楽天・新経連株価指数ファンド＜愛称：JANEインデックス＞

追加型投信/国内/株式/インデックス型

交付運用報告書
第4期（決算日 2024年2月15日）（作成対象期間 2023年2月16日～2024年2月15日）

受益者の皆様へ

当期末
基 準 価 額12,909円

純資産総額126百万円

騰

落率7.8％

分配金合計0円（注）騰落率は分配金（税込）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。

○交 付運用報告書は、運用報告書に記載すべき事項のうち重要なものを記載した書面です。その他の内容については、運用報告書（全体版）に記載しております。
○当 ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めております。
＜運用報告書（全体版）の閲覧・ダウンロード方法＞
右記ホームページアドレスにアクセス⇒「基準価額一覧」から当該ファンドを選択⇒
「運用報告書（全体版）」を選択し、閲覧およびダウンロード○運 用報告書（全体版）は、受益者の方からのご請求により交付されます。交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。

平素は当ファンドにご投資いただき、厚く御礼申し上げます。
さて、当ファンドは、このたび上記決算を行いました。当ファンドは、楽天・新経連株価指数マザーファンド受益証券への投資を通じて、わが国の金融商品取引所に上場している株式に投 資 し、 投 資 成 果 を 新 経 連 株 価 指 数（JapanNew Economy Index）の動きに連動させることを目指して運用を行いました。ここに当期間の運用状況につきまして、ご報告申し上げます。
今後とも一層のご愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。

楽天投信投資顧問株式会社
https://www.rakuten-toushin.co.jp/

東京都港区南青山二丁目6番21号
本資料(交付運用報告書)の記載内容のお問い合わせ先
TEL：03－6432－7746
受付時間：営業日の午前9時から午後5時まで※お 客様のお取引内容等につきましては販売会社にお問い合わせください。

運用経過の説明

1

基準価額等の推移（円）
16,00014,000

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）

分配金再投資基準価額（左軸）ベンチマーク（左軸）

（百万円）
1,000
800

12,000600

10,000

400

8,000

200

6,000
2023/2/15

8/152024/2/150

期 首：11,979円
期 末：12,909円（既払分配金0円）
騰落率：7.8%（分配金再投資ベース）（注1）
分配金再投資基準価額は、分配金（税込）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注2）
分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入金額により課税条件も異なります。従って、各個人のお客様の損益の状況を示すものではありません。
（注3）ベンチマークは、新経連株価指数（Japan New Economy Index）です。詳細につきましては5ページをご参照ください。
（注4）分配金再投資基準価額およびベンチマークは、期首の基準価額を起点として指数化しています。

12

基準価額の主な変動要因

当期の基準価額は前期末比7.8％上昇しました。
期初から2023年10月中旬にかけては、上昇基調で推移した後、その上昇幅分を失いました。日本銀行による金融緩和政策の継続決定や、米ドル高／円安基調の継続、米インフレ沈静化観測を受けた米金融引き締め懸念の後退、米著名投資家による日本株式への追加投資検討との報道などが日本市場の支援材料となり、新経連株価指数（Japan New Economy Index）に連動する当ファンドの基準価額も上昇しましたが、その後中東情勢の緊迫化による原油価格上昇を受けた米追加利上げ懸念の再燃から上昇幅を打ち消しました。
2023年10月下旬から期末にかけては、日本銀行が金融緩和政策の継続を基本とし早期の緩和修正も示唆されなかったことから日本株式に対する安心感が広がったこと、米追加利上げ懸念の後退、米ドル／円レートが一旦151円を超えるなどの円安の進行、東京証券取引所による「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」の要請による企業態度の変化への期待などから、基準価額は上昇基調で推移しました。

2

3

1万口当たりの費用明細
当期項

目

2023年2月16日～2024年2月15日
金額（a）信託報酬

項

目の概

要比率

61円

（投信会社）（35）

0.495％ （a）
信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率※期中の平均基準価額は12,329円です。
（0.281） ・委託した資金の運用の対価（販売会社）（23）（0.187）（受託会社）（3）（0.027）（b）売買委託手数料

4

0.029

（株式）

（4）

（0.028）（先物・オプション）（0）（0.001）160.129（監査費用）（2）（0.016）（印刷費用）（14）（0.113）

（その他）

（0）

（0.000）810.653（c）その他費用

合計・購 入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価
・運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価（b）
売買委託手数料＝期中の売買委託手数料

期中の平均受益権口数
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料（c）
その他費用＝期中のその他費用

期中の平均受益権口数
・監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用・印刷費用は、有価証券届出書、目論見書、運用報告書等の作成、印刷および提出等に係る費用・その他は、金銭信託への預入金額に対する手数料、その他投資信託財産の運営にかかる費用等（注1）期中の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
（注2）各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注3）売買委託手数料およびその他費用は、このファンドが組み入れているマザーファンドが支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
（注4）各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額を期中の平均基準価額で除して100を乗じたものです。

3

■（参考情報）総経費率
当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。
）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は0.63%です。

その他費用
0.13%

運用管理費用
（受託会社）
0.03%

総経費率
0.63%

運用管理費用
（投信会社）
0.28%

運用管理費用（販売会社）
0.19%（注1）各費用は1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注2）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
（注3）各比率は、年率換算した値です。
（注4）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

44

最近5年間の基準価額等の推移（円）
16,00014,00012,000（2019年2月15日～2024年2月15日）
（百万円）
1,200

純資産総額（右軸）
基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）ベンチマーク（左軸）

1,000
800

10,000

600

8,000

400

6,000

200

4,000
2019/2/15

2020/2/27

2021/2/15

2022/2/15

2023/2/15

02024/2/15

2020年２月27日 2021年２月15日 2022年２月15日 2023年２月15日 2024年２月15日
設定日
決算日
決算日
決算日
決算日
基準価額

（円）

10,00013,673

11,857

11,97912,909

期間分配金合計（税込）

（円）

－0000

分配金再投資基準価額騰落率（％）

－36.7

△13.3

1.07.8ベンチマーク騰落率（％）

－37.7

△13.7

1.1

8.1

（百万円）

314378229205126

純資産総額（注1）分配金再投資基準価額は、分配金（税込）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注2）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入金額により課税条件も異なります。従って、各個人のお客様の損益の状況を示すものではありません。
（注3）ベンチマークは、新経連株価指数（Japan New Economy Index）です。詳細につきましては以下をご参照ください。
（注4）分配金再投資基準価額およびベンチマークは、2020年2月27日の基準価額を起点として指数化しています。
（注5）設定日の基準価額には当初設定価額を、純資産総額には当初設定元本を用いています。

ベンチマークは、新経連株価指数（Japan New Economy Index）です。
新経連株価指数（Japan New Economy Index）は、一般社団法人新経済連盟（新経連：JapanAssociation of New Economy〈JANE〉）が独自開発した指数で、新経連に加盟する上場企業で構成され、2012年6月1日（終値）を1,000ポイントとして2019年6月に算出開始した新しい株価指数です。

5

5

投資環境

2023年10月下旬に一旦下落したものの、前期末比では上昇して期末を迎えました。
期初から2023年中旬にかけて、日本銀行による金融緩和政策の継続決定や、米ドル高／円安基調の継続、米金融引き締め懸念の後退などを背景に上昇しましたが、その後、中国経済の先行き懸念や中東情勢の緊迫化による原油価格上昇を受けた米追加利上げ懸念の再燃などを受けて下落しました。
2023年下旬から期末にかけて、日本銀行による早期の緩和修正が示唆されなかったことによる市場の安堵感の広がり、米追加利上げ懸念の後退、東京証券取引所による「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」の要請による企業態度の変化への期待、外国人投資家による日本株式買いなどから上昇基調で推移しました。

6当ファンドのポートフォリオ追加設定・解約による資金フローを鑑みながら、「 楽天・新経連株価指数マザーファンド」（ 以下、「マザーファンド」といいます。）への投資を通じて、わが国の金融商品取引所に上場している株式の組入比率を高位に維持し、投資成果を新経連株価指数の動きに連動させることを目指して運用を行いました。

7

当ファンドのベンチマークとの差異

以下のグラフは、当ファンドの基準価額（分配金込み）とベンチマークの騰落率の対比です。
当期の基準価額の騰落率は+7.8％と上昇し、ベンチマーク比では△0.3％となりました。主な差異要因としては、マザーファンドにおける資金の流出入に伴う組入銘柄の売買執行コスト、株価指数先物の価格変動、当ファンドにおける信託報酬等の要因が挙げられます。
（％）
2015

基準価額
ベンチマーク

1050

第4期

6

8

分配金

運用の基本方針等を勘案し、収益分配は見送らせていただきました。なお、留保益の運用については、特に制限を設けず、元本部分と同一の運用を行います。
（1万口当たり・税込）
項第4期目

2023年2月16日～2024年2月15日

当期分配金		（円）

当期の収益（円）（対基準価額比率）（％）

当期の収益以外（円）翌期繰越分配対象額（円）

―

（―）
―
―

2,973

（注1）
「対基準価額比率」

は「当期分配金」の期末基準価額（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
（注2）「当期の収益」
は経費控除後の配当等収益および経費控除後の有価証券売買等損益、「当期の収益以外」は収益調整金および分配準備積立金です。
（注3）「当期の収益」
および「当期の収益以外」は、円未満を切捨てて表示しているため、合計した額が「当期分配金」と一致しない場合があります。

今後の運用方針
引き続き、マザーファンドへの投資を通じて、わが国の金融商品取引所に上場している株式の組入比率を高位に維持し、投資成果を新経連株価指数の動きに連動させることを目指して運用を行います。

お知らせ

デリバティブ取引の利用を明確化するため投資信託約款へ所要の変更を行いました。
（約款変更実施日：2023年11月16日）

7

当ファンドの概要
商品分

類 追加型投信／国内／株式／インデックス型

信

託

期

間 無期限（2020年2月27日設定）

運用

方

針

主要投資対象わが国の株式に投資し、投資成果を新経連株価指数（Japan New Economy Index）の動きに連動させることを目指します。
楽 天 ・ 新 経 連 楽天・新経連株価指数マザーファンド（以下「マザーファンド」と株価指数ファンド いいます。）受益証券を主要投資対象とします。
マザーファンド

運分

用

配

わが国の金融商品取引所に上場している株式を主要投資対象とします。

方①主 にマザーファンド受益証券への投資を通じて、わが国の金融商品取引所に上場している株式に投資し、投資成果を新経連株価指数（Japan New EconomyIndex）の動きに連動させることを目指して運用を行います。
②マザーファンド受益証券への投資割合は、原則として高位を維持します。
③運用の効率化を図るため、株価指数先物取引等を活用する場合があります。この法
ため、株式の実質組入れ時価総額と株価指数先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が、投資信託財産の純資産総額を超えることがあります。
④株 式以外の資産（マザーファンド受益証券を通じて投資する場合は、当該マザーファンドの投資信託財産に属する株式以外の資産のうち、この投資信託の投資信託財産に属するとみなした部分を含みます。）への実質投資割合は、原則として投資信託財産総額の50%以下とします。

方

分配対象額の範囲は、繰越分を含めた経費控除後の利子・配当等収益および売買益（評価損益を含みます。）等の全額とします。
収益分配金額は、委託者が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただ針し、必ず分配を行うものではありません。
留保益の運用については特に制限を設けず、運用の基本方針に基づいた運用を行います。

8

ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較
（％）
8060

（2019年2月～2024年1月）65.1
51.5

20－20－40

平均値

43.0

400

最大値

62.2

4.0－20.5

当ファンド

9.0－10.8

日本株

最小値

16.1－14.7

先進国株

8.5

5.3－0.7
－5.4

14.6
4.2

19.0
5.8－5.4－6.0

先進国債

新興国債

－20.6

新興国株

日本国債

（注1）当ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるよう、上記5年間の各月末における直近1年間の騰落率の平均・最大・最小を、当ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示したもので、決算日に対応した数値とは異なります。なお、当ファンドにかかる2021年1月までの年間騰落率については、ベンチマークを用いて算出しています。
（注2）当ファンドの年間騰落率は、分配金再投資基準価額に基づいて計算した騰落率であり、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
（注3）すべての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。

各資産クラスの騰落率は以下の各指数の騰落率です。
日 本 株：S&P日本総合指数（トータル・リターン、円ベース）
先進国株：S&P先進国総合指数（除く日本、トータル・リターン、円換算ベース）
新興国株：S&P新興国総合指数（トータル・リターン、円換算ベース）
日本国債：ブルームバーグ・グローバル国債：日本インデックス（円ベース）
先進国債：ブルームバーグ・グローバル国債（日本除く）インデックス（円ベース）
新興国債：ブルームバーグ新興市場自国通貨建て高流動性国債インデックス（円ベース）※海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。
※上記各指数に関する知的財産権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。

9当ファンドのデータ

1

当ファンドの組入資産の内容■組入ファンド
当期末

楽天・新経連株価指数マザーファンド

99.9％

その他

0.1％

組入ファンド数■資産別配分

1■国別配分■通貨別配分

その他
0.1％

親投資信託受益証券
99.9％

日本
100.0％（注1）組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注2）国別配分につきましては発行国を表示しております。

2

純資産等
項

純資

第4期末

目
産

総2024年2月15日
額126,701,089円

受 益 権 総 口 数98,148,934口

1万口当たり基準価額12,909円※期中における追加設定元本額は11,659,941円、同解約元本額は84,717,083円です。

10円
100.0％

組入ファンドの概要

3

楽天・新経連株価指数マザーファンド
運用経過等に関する詳細な情報につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。
■基準価額の推移（2023年2月16日～2024年2月15日）■1万口当たりの費用明細（2023年2月16日～2024年2月15日）（円）
16,000

当期金額
比率（a）売買委託手数料
4円
0.029％（株式）（4） （0.028）（先物・オプション）（0） （0.001）（b）その他費用
00.000（その他）（0） （0.000）
合計
40.029期中の平均基準価額は12,594円です。
項目

14,00012,00010,0008,000
2023/2/15（注）費 用項目については3ページ（1万口当たりの費用明細の項目の概要）をご参照ください。

2024/2/15■組入上位10銘柄
現物資産上位10銘柄
銘柄

名業種/種別等

株式 情報・通信業
1 マネーフォワード
2 サイバーエージェント 株式 サービス業
3 楽天グループ
株式 サービス業
4 ニトリホールディングス 株式 小売業
5 出光興産株式 石油・石炭製品
6 日本郵政株式 サービス業
7 セイノーホールディングス 株式 陸運業
8 トレンドマイクロ
株式 情報・通信業
9 パーク２４
株式 不動産業
10 東急不動産ホールディングス 株式 不動産業
組入銘柄数

■資産別配分
派生商品上位10銘柄

通貨

国（地域） 比率%円
日本
3.7円
日本
3.5円
日本
3.5円
日本
3.4円
日本
3.1円
日本
3.1円日本
3.1円
日本
3.0円
日本
2.9円
日本
2.9116銘柄

銘

柄

名

1 ミニＴＯＰＩＸ先物
2－
3－
4－
5－
6－
7－
8－
9－
10－
組入銘柄数

■国別配分

（2024年2月15日現在）
業種/種別等
株式先物（買建）－－－－－－－－－

通貨

国（地域） 比率%円
日本
2.0－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－
１銘柄■通貨別配分

その他
△0.5%

株式先物
2.0%

株式
98.4%

日本
100.0%

円
100.0%（注1）組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。なお、株式先物は実質エクスポージャーを基に計算しています。
（注2）国別配分につきましては発行国を表示しております。

11一般社団法人新経済連盟（以下「新経済連盟」）及び新経済連盟の委託先、リサーチパートナー又はデータプロバイダー（以下「新経済連盟等」といいます。）は、金融商品に関して対象インデックス及び関連商標を利用するライセンスを付与することを除き、ライセンシーと一切の関係を有していません。
新経済連盟等は、金融商品等の支援、推奨、販売又は宣伝等を行うものではなく、金融商品又はその運用成果に関連して、何ら保証するものではなく、かつ（過失の有無を問わず）いかなる責任も負うものではありません。また、新経済連
盟及び新経済連盟の委託先は、金融商品の購入者又は他のいかなる第三者との間でも、何ら契約上の関係を有していません。

12