第２章

教育研究組織教育研究組織当該大学の学部・学科・大学院研究科・研究所などの組織の教育研究組織としての適切性、妥当性（Ａ）
本学の教育研究上の基本組織は、医学部医学科並びに大学院医学研究科であり、附属施設として、総合医学研究所、図書館、看護専門学校、大学病院が設置されている。
医学部医学科は、平成 16 年度に基本組織を改組・再編し、これまでの講座・医局制度に代わり 37 部門＋1 教育開発部門＋2 学科目群の基本組織を設置し、また、教育組織として、医学教育センター、学生部、教務部を配置している。
さらに、事務局、入学センター、出版局を設置して、これらの組織が有機的な連携のもとで教育・研究活動を支えている。

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医学部医学科【現状の説明】（１）概要① 本学は、昭和 47 年に開設された医学部医学科の単科大学である。
②

平成 18 年 5 月 1 日現在、専任教員数は教授 64 名、助教授 53 名、講師 57 名、助手205 名の計 379 名である。入学定員は 100 名で、収容定員 600 名である。

（２）組織体制
医学部の教育研究組織は、生体機能形態医学分野 13 部門、生態制御医学分野 12 部門、健康生態医学分野 12 部門、計 37 部門、教育開発部門、2 学科目群からなっている。
（３）運営体制①

教育研究の基本単位は、これらの部門、学科目群が担当し、それぞれに専任の教員が配置されている。
また、医学部の教育課程等の重要事項を審議する機関として、医学部教授会を置き、特に学生の修学上の問題を総括する組織として、教務部、医学教育センター、学生部、学生支援センターを配置している。

②

教務部は、教務部長、教務部副部長、教務委員会で組織され、学生の修学上の諸問題を総括している。教務委員会は、教務部長（委員長）、教務部副部長、学年主任、副主任、ほか委員会が必要と認めた教員で構成され、授業計画に関すること、授業時間割に関すること、試験の実施に関すること、科目の修得及び成績の評価に関すること、履修指導に関すること、教育施設設備に関することを審議している。

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③

医学教育センターは、学長の直轄組織として教務部と医学教育・情報学部門の機能を統合して、授業の改善、教育効果の検証、教材開発、臨床スキルの訓練、試験問題管理、成績評価の標準化、教員のＦＤを担当している。

④ 学生部は、学生部長、学生部副部長、学生部委員会、学生支援センターの各室で組織され、学生の生活支援指導関係の総括及び連絡調整にあたっている。学生部委員会
は学生部長はじめ学生相談室長、学生保健室長等の教員で構成され、主に学生の厚生補導上の諸問題について審議を行っている。
⑤ 学生を心身両面からサポートするために、学生支援センター（学生保健室、生活支援室、学業支援室、課外活動相談支援室）が設置されている。

【点検・評価並びに長所と問題点】
本医学部の基本的な組織体制は、大学の理念・目的に掲げる「“人間性豊かな良医の育成”－病める人の苦しみを理解し、深い連帯の意識をもてるような人間性と倫理観を兼ね備えた医師を養成する－」の実現を図るため編成され、医学・医療を総合的に教育研究しつつ、学生の人格陶冶を行なうための組織として適切に運営されている。
また、教務部、学生部は、それぞれ教務部長及び学生部長が責任者となり、相互に連携を図りながら機能している。これらの組織を監督、運営するために、医学部教授会、教務委員会、学生部委員会等が定期的に開催されている。
医学教育については、コア・カリキュラムの提示や臨床実習前の共用試験、医師国家試験の動向等といった社会的変動に応じて柔軟に対応していく必要性がある。一方、医師の養成にあたっては、卒前、卒後、生涯教育等を踏まえ、其々の段階における到達目標が一連の整合性を保つような視点で検討している。

【将来の改善・改革に向けた方策】
平成 14 年からコア・カリキュラムを基盤とした独自の 6 年一貫統合型カリキュラムを編成し社会が求める医師の養成にあたっている。
今後は教務部が中心となって、学生の生活態度や成績を点検し、また現場の教育担当教員の意見を集約しながら、それぞれの学生の問題点を明確にして対応したい。また、医学教育センターは、学生のあらゆる学習プロセスを評価・点検することによって構造的な問題を発見し、長期的展望に立った医学教育に関する改革案を立案していく。
学生生活、課外活動を支援することを役割としている学生部では、精神面、生活面、学業面で問題を抱える学生を積極的に支援していく組織として、平成 14 年度に「学生支援センター（学生保健室、生活支援室、学業支援室、課外活動相談支援室）」を設置した。今後は学生部内の各支援室との連絡を密にすることや各支援室の更なる充実、関係教職員、カウンセラーやアドバイザーの資質向上を目指していく。

14２

大学院医学研究科【現状の説明】
大学院医学研究科は、昭和57年4月に制定された大学院学則に基づき設置された。
当初の専攻分野は生理系、病理系、社会医学系、内科系、外科系の 5専攻で組織されていたが、大学院の教育研究の活性化と質的向上を図るために、平成15年4月に生命医科学専
攻の1専攻となる大学院改組・再編を行った。大学院担当教員は98名であり、入学定員は35名で、在籍学生数は57名、学位授与数は平成17年度末で594件である。また、学位、大学院医学研究科の教育課程等の重要事項を審議する機関として、大学院医学研究科教授会及び研究科運営委員会を置いている。
なお、本大学院の理念・目的として、①独創的医学研究、②高度専門医療、③社会貢献を掲げている。

【点検・評価並びに長所と問題点】
大学院は、その理念・目的に則して、医学部の講座を基本として組織、運営されており、大学院担当教員は医学部講座の教員が兼担している。運営組織としては大学院医学研究科教授会及び研究科運営委員会が定期的に開催されている。
平成16年度の臨床研修必修化以降の大学院入学希望者の減少に対する入学者確保対策のために平成18年度から昼夜開講制を導入し、社会人にも門戸を開いている。
また、中国人を含めた留学生の受け入れも積極的に行っている。平成18年度における大学院入学者数は16名（定員35名）であり、その90％以上が臨床系である。こうした入学者数の低迷や入学者の専門科目別の偏りなどの問題がある。

【将来の改善・改革に向けた方策】
大学院改組により、平成15年度から新しい1つの専攻が設置されているが、平成18年度で完成年度となった。今後、新たな大学院担当教員について、その基準や具体的な指導能力向上と評価方法等についても検討していく必要がある。
また、大学院学生確保に向けた諸条件の整備を図ると共に、平成19年度からは教育内容の改善のための組織的な研修等が必須となる。
なお、現在の専門科目等についてもより魅力ある教育・研究に配慮するように工夫・努力していく。

３

図書館【現状の説明及び点検・評価並びに長所と問題点】
昭和47年に開架式閲覧を採用し、医学専門図書館として開館した。
図書館の運営や重要事項を審議する機関として、図書館運営委員会が設置されている。
開学以来、単行本、逐次刊行物、統計報告書、二次資料をはじめとする学術資料の収集15に務め、現在約20万冊に及ぶ図書資料が教育研究用に供されている。また、迅速かつ容易に目的の図書資料を入手できるように、館員のレファレンス・サービスに加えて、コンピュータによる検索ツールを備えている。
本学学生、教職員ならびに地域医療関係者のために図書館を開放し、適切な医学情報提供に務めている。

【将来の改善・改革に向けた方策】
今後、急速な情報電子化の波にも合わせ、電子ジャーナルの導入及び各種データベースを積極的に導入し、24時間フリ－アクセス可能な新しい情報提供の場として環境整備に努め、また、利用サービス面等においても“地域住民にも開かれた活字資料と電子的情報資源へのアクセスの両方が充実したハイブリッド図書館”を目指していく。

４大学病院【現状の説明】（１）金沢医科大学病院は、昭和 49 年 4 月 1 日に開設承認され、同年 9 月 1 日に開院した。
昭和 62 年 2 月には病院別館を増築した。平成 6 年 4 月には特定機能病院の承認を受けている。平成 15 年 10 月には大学創設 30 周年記念事業の一環として高度化、多様化する医療ニーズに対応するため病院新館を増築した。平成 18 年 12 月には第二新館が竣工した。
（２）病院の構成は、診療部、21 世紀集学的医療センター、薬剤部、看護部、医療安全対策部、医療情報部、地域医療連携部、臨床研修センター、入退院・予約センター、臨床試験治験センター、病院長室からなり、診療部の診療科は 29 科、病床数は 938 床を擁している。
（３）医療のＩＴ化、診療情報の共有には積極的に取り組んでおり、平成 9 年には全国の大学病院に先駆けてフルオーダエントリーシステムを採用するとともに、開院以来実施してきた「1 患者 1 ファイル」のカルテ集中管理方式を発展させた電子カルテシス
テムを平成 12 年から全科で稼動させた。現在、約 800 台の電子カルテ端末が配置されており、医用画像システム、各種検査システム、薬剤システム、看護システム、医事システムなどさまざまな部門システムと連動して情報の共有と迅速な参照が可能となっている。
（４）病院の理念及び基本方針に基づき管理運営を的確かつ円滑に行うため病院運営会議（病院幹部で構成）を置き、管理運営の方針及び重要事項を審議するために部科長会（各診療科長、診療部門長等で構成）を置いている。また、病院における相互の連絡・調整を行い、診療業務の円滑な運営を推進するために病院連絡会（各科医局長、コ・メディカル及び事務部門等の課長相当職で構成）を置いているほか、病院長の諮問機関として 51 の委員会が置かれている。
（５）臨床医学教育の面においては、「良医の育成」を目標とし、クリニカル・クラークシ

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ップに基づく医学部卒前臨床教育の場を提供するとともに、大学病院として医学部卒前臨床教育との連携・継続性を重視した初期臨床研修から後期臨床研修を実施している。
（６）大学病院として臨床研究においても大きな役割を担っており、新しい病態解析、診断法や治療法の開発、新薬の治験などに取り組み、医学医療の進歩に対応した医療の提供により、地域の医療福祉に貢献している。当院における臨床研究は、医学部・大学院及び総合医学研究所における基礎研究と応用研究の成果を臨床応用することを目的とした部門横断的な共同研究の仕組みによって支援されている。

【点検・評価並びに長所と問題点】
日進月歩の医学・医療の最前線で先進医療を提供し、安全で質の高い診療機能を維持するため、院内には PET-CT やリニヤックなどの最新医療設備や電子カルテシステムを中心に各部門システムと連携した医療情報システム（HIS)が整備されている。
電子カルテシステムなどの医療情報システムを各診療科の医師等のニーズを反映し使い勝手の良いものに改良しながら維持していくためには、計画的なハード・ソフトの更新が必要で、これらの経費は大変な負担となるので、国のＩＴ情報化政策進展の中で経常的な補助制度が望まれる。
また、新臨床研修制度、医療制度改革の中で地方の医療機関では研修医、看護師の確保が難しくなっている。いかに必要な人材を確保していくかが今後の大きな課題である。
卒前教育におけるクリニカル・クラークシップを受け入れる臨床現場における指導、卒後臨床研修における診療科の指導体制について、診療科によって差があること、コメディカルのより積極的な参画など改善の余地があると思われる。
臨床研究は、治験センターが整備され病院としての治験や臨床研究の受け入れが積極的に行われているが、全国的な治験の減少傾向の中で、受け入れ件数を増やす一層の努力が求められる。
大学院や研究所と連携した基礎研究の臨床応用へのための寄附講座の設置や企業化モデルが本学でも実現したが、その意義は大きい。

【将来の改善・改革に向けた方策】
平成 12 年 12 月から始まった病院のリニューアル工事も平成 15 年 10 月には病院新館が竣工し、平成 18 年 12 月には PET-CT やリニヤックなどの最新医療設備を整備した第二新館が竣工した。今後は、病院別館・本館の改修を残すのみとなり病院の増改築工事も一段落する。
また、病院機能評価の受審、地域がん拠点病院の指定等、地域の中核医療機関、特定機能病院として患者中心の安全で質の高い医療を提供する療養環境や医療体制のさらなる充実を目指している。
卒前臨床教育の在り方は、卒後に学生が本学で研修を継続するかどうか進路を決定する重要な要素になるところから、医学部と連携して学生の立場に立った十分な指導体制を確

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臨床研究を活性化するためには、臨床現場の医師確保とともに臨床研究奨励のための研究補助施策を充実させていく。

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総合医学研究所【現状の説明】
総合医学研究所は、医学・医療の急速な進歩、疾病構造の変化に対応した総合的な医学研究を行い、研究成果の臨床応用を目的として平成元年 4 月に開設された。専任教員は 16名で、次の 8 部門からなる。
①細胞医学研究部門②先進医療研究部門③人類遺伝学研究部門④分子腫瘍学研究部門⑤共同利用部門⑥皮膚真菌学研究部門⑦タキサス研究部門⑧環境原性視覚病態研究部門

また、本研究所の重要事項を審議するため、研究所教授会を置いている。

【点検・評価並びに長所と問題点】
本研究所は、その理念・目的に即して、医学研究の応用を目指し研究成果を社会に還元してきた。研究成果の一部は、毎年春と秋に開催される“総合医学研究所研究セミナー”及び“総合医学研究所市民公開セミナー”において学内外に公開されるほか、“総合医学研究所年報”に掲載している。
平成 18 年 4 月の総合移転で施設の集中化が図られ、研究効率は向上した。一方、研究員の高齢化により研究活動が低下傾向にある。

【将来の改善・改革に向けた方策】
この十数年間で学問の流れや社会の要請も多様に変化した。本研究所も、生命科学・バイオテクノロジーの 21 世紀に相応しい変革が求められている。所期の理念・目的を尊重しつつ、本学の研究を推進・支援する組織として、施設や機器の充実を図ると共に若い有能な研究員を確保し、活性化された研究所を目指す。

６看護専門学校【現状の説明】
昭和 48 年 6 月、専門学校として附属看護学校が開校し、昭和 63 年 4 月から専修学校（専門課程）の認可を受け附属看護専門学校に昇格した。
看護専門学校の円滑な運営を図るため、運営委員会及び教員会議を置いている。

【点検・評価並びに長所と問題点】
専任教員によるきめ細かな指導と、医学部の豊富な教員及び大学病院看護部のスタッフ

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による質の高い教育指導が行われている。看護師国家試験の高い合格率を維持し、ほとんどの卒業生は本学病院に勤務し医療を支える大きな力になっている。

【将来の改善・改革に向けた方策】
医療の概念の拡大と国民の価値観の多様化、また疾病構造の変化及び少子高齢化など看護をとりまく環境が急速に変化した。保健・医療・福祉の関わる看護職者には高い倫理観と専門知識、的確な判断力と高度な技術を備えた看護の実践力が求められる。こうした看護職者に求められる社会的ニーズに対応できる看護専門職者の育成を目指して、看護専門学校を改組して看護学部を設け、更なる貢献を目指す。

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事務局【現状の説明】
現在の事務局は、6 部・室 24 課からなる組織となっている。
事務局は、大きく 3 つの部門に分類される。法人部門には、総務部、経理管財部及び施設設備部がある。大学部門には、学事の事務を統括する学長室がある。また、病院の事務を統括する病院長室及び 21 世紀集学的医療センター事務部を置いている。

【点検・評価並びに長所と問題点】
事務局は、6 つの部・室から構成されているが、事務組織としては、10 の部・室がある。
事務組織における業務の重要な事項の協議及び所管業務の報告を行うことにより、円滑な組織運営を図る部長会を設けており、毎月 2 回定期的に開催している。
この部長会での情報は、各部・室ごとに行われる連絡会等において所管課長に周知されている。これにより、事務組織内における情報は共有化されている。また、事務組織の課長を構成員とする課長会も毎月 1 回開催されており、情報交換がなされている。
なお、事務職員は、教育・研究・診療を支援するという目的に対応した配置になっているが、新しい人材の採用が急務と思われる。

【将来の改善・改革に向けた方策】
事務局は、大学を支える大きな柱としての基本的役割を果たすべく、また、本学を取り巻く社会環境の変化に対応しつつ、機敏かつ柔軟に対応する事務組織を目指し、組織の再編や業務の見直し、合理化等を行っている。また、今後は、大学全体としての継続的なＳＤ活動を実施していくことが必要である。

８入学センター【現状の説明】
平成4年度に204万9千人のピークであった18歳人口はその後減少を続け、平成14年度には19ピーク時より54万9千人減の150万4千人となり、さらに減少を続けている。
激減する18歳人口のなかで各大学は生き残りをかけ、志願者獲得にあらゆる入試改革を行っている。本学においても例外ではなく、開学以来、入試業務は主に教務事務担当課が分掌してきたが、平成3年に入試業務の専従部署として入試課が設置された。
平成10年4月には入学試験の実施に止まらず、安定した志願者と将来を担う優秀な医学生を確保するための専門的組織として、それまでの入試課に代わり「入試センター」が設置された。
さらに平成14年4月から入試センターは、適切かつ迅速な学生募集活動への対応や受験生に入学試験から入学後の教育内容や指導方針などの一貫した教育体制を示した学生受け入れ方針（アドミッションポリシー）に基づく募集活動を積極的に行うため、｢入学センター｣として組織改編された。

【点検・評価並びに長所と問題点】【将来の改善・改革に向けた方策】
本学の学生募集活動は開学と同時にスタートし、特に、昭和 62 年度からは、各地方都市における本学独自の「入試説明会」、平成７年度からは、在学生と受験生とのふれ合いを重視した「オープンキャンパス」や全国多数の「高等学校への個別訪問」などを他大学に先駆けて実施し、本学の教育方針や特色などの理解を深める募集活動を行ってきた。
また、入学試験では、地方試験場の増設、特別推薦（ＡＯ）入試の導入、一般入試におけるマークシート方式の採用と個人成績の開示など様々な改革を間断なく行い、平成 18
年度には、これまで特別推薦（ＡＯ）・推薦・編入・一般などそれぞれの入学試験で提唱してきたアドミッションポリシーを｢金沢医科大学医学部アドミッションポリシー｣として集約し、平成 19 年度入学試験要項に掲載し本学の基本方針として明示した。
その結果、厳しい状況にありながら志願者数は順調に推移し、定員 100 名に対し、2,500名を越える人数を確保している。
入学試験改革は受験生に与える影響が大きく、十分な時間をかけ慎重に行う必要があるが、医学部進学希望者のニーズも刻々と変化し多様化しており、これらに即応できる柔軟で的確な改善・改革に努めていく。

９出版局【現状の説明】
本学の学術研究活動の成果を広く社会に還元することを目的として平成 2 年に設置された。教職員の著書、教材などの出版、学報の発行、大学案内・大学概要の編集を行っている。専任の事務職員、カメラマン、ビデオ編集・DTP（Desktop publishing）編集のための専任の技術職員が配置されている。

【点検・評価並びに長所と問題点】
学内で使用する教科書、実習書をはじめ、大学の各種出版物や本学教員の優れた学術書、20

業績集の出版に当たっている。本学教職員の研究成果や著作物の出版を推進し、また、大学刊行物や教育的に有意義と思われる書物の企画出版（ＲＶ選書など）も行っている。出
版物の編集にあたっては、著者に対して印刷工程やデジタル編集の助言、助力を行っている。現在、大学の資料館がないので、学内の映像、写真、デジタルコンテンツなどの資料を出版局内で保管しているが、機能的に限界があり将来、独立させる必要がある。

【将来の改善・改革に向けた方策】
大学において採算性ある出版は非常に難しい面がある。将来的に、 研究・教育のための出版の活性化に対処していくためには、運用資金の安定的確保とともに、新しい技術を有する人材の確保が必要であり検討していく。また、将来、資料館などの設置についても検討していく。

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金沢医科大学

組織図(平成１８年 ４月 １日改正）
生命科学科目（自然科学）
生命科学科目（体育学）

大学院医学研究科

人間科学科目（人文科学）
人間科学科目（数学）人間科学科目（外国語）

生命医科学専攻
生命科学科目群

分子細胞形態科学(解剖学）
腫瘍病理学（病理Ⅰ）
病理病態学（病理Ⅱ）
病態診断医学（臨床病理学）

人間科学科目群
金沢医科大学

医学部医学科

消化器機能治療学（消化器内科学）
消化器外科治療学（消化器外科学）
運動機能病態学（整形外科学）
運動機能病態学（リハビリ科）
感覚機能病態学（耳鼻咽喉科学）
感覚機能病態学（眼科学）
顎口腔機能病態学（口腔科学）
放射線診断治療学（放射線医学）
機能再建外科学（形成外科学）
環境皮膚科学（皮膚科学）
腫瘍治療学

基礎系
生体機能形態医学分野
臨床系
基礎系
生体制御医学分野

ゲノム医科学（生化学）
生体情報薬理学（薬理学）
代替基礎医学（血清学）
生理機能制御学（生理学）

臨床系
基礎系
健康生態医学分野
臨床系
理
事
長室

教育開発部門生体感染防御学（微生物学・医動物学）
社会環境保健医学（衛生学）
健康増進予防医学（公衆衛生学）
法医学

生殖周産期医学（産科婦人科学）
高齢医学（老年病学）
発生発達医学（小児科学）
臓器機能再建学（小児外科学）
精神神経科学（神経精神医学）
侵襲制御学（麻酔学）
総合内科学（総合診療科）
救急医学

医学教育学

医学教育センター
学 生 部
学生支援ｾﾝﾀｰ

学校法人
金沢医科大学

教 務 部

循環制御学（循環器内科学）
心血管外科学（胸部外科学）
呼吸機能治療学（呼吸器内科学）
呼吸機能治療学（呼吸器外科）
脳脊髄神経治療学（神経内科学）
脳脊髄神経治療学（脳神経外科学）
腎機能治療学（腎臓内科学）
泌尿生殖器治療学（泌尿器科学）
内分泌代謝制御学（内分泌内科学）
血液免疫制御学（血液免疫内科学）

学生保健室
課外活動支援室
生活支援室
学業支援室
強化教育対策室

北陸腎移植HLA検査ｾﾝﾀｰ
図書

館

広報
監
理室

診療科
診 療 部

中央診療部門
診療支援部門大 学 病 院
医療安全対策部

薬 剤 部

調剤課
薬品管理課
薬物療法課

医療情報部
地域医療連携部

看 護 部

循環器科
中央臨床検査部
中央放射線部
病院病理部
中央手術部
麻酔部
内視鏡センタ－
救急医療センタ－
ハートセンター
集中治療センター
新生児集中治療センター
睡眠障害センター
血液浄化センター

呼吸器科
消化器科
腎・泌尿器科

脳脊髄神経科
小児医学科

臨床研修ｾﾝﾀｰ
入退院・予約ｾﾝﾀｰ

２１世紀集学的医療センター

臨床試験治験ｾﾝﾀｰ

栄養部
血液ｾﾝﾀＭＥ部
中央滅菌材料部
口腔衛生技術部

栄養課
調理課

集学的がん治療センター
生活習慣病センター
健康管理センター
リハビリテーションセンター
遺伝子医療センター

総合医学研究所細胞医学研究部門
先進医療研究部門
人類遺伝学研究部門
分子腫瘍学研究部門
共同利用部門
環境原性視覚病態研究部門
皮膚真菌病学研究部門（ノバルティス）
タキサス研究部門（紅豆杉）

看護専門学校
総 務 部
事務局

経理管財部
施設設備部
学 長 室
病 院 長 室２１世紀集学的医療センター事務部
病院機能評価受審推進室

入学センター
教育研究事業推進室
出版

局

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精神医学科

循環器内科
胸部心臓血管外科
呼吸器内科
呼吸器外科
消化器内科
一般・消化器外科
腎臓内科
泌尿器科
内分泌・代謝科
血液・ﾘｳﾏﾁ膠原病科
神経内科
脳神経外科
高齢医学科
小児科
小児外科
神経科精神科
心身医学科
放射線科
整形外科
形成外科
眼科
耳鼻咽喉・頭頚科
皮膚科
産科婦人科
総合診療科
麻酔科
ﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝ医学科
救命救急科
歯科口腔科