましい適応や自己改革的に有意であることが確認されたに向けて意欲を強化し行動が促されるこ(p<0.01)。栄養サポートの有無が結果に影とが述べられている。従ってセルフエフィ

響を与えることから、栄養サポートを受けカシーに着目した栄養教育の実施は行動ていない選手のみで属性別のセルフエフ

変容の一助となると考えるが、教育で活用

ィカシー得点を確認したところ、性別、学できるほどの研究がなされていない。そこ

年、生活形態、部活動に有意差は認められで、本研究では栄養教育の基礎資料を得るなかった。

ために大学生アスリートの食生活のセル【考察】先行研究では、大学生への栄養教

フエフィカシーの特徴を明らかにするこ

育によりセルフエフィカシーが高まり、食とを目的とした。

行動変容につながることが確認されてい【方法】
対象は大学生アスリート 152 名（男る。したがって、本研究の結果は先行研究

性 110 名・女性 42 名、女子ラクロス部 32を支持した。ただし、本研究は横断的な調

名・相撲部 12 名・陸上部 66 名・ラグビー

査であるため、今後は各個人のセルフエフ

部 42 名）とし、ラグビー部は公認スポー

ィカシーの高低に着目した栄養教育を行ツ栄養士による栄養サポートを受けていい、縦断的に効果を検証する必要があるとた。調査票の回収は 2014 年 7 月から 2015

考えられる。

年 10 月に実施した。調査項目は属性に関【結論】本研究により、大学生アスリートする調査、食生活におけるセルフエフィカ

において食生活のセルフエフィカシーは

シー調査、変容ステージ調査とした。

食生活の変容ステージおよび栄養サポー【結果】変容ステージとセルフエフィカシ

トの有無と関連することが確認された。今ーの関連について確認したところ、前熟考

後はこれらを加味し、栄養教育プログラム期と比較して維持期（p<0.05）、熟考期とを設計することが望ましいと考える。

比較して実行期（p<0.05）および維持期（E-mail；awwi31@gmail.com）（ p<0.01 ） 、 準 備 期 と 比 較 し て 実 行 期（p<0.01）および維持期（p<0.01）、実行期と比較して維持期（p<0.01）は有意にセ− 73 −

【P1-4】

看護系大学生における食習慣及び食事内容の課題
あ べ さとこ○安部聡子（昭和大学保健医療学部看護学科）【緒言】看護系大学生は、看護師として患者

エネルギー(2013kcal)が有意に高値を示してのケアをするために4 年間を通じて医療や看護いた（p<0.001）。さらに 1 日の写真によるトの専門的な知識を習得する。また、看護師としータルエネルギー量と必要エネルギー量とのて自分自身の健康管理をする必要がある。当然、比較では、有意に必要エネルギーが上回ってい専門職として健康維持に関する知識は、医療系

た（p<0,001）。質問紙では、食事が「不規則」に属さない大学生よりもより専門的に習得さは 21・6％，「時々不規則」が 52.9％で「規則れているはずであり、それが健康実践に通じて的」と答える人が 23.5％のみであった。食品バ

いれば望ましいと考える。しかしながら、若年ランスについても「良い」とする人は 11.8％，

者の食習慣の問題は、朝食欠食や栄養バランス「悪い」が 33.3％，「わからない」が 49.0％の偏りなど、将来の疾患につながる食習慣があであった。生活習慣の改善点については、39

ることは否めない。そこで、本研究では看護系

件の自由記述表記者のうち、「栄養バランス」

大学生の食事内容や食習慣について、セルフモというカテゴリー表記があった人が 14 件であニタリングにより自身の食習慣への改善点をった。【考察】結果より、摂取エネルギー量

明らかにできているかを検討した。

に対して必要エネルギーが不足している可能【方法】対象者：看護系大学 4 年生性が高い。国民健康栄養調査等で若年者の痩せ51 名

研究期間：2017 年 7 月

傾向が健康問題として注目されている中で、本方法：①普段の食事として 1 日の全ての食事量

研究の結果も同様な傾向を指示するものと思を写真に撮影し、その栄養計算をした。②食物

われた。また、質問紙の食生活調査では、食事

摂取頻度調査（トーヨーフィジカル社）で摂取

時間が
「規則的」
である人が3 割未満であった。

エネルギー量および3 大栄養素の推定摂取量をさらに、食品バランスが「悪い」あるいは「わ自身で算出した。③食習慣と睡眠、ストレスにからない」とする人が 8 割を超えることから、関する質問紙により生活習慣をチェックした。

学校の勉強やアルバイト、交友活動により夜型④これらの結果から、自分自身の食生活、生活

生活になることで食事時間の不規則や食品バ習慣の改善点を記述してもらった。

ランスの不良に繋がっているものと考えられ分析方法：1 日の摂取エネルギーと消費エネルた。一方で、自身の生活習慣の改善では「栄養ギーに関する内容及び食物摂取頻度調査の内バランス」の記述が多くあったことから対象者

容をそれぞれ食事摂取基準と比較した。対象者がこの点について改善しやすいと考えているのセルフモニタリングの結果及び記述内容かと推察された。しかし、改善点の記述では、エらどのような改善点が挙げられているか、カテ

ネルギー不足について記述した人がいなかっゴリーで抽出した。

たことから、痩せ傾向に関しての自覚やその改【結果】１日に撮影された食事の１日のエネ

善に関しての行動変容が必要であり、痩せの弊

ルギー摂取量の平均は 1744kcal/日で、エネル

害等の理解を含めた栄養教育が必要だと考え

ギー計算方法は、アプリやインターネットを使る。【結論】看護系大学生の食生活では、摂取用していた。次に、食物摂取頻度調査の結果かエネルギーの不足と痩せ傾向に関する課題がら摂取エネルギー量(平均 1456kcal)より必要ある。（E-mail；sabe@nr.showa-u.ac.jp）− 74 −

【P1-5】「朝食摂取」に関する要因の検討－ 国内データベースを用いたシステマティックレビュー －
おざわ

けいこ

いわべ

ま い こ

○小澤 啓子（女子栄養大学短期大学部）、岩部 万衣子（札幌保健医療大学）【緒言】「朝食を欠食する国民を減らす」という目標項目は、平成 18 年度から開始
された第 1 次食育推進基本計画で設定され、多くの取り組みがなされているにも拘らず、目標値が達成されていないため、平成
28 年度から開始された第3次食育推進基本
計画においても引き継がれている項目である。今後、目標達成に向けたより効果的な取り組みを進めていくためには、朝食摂
取がどのライフステージに対して、どのよ
うな要因と関連するのか、系統的に整理することが重要である。そこで、本研究では、国内データベースを用いて、日本人の朝食摂取と関連する要因を、ライフステージに分けて把握することを目的とした。
【方法】医学中央雑誌および CiNii を用いて、2000 年 1 月 1 日～2017 年 9 月 30 日に公表された論文を検索した。検索式には、「朝食 OR 朝ごはん」を用いた。2,058 件の表題と抄録を精査し 1,548 件を除外し、次に採択基準（①健常な幼児以上の日本人、②観察研究、③「朝食摂取」や「朝食欠食」
に関する調査項目がある、④「朝食摂取が増える」または「朝食欠食が減る」ことで変化が期待できる要因について記載がある、⑤対象集団の特徴について明記されて− 75 −

いる、⑥紀要を除く、査読ありの原著論文である）に基づき本文を精査し、最終的に156 件の論文を採択した。各論文の詳細をエビデンステーブルに整理し、ライフステージに分けて関連要因を検討した。
【結果】表 1 に採択した論文について、ライフステージ別に、朝食摂取との関連を検討していた項目の分類を示した。朝食摂取に関する要因の検討を行っている論文は、
全ライフステージで抽出された。栄養素、
食品摂取量との関連は、大学生以降で多く、精神的健康との関連は高校生以下の子どもで多く検討されており、ライフステージ
によって、検討されている項目に違いがみられた。156 件中、朝食摂取と正の関連を示したものが多く、統計学的に有意な関連が全くみられなかったものは 16 件であった。
【今後の課題】今後はバイアスのリスクとエビデンスの質を評価し、朝食摂取に関連する要因を明確にする必要がある。
本研究は、農林水産省「エビデンスに基づく食育活動検討委員会」の活動の一環として実施した。
（E-mail；ozawa.keiko@eiyo.ac.jp）

【P1-6】

生活のゆとりの有無別にみた
主観的健康感と関連する家族との食事のあり方さかもとたつあき○坂本達昭（熊本県立大学）【緒言】
健康格差が社会的に注目されている．

度および家族と食事をする時のことについて

健康格差とは，地域や社会経済状況の全ての項目（4 項目）が主観的健康感と関連（Socioeconomic Status：以下 SES とする）のしていた．ゆとりがない者は，家族との食事のちがいによる集団における健康状態の差と定あり方が好ましくない者，主観的健康感が良義されている．一般的に SES が低い集団におい好でない者の割合が高かった．しかし，生ては，不健康な生活習慣が高い割合で認められ活にゆとりのない人の中にも主観的健康る．しかし，SES が低いなど他の人たちと同じ感が良好な人（positive deviant）は存在

課題を抱えているにもかかわらず，その課題をし，家族と食事をするときに会話がはずん

うまく解決する人（positive deviant）が存在でいること（調整オッズ比：1.76，95％信頼

し，その人たちには特徴的な行為（positive

区間：1.07-2.89）が，主観的健康感の良好

deviance）があることが知られている．

さ と 関 連 す る 食 事 の あ り 方 （ positive

生活にゆとりがないにも関わらず健康状態

deviance）であった．

が良好な人の家族との食事のあり方の特徴を【結論】生活にゆとりがある者では，朝食お明らかにすることは，生活にゆとりがなくてもよび夕食の共食頻度が週4 回以上であることや健康を維持するための有益な知見となること「一緒に食事をすることは楽しい」と思っていから，本研究では，生活のゆとりの有無別に，ることが主観的健康感の良好さと関連してい主観的健康感と関連する家族との食事のありた．それに対して，生活にゆとりがない人では，方について検討した．

家族と食事をする時に会話がはずんでいるこ【方法】2014 年に内閣府が 20 歳以上の男女をとのみが主観的健康感の良好さと関連してい対象に実施した「食育に関する意識調査（横断た．生活のゆとりの有無により，主観的健康感調査）」に回答した 1,824 名から無効回答，単に関連する家族との食事のあり方が異なって身生活者を除いた 1,654 名を 2 次解析の対象といたことから，対象者の社会背景を考慮した食した．はじめに，生活のゆとりと共食頻度を含

育や健康増進の取組を進める必要性が示唆さ

む家族と食事をする時のこと（4 項目：一緒にれた．

食事をすることは楽しい，会話がはずんでいる，【謝辞】本研究は，東京大学社会科学研究

食事のマナーや作法を身につけている，食に関所附属社会調査・データアーカイブ研究セする情報を共有している）および主観的健康感

ンターSSJデータアーカイブから「食育にの関係を検討した．次に，生活にゆとりがある者（1,311 名）とゆとりがない者（343 名）に分け，ロジスティック回帰分析により主観的健康感に関連する家族との食事のあり方を検討した．

【結果】生活にゆとりがある者では，共食頻− 76 −

関する意識調査，2014（内閣府）」の個票
データの提供を受けて実施した．
（E-mail；sakamoto3@pu-kumamoto.ac.jp）

【P1-7】

栄養教育におけるセルフエフィカシー尺度開発に関する研究動向
ふ じ い みず え

たか た か ず こ

わくい さ わ こ

○藤井瑞恵1,2)、髙田和子3)、涌井佐和子2)1)帝京大学スポーツ医科学センター、2) 順天堂大学
3)国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所【緒言】国内外において、効果的な栄養教育

人 1 尺度であった。設問の特徴として、特定のプログラムが数多く検証されており、行動科学

食品や栄養素に関するものが14 尺度（51.9％）、

理論に基づいたプログラムがより効果的であ

内容は野菜・果物摂取に関する尺度が多かった。

ることが報告されている。これらの研究で使用

その他、食事・栄養全般に関する尺度 10 尺度

頻度の高い評価尺度の一つに、セルフエフィカ（37.0％）、ポーションサイズのコントロール、

シー（self-efficacy：SE）がある。SE は、実調理全般ついての尺度が開発されていた。信頼

際の行動をよく予測する重要な変数であり、SE性については、内的整合性 26 尺度（96.3%）、の向上が行動変容に強く寄与すると考えられ

再現性 12 尺度（44.4%）、妥当性については、ている。しかし、これまでに SE 尺度の開発に

内容的妥当性 20 尺度（74.1%）、基準関連妥当関するレビューは報告されていない。そこで、性 20 尺度（74.1%）、構成概念妥当性 17 尺度

本研究では、栄養教育における評価尺度の一つ（63.0%）で検討されていた。

である SE に焦点をあて、国内外における SE 尺【考察】成人、大学生を対象の尺度が多く開度開発に関する文献レビューを行い、その特徴

発されており、1 件は大学生アスリートを対象を明らかにすることを目的とした。

にした研究であった。また、幼児の研究はなく、【方法】文献検索のためのデータベースは幼児の保護者対象の尺度は 1 件のみであった。

PubMed と医学中央雑誌を用い、国内外の論文をアスリートや幼児の食物選択には、成人と共通検索した。採択基準は、1）原著に限定せず、する部分と、それぞれの対象者に特化した部分

資料や短報も含める、2）2017 年 6 月 30 日までがあることから、各対象者別の尺度の開発が望に発行された論文、3）ヒトに関する論文、とまれる。また、設問の特徴として、野菜・果物

した。除外基準は、1）特定の疾患や妊婦・授摂取のみに限定した尺度が多かった。栄養教育

乳婦対象の論文、2）過去に開発された尺度のでは、特定の食行動を習得することに加え、食追試試験、3）食物摂取状況に関する論文、4）

事・栄養全般に関する食行動の変容が重要であ

本研究の目的と関連のない論文、5）本文が英るため、食事・栄養全般を網羅した SE 尺度開

語・日本語以外の論文、6）会議録、とし、ス

発も望まれる。また、信頼性・妥当性が十分にクリーニングを行った。採択された論文につい検討されていない尺度も存在したことから、栄て、対象者の特徴、尺度情報、尺度の信頼性、養教育の評価で用いる場合には、確認が必要で尺度の妥当性について整理した。

ある。

【結果】データベース検索の結果、260 件が抽【結論】栄養教育における SE 尺度は国内外で出された。
除外基準に基づき233 件が除外され、27 件開発されており、成人、大学生を対象にし27 件（海外 18 尺度、国内 9 尺度）が採択された尺度開発が多く、食事全般に関する尺度と特た。対象者は成人 10 尺度（37％）、大学生 7定の食品や栄養素摂取に特化した尺度（多くは尺度（25.9％）、ついで、小学生 6 尺度、中・野菜・果物摂取のみに限定）に大別された。

高生 2 尺度、幼児の保護者 1 尺度、両親や調理（E-mail；mizumaine@gmail.com）− 77 −

【P1-8】SOC は健康行動と関連するかか だ だいち〇加田大知（富山短期大学） 高木尚紘（富山短期大学）

過ごしてもらい、就寝・入浴時以外は【緒言】近年、日本の若年女性における「やせ」の問題が注目されている。やせまたは標準体重にも関わらずやせる事を望んでいるものも多い。また、男性においては肥満者の割合の増加が国
民健康・栄養調査で報告されている。
やせや肥満の改善を目標に適切に栄養教育を受けることでこれらの予防につなげることが可能だと考えられる。そこで健康生成能力の指標として用いられる SOC を栄養アセスメントに活用することができれば、従来と比較して個人のニーズや意識に則した栄養教育を行うことができるのではないかと考えた。SOC について、栄養学分野での活用はあまりみられない。SOC を栄養ア
セスメントに活用することが可能であるかは報告が見られない。そこで本研
究は SOC を用いた栄養アセスメント項
目としての活用の第一歩として若年女
性の SOC と身体活動量の関連について調査を行なった。
【方法】対象者は富山県と長野県に居着用してもらった。
SOC を従属変数とし Mets 値、歩行数
を独立変数として多重回帰分析を IBM
SPSS statistics 20.0 をもちいて統計処理を行なった。
【結果】今回の対象者は健康づくりのための身体活動基準 2013 の基準値と比較して基準を満たしている群であり、国民健康栄養調査の歩行数と比較したところ 20 歳～29 歳の平均値よりも低い群であるという結果になった。SOC と身
体活動量の間に関係性は認められなかった。
【考察】結果より、SOC 得点と身体活動量に関係性は認められなかった。原因として、対象者の想定される生活習慣としては、多くの対象者が自家用車を用いて通学していること。また、平日、
日中は講義を受けるなどほぼ同じ生活をしていることが考えられる。また、アルバイト等で、意図せず身体活動量が多くなる者もいた。今回、運動習慣等に関する調査を行なっていないため、今後は身体活動量の調査に加えて、運動習慣を問う質問紙等を加える必要が考えられた。

住する計43人から協力を得た。対象者には3軸加速度付き身体活動量計を用いた身体活動量の計測とSOCスケールのアンケート調査を行った。調査は201（E-mail；dffodn@outlook.jp）

7年の11月に実施した。SOCスケールは
Antonovskyが作成した28項目を山崎らが日本語に翻訳したものを用いた。対象者には身体活動量計を1週間の腰部に着用してもらった。対象者にはなるべくいつもと変わらないように1週間− 78 −

【P1-9】

体操教室に継続参加している地域高齢者の参加理由、食事内容、健康状態についてほり り さ○堀理佐 1）,2）、黒沢文彦 3）、吉岡有紀子 2）
1）新渡戸文化短期大学、2）相模女子大学・大学院、
3）医療法人社団東京勤労者医療会 代々木病院健診センター【緒言】平成 25 年厚生労働省国民生活基礎調など、運動をしたいからと答えたものが 9 名で査の報告によると、高齢者の運動器の障害が、一番多かった。他には「専門スタッフに気軽に要介護、要支援の原因第一位とされている。運

質問ができる」「ボランティアスタッフとの会

動器の障害を防ぐために、適正な負荷をかけた話を楽しみにしている」や「参加者同士の情報運動を継続することは有効である。そのため、交換が嬉しい」「お茶の時間が楽しみ」など、運動が必要とされる高齢者の中で、積極的に運人とのつながりをあげたものが 5 名いた。食事

動したいものは体育館やスポーツクラブ等の内容について、
朝食は11 名全員が食べており、運動施設に通っており、介護認定を受けている

また、食生活の満足度についても「食事にとてものはデイサービスへの参加で体力に見合っも満足している」「まあまあ満足している」のた運動の指導を受ける機会を得ている。しかし、肯定的な回答が 11 名であった。栄養素等摂取

運動習慣のない在宅高齢者が、自らそうした機状況では、推定エネルギー必要量を上回ってい会をもつことは難しい。そこで、地域で実施さたものが 6 名であり、たんぱく質の摂取量は推れている体操教室に、現在継続的に参加できて奨量を上回るものが 10 名いた。健康状態は、いる高齢者の参加理由を明らかにすることを主観的健康観の設問に対して、「とても健康」

目的とする。また、食事内容、健康状態につい3 名、「まあ健康」3 名、「あまり健康でない」ても明らかにし、継続参加できる要件についてと答えたものは 5 名だった。

検討する。

【考察】参加理由では、体操教室の主目的に【方法】対象は、都内Ｓ区のＹ病院で週１回、関する理由のみならず、人との関わりも継続的

定期的に開催されている「ころばん体操教室」

な参加のために大切な要件であることが考え

参加者約 30 名のうち、調査協力に同意した女られた。食事の調査では、朝食摂取や食事の満性 11 名である。この教室のプログラムは保健

足度が高いこと、エネルギー、たんぱく質摂取

師による血圧測定、健康運動指導士による体操

量が多かったことから、健康に対する意識の高や脳トレ、最後にティータイムを取りいれておい高齢者が多いと考えられ、意識の低い高齢者

り、理学療法士や、管理栄養士が講話を行うこへのアプローチを検討する必要もあるだろう。

ともある。調査は 2017 年 11 月～12 月。参加理【結論】体操教室に参加する理由には、運動

由は半構造化面接法、食事内容と健康状態は、をしたいと考えている健康意識の高い在宅高

食生活や健康に関するアンケート、及び簡易型

齢者と、人との交流を楽しみに参加している高自記式食事歴法質問票（BDHQ）を実施した。尚、

齢者がおり、主催する側は運動のほかにも参加

本研究は新渡戸文化短期大学倫理委員会にて者が楽しく集えるプログラムを取り入れる事

審査、承認を得て行った。

が重要だと思われる。

【結果】参加理由は、「腰や膝の痛みを改善（E-mail；j_hori-r@nitobebunka.ac.jp）

したい」「体力を維持したい」「転びたくない」− 79 −

【P1-10】

高齢者が行うポールウォーキングの歩容を観察学習する際に全天球カメラを用いる有効性について
やまうち

けん

よ し だ ひろのり

○山内 賢（慶應義塾大学体育研究所）、吉田弘法（足利大学）、
おぎた

荻田
ぬまた

沼田

あきら

やながわ い く お

亮 （大阪市立大学）柳川郁生（東北芸術工科大学）、

ひさし

いちかわ

尚 （株エスアンドエフ・アクティブライフ）、市河

つとむ

勉 （松山東雲短期大学）【緒言】
動作学習に映像を用いたイメージトレ

ラの撮影方法を比較する。②天球カメラによるーニングやアクティブ・ラーニング（観察学習）

映像鑑賞の特殊性を曝露して、斬新な観察学習の優れたところは、動作の知識伝達だけを中心の提案をする。比較する視点は、教材の「新鮮とする受動的な学習と異なり、学習者が主体的さ（興味）」、「多様性」、「利便性」とした。

に問題を発見して、そこから解を見いだしてい【結果】ハンディカムカメラは、画角の範囲にくという能動的学修にある。昨今、運動動作を制限があり、撮影対象者の前面から背面姿勢を「観て考えて実行する」ために開発された映像

撮るシーンや撮影したい部分が死角になる場

教材は、「学習意欲と動機づけ」、「受動性と合に、それらを追いかける必要がある。すなわ

能動性」、「教材の興味や印象」、「動作にまち撮影と指導は分業になる。天球カメラの最大

つわる深部感覚の拡大」、「利便性」などを観の特徴は、運動現場の中心に天球カメラを設置点にした研究報告により、その効果やフィード

して撮影した映像を PC やタブレット型端末でバックの有効度が認められている(山崎 2013）。

視ると、ぐるりと周囲の状況を見渡すことがで【目的】映像教材の効果と利便性は、動作の仕きるので、シーンの撮影ミス（撮りこぼし）を組みや解釈が容易になるように工夫した撮影最小限にできる。従って画角の撮影対象を合わ

方法、および画角を考慮した教材コンテンツのせていれば、事後に必要となる観察シーンや学検証に委ねられる。そして、PC もしくはタブレ

習者が注視したい動作を選択してフィードバ

ット型端末、Wi-Fi、Bluetooth、４K 画像など

ックすることができる。すなわち撮影と言葉ををつなげるアプリケーションやアドオンプロ

かけながらの指導は同時にできる。

グラムの開発は、研究室内で行う制限された空【考察】運動学習は、どのように運動技能が獲間だけでなく、体育館や野外で自然な動作撮影得され再現できるかを追究する問題解決であの分析の可能性を高めている。従って近年の映る。また、観察学習は、理想と実際の動作を修像処理技術のインフラは、運動動作を観察学習正する機構と過程（比較と記憶で発見するズレ）

する ICT 教材の意匠をかえている。本研究の目を明白にして、いかに運動の技能が遂行されて的は、高齢者が行うポールウォーキング動作やいるかの検討である。従って天球カメラの利点

技術習得の観察学習教材として、天球カメラをは、ポールウォーキングの被写体追跡作業と活用する有効性の探究と提案である。

撮影死角を軽減する空間記録ができる優れ【方法】
本研究は観察学習に関する以下の意匠た情報源であり、観察学習教材として便利で、を検討する。①従来のハンディカムと天球カメ

歩容評価の革新的な可能性を含んでいる。

− 80 −

【P1-11】

大学生の健康に関連する精神的体力の構成概念と測定
みずのてつやとがり たいすけやぎ たつお○水野哲也（東京医科歯科大学）・戸ヶ里泰典（放送大学）谷木龍男（清和大学）【緒言】心身の健康づくりにおける重要なまの間にr = 0.7以上の強い相関が認められた。

事項のひとつに体力がある。現在，我が国

た，男性では感情的well-beingとの間にr =の健康づくり現場で広く用いられている

0.77と強い相関が認められ，その他の尺度との猪飼の体力概念 (1969) では，その内容が間にも比較的強い相関関係が認められた。また

身体的要素と精神的要素の２つに分けら

ARSについては，男女とも自律性との間にr =れており，健康関連の身体的な体力には0.6以上の比較的強い相関が認められるととも“health related physical fitness”として共に，男性では柔軟性と感情的well-beingとの通の見解がある。しかし，精神的な体力には未だ共通の見解は見当たらない。今回，間に比較的強い相関関係が認められ，女性

我々はこの精神的体力に着目し，健康に関では肯定的な向き合い方との間で比較的強連する身体的体力に倣った理論モデルを

い相関関係が認められた。

作成し，大学生を対象にその仮説モデルの妥当性を検討した。

【方法】首都圏にある A 大学の１年生，277
名 (男性 122 名，女性 155 名，平均年齢
18.61 ± 0.94 歳) を対象に，筆者らが健康に関連する精神的体力の検討に向けて項【考察】首尾一貫感覚はストレス下における目プールを準備し内容妥当性を考慮した

緊張処理の成否に関わる要因であることから，

上で，①自律性，②肯定的な向き合い方，

ストレスに対峙した際の認知と関連の深い心③柔軟性，④感情的 well-being の 4 つの尺の柔軟性尺度と比較的強い相関があったのは度で構成した 62 の下位項目をもつ調査

妥当な結果である。また，自律性尺度は心の力(以下 HMF-62) を実施するとともに首尾強さの程度を示すもので，環境や他者に対峙

一貫感覚尺度 (以下 SOC-13)，一般的自己する心理的自己概念である 自己効力感並び効力感尺度 (以下 GSES) 並びに精神的回に精神的回復力と強い相関があったのも妥当

復力尺度 (以下 ARS) を実施した。調査はな結果である。

平成 28 年 5 月に行われた。各尺度間の関【結論】以上のことから，今回作成した各

連性を明らかにするために，それぞれの尺

尺度には一定の基準関連妥当性が確認さ度項目の単純加算得点を尺度得点とし，年れた。また，これらの相関の様相は，男女齢を調整した上で男女別に偏相関係数をにおいてもまた各尺度間においても異な算出した。

っており，それぞれの尺度が健康関連の精【結果】Table 1に示すように全ての組み合わせにおいて有意な相関が認められた (p < .01)

神的体力の異なった要素を測定しつつ，全体として包括的な資質・能力を測定してい。SOC-13については男性において柔軟性並びることが示唆された。
（E-mail；mizuno.las@tmd.ac.jp）に感情的well-beingで比較的強い相関関係が認められた。GSESについては男女とも自律性と− 81 −

【P1-12】

首尾一貫感覚の高さが健康行動に与える影響
たかぎなおひろ○高木尚紘（富山短期大学）【緒言】若年女性における「やせ」が問題視されている。平成 28 年度国民健康・栄養調査の結果では 20 歳代女性のやせの者の割合は 20.7%で、女性全体の11.6%と比較して高くなっている。若年女性を中心に痩せている方が美しいという価値観を持つ者が多く、欠食や極端な食事制限を行なっていると考えられる。このような食生活により十分なエネルギーや栄養素を摂取できず貧血や月経異常などの症状が引き起こされ、さらには中高年期以降の骨粗鬆症の発症を増加させるなど健康障害への影響が指摘されている。現在の国民医療費
は 40 兆円を超えている。若年期からの健康教育を実施することで、食生活の乱れや、誤った健康観の修正を行い、将来の疾患の予防に寄与することが可能であると考えられる。そこで、首尾一貫感覚（SOC）と呼ばれる概念に注目した。健康保持能力の指標として用いられる SOC を栄養アセスメント項目としての可能性を検討するため、本研
究では SOC 得点が食生活や生活習慣に与える影響について検討を行なった。
【方法】富山県、長野県に居住する女子
学生 43 名を対象に SOC 得点、食事歴調査および身体活動量の計測を行なった。全てについてデータが得られた 42
名について SOC 得点を昇順にならべ、
上位 1/3、下位 1/3 をそれぞれ高得点群、低得点群に分けて t 検定を行なった。統計処理には IBM SPSS Statistics 20.0 を用いた。

− 82 −【結果】
SOC 得点の高低は身体状況や身体活動量には影響しなかった。その他の野菜、果実類の摂取量は SOC 高得点
群と比較して SOC 低得点群で優位に摂取量が少なかった。菓子類の摂取量はSOC 高得点群と比較して SOC 低得点群
で有意に摂取量が多かった。しかしながら、SOC 高得点、低得点群間にエネ
ルギーや各種栄養素の摂取量に有意な差は認められなかった。
【考察】本調査では SOC 得点の高低が食事摂取状況や身体活動量に関係しているのか検討を行なった。SOC の高低は摂取エネ
ルギーや栄養素摂取量に有意な差は認められなかった。しかしながら、食品群別に見てみると、SOC 得点が高いことでその他の野菜や果実類の摂取量が多くなることが示唆された。SOC 得点が低いと菓子類の摂取量が多くなることから、単にエネルギ
ー摂取量や栄養素摂取量をみると差が見られないが、その供給源が異なることが考えられる。１日３回の食事から適切にエネ
ルギーや栄養素を摂取するためには SOC が高まるような働きかけや栄養教育が必要だと考えられた。
【結論】SOC 得点が栄養素摂取量に影響することはないと考えられたが、食品群別の摂取量に差が認められたことから、食事内容に差があることが考えられた。
（E-mail；takagi@toyama-c.ac.jp）

【P1-13】

首都圏在住中高年者における主観的健康感と
個人レベルのソーシャル・キャピタルの関連―共分散構造分析による検討－
えんどう ひ ろ こ○遠藤寛子（帝京大学医療技術学部）【緒言】ソーシャル・キャピタル（SC）と健康として水平的繋がりから認知的 SC へのパスとの関連が注目されている中で、信頼や互酬性(.54)が、ソーシャルサポートから水平的繋がの規範といった個人レベルのソーシャル・キャ

り(.32)へのパスが認められた。モデルの適合

ピタルと主観的健康感との関連が多く報告さ度は、GFI=.975、AGFI=.963、RMSEA=.045 であれているが、SC 相互の関連や主観的健康感とのった。さらに、構築されたモデルについて年代、因果関係については十分に明らかにされてい性別における多母集団同時分析を行った結果、ない。本研究は主観的健康感と個人レベルの SC

認知的 SC から主観的健康感へのパス係数は、の因果関係モデルを構築することを目的とし年代においては、中年世代(.28)と高齢世代た。

（.29）の間に有意水準 5％において有意な差は【方法】首都圏に居住する要介護認定を受けてみられなかった。性別においても、男性(.26)、

いない中年男女（35-44 歳）および高齢男女

女性(.33) の間に有意水準 5％において有意な（65-74 歳）を対象にインターネットを利用し差はみられなかった。

た回答選択式質問による横断調査を実施した。

【考察】本研究において潜在変数として抽出さ主観的健康感を目的変数とし、個人レベルの SC

れた「水平的繋がり」と「ソーシャルサポート」

変数 18 項目を観測変数として検討を行った。

は、構造的 SC と捉えることができる。構造的【結果】回収数 3,258、本調査出現数 3,205 のSC が認知的 SC に影響を与え、認知的 SC が主観

うち、回答に欠損のなかった 1,240 名を分析対的健康感に影響することが示唆されたことか

象とした。内訳は中年男性、中年女性、高齢男ら、構造的 SC を強化することにより主観的健性、高齢女性各 310 名であった。18 項目の観測

康感を高めることのできる可能性が見いださ

変数の因子分析により、主観的健康感との関連れたと考える。

要因として、「認知的 SC」（観測変数 5 項目：【結論】中年、高齢世代および男性、女性にお一般的信頼感、互酬性の規範、他人への不信、

いて主観的健康感に直接的に影響をあたえる

地域への愛着、地域の力）、「水平的繋がり」

SC は認知的 SC であり、水平的繋がりは認知的（観測変数4 項目：友人と会う機会、趣味の会、サポートに、ソーシャルサポートは水平的繋がスポーツクラブへの所属、ボランティア）「ソりに影響を与えることにより間接的に主観的ーシャルサポート」（観測変数 2 項目：受領サ

健康感に影響するSC であることが示唆された。

ポート、提供サポート）の３つの構成概念が抽本研究はインターネット調査を利用した横断

出され、年代、性別における配置普遍性が確認調査であり、結果を直ちに一般化することはでされた。これらを潜在変数とした共分散構造分

きないが、SC 相互の関連、主観的健康感との因析により、主観的健康感と個人レベルの SC の果関係についての一部を明らかにする知見を因果関係モデルが構築された。主観的健康感に得ることができた。

直接的に影響を与えていた要因は認知的SC(.30)であった。間接的に影響を与える要因− 83 −（E-mail;h-endo@med.teikyo-u.ac.jp）

【P1-14】

女子大学生の健康知識とヘルスリテラシーが生活習慣に及ぼす影響
よしだ

ゆうこ

○吉田 遊子（九州栄養福祉大学）
戸ヶ里泰典（放送大学）、横山由香里（日本福祉大学）【緒言】厚生労働省の報告によると、今日、

た、同じく「理解」サブスケールは「体型認識青年期女性の生活習慣について、食習慣の乱れ、のズレなし」に対してオッズ比 0.68(95％信頼

運動習慣の不足、痩身傾向、人工妊娠中絶など、

区間 0.49-0.94、p=0.02)で有意な関連を示した。

問題点が多く指摘されている。青年期は、壮年

さらに、HLS-EU-Q16 の「活用」サブスケールは期以降の生活習慣の出発点でもあり、健康の維「6 時間以上睡眠」
に対してオッズ比1.45(95％

持・増進や生活習慣の改善が重要とされている。

信頼区間 1.02-2.07、p=0.04)で有意な関連を示

大学生の健康知識の程度は一般成人より低した。他方、健康知識はいずれの生活習慣ともいものの、健康知識と生活習慣とは有意な相関

有意な関連を示さなかった。

があるという報告がある。また、青年期におけ【考察】HLS-EU-Q16 の「理解」サブスケール

るヘルスリテラシーと生活習慣との関連をみは、医師等からの指示や周囲からの助言の理解た研究はきわめて限られている。そこで本研究を問う内容である。生活活動時間は、こうしたは、女子大学生の健康知識とヘルスリテラシー

理解のもとで生活が遂行された結果であるたが、生活習慣に及ぼす影響について明らかにすめ正の関連を認めたことが伺われる。その一方ることを目的とする。

で、体型認識のズレは痩せている方が魅力的と【方法】本研究は九州北部に位置する A 市内

いった、健康とは異なる価値観が影響するため、の B 医療系大学に所属する女子大学生 217 名を負の関連となった可能性がある。

対象とした横断研究デザインによる無記名自HLS-EU-Q16 の「活用」サブスケールは、健康

記式質問紙法による。2017 年 7 月に調査を実施

情報を活用し、行動に移すかを問う内容である。

し 150 名（回収率 69.1％）を分析対象とした。

大学生の睡眠行動は、一定の睡眠時間を確保す

調査項目は、食習慣、身体活動(生活活動時

るというある種の行動力が必要で正の関連を間と運動時間)、休養（睡眠時間と睡眠の質）、認めたと推察される。

体重コントロール（体型認識ズレと痩せ願望）、

健康知識が生活習慣と関連性を認めなかっ性行動の5 側面における健康知識の認知度と生た理由としては、医療系大学生である対象者の活習慣得点、ヘルスリテラシー尺度とした。ヘ

健康知識の認知度が全体的に高い水準に偏っ

ルスリテラシー尺度はヘルスリテラシーの入ていた点と、知識伝達型の一方的な教育では、

手・理解・評価・活用の 4 側面が測定可能な The

行動変容は起こりにくい点の両者が挙げられEuropean Health Literacy Survey

るが、今後の詳細な検討が望まれる。

Questionnaire16 (HLS-EU-Q16)を用いた。

【結論】女子大学生の生活習慣を改善するた【結果】各健康習慣を従属変数とし、健康にめには、健康知識の提供だけでなく、生活習慣関する知識ならびにヘルスリテラシーを独立の種類によって、異なるレベルのヘルスリテラ

変数とした多変量解析の結果、HLS-EU-Q16 のシーを考慮した教育支援が有効であることが「理解」サブスケールは、生活活動時間に対し示唆された。

て有意な関連(β=0.29、p=0.02)を示した。ま− 84 −（E-mail；yoshida.y@knwu.ac.jp）

【P1-15】

日本語版デジタル・ヘルスリテラシー尺度の信頼性と妥当性の検討
せ と や まようこ

○瀬戸山陽子（東京医科大学医学部看護学科看護情報学）
米倉佑貴（聖路加国際大学看護学部看護情報学）
横山由香里（日本福祉大学社会福祉学部 社会福祉学科）
松本佳子（東京大学高齢社会総合研究機構）【緒言】保健医療において、昨今は市民や患者である当事者が主体的に意思決定することが求められ、同時に社会のデジタル化が進んでいるため、世界的に多くの市民や患者が健康医療の情報源としてインターネットを用いている。そのような中、健康医療情報にアクセスして活用する従来のヘルスリテラシーに加えて、基本的なコンピュータ操作を行うことができ、膨大な情報が入手可能なインターネットというメディア特性を踏まえたデジタル・ヘルス
リテラシー（Vaart,2015）という概念が生まれ、その必要性が注目されてきた。日本
でも、インターネットは最も用いられている健康医療情報源であり、市民のデジタ
ル・ヘルスリテラシーを把握し、溢れる健康医療情報に翻弄されないような支援の在り方について、検討することが急務である。本研究は、日本語版デジタル・ヘルス
リテラシー尺度を開発し、信頼性・妥当性を検討することを目的とする。
【方法】原文和訳と日本語への反訳後に原著【結果】最尤法プロマックス回転による探索
的因子分析では、デジタル・ヘルスリテラシー
は「機器の操作」「情報の吟味」「ナビゲーシ
ョン」「文字表現」「プライバシー」の 5 因子構造を示した。確証的因子分析では、GFI=.924,
CFI=.963, RMSEA=.059 であった。また、デジタ
ル・ヘルスリテラシー尺度得点は、Ishikawa
ら（2008）による伝達的・批判的ヘルスリテラ
シーと正の相関を示し（r=.133, p<.001）、また光武ら（2011）による e ヘルスリテラシーとも正の相関を示した（r=.344, p<.001）。信頼性を表すクロンバックα係数は.91 であり、2週間後に行った再テストによる尺度得点との相関係数は、r=.82 （p<.001）を示した。

【考察】21 項目 5 因子構造を示した日本語版のデジタル・ヘルスリテラシーは、内容妥当性があり、基準関連妥当性も担保されていた。また、内的一貫性や時間を置いた後の安定性に関しても確保されていると考えられた。
【結論】デジタル・ヘルスリテラシー日本語版は、日本の成人がインターネット上の健康医

者に確認を行い、このプロセスを、原文と和訳

療情報を扱う能力を評価するために十分な信が完全に一致することを確認するまで繰り返

頼性と妥当性を有する尺度であった。

し、日本語版の完成とした。その後 Web 調査会
社を通じて、調査を行った。回答者は、モニター登録者 1044 名であり、男性 521 名、20 代 201
名、30 代 202 名、40 代 213 名、50 代 208 名、
60 代 220 名であった。2 週間後に 1 回目の回答者の中から 100 名に同じ質問項目を尋ねた。研究にあたっては、東京医科大学倫理審査委員会の承認を得た（承認番号 29-5）。

− 85 −（E-mail；setoyama@tokyo-med.ac.jp）

【P1-16】

Needs for health-and-hygiene education in rural Indonesia:
Identifying the people who are most likely to benefit○MJ Park1, Hun Sik Jung2
１Department of Nursing, College of Nursing, Konyang University
２ College of Global Business Administration, Konyang University【Background】【Discussion】Overall, we interpret the

To prevent soil-transmitted diseases,

difference between the two indicators as

people who need health-educationreflecting a gap in utility between theinterventions and improved sanitation must

concepts of latrine coverage and of using

be identified. In rural Indonesia, we

improved sanitation. It is gap between, on

compared two indicators for identifying

the one hand, an indicator that is quite easy

those people.

to obtain and, on the other hand, one that

【Methods】

requires more effort to measure but is

Indicator 1 was a simple Yes/No response

likely to be more useful. We believe thatto the question “Does your household have

Indicator allowed a more accurate

a latrine?” Indicator 2 was more

identification of those needing treatment

comprehensive, combining questions about

and sanitation-related interventions. Baseddefecation behavior with observations ofon these findings, we would propose, first,

latrine conditions. To assessthat practical and robust indicators should

health-education needs, trained researchreflect both access and behavior assessedassistants collected data from 6,599

both from self-report and by trained

residents of 16 rural villages in Central

observers, and second, that those indicators

Java.

should be developed collaboratively to【Results】Indicator 1 identified 30.3% asincorporate local knowledge.

not having a household latrine, while【Conclusion】These results show how agood indicator of educational needs
combines evidence of both access and use,
and also combines self-reports with
objective observation. Health and hygiene
education can then be provided specificallyto the people who are identified by that
locally relevant, comprehensive
assessment.

Indicator 2 identified 56.0% as using
unimproved sanitation. Indicator 2 thus
identified an additional 1,710 people who
were missed by Indicator 1. Those 1,710
people were of lower socioeconomic status(p<0.001), and more of them apparently
needed health and hygiene education,
particularly regarding hand washing (p<0.02).

（E-mail；mjpark417@gmail.com）− 86 −

【P1-17】

大型団地における住民主体の健康なまちづくり－第３報：5 年間の評価－認知度別の健康度の比較－
きたばたけよしのり○ 北 畠 義典（埼玉県立大学）、延原弘章（埼玉県立大学）【緒言】わが国は超高齢少子社会を迎え、保健対

包括支援センターからの協力を得た。統計解析は

策は大きな転換期を迎えている。個別健康づくり

独立変数に活動の認知度の有無、従属変数にSF-36

事業を実施すると同時に、健康を地域全体の問題の各サマリースコア(PCS;身体的、MCS;精神的、として捉え、より多くの住民が、より良い健康を、RCS;役割/社会的)、調整変数に年齢、家族構成等

より長く維持することを目標とし、そのために必として共分散分析を実施した。統計学的有意水準

要な地域社会における資源や環境を整備し活用すは 5%とした。解析は性別及び年齢で層化(65 歳未ることが重要と考えられる。本研究の対象団地の満、65 歳以上)した。

高齢化率は 40%を超え、既に地域保健分野の課題【結果】調査の回収は820 名(回収率41%)、そのが顕在化し、まち全体の活性の低下も指摘されてうち解析対象者は787名(男性307名、女性480名)いる。我々は住民、行政、大学の 3 者協働によるであった。65 歳以上は男性210 名(68%)、女性326

住民主体の健康なまちづくりのモデルを考え、平名(68%)であった。本活動の認知度は男性で 36%、

成24 年度から対象団地で活動を継続してきた。本

女性49%であった。男性65 歳未満のMCS は本活動

研究の目的は 3 者協働で住民主体の健康なまちづの認知群(n=25)50±9 点、非認知群(n=70)46±11

くりシステムを構築し、そのシステムを通じて提点で有意であった(P<0.05)。女性65 歳以上では認供された健康支援プログラムが住民個人の QOL に知群161 名、非認知群125 名であり、PCS は44±

及ぼす影響を本活動の認知度別から検討した。

12 点、39±14 点、MCS は55±9 点、51±9 点、RCS【方法】デザインは地域全体に対する多面的介入

は 48±11 点、44±11 点を示し、すべての群間で研究である。調査対象者は大型団地在住の20 歳以有意であった(P<0.001、P<0.01、P<0.001)。

上の成人 2000 名を住民基本台帳から無作為抽出【考察】女性65 歳以上、および男性65 歳未満のし、留置法で調査した。調査項目は SF36(Short集団で本活動(支援プログラム)は有効であったと

form 36 Ver2)、性別、年齢、職業、飲酒習慣、喫考えられる。認知群においては健康への気づき→

煙習慣、服薬、本活動の認知度等であった。認知知識の増加→信念→意図→健康行動の変容のよう度はプログラムに直接参加した人だけでなく、参な流れにより、健康度が維持、改善された可能性

加者からの口コミや本活動を紹介したニュースレが考えられる。

ター等を通じて間接的に情報が住民に行き渡る【結論】住民全体への健康づくりのアプローチと(波及効果)、可能性があることから本活動を知っして認知度を高めることはひとつの手段として重ている者とした。介入方法は本研究メンバーの各

要であることが示唆された。今後、我々は住民主専門領域から団地内に居住する住民に対して健康体での企画・運営に移行できるよう支援し、住民支援プログラムを5 年間に26 個提供した。各プロの健康度が維持・向上するように推進を図る必要

グラムの参加募集はチラシの全戸配布で行った。

性がある。

各プログラムを実施する際には、自治会協議会、（E-mail; kitabatake-yoshinori@spu.ac.jp）− 87 −

【P1-18】

健康教育を再考する事例研究１；どこまでが健康教育か？
もりやま ま さ き

守山正樹（日本赤十字九州国際看護大学）
が用いられない試みは健康教育ではない」とする上記 OB の見解と共通している。行動科学に準拠した部分を本流の健康教育と位置付けることで、健康教育は
様々な理論に裏打ちされた科学的な装いを得る。しかし課題も多い。行動科学や社会心理学の限界、人を計画的に動かすことの限界が指摘され始めて久しい。
「人々の行動を計画的・理論的に予測し変容させること」を HE の中心に置くと、単に過去(1930 年代以前)の試みが HE の守
備範囲から外れるだけでなく、ﾍﾙｽﾌﾟﾛﾓｰｼ
ｮﾝのような未来に向けた人間関係構築的な試みとも接合が難しくなる。さらに行
動科学とは異なる構成主義的な方向性もHE の中に位置づけられない。
2）行動科学・社会心理学の前提を外して健康教育を再定義できないだろうか？
たとえば「人が健康に目覚め、気づき、行動を変える事象に学び、研究し、人々がより良く生きることを支援する試み」と定義したらどうなるだろうか。
もしこのように健康教育を定義すると、行動科学・社会心理学を中心とする整理だけでは健康教育を語ることは出来なくなり、1930 年以前の試みにも再度学ぶ必要が出てくる。わが国について言え
ば、江戸時代の養生訓のような試みであっても、それを再度読み解き、位置付ける必要が出てくる。ﾍﾙｽﾌﾟﾛﾓｰｼｮﾝと分離して健康教育を位置づける必要も無くなるかもしれない。
【結論】「理論と計画」という制約を超え,より自由に健康教育を定義するなら
ﾍﾙｽﾌﾟﾛﾓｰｼｮﾝとの区別も不必要になろう。

【緒言】健康や教育の意味が時代と共に変化する中、社会的に求められる健康教
育につき継続的検討が必要である。今回
は健康教育の定義/守備範囲を検討した。
健康教育（HE)とは何だろうか。改めて
Oxford Bibliographies (OB) を 見 る と「 Although the history of health education
dates back to the 19th century, it was not until
the 1940s that the field began evolving as a
distinct discipline.」とある。「1940 年以前にも言葉 HE は存在したかもしれないが、理論を欠くもので（近代的な）HE とは見なさない」との主張が読み取れる。この言説は適切だろうか。
【方法と結果】1930 年の文献１）につき当時の HE は理論/近代性を欠いていたのかを検証した。①大学院演習で講読した結果、同文献には現在の健康教育の現場で用いられる考え方が多く含まれていることが確認された。②文献中の用語使用を
KHcoder2)で解析した結果を下図に示す。
programhealthcommunicablepubliclife especiallyapplicationgroup

stimulatecitizenconsciousness
diseaserate
thoddegreespecifichygienecoinformedeath
report statisticalaccount
division

page
nurse

agencynonofficia
supplementprint

理論的には未熟であるが、health とConsciousness が組み合わせて用いられる場合が多く、健康に心的な過程が関連するとの理解は 1930 年には確立していた。
【考察】1) 本学会での HE の位置づけと限界： 本学会のﾎｰﾑﾍﾟｰｼﾞでは健康教育を「計画的に影響を与える試み」としている。かって本学会が編纂した教科書 3）は「健康教育は衛生知識の普及を目的として 1940 年代に始まった」としている。
「KAP モデルに始まる行動科学・社会心理学に準拠したモデル」を重視し「それら( E-mail；masakimoriyama@gmail.com )【文献】
1) Vaughan: Am J Public Health, 20(4) p351–
356, 1930.
2) 樋口耕一：社会調査のための計量ﾃｷｽﾄ分
析, ナカニシヤ出版 2014.
3)日本健康教育学会編: 健康教育, 保健同人社 p138-142, 2003.

− 88 −

【P1-19】

看護系大学生の地域診断に関する卒業時の実践能力到達度の文献検討－今後の保健師基礎教育への一考察－なかした ゆ み こ○仲下祐美子
大阪医科大学看護学部【緒言】保健師の看護活動は一定の地区や特定集団を対象としており、保健師に特徴的で独自のものである。地域を活動拠点とする保健師に必要な役割・機能のひとつに、地域の健康課題を明確化し、健康課題の解決に向けて計画・立案する「地域診断」があり、地域診断は保健師活動の基盤といえる。本研究は、文献レビューをとおして看護系大学生の地域診断に関する実践能力
到達度を把握し、今後の保健師基礎教育への示唆を得ることを目的とした。
【方法】医学中央雑誌 Web（Ver.5）を用い、キーワードは「保健師」「学生」「到達度」
として文献を検索し、原著論文 32 件が抽出された（2018 年 1 月末）。文献は、厚生労働省の保健師基礎教育における卒業時の到達目標とその到達度に関する評価指標を用いたものとした。文献を精読し、到達度のレベルに達した者の割合（以下、到達割合とする）が明示された論文 9 件を分析対象とした。地域診断に関する到達目標の 16 項は保健活動の対象者別（個人や家族、集団や地域）に、到達割合が 8 割以上
もしくは 5 割未満の該当文献数を算出した。
なお、本研究は個人情報を取り扱わない文
献レビューであるため、倫理審査委員会による審査はうけていない。
【結果】分析対象論文は、いずれも公衆衛生看護学関連の実習終了後に到達度を自己評価した調査報告であった。到達割合は、
到達目標の項目および保健活動の対象者
ごとに 8 割以上か 5 割未満のいずれかであり、かつ 2 件以上の文献が該当したものに− 89 −

着目すると、到達割合が 8 割以上であった
項目はなかった。到達割合が 5 割未満であった項目は、保健活動の対象にかかわらず「収集した情報をアセスメントし、地域特性を見出す」であり、個人や家族を対象とする保健活動では「健康課題を持ちながらそれを認識していない・表出しない・表出できない人々を見出す」「地域の人々に適した支援方法を選択する」「評価の項目・方法・時期を設定する」であった。
【考察】保健活動の対象である地域の人々の生活と健康を多角的・継続的に捉えるために必要な情報は広範に必要とされ、保健師は看護の専門知識だけではなく、一般的な社会知識も求められる。また、保健活動の対象は様々な健康レベルであることか
ら、疾患をもつ患者を対象としたアセスメ
ントとは扱う情報の種類や範囲が異なる。
収集した情報は統合が必要であるために、
看護系大学生が地域診断に関する実践能力を習得するには時間を要すると考えられた。しかし、先行研究では実習が到達度を向上させることに重要な役割を担うことが示されており、地域診断についても計
画・実施・評価の一連の保健活動の過程を実施することが重要と考えられる。
【結論】看護系大学生は地域診断に関して収集した情報をアセスメントし地域特性を見出すことや支援方法、評価方法・時期の設定について到達度の自己評価が低かった。実習をとおした保健活動の展開が実践能力の向上に繋がると考える。
（E-mail；fon162@osaka-med.ac.jp）

【P1-20】

子どもへのプリパレーションの工夫に関する実態調査～小児科病棟勤務経験のある看護師への半構造化面接を行って～かけ の し た

いくこ

か い

す み こ

○欠ノ下 郁子(東京工科大学)、甲斐 寿美子（東京医療学院大学）、
みつら

かおり

光樂 香織（東都医療大学）【緒言】1989 年に子どもの権利条約が採択され渡すなど終わった後の関わりを通して医療処て以来、日本においても子どもの権利を尊重し置で混乱していた気持ちを安寧にし、一つの成た関わりが求められる様になった。その重要な功体験にかえる工夫を行っていたことが明ら

看護方法としてプリパレーションが注目を集かになった。さらに、プリパレーションには、めてきた。しかし、現在の認知度は 37.1％に留看護師だけではなく、医師、保育士、CLS、さまりなかなか普及されないことが課題としてらに保護者も含めたチームで行っていた。

1)

挙げられる 。普及されない理由の一つに、実【考察】プリパレーションを行う際には、時間2)施の困難性が挙げられ 、多くの施設で実践さがなくても、ツールがなくても、子どもが理解れるようになるためには、臨床現場における実できる最善の方法で必ず説明を行うことの必践の工夫に着目し、実態を明らかにすることが要性が示唆された。また、プリパレーションは、必要であると考えた。

今後の医療場面にも影響するため心の準備と【方法】ネットワークサンプリング法を用いてして重要であると考えられた。よって、医療場

プリパレーションを 10 例以上経験した 20 代か面で頑張った子どもが成功体験になるようにら 30 代の女性看護師にインタビューガイドをチームで働きかけを行うことが大切であると用いて半構造化インタビュー調査を行った。分

示唆された。

析方法は、質的記述的研究法を用いて逐語録を【結論】本研究において、プリパレーション実

作成しコード化を行った。その後、類似性と共践の工夫点は、5 つのカテゴリーが抽出された。

通性から統合しながらカテゴリー化を行った。

プリパレーションは、今後の医療場面にも影響

本研究への協力は自由意思に基づき、個人情を与えるものであり、どのような場面でも必ず報は ID 番号で管理し、連結不可能匿名化とし説明することや実施後までチームで関わるこて厳重に管理した。本研究は東京工科大学倫理とが重要であると示唆を得た。

委員会の承認を得て行った。
【結果】現場におけるプリパレーション実践に参考・引用文献

おいて、【視覚的なツールの工夫】、【説明を

1)佐藤志保、佐藤幸子、塩飽仁：採血を受けるする際の工夫】、【頑張りを引き出す工夫】、

子どもの非効果的対処行動の関連要因の検討．

【他職種の介入】、【実施後の関わりの工夫】

日本看護研究学会雑誌、34，4,2011の 5 つのカテゴリーが抽出された。プリパレー2) 斎藤美紀子、高梨一彦、小倉能理子、一戸ションを実施する際に看護師は、様々なツール

とも子：プレパレーションに対する看護者の認の工夫のみならず、ツールを使わなくても対象

識とその実施状況．弘前学院大学看護紀要の子どもにわかる方法で説明を行ったり、練習

5,47-56,2010を行ったり、様々な工夫がされていた。また、
完璧には出来なくても、泣いてしまっても、できたことを認め、遊びやタッチング、ご褒美を− 90 −（E-mail；kakenoshita@stf.teu.ac.jp）

【P1-21】

慢性疾患患者を対象としたピアサポート活動に参加している者の満足感，負担感の関連要因の検討
よねくらゆう き○米倉佑貴（聖路加国際大学大学院看護学研究科看護情報学分野）【緒言】当事者同士がサポートを提供し合う

性では,活動を始めてからの期間は平均11.1 年,

ピアサポートの取り組みは様々な分野で発展

参加頻度は月 1 回以上の者が 60 名(58.3%),従しており，保健医療の分野においても広がって事している活動の内容(複数回答)は個別相談きている．保健医療分野のピアサポートでは，が 52 名(50.5%),当事者同士の交流会が 85 名

患者がサポートの主体となり疾患の管理と社(82.5%),病気に関する勉強会が 56 名(54.4%),

会生活，家庭生活を両立しつつ活動を行うため，団体活動の企画が 55 名(53.4%),団体運営に関負担を感じる者も多い．一方でこうした活動はする事務作業が39 名(37.9%)であった.満足感，患者にとって当事者同士のネットワークを構

負担感と基本属性の関連では，年齢が低いこと，

築し，情報やサポートを得て充実した生活を過収入を伴う仕事をしていることが満足度の高ごす機会にもなっている．本研究では，こうしさと有意に関連しており(順に p<.001，p=.024)，

たピアサポート活動に伴う負担感，満足感の関

配偶者がいることが負担感の高さと有意に関連要因を検討することを目的とした．

連していた(p=.003)．活動に関する特性と満足【方法】国内で慢性疾患患者を対象としたピ感，負担感の関連では，満足感に有意に関連す

アサポート活動を実施している9 団体に調査へる要因はみられなかったが，活動頻度が多い者，の協力を依頼し，団体を通じて団体のメンバー

個別相談，団体の活動の企画，団体運営に関す

196 名に郵送自記式質問紙調査を送付した．調る事務に従事しているもので有意に負担感が査項目は属性として性，年齢，疾患や活動年数高かった(順に p<.001，
p=.009，p=.002，
p=.013)．

等を尋ねた．先行研究等を参考にピアサポート【考察】本研究においては，若年で仕事をし活動の満足感(「サポート活動は楽しい」等 10ている者でピアサポート活動に対する満足感

項目，以下満足感)，負担感(「サポート活動のが高く，有用なサポート資源となっていること

仕事量が多い」等 15 項目，以下負担感)に関すが伺えるのに対して，配偶者がいるものでは負る項目を作成し尋ねた．満足感のクロンバック

担感が高く，家庭生活と活動の両立が難しいこ

α 係数は 0.927，負担感のクロンバック α 係とが伺えた．また，活動内容では活動の企画運数は 0.890 であった．満足感・負担感と基本属

営や事務を担当するもので負担感が高く，支援性，サポート活動特性の関連性を Welch の検定が必要であると考えられた．

またはPearson の積率相関係数により検討した．

【結論】慢性疾患患者を対象としたピアサポ【結果】107 名から回答があり，そのうち慢性ート活動の満足感，負担感の関連要因を検討し疾患を持つ者 103 名を分析対象とした．対象者

た結果，若年であること，仕事をしていることのうち男性は 23 名(22.3%)，平均年齢は 57．4

が満足感と関連しており，配偶者がいること，

歳，配偶者がいる者は 71 名(68.9%),収入を伴活動頻度が多いこと，活動の企画運営や事務をう仕事をしている者は 54 名(52.4%),診断から担当していることが負担感に関連していた．

最も期間が経過している疾患は関節リウマチ

謝辞: 本研究はJSPS 科研費 26780303 を受けが 38 名(36.9%),糖尿病が 11 名(10.7%),慢性腎て行った．

不全が 6 名(5.8%)等であった.活動に関する属（E-mail；yyonekura-tky@umin.ac.jp）− 91 −

【P1-22】

頸髄損傷者の災害時要援護者名簿登録とピアコミュニケーションとの関連
たかはしきょう

きたむら や よ い○高橋 競 （東京大学高齢社会総合研究機構）、北村弥生（国立障害者リハビリテーショ
ンセンター研究所）【緒言】③データ分析：参加者の災害時要援護者名簿登災害時要援護者名簿の作成は、平成 18 年の「災録の関連要因を、二変量解析（ｔ検定、カイ二

害時要援護者の避難支援ガイドライン」で推奨

乗検定、フィッシャーの正確確率検定）によりされた。平成 25 年 6 月に一部改正された災害探索した。

対策基本法において自治体による避難行動要④倫理的配慮：書字回答が困難であることに配支援者名簿の作成が義務付けられ、平成 25 年 8

慮し、PC やスマートフォンによる回答が可能な月には「避難行動要支援者の避難行動支援に関インターネット調査を実施した。研究説明文書

する取組指針」が策定された。しかし、平常時を送付し、質問票への回答の送信をもって研究における地域の防災関係者への避難行動要支

参加の同意を得たと見做した。東京大学及び国

援者名簿提供は、条例に定められている場合を

立障害者リハビリテーションセンターの倫理除き、本人の同意が必要である。本研究では、委員会による承認後、調査を実施した。

頸髄損傷者の居住地域における災害時要援護【結果】者名簿登録の関連因子を探索し、名簿登録を促

質問票調査に回答した頸髄損傷者 70 名（男性

進させるための知見を得ることを目的とした。

59 名、女性 11 名）の平均年齢は 51.7±11.4

なお、自治体における名簿の名称は統一されて歳であった。一人暮らしが 21 名（30.0%）、仕いないため、本研究では、「災害時要援護者名事をしているものが 38 名（54.3%）、受傷から簿」の名称を使用した。

の平均年数は 22.4±12.3 年（最短 3 年,最長 54【方法】年）であった。災害時要援護者名簿登録の関連①対象者：全国頸髄損傷者連絡会のメンバー

因子として、同じ障害のある者（ピア）から災300 名を対象とした。選択基準は、20 歳以上、害体験を聞いた経験（p=0.03）を特定した。

頸髄損傷の診断を受けていること、全国頸髄損【考察】

傷者連絡会に所属していることとした。最終的

災害時要援護者名簿登録状況とピアから災害な回答者数は 70 名であった。

体験を聞いた経験に関連があった。災害体験に②データ収集：構造的質問票を作成し、インタ関するピアコミュニケーションは、将来起こり

ーネット調査会社に質問票にリンクしたURL の得る災害時の問題を自分事化させ、災害対策に作成を委託した。研究者から研究協力を依頼しかかる意識・行動変容を促進する鍵になりうる。

た全国頸髄損傷者連絡会事務局より、13 の支

頸髄損傷者の災害時要援護者名簿登録を促進

部・地区窓口事務局へ研究協力を依頼した。研させるためには、自治体が行っている職員、民究協力の同意が得られた支部・地区窓口事務局

生委員、町内会による働きかけに加え、災害経に、質問票にリンクするURL をメール送付した。

験を持つピアによるインフォーマルなコミュ

各支部・地区窓口事務局よりそれぞれの所属メ

ニケーションが有効である可能性が示唆されンバーへ、研究者からのメールを転送する形で、た。

メーリングリストを使ってメール送付した。回
答期間は、2015 年 12 月～2016 年 2 月とした。

− 92 −（E-mail；tkyo-tky@umin.ac.jp）

【P1-23】

HIV 陽性者男性における sense of coherence の実態と健康・健康行動との関連と が り たいすけ

○戸ヶ里泰典（放送大学）、井上洋士（放送大学、㈱アクセライト）、
板垣貴志（㈱アクセライト）、米倉佑貴（聖路加国際大学）【緒言】日本国内の累計 HIV 陽性報告者数
は 2016 年までに 27,443 名でこの 10 年間
では年間発生者数は 1500 件前後で推移し90%以上が男性である。HIV 陽性者は高いス
ティグマに晒され多くのストレスを抱えているほか、性的少数者が多いことからそれに伴うストレスもあり、深刻なメンタルヘルスの状況にあることが報告されている。他方、ストレス対処力概念である senseof coherence の実態については国内外でも検討が限られている。そこで本研究では、
HIV 陽 性 者 男 性 に お け る sense ofcoherence の実態と健康・健康行動との関連を明らかにすることを目的とする【方法】日本人 HIV 陽性者を対象とした全国調査である HIV Futures Japan(HFJ) 第 1
回調査(HFJ-1)、第 2 回調査(HFJ-2)データを用い、横断デザインで分析を行った。
HFJ-1 は 2013 年 7 月から 2014 年 2 月にかけて web 調査形式の無記名自己入力式調査が実施された。調査実施にあたっては当事者参加型リサーチ方式を採用した。その結果 1095 名から回答が得られ、クリーニン
グの結果 913 名を有効回答とした。このう
ち HIV 感染判明後年数に回答している男性
873 名を分析対象とした。HFJ-2 は HFJ-1と同様の調査方式で、2016 年 12 月～2017
年 7 月に実施し、1110 名が回答、1044 名が有効回答であった。このうち HFJ-1 に回答していない男性で HIV 感染判明後年数に回答している 562 名を分析対象とした。両調査結果は同サンプル（n=1435）とし、平
均年齢（SD）は 38.6(8.3)歳であった。

− 93 −【結果】対象者のうちヘテロセクシャルと回答した人は 57 名(4.0%)であった。HIV 陽
性判明後年数の中央値(Q1,Q3)は 4.0(2.0,8.0)年であった。
SOC の平均(SD)得点は 51.2(13.3)であった。CD4 細胞数（~200/㎕, 201~350/㎕,
351~500/㎕, 501/㎕~, わからない・欠損）と SOC との関連について一元配置分散分析を行ったところ F(4,1432)=5.8,p<.001 であった。350/㎕以下の群で SOC が低い傾向がみられた。ウィルス量とは関連が見られなかった。1 か月間の内服忘れ状況(のみ忘れ無し,1 回, 2~3 回, 4 回以上, 薬は飲んでいない, 欠損)との関係は F(5,1431)=2.7,
P=.018 であった。飲み忘れなし、1 回の両者が高い傾向にあった。
現在の全身症状数(全 41 選択肢)、
Hospital Anxiety and Depression Scaleのうつ、不安とのスピアマンの順序相関を検討したところ順に-.334, -.584, -.620
でいずれも有意（p<.001）であった。
【考察】日本人成人の SOC 平均得点は59.0(12.2)点であり大幅に低い値であった。SOC と CD4 細胞、症状、メンタルヘルスとの関連は先行研究を支持する結果となった。アドヒアランスとの関連性については先行研究にはないものの、SOC が高い
人は好ましい健康行動をとる傾向があるという仮説を支持する形となった。HIV 陽
性者における SOC が低い実態について、その要因やメカニズムをさらに把握し、SOC向上に向けた対策が必要である。
（E-mail；ttogari@ouj.ac.jp）

【P1-24】

小中連携による学校と家庭をつなぐ食育の試み‐東大阪市中学校区での保護者食育講座‐
きたぐち ま ほ

はやみなおみは る き とし

○北口真穂（大阪市立大学），早見直美（大阪市立大学），春木敏（甲南女子大学）【背景・目的】

献立の調理実習とした．講座の案内や当日

子どもの朝食欠食や共食機会の減少がの受付・会場設営，食材準備はPTAが中心

大きな食生活課題となる現在，学校におけとなり行った．講座終了後に参加者にアンる食育は重要である．子どもの食生活は家

ケート用紙を配布し，記入を依頼した．

庭の影響を受けるため，食育推進にあたり，
学校と家庭の連携は欠かせない．また，平成 28 年改正学校教育法により，小中連携・一貫教育が推進され，小中の学習および生保護者に向けた他の取組として，学校メ
ールシステムや紙媒体による食育情報の伝達を併せて行った．

【活動評価】

活指導等をつなぐことが重視されてきている．本発表では，当研究室が実施する

食育講座を計3回実施し，のべ70名が参小・中学校・子ども・家庭をつなぐ食育モ

加した．62名からアンケートの回答が得ら

デル提案に向けた取組のうち，子どもの学

れ，95％が「良い講座だった」，88％が「

習を家庭へつなぐことをねらいとした保また参加したい」と回答した．

護者対象の食育講座について報告する．

講座で役に立つと思ったこと・家庭で実【活動内容】

践したいことに関する自由記述では「調理当研究室では平成25年度より東大阪市A

方法が勉強になった」「家でも作ってみた

中学校，平成26年度より同市B中学校で生い」などの回答があった．

徒対象の食育を開始した．平成29年度より

A中学校区保護者からは「集客がしやす

小中連携食育モデルの検討に向け，A小学

い」「保護者同士の交流が生まれる」など

校との連携による取組へ発展している．

の感想があった．

A中学校では平成26年度，保護者対象の【今後の課題】

取組を開始し，取組の一つである保護者食講座は参加者の食育への理解を促し，家庭で育講座は中学校側の要望によりPTA行事との実践を促す一助となっていると考えられる．

して継続され，4年目を迎えている．平成2

一方，大多数の保護者は参加することが難しい

9年度，B中学校においても保護者への働きため，小中学校での他の情報共有ツールを活用かけを開始した．

し，関心を高めるとともに，学習内容を伝達す平成29年度，保護者向け食育講座をA中ることが重要である．

学校区小中合同で2回（10月・1月），B中

加えて，今後，地域ボランティアの活用など

学校1回（11月）開催した．

地域を巻き込んだ活動とすることで，より波及

講座内容は児童・生徒の食育で用いる栄効果の高い持続可能な取組となることが期待

養バランスのルール「食品ピラミッド」のされる．

説明，食品ピラミッドのルールを活用した（E-mail；jjjmaho1108@gmail.com）− 94 −

【P1-25】

高校における食行動の実践を目的とした食育の実施
つ だり〇津田みど理1）、藤原治子 2)、信木由紀子 3)1)兵庫県北播磨県民局加東健康福祉事務所 2)兵庫県立吉川高等学校
3)兵庫県健康福祉部健康局健康増進課【経緯】食育基本法が制定され10年が経過しるために、１か月間の食事記録を宿題とした。

た。現状は、食育は幼児・学童期を中心に推進【結果】弁当の組み合わせでは、バランスよ

され、思春期から20歳代に対する啓発の機会がい組み合わせができた生徒は70％で、授業内容

少なく、指導者への研修も少ない。管内で実施は概ね適切だったと考える。バランスよく組みした食育アンケート結果では、若い世代は、①合せられなかった生徒は、主菜と副菜の比が逆

やせが多い、②食事時間が不規則、③朝食の内になっている場合が多かった。授業後のアンケ

容に偏りがあるという課題が明らかとなった。

ートでは、菓子や菓子パンの食べ過ぎを見直し

今回、将来の自立に向けた体験が必要な高校

たい、野菜を１日２回摂取したいとの感想があ生を対象に、食育の授業を通して、望ましい食った。また、授業後１か月間の食事記録より、習慣を身につける取り組みを行った。

「主食・主菜・副菜の揃った食事を１日２回以【目的】望ましい食行動の実践を目的とした上ほぼ毎日食べる者」は38％だった。

参加型学習を考案、実施した上でその学習効果【考察】６つの食品群では、食品がもつ栄養を評価検証する。また地域内の高校へその学習

学的な特性は学習できるが、量的な概念は習得

モデルの普及を図る。

できない。この問題を解決するのが「３：１：【内容】モデル校１校を選定し、食育の全体

２弁当箱法」である。しかし主食・主菜・副菜

目標を家庭科教諭と検討した。当該校の校訓やが何かを理解できていなければこの「食を選択目指す生徒像を踏まえ、県・市食育計画も加味するスキル」を活用できない。そのため、授業した。次に、小目標として各学年で目指す生徒

では６つの食品群の内容や主食・主菜・副菜との食行動を整理した。今回報告する 1 年生の授の関係を丁寧に説明することが必要である。ま業のねらいは、「食生活を振り返り、自分に適た、食生活を整えるには、保護者の協力が必須

した食の選択ができる力を形成する」である。

である。今後も保護者に対し教育のねらいや授【方法】
授業は１年生全生徒 120 人を対象に、業内容を周知し、理解協力を得るよう努める必

当所管理栄養士、モデル校家庭科教諭が実施し要がある。

た。導入として、食育クイズで食への興味を引【今後の課題】食育を生きた授業とするためき出した後、中学校家庭科で学習した「６つのに、生徒と保護者が食に関心を持ち、実践力を食品群」を用いて、家庭食とコンビニ食の栄養高めるプログラムへ見直す。健康福祉事務所

バランスの長所・短所を比較した。次に、主食：（保健所）は、教員数、教科単位数の多少など

主菜：副菜の望ましい質と量を弁当箱の容積比

あらゆる条件に対応できるような授業モデル

で示す３：１：２弁当箱法を説明した。最後に、を提案し、地域内の高校へ普及を図ることが必『そのまんまお弁当料理カード』（群羊社）を要である。

用い、自分に適した弁当を組み合わせた。授業（E-mail；Midori_Tsuda＠pref.hyogo.lg.jp）の妥当性を評価するため、授業直後にアンケートを行った。また学びの実践・定着度を把握す− 95 −

【P1-26】

管理栄養士を目指す学生による朝食摂取プロジェクト～体験型イベント実施者としての気づきから今後の改善点を探る～
やまうち み ち こ○山内 美智子、川北久美子、長友多恵子、木村志緒、杉尾直子

南九州大学 管理栄養学科【目的】大学生の朝食欠食についてはこれ

係部署への要説明やテーマに基づいた朝までに多くの報告がなされており、本学に食メニュー(約250円/食、準備時間10分程度、おいても朝食に関して望ましい状況にあＩ社野菜ジュース180ml/食使用)の試食提るとは言い難い。そこで、本学管理栄養学供を行ったうえで、体験型イベント参加者

科が管理栄養士養成課程であるという特を募集し、イベントを実行した（イベント

徴を活かし、教員の呼びかけに応じた管理

概要は図１に示す）。

栄養士を目指す学生を中心として『朝食摂【活動評価】イベント参加者の属性を表

取プロジェクト』に取り組むこととなった。

１に示す。
試食後にアンケートを実施したところ、本発表では、プロジェクトメンバーの企
画・実施における活動や体験型イベントの準備の簡単さやおいしさ等は概ね高い評実施者としての気づき等から、『朝食摂取

価を得たが、感想記述欄には、以下のよう

プロジェクト』を今後も継続していくためな要望等が記載されていた。

の検討を行ったので報告する。

・単価が知りたい【活動内容】教員の呼びかけに応じた管・食塩量が知りたい

理栄養士を目指す女子学生７名を中心と・味が濃すぎる

したプロジェクトメンバーが「大学生の朝・単一でなく他にもレシピを知りたい

食欠食を減らすためにはどうすればよい・朝食メニューとしては重たすぎるか」についての協議を重ね、体験型イベン

・野菜ジュース嫌いなので食べ切れなかっトの企画に至り、そのイベントの中で対象た者に提案する簡単朝食メニューのテーマ【今後の課題】本プロジェクトを今後もとしてとして以下の３つを掲げた(図１)。

継続し、さらに有意義なものにしていくた

今回のプロジェ

めには管理栄養学科以外の学生の参加をクトを大学内に増やすための募集方法の見直しや、コスト

おいて円滑に実面、減塩面及び嗜好面等に関することもテ施するために関ーマに組み込んでいく必要があると思われた。
（E-mail:ymichiko@nankyudai.ac.jp）
表１

イベント参加者の属性等

学科名

図１

国際教養(n=4)
食品開発(n=12)
管理栄養(n=34)

掲示したイベント参加者募集の媒体− 96 −

男性(n=10)
実家
一人
暮らし
暮らし
(n=2）
(n=8）
0
0
2
8
0
0

単位：人
女性(n=40)
実家
一人
暮らし
暮らし
(n=26）(n=14）
3
1
0
2
23
11

【P1-27】

某製造事業所における食生活改善教育の実践
やました な な

山下奈々（株式会社リコー）【目的】某事業所（製造業以下 H 事業所）の従れなかった。

業員を対象に食生活改善を目的とした健康教(1)手ばかり法（一回の食事量の目安を手で測育を実施した。教育前後にアンケートを実施、る方法）を活用する頻度（N=18）

結果を分析し、教育プログラムの効果・課題検

週 3 回以上

週 2 回以下

88.9%(16) 5.6%(1)

回答なし

討を行った。

教育前

5.6%(1)【活動内容】教育実施 3 ヶ月前に食堂委託先

教育後

16.7%(3) 83.3%(15) 0%

管理栄養士と健康支援部門でテーマの選定、実(2)油のドレッシングを使う頻度（N=18）

施方法について検討した。H 事業所健康診断傾

週 3 回以上

週 2 回以下

向よりテーマは脂質摂取とし「あぶらの上手な

教育前

44.4%(8)55.6%(10)

摂り方」と「手ばかり法」(栄養指導時、バラ

教育後

33.3%(6)66.7%(12)ンスのよい食事を簡易に測定できる)とした。

(3)油を摂りすぎないような調理の意識(N=12)

対象者は H 事業所に勤務する全従業員(男女比※「調理はほとんどしない」と回答した 6 名除く

3：1)とし、事前応募制とした。

意識している

意識していない

周知は社内通達やデジタルサイネージ(電子掲

教育前

83.3%(10)16.7%(2)示板)を利用した。

教育後

91.7%(11)8.3%(1)

昼休憩(1 時間)を利用して、テーマに合わせた(4)豚肉の脂質の多い順番の正答数（N=18）

お弁当を用意、参加者には食べながら聴いてもらうランチョンセミナーを約40 分間実施した。
教育資料は管理栄養士が素案を作成し、健康支
援部門内で検討した。

正解

不正解

教育前

66.7%(12)33.3%(6)

教育後

77.8%(14)22.2%(4)【考察と今後の課題】アンケートに回答した

教育効果の評価は以下内容を教育前と3 ヶ月後に記名式調査で実施した。

対象者は比較的自分の健康に関心がある集団であると思われる。今後はより多くの参加者のA.属性(年代・性別) B.「手ばかり法を活用する頻度」「平均的な 1 週間のうち、油の多いドレッシングを使用する頻度」「油を摂りすぎない調理を意識しているか」、「豚肉(①ヒレ②
ロース③バラ④モモ)の脂質の量が多い順に回答」

行動変容を促すために、教育後のアンケート、
社内掲示板、食堂等で教育内容の振り返りやアドバイスなどで学んだことを思い出せるような情報発信が必要だと思われた。また、食堂にお弁当で提供してもらったメニューを昼食時に提供してもらうなど、教育後も協働できるよ

分析は、記述統計量を算出し、教育前と 3 ヶ月
後の関連について、χ2 検定を実施した。

うな取り組みが必要である。
（E-mail；nana.yamashita@jp.ricoh.com）【活動評価】参加者は 30 名（男性 7 名、女性
23 名）、平均年齢は 48.2±6.9 歳だった。教育前と教育後両方のアンケートに回答があった
データ(n=18 男性 6 名 女性 12 名)を分析対象とした。どの項目も教育前後で有意差は認めら− 97 −

【P1-28】

中学校部活動において適切な水分補給を行うための試み～体験型学習の実現可能性の検討～
すぎおなおこ○杉尾直子、山内美智子、長友多恵子、川北久美子、木村志緒
南九州大学

管理栄養学科【目的】栄養教諭の食の指導は多岐にわた【活動評価】っており、スポーツを行う中学生に対する

１.生徒が持参した飲料物の種類(n=39)

指導も含まれている。その中で部活動にお種類
お茶あるいは麦茶
水＋お茶あるいは麦茶
ｽﾎﾟｰﾂﾄﾞﾘﾝｸ＋お茶あるいは麦茶ける適切な水分補給に関して疑問や不安

割合
81.6%
15.8%
2.6%

の声が生徒、その保護者及び部活動顧問か

２.生徒が持参した飲料物の摂取量

ら栄養教諭に寄せられているという現状

男子陸上部

男子ﾃﾆｽ部

女子陸上部

中央値

最小値

中央値

最小値

中央値

最小値

1628
543

775
258

1676
419

783
369

1276
319

759
190

がある。そこで今回、宮崎市内A中学校栄

総摂取量(ml)
摂取量(ml／h)

養教諭等と本学教員とが連携し、A中学校

３.運動前後の体重変化率の陸上部及びテニス部の生徒を対象とし、運動前後の比較において、体重が２％以

適切な水分補給について効果的な指導を上減少した生徒は３人であった。

行うための基礎資料を得ることを目的と

４.調査結果報告等に対する反応

して、体験型学習を含んだ実態調査を試み

今回の調査の対象となった生徒、保護者たので報告する。

及び顧問から「理解が深まった」という感【活動内容】対象者に運動前後の持参水想が概ね聞かれた。また、他の部活動関係

分量変化測定、体重変化測定およびトイレ

者からの実施要望や、他校の栄養教諭等か

回数チェックによる調査について説明し、らの問い合わせも多く聞かれた。本活動は同意の得られた者に対して調査を実施し、今回のような規模であれば実施に大きなた。対象者、調査日及び測定時間は以下に障害はなく、調査時の生徒の反応を調査実

示すとおりである。なお、普段どおりの飲施者や顧問が観察可能であることが明ら

料物及び着替え用の体操服を持参させた。

かとなった。

男子陸上部
女子陸上部
男子ﾃﾆｽ部

人数

月日

事前測定
時刻

16人
10人
13人

8/14
8/14
8/17

8:20
8:20
8:30

事後測定
時刻

11:30
11:30
12:30

【今後の課題】
本活動は、調査人数及び回数が少なかったことから十分な根拠を得るには至らな

調査の結果を顧問に報告し、生徒に所属かったが、学校現場で実施が可能であり、する集団及び本人の結果を記載した媒体

生徒の知識、意識及び実践力を高めるためを配布した。また、運動前後の体重変化がに有効であると思われることから、今後も２%以上の生徒には栄養教諭が個別指導を継続していきたい。また、飲料物の種類の行った。

適性を検討するために尿中Na／K比測定の導入も今後の課題としたい。
（E-mail:sugio@nankyudai.ac.jp）− 98 −

【P1-29】

病院での地域在住中高年者を対象とした運動教室～大学生主体の運動指導とその効果～
まるやま ゆ う じ○丸山裕司（東海学園大学 スポーツ健康科学部）【緒言】

定を実施した。測定項目は、握力、上体起

近年、病院において地域住民を対象とした運

こし、長座体前屈、開眼片足立ち、10ｍ障動教室が行われるようになってきた。しかし、

害物歩行、骨密度測定を実施した。

病院において、学生が運動指導を担当する教室【結果】は見あたらない。病院と連携して、学生が地域

1)インタビュー調査

住民を対象とした運動教室を開催することは、

第 1 期インタビュー調査の分析の結果、域学連携の観点からも、意義があると考えられ「自己成長」「運動教室での経験」「運動る。そこで、本研究は、病院において学生主体

教室を運営する意欲」「就職後のイメーの運動教室を開催し、その効果について検討すジ」の 4 のカテゴリーを生成した。第 2 期

ることを目的とした。

インタビュー調査の分析の結果、「自己成【方法】

長」「運動教室での経験」「人間関係」「指1.調査期間導効果」の 4 のカテゴリーを生成した。

平成 29 年 6 月～平成 30 年 1 月であった。

2)身体機能測定
第 2 期運動教室前後における参加者の身

2.対象者
1）運動指導者：運動指導を担当したのは、

体機能の測定結果は、統計学的に有意な変

健康運動実践指導者の資格を有する大学 4化が認められた項目はなかった。

年生 6 名であった。

【考察】2) 教室参加者：地域在住女性中高齢者 8

インタビュー調査の結果から、病院での運動

名（63～71 歳、66.63±2.92 歳）であった。

指導は学生にとって大変貴重な経験であり、将3.運動教室概要

来就く運動指導の実践イメージに結びついて運動教室は、2 期実施され、第 1 期は平いることがわかった。また、実際の現場でプロ

成 29 年 6 月～8 月、第 2 期は同年 10 月～

グラム作成から指導までの過程を経験できた12 月であった。運動教室は、A 総合病院とことで、自信に繋がったと考えられた。

の連携により実施した。学生が主体となり、身体機能測定は、集団としての数値に変化は

運動指導の企画、運営、運動プログラムの認められなかったが、各参加者に結果を説明す

作成及び指導を行った。

る際、数値で現わすことで参加者自身が体力を4.調査内容把握しやすいことに気づき、効果測定の必要性

1)インタビュー調査

を感じたようであった。

【結論】

運動指導を担当した学生 6 名を対象に第1 期及び第 2 期運動教室修了後に、運動教学生が 3 ヵ月間の運動教室を 2 期間担当した室においてどのような学びや体験があっことは、運動指導技術の習得や人間関係の構築

たかに関する、半構造化面接を実施した。

という経験を得られたことから、大きな効果が

2)身体機能測定あったと考えられた。
（E-mail；maruyama-y@tokaigakuen-u.ac.jp）

第 2 期の運動教室参加者を対象に効果測− 99 −

【P1-30】持続血糖モニターを患者と一緒にかんがえることからみえてくる
生活と心の動き
いのうえ

あけみ

井上 朱實（ぽらんのひろば井上診療所）【目的】人は毎日食事でエネルギー（主としてブドウ糖と脂肪）を摂取し細胞内で燃焼させて生きている。その生命活動に関わる多様な仕組みのバランスが崩れて生じる歪みが積み重なって健康状態の異常として表在化すると考えられる。インスリン―グルカゴンシステムを軸とする血糖制
御システムは人のエネルギー制御の主要な部分であり血糖の動きは単に糖尿病の治療の是非を考える検査値というだけでなく人が日々の生活の中で受ける様々な刺激（ストレス）への反応を知る手がかりとなると考える。2016 年末から発売された
簡易型持続血糖測定装置（リブレ・ﾘﾌﾞﾚﾌﾟﾛ）のデータから読み取れることを検討した。
【方法】糖尿病外来に通院中の患者および関係者で血糖モニター検査を希望した場合に装着（多くは費用は自己負担）し 2 週間の血糖モニターを実施、検査後血糖曲線を被験者と共に検討し血糖変動の意味を考えた。【結果】2016 年 12 月～2018 年 3月（ﾘﾌﾞﾚﾌﾟﾛが自費）リブレ装着 30 名ﾘﾌﾞﾚ
ﾌﾟﾛ装着 150 名 4 月（ﾘﾌﾞﾚﾌﾟﾛ保険適応）～
20 名の検査結果から薬剤による治療効果以外の変動要因としてしばしばみられる現象があった。１、緊張がとけない状態で炭水化物を摂取すると急激な血糖上昇をみた。対してゆっくり楽しく食べた食事では血糖は穏やかなカーブを描いた。２、急
激な上昇のあとは急峻な下降を示した。３、30 分以上の運動をしている時は血糖は低下し安定していた。10 分程度の運動では実施中のみ低下し終了後はもとに戻った。４、発熱や急性疾患を合併時は継続して血糖が上昇 薬物の反応が極端に低下した、５、
非糖尿病者を含め早朝に低血糖傾向をしめすことがみられた ６、血糖曲線をたどることでいつどのようにたべたか 間食のしかた 身体活動の状況が把握できることが多かった（体は正直）【考察】ﾘﾌﾞﾚ・リブレプロを用いることで容易に 2 週間という期間の血糖曲線がえられるようになった。血糖曲線は糖尿病患者
のみならず軽度の耐糖能異常や非糖尿病の者においても食事や運動 ストレスへの対応で血糖スパイクや軽度の低血糖傾向を示す時間があることが把握できた。健康をまもる暮らし（食べる、動く、休養）
やストレスへの対処に、血糖の動きとその意味をかんがえることは有用であると考える【課題】血糖スパイクはどこまでが正常範囲なのか 正常上限の血糖をどう考えるのか 早朝の血糖低下はどの程度まで無視してよいのか 血糖変動の正常範囲をどうかんがえるのか− 100 −

（E-mail；akemi85poran@gmail.com）

【P1-31】

The Roles of Japanese Medical Support Network (JAMSNET) andContribution to Global Health
Keiko Sakagami, RDH, Ed.D., MCHESNew York City Department of Health and Mental Hygiene
JAMSNET-NY Co-Secretary/Adviser

New York experienced many life-

The Ministry of Justice Emigrant

threatening incidents such as 911, bomb

Statistics (2016) shows that about 17.12

explosion.and bioterrorism. In early 2006,

million (number of departures) JapaneseJapanese Medical Support Network (JAM

travel abroad in a year, The survey fromSNET) was first established to 1)support

Tokyo Medical University, Medical

Japanese community in New York areas andCenter of Oversea Travelers (2015/2016)2) develop a strong network of professionals

indicated that over 50% of the travelers

working in medical, social services andexperienced health problems in abroad andeducational fields. Also the JAMSNET ismental health issues seems to be the mostthe first NPO having an adviser working

common among the overseas Japanese.

at the local government and support

These data enables to indicate needs offrom Japanese government and companies.

the JAMSNET.

By 2014, some branches including Tokyo,

The contribution of JAMSNET to global

Canada, Germany and Asia (Thailand) were

health and emergency preparedness will beestablished. The JAMSNET became annever ending. The examples include:organization that can support the Japanese

1. Provide information needed in Japanesecommunities in the world and began to shareat emergency situations such as earthquake

health and welfare-related information at theand terrorism (Necessity of the network thatworld level. The JAMSNET has contributed

Japanese can help each other and agency

to the following four connections:enables to respond quickly).

1. Connect professional information to

2. Create a connection to Japan from abroad
3. Create a collaborative

the public in plain form.
2. Connect troubles of Japanese living in

network among

healthcare professionals and education-

abroad and Japanese travelers to

related workers who live in abroad.

experts.

4. Understand the characteristics of world

3. Connect overseas Japanesesupportgroups/organizations throughout thehealth care system and supporting future
Medical system reform in Japan.

World.
4. Connect overseas Japanese' thoughts on(Email: keiko8101@verizon.net)

Japan. Moreover, Japanese living in abroad
have given assistance to domestic Japanese.
− 101 −

【P1-32】

新潟県湯沢町ファミリー健康プラン推進活動 15 年の取り組みと効果－こころの健康づくり対策
し み ず

よ う こ

し ば た

たけ お

くにまつ あ け み○清水 洋子（東京女子医科大学看護学部） 國松 明美（新潟県湯沢町健康増進課）
え ん どうあ り ひと柴田 健雄（東海大学） 遠藤 有人（フロネシス合同会社）【目的】平成15年湯沢町では住民参画で全世代

4).倫理的配慮：調査の目的、公表予定、匿名の健康増進計画(健康日本21、健やか親子21、で任意による調査である旨を文書で説明し回

総称：ファミリー健康プラン第１期《以下、F答をもって同意と判断した。東京女子医科大学

プラン》)を策定し、さまざまなアクションプ

倫理審査委員会（No.4562）の承認を得た。

ランを展開してきた。平成29年にプラン第2期【活動評価】１.表１「こころの健康に不安の中間評価(活動15年目)のため、住民を対象にがない」割合は、学童、思春期、高齢期はアンケート調査を実施した。

増加傾向、青・壮年期は横ばいから2017年にはやや減少傾向がみられた。２.こころ

今回は心の健康づくり対策の取り組みとその効果について検討したので報告する。

の健康不安と有意な関連が認められた項【活動内容】１.Fプランのこころの指針に添っ目は全世代共通して「孤独だと思わない」て(1)元気な人を増やす；こころの健康に関すであり、その内訳は、学童89.2、思春期84

る普及啓発、(2)解決できる人を増やす；相談.3、青・壮年期65.3、高齢期78.0で青・壮窓口の周知や体制づくり、同じ悩みを抱える人

年期に低い傾向がみられた。一方、「悩みが話せる場づくり；地域いきいきサロン、アクを相談できる」「悩みを解決できる」と全ション農園、かたり湯、各種介護予防事業、美世代の8割以上が回答していた。３.「周囲味しんぼ倶楽部など、(3)気づき、つなぎ、支の人と挨拶している」は学童91.1、思春期

え合う人材を育成する；こころの健康づくり応

91.7、青・壮年期92.2、高齢期94.5で9割

援隊養成事業、介護サービス事業関係者等研修以上が回答していた。

会、高齢者のこころの相談支援事業、ハイリス

表１ こころの健康不安の有無について (%)

ク者支援等事例検討会、地域支え合いネットワ

こころの健康に不安や心配がない
対象

ーク検討会、自殺予防対策検討、あいさつ推進

学童運動など、を推進委員らの協力を得て実施。

思春期

2003年 2008年 2012年 2017年

56.3
54.7
50.3
53.1

68.8
64.2
51.5
46.9

78.3
70.2
51.3
48.0

82.1
75.5
43.8
53.5

２.実態調査 1).対象：小学6年生、12-18歳は青・壮年期

全数、19歳以上は住民台帳の階層別無作為抽出

高齢期により合計2395名にアンケート調査を実施し、【今後の課題】15年の取り組みにより、ここ回収1183名(回収率49.4％)。2).調査内容：健ろの健康指標に関して、学童や思春期世代には康に関わる意識、健康や生活実態、情報活用、概ね改善が認められたが、青・壮年期や高齢期

アクションプランの取り組み状況と効果等と世代への「こころの健康不安」や「孤独感」へし、独自の尺度を住民と共に作成。3).分析方の対策を検討する必要があると示唆された。

法：項目間の関連性をカイ2乗検定、Fisher直(清水洋子 東京女子医科大学

接法により分析し解析ソフトSPSS23.0を使用。

− 102 −

E-mail；shimizu.youko@twmu.ac.jp)

【P1-33】

Effect of Self-directed Learning on Commitment and Clinical Performance inSimulation Education○Gie Ok Noh and MJ Park
Department of Nursing, College of Nursing, Konyang University【Background and Purpose】【Results】 There were significant differences

Nursing-college students have only limited

in self-directed learning (F = 12.78, p <.001)

opportunities to practice clinical skills. To

and in clinical-performance ability (F = 3.65, p

overcome that difficulty, simulation-based= .029) according to the students’ grades in the

education using patient simulators or

previous semester. (P = .002), immersion (rstandardized patients is used, with hypothetical= .45, p <.001) and clinical performance ability

scenarios that are similar to real clinical nursing(r = .61, p <.001) (R = .44, p <.001), and thecases. Self-directed learning can enable

relationship between commitment and clinicalstudents to learn useful information on theirperformance were also positively correlated (rown, and to solve problems and evaluate their= .44, p <.001). In the final regression model,

achievements. The purpose of this study was toself-directed learning had the greatest influence

investigate the effects of self-directed learningon clinical performance (β = .53, p <.001). The

preparation and pre-learning level on clinicalinfluence of immersion (β = .20, p = .015) was

performance through immersion as a learning

38.9%.

outcome in simulation-based education of【Discussion】Clinical performance andnursing-college students.

commitment were positively related in【Methods】Fourth-year nursing-colleg

simulation training of nursing-college students.

students (n = 114) completed simulation

Self-directed learning and commitment were

exercises, and then they completed asignificant variables explaining clinicalquestionnaire. The questionnaire included new

performance.

clinical scenarios, and also asked about【Conclusions and Recommendations】

self-directed learning preparation, immersion,

Promoting self-directed learning throughand clinical-performance ability. The

motivation may improve the clinicalquestionnaire had 68 questions and it took 10

performance of nursing-college students. This

minutes to complete. Reliability (coefficient

may be combined with the development ofalpha) was ≥ .80. SPSS ver. 21.0 was used tolearning and teaching methods that willcompute descriptive statistics, independent

improve clinical-performance ability at a latert-tests, one way ANOVA, Pearson’s correlation

stage, for a more effective program.

coefficients, and to fit hierarchical multiple（E-mail: nkorn91@konyang.ac.kr）

regression models.

− 103 −

【P2-1】

新潟県 A 地区公立小中学の学校教育ビジョンにみる健康・食に関わる事項の取り扱いについて
ほ そ だ こうへい

○細田耕平（仁愛大学）【緒言】平成29年３月に告示された、新学習【結果】ビジョンにおける該当カテゴリは、指導要領には、総則 第1 小学校教育／中学

小学校では「運動・体力づくり・体づくり」が校教育の基本と教育課程の役割として、「学校68 件で最も多く、次いで「心身の健康」57 件、における食育の推進並びに体力の向上に関す「生活習慣・食習慣」および「その他」9 件のる指導及び心身の健康の保持増進に関する指順で多かった。中学校では「運動・体力づくり・導については，体育科／保健体育科，家庭科／

体づくり」と「心身の健康」が 36 件で最も多技術・家庭科及び特別活動の時間はもとより，く、次いで「生活習慣・食習慣」14 件、「その各教科，道徳科，外国語活動及び総合的な学習

他」8 件の順で多かった。また、具体的な記載の時間などにおいてもそれぞれの特質に応じがない資料も小学校で 11 件、中学校で 7 件確て適切に行うよう努めること。」とされ、食育認された。取り組み内容では、小学校では「生についてもカリキュラム・マネジメントの考え

活習慣（食習慣、運動など）」38 件が最も多く、方を取り入れて実施するように努めることが次いで「健康」22 件、「早寝・早起き・朝ごは示された。カリキュラム・マネジメントを行う

ん」18 件の順で多かった。中学校でも、「生活ためには、児童・生徒にどのような資質・能力

習慣（食習慣、運動など）」が 21 件で最も多を育むかを明確にすることが不可欠である。健く、次いで「早寝・早起き・朝ごはん」14 件、康・安全・食に関する資質・能力の大枠は『次「食に関する指導、健康教育の充実」11 件の順

期学習指導要領等に向けたこれまでの審議ので多かった。また、「その他」に共通して多くまとめ』に示されているものの、それを学校教みられたものは「家庭との連携」「食事マナー」

育全体にどのように位置づけるかについては、「メディア（視聴、利用時間に関する内容）」

十分に議論されていない。そこで、本研究ではであった。また、具体的な取り組み内容のうち、、学校教育全体に位置づける健康や食に関連す数値目標が明示されていたものも小学校で 34

る事項を検討する際の資料を得るために、新潟

件、中学校では 27 件あった。

県A地区公立小中学校の学校教育ビジョン（以【考察・結論】小中学校ともに、教育ビジョ

下、「ビジョン」）の記載内容を分類し、各事ンにおける健康・食に関する項目として、体力項の取り扱い状況を整理することとした。

や心身の健康づくりが位置づけられ、「生活習【方法】新潟県 A 地区公立小中学校のうち、

慣（食習慣、運動など）」や「早寝・早起き・

教育センターに平成 29 年度のビジョンが保管

朝ごはん」を具体的な取り組み内容として展開している 146 校（小学校 95 校、中学校 51 校）されていた。今回はビジョンのみを対象とした分の資料を確認して、以下の内容を抜粋し、そため数値目標の有無を厳密には把握できていれらを KJ 法の手法により整理した。

ないものの、各学校が掲げる内容の中には、数該当カテゴリ：健康・食に関する事項が含まれ値目標の段階まで具体化されていないものもている内容カテゴリの名称を抜粋した。

含まれている可能性が示唆され、それが課題と取り組み内容：上記カテゴリに含まれる健康・考えられた。

食に関する具体的な取り組み内容を抜粋した。

（E-mail；hosoda@jindai.ac.jp）− 104 −

【P2-2】

特別支援学校における食育の現状と課題～栄養教諭へのインタビューから見えてきたもの～
みつふじ ゆ り こ

う の ひろゆき○光藤百合子

宇野宏幸

たかの み ゆ き

高野美由紀

（兵庫教育大学大学院連合学校教育学研究科）【緒言】栄養教諭を中核としたこれからの学よう様々な工夫を行っており，食育を推進する

校の食育（文部科学省，2017）を推進させるこ

意識が高かった．中には栄養教諭が中心となっとにより,子どもの望ましい食習慣の形成が期て食育の授業に取り組んでいる学校もあった．

待されている．特別支援学校では，知的障害のまた，学級担任の教員も食育に取り組んでいた．

ある子どもの偏食，肥満等，子どもの食の問題

しかし，教員が行う食育の取組内容を栄養教諭

が以前より指摘されており，食育を行う必要性が把握できていないケースもあった．その他，が高い．そこで，学校における食育の中核を担

チームティーチングによる食育授業の充実，教う栄養教諭に面接調査を行い,特別支援学校に員による「ちょこっと食育」の広がり，食育カ

おける食育の現状と課題を明らかにする．

リキュラムの整備，教員や家庭の食育理解と連【方法】面接調査の対象者は,A 県内の学校に携の推進を望んでいるという声も聞かれた．

勤務するベテランの栄養教諭 5 人で，そのうち『子どもの食の問題』は家庭の影響が大きいが，4 人は特別支援学校の栄養教諭であった．2017

家庭との連携は給食だより等による情報発信

年 8 月から 2018 年 3 月にかけて半構造的面接が中心で，保護者からの反応が目に見えないこで調査及び追加調査を行い,IC レコーダーに録

とも『学校における食育の課題』であった．さ

音してデータを収集した．そして,逐語録にオ

らに，A 県立特別支援学校の栄養教諭は研修のープンコーディングを行い,事例‐コード・マ

機会が少なく，栄養教諭同士の情報交換の場がトリックスを作成して,継続的比較法による分限られていた．そのような中，栄養教諭は自主析（佐藤,2008）を行った．さらに，MAXQDA2018

研修会を立ち上げ，各学校の課題を持ち寄って（VERBI Software）を用いて分析を行った．尚,検討し，連携と情報交換を行う場を設けていた．

対象の栄養教諭には,本研究について,文書とそして，努力が実り，栄養教諭の研修組織が新口頭による説明を行い,署名による同意を得た．

たにできるという『改善の動き』に繋がった．

【結果】栄養教諭への面接調査の結果, 8 個の【考察】特別支援学校は『子どもの食の問題』

カテゴリーが生成された．以下に,結果の一部がみられ，食育を行う必要性が高い．栄養教諭

を示す．文中の『 』は，カテゴリーを示す．

は食育の中核を担うが，子どもの様子や障害特カテゴリーは，『子どもの食の問題』,『学校性を知る教員との連携・情報共有により，食育における食育の目的』,『学校における食育推の取組を充実させることが大切であろう．また，進体制』,『学校における食育の取組』,『学校保護者の反応が目に見えないという評価の課における食育実践の支援』,『学校における食題も，学校評価に食育の項目を取り入れる等，育の成果』,『学校における食育の課題』,『改『改善の動き』に繋げることが必要であろう．

善の動き』であった.特別支援学校においては，【結論】
特別支援学校における食育推進には，偏食，肥満，よく噛まないで食べる，食のこだ

栄養教諭を中核とした教員連携と，食育評価のわり等，『子どもの食の問題』がみられた．栄

可視化，栄養教諭の研修制度充実が必要である．

養教諭は給食を生きた教材として活用できる（E-mail；d17206h@hyogo-u.ac.jp）− 105 −

【P2-3】

中学生の食育へのニーズと食生活、健康状態との関連
さいとう さ お り○齋藤沙織 1）、塩原由香 2）、吉岡有紀子 2),3)
1)帝京平成大学、2)相模女子大学、3)相模女子大学大学院【緒言】平成17年に食育基本法が制定されわない、思わない”と答えた生徒（以下、

栄養教諭制度も創設されるなど小学校やニーズなし群）は男子127名(47.0％)、女中学校での食育の充実が図られている。

子125名(50.0％)あった。ニーズあり群でしかし、中学校では栄養教諭の配置が小学

は、食育の授業で学びたいテーマについて校より少ない。そこで、栄養教諭が配置さ

複数回答の最大回答可能数である3個を回れていない中学校において効果的な食育

答した者が205名(82.7%)とニーズなし群の授業を考えるにあたり、１．中学生自身の184名(68.7%)に比べ多かった。学びたい

が食育に対してどのようなニーズ（食育へ

内容では、ニーズあり群が「自分たちで栽の学習意欲・食育で学びたいテーマ）を抱培、収穫した食物を使って料理を作り食べいているのか、２．そのニーズと食生活、ること」、ニーズなし群では「洋食のマナ

健康状態との関連を明らかにすることをー（フォークやナイフの持ち方等）」が最目的とする。

も多くみられた。

【方法】対象者はK県S市Y中学校の１～3

２．食育へのニーズと食生活、健康状態と年生527名である。調査は2017年6月に集合の関連；食育のニーズあり群は食知識であ法で自記式質問紙調査を行った。調査内容

る「主食・主菜・副菜の意味を知っているは食生活、健康状態、食育に関する事であか」の問いに対し“知っている”と答えた

る。食育の授業のニーズは「食物や食べる者が192名(76.2％)であり、ニーズなし群

ことに関する勉強への意欲」を4肢択一での172名(64.2％)に比べ多かった。主観的確認した。「食育の授業で学んでみたいテ

健康感では、ニーズあり群に“健康、まあーマ」は18項目の選択肢から3つを選択す

まあ健康”と答えた者が227名(90.1％)でる複数回答で確認をした。クロス集計を行あり、ニーズなし群の220名(82.1％)に比い検定はχ2検定を行った。解析は、IBM

べ多かった。

SPSS 22.0J for Windowsを用いた。

【考察】以上のことより、生徒のニーズを

尚、本研究は相模女子大学倫理委員会にてふまえ食育の授業を立案していくことで審査、承認を得て行った（1696号）。

食育への興味、関心を高めることができる【結果】１．食育に対してのニーズ；「食のではないかと考える。

べ物や食べることに関し、自分から調べる【結論】食育へのニーズを持つ生徒は約半、知りたいと思う」という問いに対し“そ数であり、食育の授業で学びたいテーマはう思う、少しそう思う”と答えた生徒（以ニーズがあり群なし群で違いがみられた。

下、ニーズあり群）は男子143名(53.0％)（E-mail；s.saito@thu.ac.jp）、女子125名(50.0％)であり、“あまり思− 106 −

【P2-4】

高校卒業後の学生の栄養バランス低下に影響する要因－食習慣の変化と一人暮らしの期間に焦点を当ててかさまきじゅんいち○笠巻 純 一 （新潟大学 人文社会科学系）、宮西邦夫（新潟県立大学）、
笠原賀子（長野県立大学 健康発達学部）【緒言】平成 28 年に示された第 3 次食育推進に関連する要因として、一人暮らしの期間、朝基本計画においては、若い世代を中心とした食

食欠食、間食の要因が示された。一人暮らしの育の推進が重点課題の一つに定められ、20 歳代

期間が 1 年以上の学生は、1 年未満の学生に比及び 30 歳代の食に関する知識や意識、実践等

べて移行群の割合が高くなることが明らかとに関する課題の改善に向けた対策が講じられなった（OR = 7.9）。食行動では、高校卒業後ている。本研究は、野菜類の摂取量の低下や朝の朝食欠食頻度が多い、あるいは間食の摂取頻食欠食率の増加が問題視されている 10 歳代後度が少ないほど、移行群の割合が高くなること

半から 20 歳代に至る栄養素等摂取状況に関連が明らかとなった（各々、OR = 5.8、OR = 0.5）。

する要因を分析し、若年層の食育の推進及び生

女子学生の栄養バランス低下に有意に関連す

活習慣病予防に資することを目的とした。

る要因は、一人暮らしの期間のみであった。男

【方法】本州 5 府県の大学等に所属する学生

子学生同様に、一人暮らしの期間が 1 年以上の1,925 人に対して、食習慣、居住形態等に関す学生は、1 年未満の学生に比べて移行群の割合るインターネット又は質問紙を用いたアンケが高くなることが明らかとなったが、オッズ比ート調査を実施し、無回答等を除く 1,256 票のは男子学生に比べて顕著に高い値を示した（OR

有効回答を得た。分析項目は、6 つの基礎食品= 19.9）。移行群における 6 つの基礎食品群の群の摂取状況、食行動（朝食、間食、外食、イ

摂取得点（頻度）は、いずれも高校 3 年時より

ンスタント食品摂取）、一人暮らしの期間であも大学入学後の方が有意に低値を示した。男女った。食習慣に関する項目は、5 件法で回答をともに効果量が最も高い食品は、果物・淡色野求めた（1～5 点を配点）。栄養素等摂取状況及菜、次いで緑黄色野菜であった。

び食行動について、現況と高校 3 年時の振返り【考察】一人暮らしの期間は、男女共に高校調査のデータを活用した。栄養素等摂取の高得

卒業後の栄養バランスの低下に最も強く影響

点維持群（6 つの基礎食品群がいずれも 4 点以する要因の一つであることが考えられる。また、上の群: n = 258、以下、維持群）と栄養素等

男子学生においては、高校卒業後の朝食欠食頻

摂取低得点移行群（高校 3 年時に高得点であっ度の増加が、栄養バランスの低下に影響するこたが、卒業後低得点に移行した群: n = 250、とが考えられる。移行群においては、6 つの基

以下、移行群）を従属変数、高校卒業後の一人

礎食品群の中で、野菜・果物類の摂取頻度の低

暮らしの期間及び上記の食行動を独立変数と下が最も顕著となることを示唆し得た。

し、二項ロジスティック回帰分析を施した。ま【結論】高校卒業後の進学にともなう居住形

た、栄養素等摂取状況及び食行動に関する各項

態の変化（家族等との同居から一人暮らしに変目について、Wilcoxon の符号付順位検定を用い化）、栄養バランスの低下に関連する食行動等て現況と振返りの調査結果を比較した。有意水の変化を解明し、食習慣を支援するための食育

準は 5％とした。

や食環境を整備することが重要と考える。

【結果】男子学生の栄養バランス低下に有意（E-mail；jkasamaki@ed.niigata-u.ac.jp）− 107 −

【P2-5】

女子大学生におけるヘルスリテラシーと食選択
あらき

ゆうこ

○荒木 裕子
九州女子大学【緒言】 食の外部化が進む中で健康の維持・悪いと理解するのは」（ 6.3％）、「別の医師からセ促進していくためには、栄養と健康を考慮した

カンド・オピニオンを得る必要があるかどうかを判

食選択が重要である。健康的な食生活である

断するのは」（86.1％）であった。
『ヘルスプロモーション』の領域では、「難しい」減塩をするには、栄養成分表示などの情報ツと回答した割合が最も低く、ヘルスリテラシーが高ールの活用が必要である。
本研究の目的は、大学生のヘルスリテラシーを評価し、減塩行動との関連について検討すること

かった項目は「健康に関する家族や友人のアドバイを理解するのは」（21.5％）であった。一方、ヘルスリテラシーが高かった項目は「健康と充実である。

感を 向上さ せ る 地域活動に 参加す る の は 」【方法】 対象は管理栄養士課程の女子大学生（68.4％）、「健康と充実感に影響を与えている生

80 名とした。

活環境（飲酒、食生活、運動など）を変えるのは」

ヘルスリテラシーの測定には、ヨーロッパヘ（64.6％）の順であった。

ルスリテラシー調査質問紙（European Health「食品パッケージに書かれている情報を理解

literacy Survey Questionnaire、するのは」難しいと回答した割合は 25.3％であっ

HLS-EU-Q47）日本語版を用いた。この測定た。

尺度は全 47 項目で、『ヘルスケア』 『疾病予HLS-EU-Q47 総得点（50 点満点に変換）

防』 『ヘルスプロモーション』の 3 領域についの平均値は 27.8（SD 6.3）点であった。ヘルスて、健康情報の「入手」「理解」「評価」「活用」

リ テ ラ シ ー を 「 不 足 」 （ 0-25 ） と 「 問 題 あ り 」の４つの能力から構成されている包括的なヘ（26-33）に分類した割合はそれぞれ 38.0％とルスリテラシーの評価尺度である。対象者は46.8％であった。

各項目について４件法（1=とても難しい、2=や「塩分チェックシート」点数の平均は 11.4

や難しい、3=やや簡単、4=とても簡単）で回答（SD 3.6）点であった。14～19 点の「食塩摂を行った。総得点が高いほど、ヘルスリテラシ

取量は多め。減塩の工夫が必要」は 22 名

ーが高いことを示す。

（27.5％）、20 点以上の「かなり多い。基本的

減塩行動の実践の評価には、簡易食事調

な食生活の見直しが必要」は 2 名（ 2.5％であ査票「塩分チェックシート」（13 項目、0～3 点った。

の 4 段階）の点数を用いた。

HLS-EU-Q47 総得点と「塩分チェックシー

【結果】 解析対象者８０名の平均年齢は（20.0
2ト」 点 数と の 間に は 有 意 な相 関 が み ら れた

（SD 1.2）歳、平均 BMI は 21.3（SD 2.4）kg/m（r=-.267）。

であった。

【結論】ヘルスリテラシーの向上は減塩行動に良47 項目中、「難しい」（（「やや難しい」および好な影響を与えている可能性が示唆された。

「とても難しい」））と回答した割合が最も低かった
項目と最も高かった項目はそれぞれ「喫煙、運動不足、お酒の飲み過ぎなどの生活習慣が健康に− 108 −

（E-mail；araki@kwuc.ac.jp）

【P2-6】

大学に在籍する看護学生の食行動に対する実態調査
なか い

こう いち

○中井 孝一1）、具志堅 光音 2）、清水 彩 3）1）香川県立中央病院 2）神戸大学大学院保健学研究科博士前期課程
3）神戸大学大学院保健学研究科【緒言】食事の西洋化による影響で塩分や脂質

2 年生「簡便性」と「健康状態」、3 年生「スの摂取量が増加したことによる高血圧、糖尿病

トレス」や「健康状態」といった自身の心身のなどの生活習慣病が増加している。そこで、過健康状態を重視する傾向が見られた。加えて、剰栄養への対策強化が、健康日本21でも取り上一般的な大学生を対象とした先行研究に反し、げられている。国民すべてが健康に、良好な食

男子学生の上位に「栄養」が、女子学生の下位生活を実践できる力を育む一助として、将来のに「宣伝」が挙げられた。

医療職となる看護学生のうち、生活の自由度が看護学生には必須である看護実習中の食事高い大学生を対象に、食事や間食の実態とそのの満足度について学年別に比較したところ、選択要因を明らかにすることを目的とした。大

「食事の内容」や「食事の時間帯」については学に在籍する看護学生の食行動に対する課題差はなかったが、「平日の食事時間の過ごしと対策の検討により、将来の医療職ならびに国方」は、3 年生は有意に満足度が低かった(2 年

民の健康につながると考えられる。

生：68.2±20.5、3 年生：59.6±23.6, p<0.05)。

【方法】自記式無記名記述式質問紙にて、看護【考察】看護学生の食行動は、医学的知識の習学部の２、３年生の学生166名を対象として有得の他、看護実習という自身の生活の変化が強効回答148名（有効解答率89％）を分析対象とく影響を及ぼしている可能性が示唆された。医した。質問紙は、人口統計学的要因（性別、学年、身長と体重、既往歴等）、社会的背景（部活・サークル活動、住居形態、アルバイト等）、食物選択要因（赤松（2007）の質問紙を参照

療職へと成長する過程で、食行動を見直す機会が得られることは貴重な実体験である一方で、食行動が揺るぎやすいことが改めて明らかになった。大学に所属する看護学生については、
忙しい日常生活において、簡便でも、複数人で）、食生活（食事／間食として選択するもの、食事をする等、食事の時間を充実させることで、食事の満足度等）とした。神戸大学大学院保健

心身への効果を改めて再確認してもらい、多忙

学研究科の倫理審査の承認を経て、2017年10月

さが食事を乱す前提のイメージを改善してい１日～20日に実施した。

くことこそが、看護学生への食行動に関する健【結果】男子学生に肥満傾向は見られなかった

康教育の真なる目標であることが示唆された。
【結論】大学に在籍する看護学生は、看護教育

が、女子学生に痩せの傾向が見られた。
食物選択要因は、男女ともに「価格」「味の好み」、「気分」が上位となった。一方で、男子学生は、2 年生は「簡便性」と「家族の評判」、により、心身の健康状態の改善を目指した食物選択をする傾向があった。一方で、実習によるあわただしさから、食事時間の満足度が低下していることも課題として明らかになった。

3 年生は「簡便性」と「栄養のバランス」といった手軽さや他者の情報や知識を、女子学生は、− 109 −

（E-mail:fhs_nursing@port.kobe-u.ac.jp）

【P2-7】

特定健診・特定保健指導における、
ライフスタイル教育プログラム開発に関する質的統合法を用いた検討
え び は ら

やすよ

おかだ

あ き こ

○海老原 泰代、岡田 亜紀子（千葉県立保健医療大学）【緒言】わが国の糖尿病罹患者は全人口の【結果】11.2％を示し(厚生労働省,2013)、全世界平均

１．参加者の概要：参加者は女性 5 人で、管理7.9％を上回る(WHO)。メタボリックシンドロー

栄養士の平均経験年数は 23 年 9 ヶ月であった。

ム(MetS)は将来の 2 型糖尿病発症を 3～7 倍程

特定保健指導における平均経験年数は 6 年 3 ヶ度高めることが報告されており(Nakanishi N,

月で従事している主な勤務先は特定保健指導et al.,2004;Sattar N, et al.,2008)、糖尿病の委託元である企業健康保険組合や特定保健予防はいまや世界規模での緊急課題として、効指導を受託している、病院、保健指導委託先な果的な方策が希求されている。そこで、ライフどであった。

スタイル教育プログラムの開発を目的に、MetS

２．1 度目のグループ編成では、1)＜体重管理

リスク保有者である特定保健指導対象者へ、管に関わる食習慣＞＜体重管理に関わる生活習理栄養士が糖尿病発症予防のために実施して

慣＞、2)＜糖質を多く含む食品の調整＞＜アルいる指導内容を質的統合法により検討した。

コール摂取の調整＞＜食事摂取のタイミング【方法】＞、3)＜料理の組み合わせの工夫＞＜食事量の１．対象：研究参加者は特定保健指導に従事し調整＞の表札が命名された。最終的には、1)『適た経験がありかつ本研究の趣旨に同意の得ら

正な体重管理』、2)『空腹時血糖値を上げ過ぎれた管理栄養士とした。

ない食事』、3)『食後血糖値を上げ過ぎない食

２．データ収集方法：2016 年 12 月 5 日に 5 人事』、の表札が付けられた 3 つのグループに分の管理栄養士を対象に2 時間のスモールグルー

けられた。

プディスカッション（SGD）を実施した。テー【考察】指導経験年数の長い管理栄養士は、

マは、「特定保健指導において、血糖値コント

MetS リスク保有者に対し適正な体重管理で内ロールに効果が見られた食事・生活習慣の改善

臓脂肪蓄積を是正するとともに、血糖値コント

内容」とした。分析方法は、質的統合法（KJ

ロールのために、糖質摂取量や摂り方の調整に法）(川喜田二郎，1970)を用いて実施した。第重点をおいた食生活改善指導を実施している１段階として各人の経験を付箋に記入したラ

ことがわかった。今後は、内臓脂肪蓄積の是正

ベルを作り、類似したものを集め、グループをだけでなく、糖質摂取を調整し血糖値をコント編成し表札を作った。第２段階としてそれぞれロールする事を目的とした、糖尿病発症予防のの表札について関係性を図解した。

ためのライフスタイル教育プログラムを開発

３．倫理的配慮：参加者には事前に SGD の趣旨することが必要であると考えられた。

を説明した上で、本研究への参加は自由意思と【結論】MetS リスク保有者の糖尿病発症を予し研究への参加についての同意を得た。また個防するため、内臓脂肪蓄積是正及び血糖値コン人が特定される情報は取り扱わず、本学「デートロールを主とした、ライフスタイル教育プロ

タ収集と管理に関する研究等倫理委員会の指グラムを構築することの必要性が示唆された。

針」に則り実施した。

（E-mail；yasuyo.ebihara@cpuhs.ac.jp）− 110 −

【P2-8】

保育所と幼稚園の運動遊びの取り組みの違いと職員による運動量の主観的評価○島袋桂（沖縄キリスト教短期大学）、喜屋武享（琉球大学医学部保健学科博士課程）【緒言】幼児期運動指針（2014）では、幼児者の役職は、保育園で園長・所長が 53.7%，

期の1日の運動遊び時間を60分としているが、主任が 17.9%、その他職員が 7.0%となってこどもの遊び時間は充分とはいえない。多くのいた。幼稚園では園長が 6.4％、副園長が29.3 ％ 、 主 任 が 26.4 ％ 、 そ の 他 職 員 が幼児が保育所や幼稚園で1日の大半を過ごしていることから、園内での運動遊びの取り組みは
子どもの運度量確保のために重要になる。また

37.9％となっていた。

【結果】運動遊びの取り組みの違いについて有意差があった項目を表１に示す。

、保育所と幼稚園では施設等の環境の違いがあ保育園と幼稚園における差はみられなかっり、両者の取り組みの比較を行い、幼児の運動たものの、「年間指導計画を作成する」「運動遊びの質と量を改善していくための取り組み

遊びを重視している」の項目では、両者ともにについて検討することには意義がある。

職員による園児の運動量の主観的な評価が高

そこで本研究では、沖縄県内の保育所と幼かった。

稚園に対して、運動遊びに関する調査を行

表１運動遊びの取り組みの違いった。調査内容として、運動遊びを実施する際の保育形態、外部講師の活用、年間指

保育園

10.9%

保育中心

23.8%

50.4%

ほぼ半々

43.6%

38.7%

導入

49.6%

50.4%

p<.01

近くに公園がある

66.9%

33.9%

p<.01

マット運動

28.6%

10.8%

p<.01

跳び箱

46.3%

20.9%

p<.01

由

32.6%

自

p<.01

外部体育講師等運動環育者）による幼児の運動量について主観的に評価させた。本研究では、保育所と幼稚Χ２乗検定

一斉保育中心導計画の作成、達成目標の設定等が含まれている。その他、調査回答者（管理者、保

幼稚園

保育形態

境

達成目標の設定

園による運動遊びの取り組みの違いを明らかにするとともに、各取り組みと幼児の運動量の評価との関係を調査した。

【方法】沖縄県内の認定こども園・へき地
保育所・夜間保育園は除いた保育所・幼稚園669園を対象にアンケート調査（質問紙

竹馬

32.9%

47.3%

p<.01

縄跳び

44.5%

56.8%

p<.05

雲梯

14.9%

31.1%

p<.01

【考察】結果として、保育形態、外部講師の活用状況等において保育所と幼稚園で法）を実施した。

取り組みの違いがあった。その他、保育所

有効回収率は、59.1％であった。（保育所：60.8％、幼稚園：57.1％）回答した園の運営形態は、保育園で公立が 22.6%、私立が 77.4%となっており、幼稚園は公立がと幼稚園に有意差はみられなかったものの、指導計画の作成や運動遊びを重視は、職員の高い評価と関係していた。

83.9％、私立が 16.1％となっていた。回答− 111 −

（E-mail；k-shimabukuro@ocjc.ac.jp）

【P2-9】

中学生の部活動参加は身体的・精神的健康の改善につながるか？
：縦断研究
き ゃ ん

○喜屋武

あきら

享 （琉球大学大学院保健学研究科）・高倉 実（琉球大学医学部）

宮城 政也（琉球大学教育学部）・小林 稔（琉球大学大学院）【緒言】2017 年 4 月に実施された全国学力・【結果】単回帰分析の結果より，継続所属群

学習状況調査の結果によると，中学生の部活動

および中途加入群は中途退部群と比較して体参加割合は 87.6%におよぶ．部活動参加による力合計点の向上率が有意に高かった．K6 につ

健康影響について検討した先行研究は，概して

いては，いずれの群においても有意な差は認め

正の関連を報告していることから，部活動へのられなかった．重回帰分析の結果より，継続所

加入は，中学生の健康の保持増進という文脈に属群および中途加入群は，中途退部群と比較しおいて，強力なポピュレーションアプローチにた場合において，体力合計点に対して有意な正繋がっていることが推察される．しかしながら，の影響を与えることが示された．一方，K6 に

先行研究のほとんどが横断的研究デザインをついては，いずれの群においても影響力に差は用いていることから，部活動と健康との関連は，認められなかった．

相関関係が検証されるにとどまっている．した【考察】本研究の結果より，部活動に継続しがって，本研究では，中学生における部活動参て参加すること，あるいは，学年の途中であっ加による身体的・精神的健康影響を検討するたても部活動に加入することは，中学生の身体的めに，1 年間の縦断研究を実施した．

健康を促進することが示された．さらに，その【方法】沖縄県一教育事務所管内の中学校 5

傾向は，家族構成や，親の学歴をはじめとする校に在籍する 1 年生 608 名（男子 326 名；女家庭の社会経済的状況，性別や身長の伸びとい子 282 名）を対象に 1 年間（2 時点）の追跡調

った個人特性の影響を考慮してもなお認めら査を実施した．身体的健康の指標には新体力テれた．精神健康度については，部活動の参加状

ストの体力合計点を用いた．精神的健康は

況によって左右されることはなく，少なくともKessler Psychological Distress Scale (K6)を精神的健康を害する可能性は低いといえる．健用いて評価した．分析では，まず，1 年目と 2

康づくりという観点から，学校は，生徒の部活

年目の部活動参加状況の変化から対象者を4群

動加入を推進すべきであり，部活動に継続してに分類し（継続所属群，中途退部群，中途加入

取り組ませるように働きかけることで，中学生群，継続無所属群），各健康指標の 1 年目からの良好な発育発達を促すことが期待できる．今2 年目の変化割合を従属変数とした単回帰分析

後は，部活動を中途退部していく生徒の背景要を実施した．その後，各健康指標と関連がある

因を突き止めるべく，質的な検討も含めたよりとされる，性別，身長の伸び（従属変数が体力

詳細な研究が必要である．

合計点の場合のみ），家族構成，親の学歴を交【結論】部活動への参加は身体的健康の保持・絡因子として考慮した重回帰分析を実施した．

増進に寄与し，少なくとも精神的健康を害する

重回帰分析においては，中途退部群を基準とし可能性は低いことが明らかとなった．

て，各群の健康指標に対する標準化回帰係数を(本研究は，JSPS 科研費 15K12725 の助成を受けた)

比較した．

E-mail：kyankyan67@gmail.com− 112 −

【P2-10】地域における子どものスポーツ活動の運営について－マーケティングの視点からみたスポーツ少年団－
えむかい

ま り こ

○江向 真理子（鶴ヶ島市スポーツ少年団）【緒言】
スポーツ少年団は 1962 年に創設され、以来 50 年以上地域の子供たちに身近なスポー
ツの場を提供し、また多くのトップアスリートも輩出し、地域に根付いた活動を続けてきた。
しかし、近年は多くの問題を抱えている。団
員・指導者が減少し、活動を停止せざるを得ない地域があり、運営や組織の問題点が挙げられている。現在の子供、保護者の生活スタイルな
ど、環境の変化に合った、今日的な視点が必要

スポーツ少年団を「知らない」N・Y の子供がであると考えられる。これからのスポーツ少年

23.8%、A の段階が 33.6%、I の段階が 5.7％、団の活動をより活性化させるために、マネジメ

高い加入率を示す地域で、A の入団している子

ント研究からの新たな検討が必要性であると供が 27.2%となった。O・A が 5.4%だが、見逃す考える。

ことはできない。また、知っているが興味はな【方法】埼玉県内の小学 4～6 年生 301 名を対い子供が 33.6％、N・Y 知らない子供が 23.8%

象に調査を実施。「基本特性」「スポーツ特性」

いることに注目しなくてはならない。

「生活の満足度」などと、スポーツ少年団につ【考察】全部のカテゴリーでやってみたいス

いては AIDMA の認知・行動過程を基に項目を設

ポーツがあることが示され、運動遊びについて定した。それぞれの個別の課題を明らかにし、も、鬼ごっこなど素朴な運動遊びはスポーツに有効なアプローチの仕方やプロモーションの対する欲求の強い子どもたちにも好まれてい展開など、対応策を検討することで、これからた。AIDMA のカテゴリーによって特徴がみられの少年団活動の活性化につなげる。

たことから、これからのスポーツ少年団の在り【結果】AIDMA の・認知行動過程は、マーケテ

方や、新たな活動内容が示唆され、また、入団

ィングにおいて消費者のニーズや状況を知るの対象ではなかった子供たちに対しては、カテ

ための最も基本的な概念の一つである。

ゴリーによって対応をきめ細かく変える必要

Attention(認知)、Interest（興味）、Desireがある可能性が示された。

（欲求）、Memory（記憶）、Action（行動）の【結論】スポーツ少年団は今後、どのように

5 つの段階を経て商品の購入に繋がるとされて活動を続けていくのか、マーケティングの視点

いるが、これらは、1 つの抽象的な段階を示し

から、伝統的な運動行動や運動者行動を中心にており、必ずしも具体的なそれぞれのカテゴリ

考え、新しいあり方や方向性、つまり子供たち

ーとは一致しない。そこで本研究では、これらのニーズにあったマーケティング志向のアプの左図のようにAIDMA を目盛りの一つとしてカローチが、強く求められている。

テゴリー化した。

（E-mail；emu_f_nmms@yahoo.co.jp）− 113 −

【P2-11】

各都道府県教育委員会の資料からみるわが国の運動部活動における体罰問題解決に向けた一考察
しもふれとものり○霜触智紀(新潟大学大学院現代社会文化研究科)、笠巻純一(新潟大学人文社会科学系)、
中台桂林(新潟大学大学院現代社会文化研究科)【緒言】2012 年の大阪市立桜宮高校体罰事載がある。③表紙・目次のある資料である。

件に端を発した部活動中の体罰問題は、わなお本報告は、Ⅰ．資料のジャンルと、が国の学校教育における今日的課題である。

Ⅱ．研修・教育内容に着目した。内容は、これを受け、文部科学省(2013)は運動部活

文部科学省(2015)の運動部活動での指導の動の在り方に関する調査研究報告書を作成

ガイドラインを参考に設定した。

し、2018 年 1 月には運動部活動の在り方に【結果】資料を抽出した結果、39 都道府県

関する総合的なガイドライン骨子(案)を公から計 40 の資料が抽出された。

開した。このように、体罰をはじめとする

Ⅰ．体罰資料のジャンルは、「運動部活運動部活動における問題が全国的に見直さ動における体罰」に着目した資料が 2 件、れ始めているなか、各都道府県でどのよう

他には「体罰」に着目した資料が 17 件、な対策が取られてきたか、その動向を知る「部活動」に着目した資料が 16 件等であことは部活動を通した青少年の健全育成をった。Ⅱ．研修・教育内容は、「体罰の禁止

阻害している問題解決の一助となりえよう。

および体罰と懲戒の違い」が 7 割以上の資料でそこで本研究は、わが国の運動部活動の示されていた。その一方、「生徒にとってスポ指導の在り方に関する教育・研修についてーツの意義およびスポーツ基本法の理念」といの資料を収集し、その課題を考察することった内容の記載のある資料が 1 件のみであるこを目的とした。

とや、「学習指導要領における運動部活動の位【方法】各都道府県教育委員会ホームペー

置付け、意義、役割等」に関する内容の記載のジ(以下、HP)にて公開されている資料を用ある資料が半数に満たないこと等が明らかとないた。資料の抽出に関して、各都道府県教った。

育委員会 HP の検索機能を用い、｢体罰 and【考察】資料を概観した結果、生徒にとって部活｣、｢体罰｣、｢部活｣、の 3 パターンでのスポーツの意義を述べたスポーツ基本法に関キーワード検索した。また、これにヒットする記載が1件と少ないため、教職員にまずスしない際には、先のキーワードに教育委員

ポーツの基本理念を理解させることが必要であ会名を加え Google 検索を用いた。抽出にると考える。また、学習指導要領の部活動に関おいて、以下の 3 つの条件を満たす資料のする記載等も合わせて、学校教育における部

みを対象とした。①教育委員会が作成した活動の意義について再認識するとともに、教職員に対する研修・教育目的の資料であ指導の在り方を再検討する必要がある。

る。②運動部活動における体罰に関する記(E-mail；z17n401g@mail.cc.niigata-u.ac.jp)− 114 −

【P2-12】

社会経済的状況と子どもの肥満、学力、体力の関連性は、発達段階で異なるのか？
こばやしみのる

たかくらみのる○小林 稔 （琉球大学大学院）、高倉 実 （琉球大学医学部）、
みやぎまさやき ゃ ん あきら

宮城政也（琉球大学教育学部）、喜屋武 享 （琉球大学保健学研究科）【緒言】社会経済的状況が子どものアウトカム

運動時間のカテゴリを設けて検討した。

（例えば健康、教育）に及ぼす影響については、【結果と考察】結果は表１の通りであった。肥

すでに国内外で多くの研究が蓄積されている。た満に関しては、１人あたり県民所得との間に小学だし、本邦において大規模な調査結果から異なる

校、中学校において男女とも統計的に有意な相関

発達段階の関連性を同時に検討した研究は未だがみられた。ただし、両発達段階とも女子の相関みられない。社会経済的状況が如何なる発達段階

係数が中程度であり、低い相関の男子よりも全般

でどのようなアウトカムに関連するのかを把握に係数値が高いことから、発達段階の違いというすることは、格差社会が問題視される昨今においよりは、若干の性差が認められたと判断できよう。

て、今後施策を打ち出す上ではきわめて重要と考

また、学力に関しては、小学校の発達段階では、えられる。よって、本研究は、小学校と中学校の算数 B で係数が低いながらも有意な相関が認め

各発達段階で、社会経済的状況と健康及び学力とられたが、中学校では、国語 B 以外は、統計的にの関連性を明らかにすることを目的とする

有意な相関であり、数学 B に至っては、中程度の【方法】社会経済的状況のデータとして、内閣相関が認められた。このことに関して、1 人あた

府がホームページ上で公開している直近のデー

り県民所得の最も低い沖縄県では、2015 年に小タ、すなわち「2014 年度の１人あたり県民所得」

学校の学力改善が大幅に図られたが、調査開始以を用いた。また、健康と体力関連のデータ、なら来、中学校では依然として平均正答率が都道府県

びに学力データについても、公表されている直近

別順位で最下位である。本研究の結果を併合させのデータを用いた。具体的には 2017 年度全国体

ると、中学校の発達段階になると学校教育の努力

力・運動能力・運動習慣等調査（小５と中２が実（教育介入）だけでは学力改善が困難であること

施）及び全国学力・学習状況調査（小６と中３がを示唆するものであろう。また、体力ついては、

実施）の結果を活用した。なお、肥満に関してはスキル系の体力得点だけでなく、総運動時間にお高度肥満と中度肥満を合わせたカテゴリ（肥満度

いても 1 人あたり県民所得との関連性はみられ30％以上）と軽度肥満（肥満度 20％～29.9％）

ず、成人期とは様相が異なっていると推察される。

のカテゴリの２つのカテゴリを設定した。さらに、 （E-mail；mkoba@edu.u-ryukyu.ac.jp）
体力関連では、体力得点のみでなく、１週間の総表１

1⼈あたり県⺠所得（2014年度データ）との相関［47都道府県：Peason］
健康

小学校

中学校

体力関連

学力

軽度肥満

中度・高度肥満男子－．３４７ *－．３７３ **

女子－．４４０ **－．５３３ **

男子－．３２０*－．３３２

女子－．４５２ **－．５０８ **

国語A
－．０２０

国語B

算数（数学）A

．０９８

－．０６２

算数（数学）B

．２０３*

*

．２９１*

．２５３

．３２０*

．４１５****

p <.01

体力得点

総運動時間

－．０３２

－．１５８

－．００２

－．２９７*

－．０９４

－．２５３

－．０９３

－．１０３

*

p <.05注1)

基礎学力及び健康と体力関連に関しては直近の2017年度データを用いた。

注2)

基礎学力データは、全国学力・学習状況調査の結果を、また、健康と体力関連データは、全国体力・運動能力・運動習慣等調査の結果を活用した。

− 115 −

【P2-13】

文化系シニアボランティアにおける身体活動量の検討：REPRINTS プロジェクトよりね も と ゆう た

○根本裕太1,2）、藤原佳典 2）1) 早稲田大学スポーツ科学研究科
2) 東京都健康長寿医療センター研究所 社会参加と地域保健研究チーム【緒言】長期的なボランティア活動は体力な分／週以上）を達成したものを、「身体活動推

らびに知的活動が維持・改善され、将来の認知奨値達成者」と評価した。統計解析においては、症や要介護状態の予防に寄与することが報告

まず身体活動推奨値達成者の割合を算出した。

されている。一方、後期高齢期に向けて、加齢次に MVPA と各調査項目との関連を検討するたに伴い身体活動量ならびに生活体力が低下す

め、説明変数が連続変数の場合は、Pearson のることから、ボランティア活動の継続が困難に

積率相関係数、カテゴリカル変数の場合は、なる可能性がある。しかし、先行研究において、Spearman の順位相関係数を算出した。

シニアボランティアを対象とした加速度計に【結果】対象者の平均年齢は 74.6±3.8 歳、よる身体活動量の評価はされておらず、身体活

男性は 4 名（7.5%）、月 1 回以上のボランティ

動量と健康状態や体力との関連について検討

アを実施している者は 50 名（94.3%）、身体活されていない。そこで本研究では、運動を主目

動推奨値達成者は 27 名（50.9％）であった。

的としない文化系ボランティアとして活動す

また、MVPA と関連した変数は、年齢（r=-.27,

る高齢者の身体活動量を客観的指標により評

p=0.04）、
転倒不安感の有無（r=-.29, p=0.04）、

価し、体力や健康状態との関連を検討した。

体力への自信（r=-.42, p<0.01）、階段昇降能【方法】本研究では、豊島区、杉並区、川崎力（r=-.43, p<0.01）、最大速度歩行（r=-.28,

市多摩区にて絵本の読み聞かせボランティア

p=0.04）、TUG（r=-.29, p=0.04）ボランティ“REPRINTS”プログラムに参加する 70 歳以上

ア活動継続自信（r=-.35, p=0.01）、社会的孤の高齢者 53 名を対象とした。評価項目として

立（r=-.29, p=0.03）であった。

は、基本属性（性、年齢、最終学歴、婚姻状態）、【考察・結論】文化系シニアボランティアに健康状態（健康度自己評価、抑うつ（Geriatric

おいて、約半数が身体活動推奨値を達成しておDepression Scale）、老研式活動能力指標、主り、先行研究で報告されている一般の地域在住

観的体力評価、主観的記憶障害、社会的孤立）、

高齢者の結果よりも 5％高かった（50.9% vs

体力（握力、歩行速度、バランス能力、複合移

46.0%）。しかし、体力測定の結果や主観的な動能力[Timed Up and Go：TUG]）、認知機能

体力に対する自信や不安が身体活動量と関連（Japanese version of Montreal Cognitive

していたため、いわゆる「元気高齢者」と見な

Assessment）、身体活動量は、加速度計(生活されるシニアボランティアにおいても身体活

習慣記録機 Lifecorder EX，株式会社スズケン

動量増加を促し、体力維持を図ることが重要で製)を用いて調査した。先行研究にならい、加ある。社会的孤立が身体活動量と関連していた

速度計における強度4 以上の身体活動を中等度ことから、当該ボランティア活動の他にも、近以上の身体活動として集計し、中高強度身体活

隣・友人等と交流し、外出の機会を増やすこと

動時間（MVPA）を算出した。なお、世界保健機

が、身体活動量増加に寄与するかもしれない。

構が提唱する身体活動時間の推奨値（MVPA150− 116 −

（E-mail；nemoto@tmig.or.jp）

【P2-14】

妊婦と夫の胎児への関わり
ぐ し け ん

み お ん

○具志堅 光音1）、中井 孝一 2）、清水 彩 3）
1）神戸大学大学院保健学研究科博士前期課程
2）香川県立中央病院 3）神戸大学大学院保健学研究科【緒言】近年、都市化や核家族化の進行に伴両者のための行動は妊婦の身体作り（健康食をい母親が孤立した状況に陥りやすくなってお選ぶ）が上位にあがった。両者のための行動のり、マタニティブルースや産後うつ、それらに高準備群は、夫の関わりについて満足度が高か起因した児童虐待が社会的な問題となっていった（高準備群 97.7±22.9 点、低準備群 89.4

る。そのため、妊娠・出産・育児における夫の±11.0 点 p＝0.435）。

関わりが重要視されるようになってきた。母親

夫の胎児への関わりについて、胎児のためのが感じているストレスは胎児にも影響を与え行動は胎児とのコミュニケーション（お腹をなることが分かっており、母体が心身ともに健康でる等）、妊婦のための行動は家事の手伝い（ゴであることは胎児の成長発達にとって非常にミ捨て等）、胎児もしくは妊婦と夫自身のため重要である。そこで、本研究では「妊婦と夫のの行動は親になる準備（情報収集等）が上位に胎児への関わりの実態」と「妊娠期の妻への夫あがった。両者のための行動の高準備群は、夫の関わり満足度」との関連を明らかにすることの関わりについて満足度が高かった（高準備群を目的とした。

101.5±11.5 点、低準備群 84.7±15.1 点 t＝【方法】所属機関の倫理審査の承認を経て行− 2.60 p＝0.019）。

った。自記式無記名調査法（郵送法）とし、研【考察】妊婦は身体面については両者のため究対象者は妊娠 32 週以降の妊婦（15 名）、まの行動が一致していたが、精神面については異たは子どもが 2 歳以下の育児期にある女性（6なっていた。身体的な健康が胎児にとって重要名）の計 21 名（有効回答率 70.0%）であった。

であるという認識はあるが、精神的な健康が胎研究者が先行研究をもとに作成した質問紙「妊児に与える影響については意識されていない

婦と夫の胎児への関わりの実態」（妊婦版、夫ことが分かった。

版）については、妊婦と夫別の傾向を整理し、夫は胎児と妻それぞれのための行動が異な「妊娠期の妻への夫の関わり満足度」（中島，っており、家事手伝いや妻への気遣いについて

常盤，2012）については、因子（夫婦のコミュ

胎児を意識して行っている人は少なかった。男

ニケーション、健康と情動への気遣い、家事労性は身体的な変化を伴わないため、女性よりも働）の得点を算出した。これらの関連について、胎児の存在を意識しにくいと考えられる。夫が統計ソフト SPSS を使用して検討した。対象者

胎児に関心を持ち、夫婦が協力して子育てに取の背景は平均年齢 32.6±4.9 歳、平均妊娠週数

り組めるような医療職者の関わりが重要だと

33.9±2 週、初産婦（13 名）経産婦（8 名）で

考える。

あった。

【結論】妊婦、夫ともに精神面に関して胎児【結果】妊婦の胎児への関わりについて、胎と妊婦それぞれのための行動が異なっていた。

児のための行動は胎児とのコミュニケーショ

また、胎児のためだけでなく自分自身のためにン（お腹をなでる等）、妊婦自身のための行動も行動している人の方が、満足度が高かった。

はリラックス（音楽をかける等）、胎児と妊婦（E-mail；188k004k＠stu.kobe-u.ac.jp）− 117 −

【P2-15】

幼児期における生活習慣と保護者の認識との関連
あおやぎ な お こ○青栁直子（茨城大学教育学部）【緒言】

Pearson の積率相関係数を用いて検討した．有

現代における健康課題として，生活リズムの乱れに起因すると思われる幼児の心身の不調

意確率は 5％水準とした．
3）倫理的配慮や運動不足，活動意欲の減退などが指摘されて調査内容について，口頭と文書により園長といる（茂手木・大山, 2005）．不規則な睡眠習

園児の保護者へ説明を行い，同意書の提出をも慣や睡眠不足は，日中の覚醒度・活動度の低下って調査協力の同意を得たと判断した．

や感情コントロールの困難さなどにつながる

本研究は茨城大学教育学部倫理審査委員会との報告もみられる（神山, 2008；田村・田中,の承認を受け，個人情報保護に充分配慮して実2013）．夜型になりやすい休日をきっかけとし施した．

て生活リズムが崩れる可能性があることをふ【結果・考察】まえ，本研究では，休日や長期休み期間を含め降園後の生活行動は登園前の行動よりた実態把握を行い，幼児期における望ましい生

不整となりやすいこと，休日は登園日より

活習慣の形成に向けてどのような支援が必要

起床・朝食時刻が約１時間遅延するなど，なのかを検討することを目的とした．

園児の生活習慣が降園後の習い事や保護【方法】

者の生活パターンに影響を受けているこ（1）調査対象とが示唆された．長期休業期間では，登園I 県の公立幼稚園 94 名（年少児 24 名，年中期間より起床・就寝時刻ともに遅延する様児 33 名，年長児 37 名) を対象とした（調査票

子や運動遊び時間が減少し，メディア接触

回収率 97％）．本研究は平成 28 年 12 月～平成

時間が増加する傾向がみられた．日中の活29 年 2 月に実施した．

動量低下や心身の不調に関して，徒歩によ（2）調査概要

る通園がなくなること，保護者の生活の夜

1）自記式質問紙調査

型化や認識不足による影響が推察された．

登園期間（休日含む），長期休業期間におけ【結論】る生活習慣や心身の健康状況について，園児の降園後や長期休業期間では，園児の生活習慣保護者に自記式にて回答を求めた．質問項目は，が保護者の認識や生活パターンに影響をより

睡眠習慣，食習慣，登園意欲，通園手段，メデ受けていることが示唆された．

ィア接触時間，習い事，心身の健康状況，保護者の睡眠習慣・認識であった．

付記：本研究は，平成 28 年度茨城大学ダイバ

2）身体活動量調査

ーシティ研究環境実現イニシアティブ（特年中児・年長児のみを対象とし，小型活動量色型）推進事業，平成 28 年度茨城大学教育計（オムロン Active style Pro HJA-350IT）

学部附属実践センター・学部附属連携研究を用いて連続 10 日間測定した．

費補助金，平成 28 年度茨城大学教育学部研2

発達段階との関連性の検討についてはχ 検

究費特別配分の助成を受けて実施された．

定を用い，指標項目間の関連性については(Email: naoko.aoyagi.cr@vc.ibaraki.ac.jp)− 118 −

【P2-16】

児童・生徒の歯科疾患と居住地域の環境要因との関連
おかもと のぞみにしおか のぶ き○岡本 希 （兵庫教育大学大学院） 西岡 伸紀（兵庫教育大学大学院）【緒言】児童・生徒の歯科疾患の状況は居住地によって差がみられる。本研究の目的
は、う蝕に関連のある要因として居住地域の環境要因に注目し、関連を検証することであった。

【考察と結論】有意な相関関係はみられな
かったが、新潟県ではう蝕ありの割合が低
く、栄養教諭一人あたりの児童生徒数が少なかった。一方、沖縄県ではう蝕ありの割合が高く、栄養教諭一人あたりの児童生徒【方法】平成 28 年学校保健統計調査と平成 29 年学校基本調査および平成 29 年労働力調査の都道府県ごとのデータをリンクさせた。学校保健統計調査の都道府県別・年齢別（6 歳/12 歳/15 歳）・疾病異常被患率のデータの「むし歯の処置完了者と未処置歯のある者の割合の合計（以下、う蝕ありの割合とする）」を使用した。学校基本
調査の都道府県別の小学校・中学校・高等数が多かった。

歳
女
子
う
蝕
あ
り
の
割
合
％

12歳男子う蝕ありの割合％
図2
12

い順に沖縄県 60.5％、大分県 49.3％、福井県 46.8％であった。12 歳児童のう蝕ありの割合の男女間のスピアマンの相関係数は 0.949 (P<0.001)であった(図 1)。同様の傾向は 6 歳と 15 歳においてもみられた。都道府県別の 6 歳、12 歳（図 2）、15
歳男女のう蝕ありの割合と栄養教諭一人あたりの児童生徒数との間に有意な相関

図1
12

学校の児童生徒数と栄養教諭の人数のデータを使用し、児童生徒数を栄養教諭の人
数で割って栄養教諭一人当たりの児童生
徒数を算出した。労働力調査の都道府県別の失業率（モデル推定値）を使用した。
【結果】都道府県別にみた 12 歳児童（男女込み）のう蝕ありの割合の全国平均値は35.5％で、割合の低い順に佐賀県 33.7％、滋賀県 34.2％、奈良県 34.4％であり、高（E-mail；onozomi@hyogo-u.ac.jp）

歳
男
女
う
蝕
あ
り
の
割
合
％

関係はなかった。都道府県別にみた 6 歳、
12 歳、15 歳男女のう蝕ありの割合と失業率との間に有意な相関関係はみられなかった。

− 119 −

栄養教諭一人あたりの児童生徒数（人）1全国 2北海道 3青森 4岩手 5宮城 6秋田 7山形
8福島 9茨城 10栃木 11群馬 12埼玉 13千葉 14東京
15神奈川 16新潟 17富山 18石川 19福井 20山梨
21長野 22岐阜 23静岡 24愛知 25三重 26滋賀 27京都
28大阪 29兵庫 30奈良 31和歌山 32鳥取 33島根
34岡山 35広島 36山口 37徳島 38香川 39愛媛 40高知
41福岡 42佐賀 43長崎 44熊本 45大分 46宮崎
47鹿児島 48沖縄

【P2-17】

小学生を対象とした目標設定スキル尺度改訂版の開発
ふでのげん○筆野元 、西岡伸紀
兵庫教育大学大学院連合学校教育学研究科【緒言】児童が直面する諸課題を解決するた

下位因子ごとの相関を（）に示すと，「柔めには目標設定能力が必要である。春木は，軟な目標設定」はセルフコントロール全体

目標設定能力を測定する目標設定スキル尺（r=.418），及びレジリエンスの下位因子で度を開発しているが 1)，項目数が少なく，クある「意欲的活動性」（r=.629）と「内面共ロンバックのα係数が 0.534 であり，再検討有性」（r=.450），一般性セルフエフィカシが必要としている 1)。そこで筆者らは，小学ーの下位因子である「チャレンジ精神」

生を対象とした目標設定スキル尺度を開発（r=.551）と正の相関が見られた。「計画・したが（旧版），下位因子「柔軟な目標設定」

振り返り」は「意欲的活動性」（r=.348）とではα＝.555 であった。本研究では、質問項

弱い正の相関が見られ，「達成への意志」は目の内容を広げて数を増やした改訂版につ「意欲的活動性」（r=.459）と「チャレンジ

いて，その信頼性と妥当性を報告する。

精神」（r=.492），「周囲への相談」は「内【方法】2017 年 12 月，2018 年 1 月に大阪府

面共有性」（r=.440）と正の相関が見られた。

小学校 5・6 年生（男子 140 名女子 134 名 計【考察】改訂版では，下位因子はいずれもα係

274 名）を対象に，旧版に質問項目を追加し数が 0.7 以上であり一定の信頼性が得られ，「柔調査を行った。項目選択のため，重み付けな

軟な目標設定」のα係数も上昇した。

し最小２乗法プロマックス回転による因子

併存的妥当性についても，一般性セルフエフィ分析を行い，下位因子を抽出し，各因子のαカシーとは弱い正の相関にとどまったものの，セ係数を算出した。妥当性の検討では，併存的

ルフコントロール，レジリエンスとの相関は中程

妥当性を検討するために，レジリエンス（石度以上であり，かつ３尺度とも正の相関が得られ

毛ら，2006 年），セルフコントロール（庄司，た。今後は改訂版を使用し，目標設定スキルを育1997 年）、一般性セルフエフィカシー（福井成するプログラムの開発及び評価を行う。

ら，2009）の各尺度との相関係数を測定した。

【結論】小学生を対象とした目標設定スキル尺【結果】因子分析の結果，4 因子 22 項目が抽出さ度改訂版について，容認できる程度の信頼性及びれた。第１因子は「柔軟な目標設定」（11 項目），

妥当性が確認された。

第２因子は「計画・振り返り」(4 項目)，第３因【文献】1)春木敏, 川畑徹朗, 西岡伸紀ほか:ラ子は「目標達成への意志」(4 項目)，第４因子はイフスキル形成に基礎をおく朝食・間食行動に関「周囲への相談」(3 項目)とした。信頼性係数は，する教育プログラムの有効性を評価するための第１因子α=.855，第２因子α=.829，第 3 因子α

意志決定スキル,目標設定スキル尺度の開発, 学=.721、第 4 因子α=.780 であった。

校保健研究 49：187-194, 2007

併存的妥当性に関するピアソンの相関係数については，目標設定スキルと各尺度との相関として，セルフエフィカシーは r=.363，セルフコント
ロールはr=.470，
レジリエンスはr=.671であり，程度は違うものの正の相関が得られた。

− 120 −

（E-mail；kentakk14@gmail.com）

【P2-18】

中学校における心の健康教育の心理社会的効果について- i-check による評価を通して ○宮城 政也（琉球大学 教育学部），喜屋武 享（琉球大学 保健学研究科）【緒言】

き」。②「自分のストレスコーピングの確学校における，いじめ，不登校,暴力行為等

認と適切なストレスコーピングについて」の問題は喫緊の課題であり，文部科学省はこれ「物の見方，捉え方とストレス反応についらの解決に向けカウンセリングなどの内省の機会を作ることも有効であるが，予防的な教育が必要であることを指摘している。これまで筆者らは,「ストレスマネジメント教育」や「アンガーマネジメント教育」などの取り組みを通て」。③「リラクセーション技法（腹式呼吸法，漸進的弛緩法，セルフマッサージ，
音楽を用いたメディテーション)演習」。
④「受験における心の準備（イメージトレ

して，「自己制御」や「ストレスコーピング」

ーニング，メンタルリハーサル）」を実施「ストレス反応」などの心理的評価指標の変容した。

や生徒の自己評価，教師評価等を中心に検証を【結果および考察】してきた。

第 1 カテゴリーにおいて「学級環境（t=2.07,p

そこで本研究では，これまで取り扱ってこな=0.044）」は有意な得点の変容がみられた。さかった社会性や学級環境等の社会的要因につらに「学級環境」の第 2 カテゴリー「学級風土

いても「こころの健康教育」が影響を及ぼすか（t=2.33,p=0.024）」第 3 カテゴリー「学級規について検証を行うことを目的とした。

範（t=2.91,p=0.005）」においても有意な得点【方法】の変容がみられた。したがって,今回の心の健1.調査対象：沖縄県公立中学校 1 校の 3 年生 2

康教育は生徒たちが日々生活するクラスにおクラス（男子 33 名,女子 25 名,計 58 名）

いて規範意識が高め，それに付随して学級風土，

2.授業および調査期間：2018 年 1 月上旬～中旬

学級環境へ積極的な影響を与える可能性が示3.調査内容：「東京書籍版」i-check：94 項目

唆された。しかし,「学級環境」の下位尺度でについて授業実施前（2017 年 12 月中旬）,授業

ある「リスク管理」に含まれる「いじめのサイ実施 1 週間後に調査を行った。i-check は第 1ン」「対人ストレス」については有意な得点のカテゴリー5 因子（自己認識，社会性，学級環

変容はみられなかった。

境，生活・学習習慣，その他）からなり，いじ一方，その他の第 1 カテゴリー「自己認識」

め,不登校などの早期発見,早期対応に寄与す「社会性」「生活・学習習慣」の有意な得点のる調査とされている。

変化はみられなかった。したがって,今回の結4.授業方法および内容：授業は総合的な学習の果は,中学 3 年生における心の健康教育にはク

時間4コマ（50分×4）を用い,心の健康教育とラスにおける規範意識に対する前向きな効果

して「日常生活におけるストレスへの向き合いは高まるが，「いじめ」に対しての直接的な緩方」「受験に向けて心を整える」をメインテー
マとし，以下の内容の授業を実施した。①「自分のストレッサとストレス反応への気づ

衝効果ならびに思いを伝える力や問題解決力,
社会参画といった「社会性」を高めるといった結論を示すには至らなかった。
（E-mail；masaya@edu.u-ryukyu.ac.jp）− 121 −

【P2-19】

ヘルスリテラシーを測定するための意欲、知識、能力の分類と尺度の構造：日本のヘルスリテラシー尺度に基づく検討
なかだいけいりん○中台桂林（新潟大学大学院現代社会文化研究科）、
笠巻純一（新潟大学人文社会科学系）、
霜触智紀（新潟大学大学院現代社会文化研究科）【緒言】近年、医療並びに健康増進活動におた。書籍については国立国会図書館のデータベ

いて、ヘルスリテラシーが注目を集めている。

ースを用いた。検索キーワードは「ヘルスリテ

ヘルスリテラシーは WHO(1998)において、「認ラシー」または「health literacy」と設定し

知および社会生活上のスキルを意味し、良好なた。抽出された文献を適格基準と照合させ、文健康の増進または維持に必要な情報にアクセ

献を特定した。さらに、質問項目の詳細を明らスし、理解し、そして利用していくための個人かにするため、抽出された日本のヘルスリテラの意欲や能力である。さらに、個人の生活習慣

シー尺度の全質問項目について、WHO(1998)のと生活環境を変容させることで、個人および地定義を参考に、「意欲（意図）」、「知識・理域社会の健康度を改善するよう行動を起こす解」、「能力」の 3 つに分類し、内容を検討し知識、個人的能力、自身の達成度である」(杉た。

森訳,2016)と定義される。この中でヘルスリテ【結果】本研究の対象としてヘルスリテラシ

ラシーは、個人の「意欲」、「知識」、「能力」

ー尺度は計 12 件が抽出され、平均項目数はが個人及び地域社会の健康度の改善に寄与す

13.7 項目（最小値 1 項目、最大値 47 項目）でることが示唆されている。近年では、ヘルスリあった。
全質問項目を上記3 つに分類した結果、テラシーの向上と疾病予防・健康増進との関連

全質問項目に対する割合は、「知識・理解」がが指摘されており(Nutbeam,2008)、「意欲」、

約 5 割、「能力」が約 3 割、「意欲（意図）」「知識」、「能力」の構成要素を的確に把握すが約 2 割であり、「知識・理解」が最も多い結ることで健康行動との関連を明らかにするこ果となった。また、尺度の構成要素については、とにつながると考えられる。そこで、本研究で3 要素の全てが構成されている尺度、2 要素のは、文献レビューから得た日本のヘルスリテラ

尺度、1 つの要素のみに重点を置いた尺度など、

シー尺度の質問項目について、「意欲」、「知構造に違いがみられることが明らかになった。

識」、「能力」の 3 要素に分類することでヘル【考察】我が国で開発されているヘルスリテ

スリテラシー尺度の構造を明らかにし、今後のラシー尺度を俯瞰したところ、意欲（意図）をヘルスリテラシー尺度の開発や、それを用いた評価できる尺度が最も少ないことが明らかに実態調査、介入研究に資することを目的とした。

なった。意欲（意図）は、健康行動に影響を与【方法】論文検索には CiNii、メディカルオン

える重要な要素であることが指摘されている。

ライン、google scholar のデータベースを用い

今後は、「意欲」、「知識」、「能力」の 3 要

た。検索キーワードは("health literacy" &素の総合評価が必要な対象や使用目的を吟味(scale* OR measure OR measuring OR rule OR

しながら、さらなる尺度を開発することが必要

level* OR criterion OR barometer OR indexと考える。

OR indicator OR questionnaire) OR (ヘルスリテラシー & (尺度 OR スケール))と設定し− 122 −

（E-mail；nakadai.keirin@gmail.com）

【P2-20】

防護動機理論に基づく中学生の地震予防行動に関わる要因の検討
やまだ こう へい○山田浩平（愛知教育大学）、大津一義（日本ウェルネススポーツ大学）【緒言】
東海地区では近い将来東海地震が発生する

次に学校間で比較すると、避難行動の知識とと予測されており、愛知県は大規模地震対策特

生起確率については、C 学校、D 学校、E 学校の別措置法によって 40 市町村が強化地域として得点が高かった。この 3 校は特に海からの距離指定されている。このように、今後は愛知県内が近いためと考えられる。

で安全教育を推進していく必要がある。これま2.防災の意図と他の要因との関わりで、愛知県内の高校生に対して、地震災害に関防災の意図を目的変数、地震災害の知識、深連する要因を探るための研究を行ってきた。

刻さ、生起確率、避難行動の知識、反応効果、

本研究は、中学生の災害予防行動に関連する

自己効力感、反応コスト、災害予防行動、性別、要因を詳細に検討するために、防護動機理論に

学年、学校を説明変数として重回帰分析を行い、基づいて防災の意図（予防行動）と他の要因とそれらの関連について検討した。その結果、防の関連を明らかにすることを目的とする。

災の意図は、脅威評価の深刻さ及び生起確率と、【方法】

対処効果の反応効果及び自己効力感と、さらに2017 年 11 月に、愛知県内の公立 A〜E 中学校

性別、学年と有意な関わりが認められた。中でに通う 1〜3 年生 1,917 人を対象に、無記名自も特に関わりが強かったのが、深刻さと、反応

記式の質問紙調査を行った。A 学校は愛知県中効果、対処行動の自己効力感であった。深刻さ

心部に位置し海岸から約 25 ㎞、B 学校は愛知県

は「東海地震が起こった時のことを考えると不南部に位置し海岸から約 10m、C 学校は知多半安になる」などであり、反応効果は「日頃から島西北端に位置し海岸から約 1 ㎞、D 学校は知地震に備えることで被害を少なくすることが多半島南部に位置し海岸から約 500m、E 学校はできると思うか」、避難行動の自己効力感は「地知多半島南部に位置し海岸から約200m である。

震時に自分の命を自分自身で守ることができ

調査項目は、基本属性 2 項目（学年、性別）、ると思うか」などである。これらの結果は、地脅威評価として地震災害の知識、深刻さ、生起震に対する不安が、防災や対処行動に対する意

確率の3 要因、対処評価として避難行動の知識、識を高めているのではないかと考えられる。

反応効果、自己効力感、反応コストの 4 要因、【結論】

防災の意図（防護動機）、災害予防行動である。

防災の意図は、脅威評価の深刻さと、対処評【結果及び考察】

価の反応効果、対処行動の自己効力感に強い関

1.防護動機理論の各要因の得点

連が認められた。今後はこれらの要因を高めて全体の傾向として、最も得点が高かったのがいくための教育内容や方法等について検討し深刻さであり、逆に得点が低かったのが災害予てきたい。

防行動であった。本研究対象者は災害に対する【参考文献】

恐怖があり、また予防行動が効果をもたらすこ渡邉正樹:小学校高学年における地震災害のリスクとは理解しているが、実際には行動に移せてい認知と防災行動,日本健康教育学会誌 p110,2014

ないことが考えられる。

【連絡先】koyamada@auecc.aichi-edu.ac.jp− 123 −

【P2-21】

学校力は高校生の性行動における社会格差を緩衝するか？
たかくらみのる○高倉 実 （琉球大学医学部），宮城政也（琉球大学教育学部），小林稔（琉球大学教職大学院），上地勝（茨城大学教育学部），栗原淳（佐賀大学教育学部），
喜屋武享（琉球大学大学院保健学研究科）【緒言】若者の性感染症は公衆衛生の重要な酬性を表す社会的凝集性 7 項目と学校で問課題の一つである．青少年における早期の性交題が起こった時に生徒が介入しようとす

経験は性感染症や望まない妊娠のリスクを高る意思を表すインフォーマルな社会的統め，より危険な性行動につながる可能性がある．

制 7 項目からなる学校における集合的効力

効果的な性教育や政策策定のためには，青少年尺度を用いた（Takakura et al., 2017）．学校の性行動の規定要因について理解することがレベルの集合的効力は学校ごとの平均値を必要となる．先行レビューでは，多くの研究が算出した．社会経済状況（SES）は親の学

個人・家族レベル要因に焦点を当てており，集歴を用いた．共変量として，性，学年，学団レベル要因を検討している研究は少ないと

校種，家族構成を調整した．分析は，学校指摘している．犯罪学分野では，集団の力としをランダム効果としたマルチレベルロジて，地域の若者の犯罪や逸脱行動を規制する集スティック回帰モデルを適用した．本研究

合的効力が着目されている．近年，近隣レベル

は琉球大学疫学研究倫理審査委員会の承の集合的効力が様々な健康アウトカムと関連認を得ている．

を示すことが報告されるようになってきた．一【結果】本対象の性交経験の割合は 12.5%で，方，青少年の主要なコミュニティである学校レ

性差はみられなかった．高 SES の生徒は低 SES

ベルの集合的効力と健康との関連を検討したの生徒に比べて，性交経験の割合が低く，社会研究は少ない．学校における集合的効力は，信格差が認められた．マルチレベル分析の結果，頼や規範が高い学校において，公益にかなうよ

個人レベル要因を調整した後も，学校レベルのうに人々に行動させる集合的な力のことで，換集合的効力は性交経験と負の関連を示した．

言すると学校力とも捉えられる．本研究では，

SES と学校レベルの集合的効力の間には有意

高校生を対象に，学校レベルの集合的効力，すな交互作用は認められず，社会経済状況に関わ

なわち，学校力は早期の性交経験を規制するからず，学校レベルの集合的効力と性交経験とのもしれないという仮説を検証した．加えて，学関連は同じであった．

校力が青少年の性行動にみられる社会格差を【考察】
本研究では学校における集合的効力，

緩衝するかどうかを検討した．

すなわち学校力の強い学校ほど生徒の性交経【方法】沖縄県全域から確率比例抽出した験を規制するという学校の文脈効果がみられ

県立高等学校 30 校の各学年 1 学級に在籍た．学校における性教育プログラムや政策の策する生徒 3,441 名を標本として 2016 年 10

定には，学校レベルの集合的効力を考慮する必～12 月に質問紙調査を実施した．そのうち，

要がある．
本研究は JSPS 科研費 15H03087 の助成を欠席者，回答拒否者，分析項目に欠損があった者を除いた 2,673 名を分析に用いた．

受けた．（E-mail: minoru@med.u-ryukyu.ac.jp）

従属変数はこれまでの性交経験を 2 件法で尋ねた．独立変数は生徒や先生の信頼や互− 124 −

【P2-22】

高齢者が健康に関する知識を身に付けた契機とその情報源：「新老人の会」会員を対象としてたかはしゆう た○髙橋勇太（神奈川県横浜市健康福祉局）、中山和弘（聖路加国際大学大学院看護学研
究科）、米倉佑貴（聖路加国際大学大学院看護学研究科）【緒言】ヘルスリテラシー（以下、HL）は、

会問題（食の問題、公害問題等）71.2%、自ヘルスケア（以下、HC）、疾病予防（以下、DP）、

身の病気や障害、心身の不調 65.0%、家族やヘルスプロモーション（以下、HP）の 3 つの領

友人の病気や障害 64.8％であった。

域に関わる健康情報の入手、理解、評価、活用知識を得た情報源では、テレビ 76.6%が最もの 4 つの能力である。これらは、様々な健康ア

多く、次いで新聞 64.1%、本（家庭の医学など）

ウトカムと関連していることから、如何にこれ

63.0%であり、また、人的な情報源についてらを習得できる環境を整えられるかが求めら

は家族・親戚 56.7％、友人・知人 47.0％、れている。そこで、本研究は、高齢者を主な対

かかりつけの医師等 39.2％であった。

象者とし、健康や医療に関する知識を身に付けかかりつけ医から得た HL に関する知識の個てきた背景を明らかにすることを目的とした。

数の平均値（±標準偏差）は、HC 領域 2.7±1.7【方法】調査対象は「新老人の会」という次

個、DP 領域 2.2±1.8 個、HP 領域 1.5±1.9

世代に自らの健康と文化を伝える活動をする個であった。家族・友人では、それぞれ 2.8

団体の 60 歳以上の会員から無作為抽出した±1.9 個、2.3±1.9 個、2.1±2.2 個であった。

1500 名で、2017 年に自己記入式質問紙によるきっかけの個数と得た知識の領域別個数

郵送調査を実施し、得られた 626 名（41.7％）の相関係数は、かかりつけ医からでは HC 領の回答を分析した。また、医療資格の所持者 91

域.34、DP 領域.29、HP 領域.23 であった。家名と無回答者 25 名を除外した。

族・友人は HC 領域.37、DP 領域.38、HP 領域.38

調査項目は、健康や医療に関する知識が身にであった(いずれも P<.001)。

ついたと思うきっかけ（健康問題、節目、他者【考察】自身の健康問題だけでなく、家族やの影響、社会問題等の全 23 項目）、その知識

友人の健康問題、健康や医療に関する社会問題を得た情報源（テレビ、新聞などのオールドに直面したことを契機に HL に関する知識を得メディア、検索サイト等のニューメディア、ている可能性が示唆された。また、知識の習得

家族・友人・専門職等の全 23 項目）、かかは、かかりつけ医のみならず、家族や友人など

りつけ医及び家族・友人から得た HL に関するのインフォーマルな人的な情報源の重要性も知 識 に つ いて 、 HL 尺度 で あ る 日本 語 版示唆された。

HLS-EU-Q47 を基に領域ごとに独自で項目を作【結論】人生の様々な契機において、対象に成した（HC 領域は全 8 項目、DP 領域は全 7 項

あった媒体や人を通じ、ヘルスリテラシーに関目、HP 領域は、全 10 項目）。

する知識の習得ができる環境づくりを検討す【結果】対象の基本属性は、女性が 63.7％で、る必要性が指摘できた。

平均年齢±標準偏差は 78.1±7.9 歳、大卒が謝辞：本研究は JSPS 科研費 16H05569 の助

31.4％であった。

成を受けたものです。

知識が身についたきっかけは、自身の健康診（E-mail；takahashiyuta12@gmail.com）

断や検診結果が 78.7%で最も多く、次いで社− 125 −

【P2-23】

高齢者における健康に関する情報源の利用意向と信頼性の確認の実施状況：「新老人の会」会員を対象として
なかやまかずひろ○中山和弘（聖路加国際大学大学院看護学研究科）、高橋勇太（神奈川県横浜市
健康福祉局）、米倉佑貴（聖路加国際大学大学院看護学研究科）【緒言】メディアの健康情報の信頼性が問利用したい情報源では、本（家庭の医学な題となっている。情報を提供する側の問題

ど）が52.1%で最も多く、次いでテレビ50.

もあるが、情報の受け手である市民や患者

3％、かかりつけの医師など47.8%、冊子・のヘルスリテラシーの向上も求められてパンフレット44.1%、新聞41.7%であり、ニきている。そこで、本研究は、高齢者におューメディアでは検索サイトが26.4%で最ける健康情報源の利用意向と信頼性の確も多かった。

認状況並びに確認の仕方の習得方法とこ

信頼性の確認では、営利目的が55.0%でれらの関連を明らかにすることとした。

最も多く、いつ書かれた49.8%、科学的根【方法】調査対象は「新老人の会」という

拠44.7％、書いた人33.7%、別の情報と比次世代に自らの健康と文化を伝える活動

べてみる18.4％であった。その個数では、をする団体の 60 歳以上の会員から無作為平均値が2.0で、0と2が22.7%で最も多く、抽出した 1500 名で、2017 年に自己記入式

4が11.2%、5が8.0%であった。その習得方

質問紙による郵送調査を実施し、得られた法では、テレビ・ラジオが45.7%と最も多626 名の回答を分析した。

く、新聞、本や雑誌が4割ほどであった。

調査項目は、必要になった時に必ず利用確認の個数と情報源の個数の相関係数

したい健康・医療情報の情報源として、テは、オールドメディア.37、ニューメディ

レビ、新聞などのオールドメディア、検索

ア.34、家族・友人・専門職.25 であった

サイトなどのニューメディア、家族・友人(P<.001)。

・専門職など合計21項目について尋ねた。

【考察】情報源としてはオールドメディアを情報の信頼性の確認の有無は「情報がい多く見る世代であるためか健康関連でもそのつ書かれたものか」「情報が営利目的や商影響が強いと考えられた。高齢者であるためネ品の宣伝のために書かれていないか」「情ットの利用は少ないものの、多く利用している報を書いた人や出版社、サイトの運営者」

人ほど信頼性の確認を行っていて、幅広い情報「情報の科学的な根拠が明らかにされて源の利用と信頼性を多く確認する行動に相乗いるか」「別の人が書いた記事や本、サイ効果がある可能性が示唆された。

トの情報と比べてみる」の 5 項目であった。

【結論】高齢者においても情報源の信頼性確確認の習得方法として、テレビ・ラジオ、認のスキルを持ちつつ、幅広い資源を活用でき

インターネット、新聞など 9 項目を用意

るヘルスリテラシーを獲得する方策を検討すした。

る必要性が指摘できた。

【結果】対象の基本的な属性は、女性が63.9%

謝辞：本研究は JSPS 科研費 16H05569 の助で、平均年齢±標準偏差は78.0±8.0歳、大卒成を受けたものです。

が32.7%であった。

（E-mail；nakayama@slcn.ac.jp）− 126 −

【P2-24】

中学生に対する食事バランスに関する授業の効果
し ろ ま さ き

○城間早紀1）、小澤智子 1）、渡邉千夏 1）、田中舘修子 1）、
加藤有美 1）、麻見直美 2）
1）筑波大学大学院人間総合科学研究科、2）筑波大学体育系【目的】思春期の食事摂取状況について、日

各学年の食事自己チェックにおいて、主食・主本スポーツ振興センターの調査によると、エネ

菜・副菜・牛乳/乳製品・果物の各項目得点おルギー摂取量が推定エネルギー必要量に達し

よび５つの食品グループの合計得点の全3 回のていない児童生徒が約半数いたことが報告さ変化を比較することで、食事バランスに関するれている（平成 22 年度児童生徒の食事状況等

授業の効果について検討した。

調査報告書）。また、様々な先行研究により、解析には SPSSv.25.0 を用い、有意水準は 5％

朝食欠食をはじめとする不適切な食習慣も指とした。

摘されている。一方、栄養教育を行うことによ【活動評価】1 回目の食事自己チェック後に授り、子どもの野菜や果物摂取量の増加(Auld GW

業を実施した 1 年生では、1 回目から 2 回目にら,1999)や、朝食摂取状況の改善がみられた

かけての合計得点の伸びが全学年中で最も大(Eilat-Adar S ら,2010)ことが報告されている

きく、また、果物の項目において 1 回目から 2ことから、食教育の充実が食知識や食に対する回目（p=0.028）、1 回目から 3 回目（p=0.020）

意識を向上させ、適切な食行動を形成し、望まに得点の向上が見られた。また、1 回目に得点

しい食習慣の獲得に貢献する可能性が示唆さが低かった生徒ほど、2 回目および 3 回目に得れる。以上のことから、思春期である中学生の点が高くなる傾向がみられた。2 回目の食事自不適切な食習慣の改善には、食教育を充実させ

己チェック後に授業を実施した 3 年生では、全ることが重要であると考えられる。そこで本研学年中で唯一、2 回目から 3 回目にかけて合計

究では、中学生に対する食事バランスに関する得点が低下しなかった。食事バランスに関する授業の効果について検討することを目的とし授業を実施した学年に効果がみられ、授業を実た。

施しなかった2 年生では大きな得点の変化がみ【活動内容】茨城県内の中学校に通う 1 年生られなかったことから、食事バランスに関するから 3 年生（62 名）を対象とし、2017 年 7 月

授業の実施が、中学生における望ましい食習慣〜2018 年 1 月に全 3 回(7 月・10 月・1 月)の食の獲得に貢献する可能性が示唆された。

事自己チェックを実施した。食事自己チェック【今後の課題】本研究は、食事バランスに関は、筑波大学運動栄養学研究室で開発されたする授業の効果を、約半年間の変化から検討し「ばらんすあっぷシート」を用いた。この質問たため、今後は授業効果の持続性についても、紙は、一週間の食事バランスを評価することがさらに長期間での調査を実施し、検討する必要できる自記式質問紙である。また、食事バランがあると考えられる。

スに関する授業を 7 月(1 年生)と 10 月(3 年生)に実施した。本研究は筑波大学体育系研究倫理委員会の承認を得て実施した。
分析対象者は、食事チェックの回答に欠損のない男女 60 名（男子 33 名、女子 27 名）とし、− 127 −

（E-mail；srmsk0526@gmail.com）

【P2-25】

大学生の食育・消費者教育実践力の育成に関する取組の検討－大学生による大学生のための啓発セミナーを通して－
しまづ

ゆうこ

嶋津 裕子（兵庫大学）【目的】第 3 次食育推進基本計画（平成 28

では、セミナー当日の役割分担と物品の確認を

年度～平成 32 年度）が策定され、行政や行った。平成 29 年 11 月 25 日のセミナー＆ワ

地域の食育関係団体・ＮＰＯと連携し地域

ークショップでは、①開会挨拶②アイスブレイに根差した食育を推進すべく高度な知識ク（食育クイズ）③消費者教育講演（報告者がや技術を駆使できる実戦能力のある人材担当）④食育講演（報告者が担当）⑤ファシリ育成が求められている。また消費者教育にテーターによるワークショップ（学生グループ

おいても平成 24 年の「消費者教育の推進

リーダーを中心に）⑥感想インタビュー＆アン

に関する法律」が施行され、消費者市民社

ケートを実施。実行委員 10 名を含む 6 大学 35会の実現には消費者教育実践力のある人

名の参加があった。

材の育成が急務とされている。平成 25 年

【活動（事業）評価】セミナーの企画を考案

度より消費者活動に関心の高い学生からする段階では、身近なはずの食への関心も薄くなる学生団体と大学生協、行政が連携し、自らの食材の選択が消費者市民社会へどうつ実行委員会を結成し、大学生のためのセミながるのかあいまいだった実行委員の学生ら

ナー＆ワークショップを行ってきた経緯も、振り返り会では食生活の問題点が明確にながある。さらに一般の学生への啓発・普及を推進するため、若者に情報を届けたい行
政機関の後押しを受け、一般の大学生が食
生活や消費生活について考える機会の提り、次の行動に移す動機づけとなったと発言していた。食育の実践とともに大学も専攻も異なる学生との学びは、一歩踏み出す力（社会人基礎力）を養う機会となったことが、事後のアンケート（自由記述）より伺供を目的に、Ｈ地域在住の所属大学も食やわれた。

消費生活に対する関心度も異なる学生ら【今後の課題】実行委員同士の日程調整がによる実行委員会が結成された。

難しく、また参加者の時間的制約に合わせてか【活動（事業）内容】Ｈ地域の消費生活関連

なりの工夫が必要であり、食育・消費者教育活

行政機関の施設を拠点とし、国公立私立 4 大学

動の継続性の難しさも伺えた。しかしながらプの 1～4 年生 10 名が実行委員会を結成し、8 月下旬から 12 月上旬までに３回の委員会と１回の振り返り会を実施。第１回では、行政機関担
当者からの趣旨説明と自己紹介を行い、今後のロジェクトの目的の 1 つであった地域における食育・消費者教育活動の大学生同士の交流・連携強化は、有効な活動方法であることが示唆された。今後は、セミナー終了後のアンケートにおいて「本日の学びを友人にも広進行と役割分担を決定した。第２回では、企画

めたい」と回答した学生を対象に、数か月

内容の確定、募集チラシとポスター完成、アイ

経過後の状況について追跡調査を行いた

スブレイキングの企画・作成、ワークショップ

いと考えている。

でのグループリーダーの選出を行った。第３回− 128 −

（E-mail；yshimadu@hyogo-dai.ac.jp）

【P2-26】

地域在住高齢者に対する「骨粗鬆症予防セミナー」の実施 ～セミナーと食事およびカルシウム自己チェック評価による食事改善の効果～
かとう ゆ み○加藤有美 1）、城間早紀 1）、麻見直美 2）
1）筑波大学大学院人間総合科学研究科、2）筑波大学体育系【目的】我が国は骨粗鬆症患者が年々増加傾版）」を用いた。この質問紙は、一週間の食事向にある（厚生労働省 H26 年患者調査）。また、バランスを評価することができる自記式質問

骨粗鬆症の予防としてカルシウムの摂取は重紙である。カルシウム摂取評価は、骨粗鬆症の要であるが、高齢者においてもカルシウム摂取

予防と治療ガイドライン 2015 年版でカルシウ

量が推奨量に達していないと報告されている

ム摂取量を評価するツールとして推奨されて（厚生労働省 H28 年度国民健康・栄養調査）。

いる「カルシウム自己チェック表」を用いた。

このような背景を持つ我が国において、高齢者【活動評価】全 3 回のセミナーに参加した男が自立した生活を送るためには、骨粗鬆症の予女 15 名（女性 13 名、男性 2 名）を対象に、食防が重要な課題であり、予防法の知識を得る機

事摂取評価およびカルシウム摂取評価の第1 回会や自己管理ができる仕組みづくりが必要で目から第3 回目の得点の変化を解析することである。そこで、地域在住高齢者に対する「骨粗評価した。解析には、SPSSｖ.25.0 を用い、有鬆症予防セミナー」を実施し、セミナーと食事

意水準は 5％とした。食事摂取評価において、

およびカルシウムの自己評価による食事改善

海藻(p＝0.007)、副菜（p＝0.008）の項目およの効果を検討することを目的とした。

び合計（p＝0.005）の得点の向上がみられた。

【活動内容】茨城県内 T 市 Y 地区で行われた

また、カルシウム摂取評価において、乳製品（p「骨粗鬆症予防セミナー」に参加した Y 地区在＝0.023）、大豆製品（p＝0.021）の項目およ住の高齢者、男女 20 名（女性 18 名、男性 2 名）

び合計（p＝0.089）の得点の向上がみられた。

を対象にセミナーと自記式用紙を用いて食事

これらの結果から、骨粗鬆症予防セミナーとおよびカルシウムの摂取評価を行った。なお、

食事摂取評価およびカルシウム自己評価の実

この 20 名は、「骨粗鬆症予防セミナー」に応施が、地域在住高齢者における骨粗鬆症予防の募があったおよそ 100 名のうち、抽選によってための食事の改善に貢献することが示唆され当選した者である。

た。

「骨粗鬆症予防セミナー」は、2017 年の 11【今後の課題】「骨粗鬆症予防セミナー」が月～12 月にかけて計3 回行われた。
第1 回目は、応募によるものであったことから、自身の健康

推 定 骨 量 を 含 む 体 組 成 測 定 （ TANITA 製に関心の高い集団であったと考えられる。そのMC-190）、食事摂取評価、カルシウム摂取評価、ため、一般の高齢者においても同様の結果がみ

生活習慣等のアンケートを行った。
第2 回目は、られるかを検討する必要がある。また、推定骨セミナーを行った。
第3 回目は、
食事摂取評価、量の測定が初回のみであり、また、「骨粗鬆症カルシウム摂取評価、生活習慣等のアンケート、予防セミナー」に参加をしていない一般の高齢セミナーを行った。セミナーの内容は、骨の健者との比較も行っていないため、食事改善によ

康に関する食事や運動についてである。食事摂る骨量減少への予防効果についても経時的に取評価は、筑波大学運動栄養学研究室が開発し検討する必要がある。

た、「食生活バランスチェック票（1800Kcal− 129 −

（E-mail；kto.0604.min@gmail.com）

【P2-27】

特定保健指導における栄養・運動指導の定期フォローアップの取り組み～群馬県玉村町と高崎健康福祉大学の連携事業～
たなか

しげ や

○田中 繁弥（高崎健康福祉大学保健医療学部理学療法学科），
町田 大輔（高崎健康福祉大学健康福祉学部健康栄養学科）【目的】±5.8 歳，男性 10 名・女性 12 名），中間評価

メタボリックシンドローム（以下，メタボ）を行えた者は 14 名（平均年齢 60.0±4.3 歳，のリスク軽減には栄養・運動の両面からのアプ

男性 4 名・女性 10 名），平均参加率は 80.8±

ローチが重要である．

12.3％であった．30 年 4 月現在，中間評価が終高崎健康福祉大学（以下，本学）と玉村町

了し，9 か月後の最終評価を実施している．

は健康，福祉，教育，まちづくり等について連

体重，BMI，5 回立ち座り時間において有意携協定を結んでいる．今回，連携事業の一環とな改善を認めた．一方，腹囲および一日の平均

して玉村町在住特定保健指導対象者への，本学

歩数，運動セルフエフィカシー，血管内皮機能教員による栄養・運動指導を行った．本事業のを表す反応性充血指数，等について有意な改善

目的は，他職種協働の栄養・運動指導を継続的はみられなかった．
食意識では，食生活行動変容ステージに大に行うことで，メタボのリスクがどの程度軽減

きな変動がみられなかった．

するかを検証することである．

【事業内容】

食行動については，就寝直前に夕食をとる[対象]玉村町の特定保健指導対象者のうち，人がいなくなり，さらに食べる速度についても改善がみられた．

参加協力の同意の得られた者

BDHQ で算出したエネルギー及び主な栄養摂[評価項目] 以下の項目を介入前の初回評価，取量は，回答信頼度の低い者を除外し，8 名（男介入 4 か月後の中間評価で計測・収集した．
①基本情報（身長・体重・腹囲），②食生

性 1 名，女性 7 名）を対象に解析を行った．エ

活状況（簡易型自記式食事歴法質問票（以下，ネルギー及び各栄養素摂取量の高値傾向者は，

BDHQ）・食意識・食行動に関する質問票），③

介入により低値へ，低値傾向者は，介入により身体活動量（生活習慣記録機），④血管内皮機

高値へ推移する傾向がみられた．

能（反応性充血指数），⑤身体機能（握力，膝【今後の課題】

伸展筋力，5 回椅子立ち座り），⑥QOL（SF-8），⑦運動セルフエフィカシー

中間評価では身体機能の向上及び食行動で適切な変化が得られつつある．一方で，身体活[介入]対象者には，毎月 1 回経過フォロー

動量，セルフエフィカシー，エネルギー・栄養を行い，栄養・運動指導を行った．指導には，摂取量の改善効果については十分に得られて本学の管理栄養士・理学療法士の教員が作成しいない．今後，適切な運動・食習慣定着のためたテキストを用いた．指導内容は，身体活動・の個別的なフォローアップ方法について，見直

食生活状況の個別フィードバックおよび生活しを行っていきたい．具体的には，目標設定の習慣改善に関する情報提供とし， 40 分程度行

方法や対象者自身が運動量・食生活状況を把握った．

しやすくする方法を，介入後の結果を把握しつ【事業評価】

つ検討する予定である．

初回評価を行えた者は 22 名（平均年齢 60.0

− 130 −

（E-mail；tanaka-s@takasaki-u.ac.jp）

【P2-28】

受験生の身体活動を促進する支援モデルの提案と実践
ないとう たかし内藤 隆 （明治大学 研究・知財戦略機構）
0%【目的】受験は，青少年の多くが経験するラ
イフイベントである．受験勉強の本格化により、集中力アップ

部活動からの引退や屋外で遊ぶ時間の減少，勉

頭がスッキリ

強時間の増加など，身体不活動や座位行動が助

眠気解消

長される．そこで受験生の身体不活動を抑制す

リフレッシュ

る「受験生体操」を考案し，学習塾で実践する

前向きに取り組めたとともに，学校現場への導入を目指している．

学校でもあるとよい【活動内容】「受験生体操」は，青少年（特とてもそう思う

10%

そう思う

20%

30%

40%

どちらでもない50%

60%

あまりそう思わない

70%

80%

90% 100%

まったくそう思わないに受験生）の座り過ぎや運動不足の解消，学習【考察】今回の調査では「受験生体操」の実

効率の向上を身体面からサポートすることを施が学習への心身の準備状態を高めているこ

目的とし，授業冒頭や合間に実施する体操であとが示された．近年，成人の座り過ぎによる健

る．主な特長は，(1)短時間（3 分程度）で着替

康への影響が問題視されているが，子供におい

えなしで教室で実施可能，(2)集中力アップやても，机に長時間向かい座り続ける行為は肉体

眠気解消など受験生が抱える問題に対応した的・精神的に大きなストレスになると考えられ内容，(3)運動指導の専門家でなくてもプログる．座り過ぎや運動不足により，成長段階にあラムを実施可能――などである．主なターゲッ

る子供が重力を十分に受けない生活を送るこトは受験生であるが， すべての学習者を対象とで，運動器や感覚器の発達，運動機能や姿勢としている．今回，都内の学習塾において，小制御機能に悪影響を及ぼす．体育や部活動以外

学生クラス（60 分），中学生クラス（90 分）の場――特に長時間の座位を伴う学習活動のの 2 クラスで授業の中頃に「受験生体操」を実場において，短時間の身体運動を適宜組み込む

施し，授業後にアンケート調査を行った．

ことは，学習効率と身体発達の両面で青少年の【活動評価】アンケートの回答者は小学 4 年利益となるであろう．

生から中学 3 年生までの 23 名（男子 14 名，女【今後の課題】学習の場において，運動指導

子 9 名）であった．勉強の合間に体操を実施しの専門家が関与せず，短時間の身体運動プログ

たことによって「いつも以上に勉強に集中できラムが学習者の利益のために実施される仕組た」と回答した割合は 65%，「いつも以上に頭みづくりを進めている．今回は運動指導を専門がスッキリした状態であった」は 87%，「いつとする筆者が「受験生体操」を進行したが，運も以上に眠気を感じづらかった」は 87%，「心動指導を専門としない学校や塾の先生，生徒自

身がリフレッシュできた」は 82%，「いつも以身が体操をファシリテートできるよう，必要な上に前向きに勉強に取り組めた」は 47%であっツールを開発している．身体運動にいかに興味た．そして「学校などでもこのような短い時間を持ってもらうかが肝要であり，アニメーショの体操が時々あるとよい」と回答した割合はンの活用なども進め，青少年の身体活動の促進

83%であった．＊割合はいずれも「とてもそうに貢献していきたい．

思う」，「そう思う」の合計値（E-mail；takashi.naitou@csup.jp）− 131 −

【P2-29】

保健授業における協調学習の効果と課題
みやもと ら ん こ

う え じ まさる

○宮本蘭子（茨城大学大学院）、上地 勝 （茨城大学）、
や ま だ こうへい

う え だ せい じ

山田浩平(愛知教育大学)、植田誠治（聖心女子大学)【目的】近年、学生同士のディスカッション【活動評価】活動前後の記述内容を評価し比や小グループでの課題学習を中心とする授業較した結果を表 1 に示した。網掛けになってい方法（協調学習）の効果が注目されている。講る部分は、活動前後の記述内容に特に変化がな

義形式の典型的な授業と比較し、協調学習を行かった群で、全体の約 3 割であった。その右上った授業では、テストの成績、学習者の議論へは評価が上昇した群で、全体の約 6 割を占め、の積極的な参加、出席率等が良好であったこと

活動前後で周囲との協力に関する記述が増加が報告されている。協調学習のなかでもジグソした。左下は評価が低下した群で、全体の約 1

ー法は、各教科で数多くの授業実践が行われて割であった。評価が低下した群は環境問題を他おり、その有効性が期待されている。しかし、人事と捉えるようになるなど、活動前後で記述

保健での授業実践は少ない。そこで、本研究で内容が乏しくなった。

は、保健の授業でジグソー法を取り入れた協調

本実践では、グループの取組状況に差があっ学習を展開し、その有効性を検討した。

た。これには授業者の状況に応じた時間配分と【活動内容】A 中学校に通う 2 年生(160 名)を声掛けなどが関係していると考えられた。

対象に、ジグソー法の授業を行った。ジグソー【今後の課題】保健授業におけるジグソー法

法は「専門活動」、「統合活動」、「まとめ」の一定の効果が示唆された。しかし、授業者がの 3 つで構成されている。単元は「健康と環境」

記述内容の変化を授業内で把握することがでで、授業時間は 2 時間である。統合活動（以下

きないという課題が残された。さらに、本実践「活動」と記す。）の前後に環境問題に対するは全てのクラスでジグソー法の授業を行って意識について記述してもらい、その記述内容をおり、比較対照がない。そのため今後は対照群

4 段階で評価した。(4 点：周囲との協力関係を設けた授業実践をおこない、ジグソー法の有3 点：具体的な個人の取組 2 点：抽象的な個効性を検討していく必要がある。

人の取組 1 点：他人事と捉える)（Email；17pm363s＠vc.ibaraki.ac.jp)

表 1 活動前後の記述内容の比較 人数(％)
活動

専門活動
（事前）

合計

まとめ（事後）

合計

点数

１

２

３

４

１

5(3.5)

12(8.3)6(4.2)

3(2.1)

26(18.1)

２3(2.1)

29(20.1)30(20.8)20(13.9)82(56.9)

３0(0.0)

4(2.8)

10(6.9)12(8.3)26(18.1)

４

1(0.7)

0(0.0)

5(3.5)

4(2.8)

10(6.9)9(6.3)

45(31.3)

51(35.4)

39(27.1)

144（100.0）− 132 −

【P2-30】

助産師による高校生への性教育実践報告―公立高等学校 1 年生へのアンケートの分析結果より－
たなかせいこ○田中成子（大阪府助産師会）森田富士子（兵庫大学）鬼頭英明（法政大学）【目的】助産師が行う性教育の実践が高校生[事後調査]「①いのちの大切さ②いのちを生にどのように受け止められたのか、事後にみ出すカラダの自覚③性についてのイメー

アンケート調査を実施し、今後の指導へ生か

ジ④自尊感情⑤自分のこととして考える」にすこととした。

ついて 4 件法にて回答。講話の感想は自由記【活動内容】2017 年 11 月に外部講師である

述とした。本調査は、学校長の許可を得て、助産師が、公立高校 1 年生 177 名を対象に、参加は自由意志とした。n=159(回答率 90％)

45 分 2 コマの性教育を行った。以下に指導【活動評価】

案概略を示す。「指導のねらい：10 代の妊娠・出産の現状を知り、「命を育む」とは、どのようなことかを学び、妊娠・出産の基本的な知識を再確認する。指導目標：①男女の性機能のメカニズムと受精の仕組みから妊娠の成立、胎児の成長過程、出産、生命誕生の過程を知り、生命尊重の態度を養うことができる。③予期しない妊娠を避けるための避(図１)

妊法の基礎を学び、責任ある性行動とは何か

事後調査では、「③性についてのイメージ」

を理解でき、お互いを尊重した行動が取れるを除く全項目で 8 割超の肯定的回答を得た。

ようになる。④性感染症についての正しい知(図１)「性についてのイメージ」は、肯定的回答

識を持ち、適切な予防行動がとれるようにな

が約6 割、否定的回答が約4 割であった。今回、る。
」（表 1）「10 代での予期しない妊娠」についての事
例を示し、グループワークを実施したことか
ら、具体的に踏み込んだ内容の影響もあると考えられた。
[今後の課題]助産師による性教育は、「いのちの育み・大切さ」を基盤に、対象生徒へどこまでの内容を伝えていくことが求められるのか、学校現場との連携のあり方が重要なキーとなる。事前の計画段階から実践評価までを学校・外部講師の双方の立場から検証していける評価システムの構築も検討していきたい。
（E-mail: hba39150 @ gmail.com）− 133 −

【P2-31】アクティブラーニングの視点を取り入れたワークショップの試み－発達障害に関するカルタ教材作成ワークを通してすずきともこ鈴木朋子（大阪樟蔭女子大学健康栄養学部健康栄養学科）【目的】専門職を対象とした講習では、学ことを目標とした。次のセッション②も、小グ

習経験やキャリアが異なる参加者がみら

ループ活動であった。反転授業の方式を活用し、れる。発表者らは、知識や経験レベルの異事前学習として、発達障害に関する書籍の熟読なる参加者が、個々のレベルで発達障害にと自身の実践の振り返りを課した。また、アク関する理解を深めることを目的に、講習をティブラーニングの技法として、1)シンク・ペ

企画し試行した。特徴は、筆者らが開発しア・シェア、2)ジグソー法、3)ポスターツアー

た「がん対策」に関する健康教育教材「がを主に活用した（栗田他,2017）。

んカルタ」を実践し、カルタ教材の特徴をまず、各グループで担当するテーマを「衝動理解した上で、テーマに関するカルタ教材

性・多動性・不注意・こだわり・コミュニケーの作成ワークを行ったこと、アクティブラ

ション・情緒的相互性」の中から選択した。そーニングの技法を活用した点であった。

の後、テーマについて連想することを各自でふ【活動内容】講習は、主催者であるなにわ生

せんに書きだし、グループで共有した後、グル野病院心療内科が提供する通年の研修プログープとしてカルタで伝えたい事を考え、全体でラムの受講者もしくは修了者らを対象とした 1共有した(技法 1)。次に、各グループで 1～2

日プログラムであった。参加者は、臨床心理士、枚のカルタを制作するワークを行った。その後、養護教諭などの専門職32 名であった。
講習は、各グループから 1～2 名で構成されるグループ

午前(135 分)、午後(165 分)の二部式で、本プに再編成し(技法 2)、完成したカルタをポスタ

ログラムは午前で、午後の事例検討プログラム

ーと考え、再編成したグループでポスターツアの前に、テーマについて理解を深めるとともに、ーを行った(技法 3)。これらは、全てのテーマ

参加者間で共通理解をもつ目的も含んでいた。

について学ぶことができる仕組みであった。

プログラム構成は、①「がんカルタ」を活用【活動評価】参加者は主体的にかつ個々の役した教材体験と解説(40 分)、②発達障害に関す割をもって活動していた。主観的ではあるが、るカルタ作成ワーク(90 分)、③まとめ(5 分)で目的である発達障害に関する理解を深め、共通あった。「がんカルタ」は、がん対策に関する理解をもつという点について、ある程度の成果

適切な知識と、自分自身ができることを考えるをもたらしたのではないかと考える。また、副ためのメッセージを提供することを目的に、短次的ではあるが、がん対策に関する健康教育をい文言と関連するイラストが1 枚のカードに示行う機会ともなった。今後、客観的な評価を取され、44 枚で構成されていた(鈴木他,2014)。

り入れていくことも必要と考える。

セッション①では、小グループに分かれ、カ<謝辞>本講習は 2017 年 11 月 26 日に実施され、臨床

ルタとりの後、カルタ教材のねらいを含めた解心理士資格認定協会の「臨床心理士」資格取得者の説を行った。この活動は、カルタ教材を活用す

研修機会として承認されたものであった(認証番ることで、「がん対策」の初学者であっても、

号：W30087)。なにわ生野病院心療内科、講習を運営

全体像やポイント、自分自身ですべきことを学された皆様、参加された皆様に感謝申し上げます。

び、考えることができるという特徴を体感する（E-mail；suzuki.tomoko@osaka-shoin.ac.jp）− 134 −

【P2-32】

歯科診療において視覚障害者と歯科医療従事者の双方が安心できる
ガイドブックの開発
まつおかなほこ○松岡奈保子（NPO 法人ウェルビーイング）、筒井昭仁（NPO 法人ウェルビーイング）
中村譲治（NPO 法人ウェルビーイング）、辻 雅善（NPO 法人ウェルビーイング、福岡大学
衛生公衆衛生学講座【緒言】我が国における視覚障害者は164中で想起される問題点を明らかにし、問題万人と発表されている（2007年日本眼科医

解決のヒント提示を行い、最終的に当事者会）高齢化に伴い、緑内障・糖尿病網膜症

双方が安心できるという状況を確認した。

などにより視覚障害者は増加している。20【結果】実際に視覚障害者が歯科受診した

16年4月より障害者基本法の差別禁止項目

際に、医療従事者が臨場感をもって対応でが具体化され、障害者の歯科受診時においきるようにとの趣旨で、実践的なガイドブても、適切な対応が求められているが、特ックを開発した。

に視覚障害者への対応は十分といえない。

開発したガイドブックを視覚障害者、及び視

そこで、視覚障害者が歯科受診時、参考と覚障害者治療経験のある歯科医療従事者に示なるガイドブックの開発を行った。

したところ、視覚障害者からはこのガイドブッ【方法】国立障害者リハビリテーションセ

クがあると安心できるという意見をいただき、ンター自立支援局福岡視力障害センター

歯科医療従事者からは役に立つという反応と内の視覚障害者 4 名を１グループとし、歯同時に、工夫する点などについてのコメントを

科医療従事者が、健康感、歯と口の健康にいただいた。

対する意識、困り事についてグループイン【考察】健常者であっても多くが歯科受診にタビューを実施した。録音した記録を逐語

は不安を抱える状況のなか、視覚障害者の歯科化し、抽出された 63 のヴァリエーション

受診に対応した情報は未整備の状態であり、視を分類・整理した。

覚障害者及び歯科医療従事者の双方が不安を

また、歯科医師、歯科衛生士、受付、患抱えたままで診療が行われている。この度、視者役、記録者によるチームを編成し、「混覚障害者、歯科医療従事者双方への聞き取り等

濁･視野狭窄･中心暗点･屈折異常」が体験をもとに歯科診療ガイドブックの開発を行っできるシミュレーション･ゴーグルを用いた。視覚障害者の歯科受診の近接性を高めるこて歯科受診のロールプレイを行い、気がつとに寄与できるものと考えた。

いたこと、不便を感じたこと等をカードに【結論】開発したガイドブックは、視覚障

書き出し、二次元マトリックスに整理した。

害者の歯科診療の場面において利用可能

上記の解析結果を元に、視覚障害者が歯科であることが示唆された。

受診した際の各種場面（来院時、診療室、診療、定期健診、会計）において、「そのNPO 法人ウェルビーイング 松岡奈保子

とき、そこで、そうすると」という流れの− 135 −

（E-mail；rh8n-mtok@asahi-net.or.jp）

【P2-33】

農家女性のヘルスプロモーションについて考える－農産物加工における能動的実践から示唆されるもの－
ほどつかきょうこ

程塚京子（国際医療福祉大学）【実践目的】近年、社会貢献が大学の重要な役割の１つとされている。文部科学白書
2008 では、大学による社会貢献は大学の持つ機能を高め、地域のニーズを踏まえた教育・研究が地域の発展にも貢献することを記している。さらに、平成 25 年より展開されている COC 事業〈地（知）の拠点整備
事業/Center of Community〉では、大学が自治体と連携し、地域を志向した教育・研究・社会貢献を進め、大学が地域コミュニティーの中核となって地域の課題に取り組むことを進めている。このような大学が担うべき役割を果たすことを目的とし、自治体が舵取りしながらブランド化を押し進めている、地域農産物である「ゆず」の活用に尽力したいと考えた。
実践方法としては、ゆず活用を検討および試作・試食をするボランティア学生を募
り、青年期ならではの活用を思案し、実際に調理したものを生産者である農家にも試食してもらう活動とした。
【実践内容および経過】平成 28 年 4 月より開始したゆず活用の実践では、まず自治体の事業の１つである「ゆずの木オーナー制度」を利用することとし、11 農園が登録している中、女性名で登録されている A 農園を選択した。収穫時期にはボランティア
学生とともに収穫し、ジャムに加工する他、大学祭ではゆずを使ったピザ販売をも行
い、ゆず活用を検討および地域へのアピールを行った。
学生と実践した活動内容はゆず農家に報告し、ジャムやピザの試食を依頼し、生産者の立場からの意見を吸い上げる中で、生産そのものには日頃中心的ではない農家女性が、「生産し出荷すること」以外のゆずへの関わり方を見出す結果となった。
【実践による変容】実践開始時、農家女性
から次のような幾つかの言動があった。
「ゆずを加工して何か作りたいならウチじゃなくて他の農家を紹介しようか？ウチは生ゆずを売るだけだから。」、「収穫時期は夜遅くまで大変。他に何かやるなんて考えられない。」、「ジャム作ってる農家もあるけど、一体どうやって保存するんかね。」、「畑は主人の代で終わり。息子たちには継がなくていいって言ってある。」。
実践開始から 8 ヶ月経ったゆず収穫時期、試作し瓶詰めしたジャムに「A 農園」と記したラベルを貼ったものを目にした時に、ジャムの商品化を決意する。平成 29 年は 3ヶ月で約 1,000 瓶を完売し、大手ケーキメーカーからのオファーを受けて、近々そのケーキが販売されることになっている。
「あと 10 年はやれそうだな～。」と、夫のゆず収穫を手つだいながら、ジャム販売
は自らが中心となって担い、10 年先のヴィジョンをも描いている。
大学での活動を受け入れたことを機に、農家女性の内的な志向が触発されたのだ
ろうか。ジャムの作り方や瓶詰め方法などの情報を得ることや、日々の売れ行き具合についてのデータを意識し、今後の戦略をも考えるように変容を遂げている。

− 136 −

（E-mail；hodotsuka@iuhw.ac.jp）

【P2-34】

自治会におけるセルフモニタリングを活用した健康づくり実践
かみやよしと○神谷義人（名桜大学）、島袋愛（琉球大学健康づくり支援プロジェクト Lib）
【目的】沖縄県南城市 A 自治会（人口 1,235である自治会長によると、「プログラムに人、518 世帯）では「健康むら」の実現を参加することには抵抗があっても、健康ニ目指し、平成 20 年度に自治会内に発足しュースは多くの住民が見ている。記事が刺た「健康づくり推進部」が中心となり、健激になっているため、情報を発信し続ける

康講座の開催や健康ニュースの発行など、ことが大事」とのことであった。

様々な取り組みを展開してきた。取り組み【活動評価】の成果として、平成 19 年度に 12.8%だった

取り組み①について、参加者は 48 名、体重記

特定健診の受診率が 63.7％（平成 22 年度）

録シートの提出率は 39.6％であった。アンケーと大幅に上昇し、健康に関心を持つ住民がト調査の結果、「体重をはかる習慣」を尋ねた

増加した。直近の受診率は約 53%（平成 28

ところ、33.3％（事前）から 77.8％（事後）に年度）であり、近年は 50％以上を常時キー増加した。「体重の変化」は 17 名中 6 名が減プしている。「健康づくり推進部」結成か

少、10 名が維持と回答した。「体重記録シート

ら 10 年の節目となる平成 29 年度は、「原を誰かに勧めたか」については、妻や夫に勧め

点回帰」をテーマに健康づくり活動（A ヘ

たとの回答が多かった。中には、10 名以上の住ルスアクション）を実施したので報告する。

民に勧めた方もいた。自由記述から、食生活へ【活動内容】のポジティブな影響もうかがえた。

取り組み①：体重記録シートを活用した通信

取り組み②は、33 名が参加した。平均年齢

型健康づくりプログラム

67.8 歳、男性 4 名、女性 29 名であった。

自治会住民を対象に、希望者に対して、1参加者は腰痛、ひざ痛緩和の動作課題に積か月間の体重記録シートを配布し、セルフ極的に取り組み、動かしやすさや気持ちよモニタリングを推奨した。体重記録シートさを味わっている様子であった。

を提出した方に対しては、栄養士から、行取り組み③に関して、事後アンケートの結果か

動変容技法に基づくアドバイスや激励のら、本取り組みが住民同士の会話のネタになっコメントがフィードバックされた。そのやている様子がうかがえた。

り取りを 9 月から 2 月の 6 か月間行った。

【今後の課題】今回、A 自治会において、取り組み②：対面型健康づくり体験会の開催

個人に対して体重記録シートによるセルフ

平成 30 年 3 月に、健康運動指導士、認定

モニタリングを推奨した。並行して、健康づく

動作士が講師となって、身体の痛みを緩和

り体験会の開催や健康ニュースを介した情報する動作法教室を開催した。

発信を行うなど、包括的な健康づくり活動を実取り組み③：A ヘルスアクションの情報発信施した。一連の取り組みから、参加者個人へのA 自治会では、毎月、自治会広報誌とは別

健康効果だけでなく、地域全体への緩やかな波に「健康ニュース」を発行している。その及効果が一定程度認められた。今後は、これら中で、通常の健康関連の情報に加えて、Aの取り組みが地域住民の健康意識また行動にヘルスアクションの進捗状況や参加者のどのように影響を及ぼしたか、検討を進めたい。

反応を随時、情報発信した。キーパーソン（E-mail；y.kamiya@meio-u.ac.jp）− 137 −