ロボット・テクノロジー関連株ファンド－ロボテック－
ロボット・テクノロジー関連株ファンド－ロボテック－（為替ヘッジあり）
ロボット・テクノロジー関連株ファンド（年1回決算型） －ロボテック（年1回）－（為替ヘッジあり）
ロボット・テクノロジー関連株ファンド（年1回決算型） －ロボテック（年1回）－

withコロナ時代の課題解決を助けるロボット・テクノロジー②

2020年9月8日

withコロナ時代の課題解決を助けるロボット・テクノロジーの進展加速に注目
新型コロナウイルスの感染拡大は、グローバルな経済活動からわたしたちの日常の生活に至るまで大きな影響を与え、その変化によって浮かび上がった社会課題の解決が求められています。いったんは抑制がみられた感染者数も再び感染拡大に対する警戒感が高まっており、ｗithコロナ時代の取り組みも本腰を入れた対応が求められています。それらを支えるロボット・テクノロジーの進展加速が予想される4つの分野について、2回に分けて、ご説明させていただきます。

ロボット・テクノロジーの進展加速が注目される４つの分野■オンライン消費の急拡大
利便性が再確認されるオンライン消費と高度化が進む物流施設■働き方の変化とロボットの多様な活用

前回のテーマコロナ禍で変⾰が求められる働き⽅とロボット・テクノロジーの利⽤拡大■グローバル生産体制の再構築と自動化
⽶中貿易摩擦問題やコロナショックがグローバル生産体制を⾒直す契機に■医療分野で進む自動化とデジタル化

今回のテーマ感染症から患者を守り、医療現場の負担を軽減するテクノロジーに注目

1/10

⽶中貿易摩擦問題やコロナショックがグローバル生産体制を⾒直す契機にお伝えしたいポイント
 当ファンドでは、世界で進む高齢化や新興国の賃⾦上昇を背景に、製造分野を中心に自動化・省⼈化の取り組みが進み、ロボット産業の市場拡大が起こることなどに注目して投資を⾏っています。また、最近では、⽶中貿易摩擦問題を背景に、生産拠点が中国などの新興国に集中していることをリスクとして捉える企業が、生産拠点の⾒直しを検討していることなどにも注目しています。
 新型コロナウイルスの感染拡大が最初に始まった中国では、工場の操業停止が起こったことで、自動⾞産業などの製造業で部品等の供給が滞り、サプライチェーンが寸断されました。そのため企業は海外生産へ過度に依存するリスクを再認識しており、今後、グローバル生産体制を中⻑期的に再構築していくなかで、自動化・省⼈化の取り組みがさらに進んでいくことが期待されます。
安定的な供給体制や生産性・効率性を求め、最先端ロボットや自動化技術の導入需要が高まる
⽶中貿易摩擦問題や今回の新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、事業の持続性の観点から生産拠点の⾒直しが検討され、生産拠点を自国や主要市場の近隣に移す動き（いわゆる「地産地消」の動き）が⾒られます。その際、労働コストの安さに頼らずに、生産性や効率性を追求するため、最先端のロボットや自動化技術を導入した工場の新設が⾒込まれます。また、将来的には、新型コロナウイルスの感染拡大が収束したとしても、日本の場合では少⼦高齢化による労働⼈材不⾜を補うため、グローバルな視点では貿易問題などの地政学リスクや自然災害リスクなどによるサプライチェーン寸断のリスクに対応するため、企業は安定した供給体制の構築を進めていくことが⾒込まれ、ロボットや自動化技術への需要が継続していくと予想されます。

グローバル生産体制の再構築のイメージ図

先進国での工場建設でロボット・テクノロジーの活⽤が期待される分野

生産拠点を⾒直す動き• コスト競争⼒を高める工場設備の導入
新興国先進国コロナ・ショックによる寸断リスク• 先進国で生産しても収益性が高い最先端の製品などの生産

中国↓
自動化・省⼈化・効率化を図る
テクノロジーの導入が今後も求められる

⽶中貿易摩擦による寸断リスク（出所）各種資料より大和アセットマネジメント作成

2/10

TSMCは⽶国アリゾナ州に半導体工場を建設、ルノーはフランス国内で電気エンジンを製造予定
例えば、⽶政府は、アジア依存を低減するため、台湾の半導体製造企業のTSMCに対し⽶国内で半導体工場を建設するよう要請しました。これに対しTSMCは、2020年5月中旬に、⽶国アリゾナ州に最先端の半導体工場を建設すると発表しました。総投資額は約120億ドル（約1兆3千億円）になる⾒通しです。

※上記はイメージ図です。

また、フランス政府は、5月下旬に、新型コロナウイルスの打撃を受けているルノーなどの自動⾞業界に対し、EV（電気自動⾞）生産の国内回帰を条件に、総額約80億ユーロ（約9,440億円）の支援を決定しました。これを受けて、ルノーと日産自動⾞は、電気エンジンを中国ではなく、フランス国内で製造する⽅針を示しています。
企業にとって、工場新設や製造ライン増強などに関する投資の意思決定は、今後の事業戦略や成⻑性基盤を強化するうえで重要なものであり、それらの競争優位性を支えるロボット・テクノロジーへの需要は、技術のさらなる高度化も作⽤しながら中⻑期的に継続するものとみています。

注目銘柄のご紹介

グローバル生産体制の再構築と自動化

キーエンス（日本）
業種︓テクノロジー・ハードウェア｜ 概要 ｜• 世界中のものづくりの現場を支え、生産性・品質・安全面などの向上に貢献する企業
コンピューター導入によるFA（工場生産の自動化）機器⽤のセンサーや制御・計測機器など の 製 造 を⾏う 。同 社 の 製 品に は 、光 フ ァ イ
バー・光電⼦センサー、プログラマブル論理制御（PLC）機器、レーザーマイクロメーター、バーコード読み取り機などを含む。部品の⽋陥発⾒や品質管理をするための製品も製造している。

｜ 株価の推移 ｜（円）

60,000（円）

1,200

EPS（右軸）
株価（左軸）

50,0001,000

40,000800

30,000600

20,00040010,0002000'14/4'16/4'18/4'20/40'22/4

株価︓2014年4月末〜2020年8月末、EPS＊︓2014年度〜2021年度 ＊2020年度以降は2020年8月のブルームバーグ予想。※
業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）の産業グループによるものです。
（出所）ブルームバーグ

3/10感染症から患者を守り、医療現場の負担を軽減するテクノロジーに注目お伝えしたいポイント

 当ファンドでは、「助ける/守る」ロボットの代表例としての⼿術⽤ロボットを中心に、「生体モニタリングシステム」といった患者の状態を24時間把握する技術や、医薬品開発を助けるテクノロジーなどにも注目して投資を⾏っています。

 今回の新型コロナウイルス感染拡大における環境下でも、 「生体モニタリングシステム」などの自動化やデジタル化の技術は、感染対策を⾏いながらも患者を支える技術として注目される機会も増えました。一⽅、コロナ対策が最優先課題となるなか緊急性の低い⼿術の実施が先送りされていますが、中⻑期的には、これらの新しい要素が医療分野で進む自動化やデジタル化を後押ししていくことが期待されています。
当ファンドで注目する自動化・デジタル化を推進する医療関連銘柄の動き
新型コロナウイルスにより医療現場がひっ迫するなか、業績への影響度などから個別銘柄のパフォーマンスには格差が⾒られます。 「生体モニタリングシステム」で注目しているデクスコムなどは業績への影響度が⼩さく株価は堅調に推移しています。一⽅、インテュイティブサージカルなどの⼿術⽤ロボット関連銘柄は、緊急性の低い⼿術の実施が先送りされたことで短期的には業績への影響を受けますが、⼿術の再開とともに業績の回復が⾒込まれること、合併症や感染症の確率を下げ患者負担を軽減する高い競争優位性をもつ⼿術⽤ロボットの普及は今後も続くことが予想されることから、中⻑期的な成⻑シナリオは維持されると考えています。また、当ファンドではこれまでもロボット・IoT分野の組入銘柄がM&Aの対象となってきましたが、コロナ禍でも有望分野ではM&Aが進捗しています。高精度のがん治療に優れたバリアンメディカルシステムズは、独シーメンスグループの企業からの買収提案を受けて株価が大幅上昇となりました（これに伴い、当ファンドでは全売却し、8月末時点で非保有となっています）。

「ロボテック」保有銘柄のM&A事例

バリアンメディカルシステムズ（米国） ｜ 株価の推移 ｜業種︓ヘルスケア機器・サービス（2017年12月末〜2020年8月末）（億⽶ドル）（⽶ドル）

2020年8月2日、独シーメンスの⼦会社で医療機器大⼿の独シーメンス・ヘルシニアーズが、⽶バリアンメディカルシステムズを約164億ドル（約1兆7,300億円）で買収すると発表しました。
バリアンメディカルシステムズは、がん治療の放射線照射装置や関連システムのリーディングカンパニーで、ソフトウェアと⼈工知能（AI）を駆使した高精度の治療に優れています。シーメンス・ヘルシニ
アーズが市場拡大が⾒込まれるがん治療分野を強化した動きと考えられます。

200200

時価総額（右軸）
150

株価（左軸）

150

100
500'17/12100
買収発表の翌営業日
2020年8月3日+22％

500'18/12'19/12※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）の産業グループによるものです。
（出所）ブルームバーグ

4/10

注目銘柄のご紹介

医療分野で進む自動化とデジタル化

デクスコム（米国）｜ 概要 ｜｜ 株価の推移 ｜業種︓ヘルスケア機器・サービス

（米ドル）

500

5EPS（右軸）• 糖尿病患者の⾎糖管理をサポートする持続 400
⾎糖測定器で世界トップシェアの企業

4株価（左軸）300

⽶国の医療機器メーカー。糖尿病患者向けの 200
血糖値モニタリング・システムの設計・開発を⾏う。
IoT⼩型体外受信器を⽤いた継続的な血糖 1000値モニタリングを実現し、患者の正確なデータに基づいた対処・健康管理が可能に。糖尿病患者の継続的な増加が予想される中、⻑期的な成⻑が⾒込まれる。

（米ドル）

32
10-1-2'14/1'16/1'18/1'20/1

医療分野で進む自動化とデジタル化

インテュイティブサージカル（米国）｜ 株価の推移 ｜｜ 概要 ｜

業種︓ヘルスケア機器・サービス• 患者への負担が少ない手術を可能にする
手術支援システムのリーディングカンパニー「ダビンチ・システム」という⼿術⽤ロボットで有名な同分野の世界的リーダー。優れた3D(三次元)高解像度画像、高い精度と操作性をもつ⼿術⽤ロボットシステムを製造・販売している。より効率的な⼿術を支援することで、合併症や感染症の確率を下げ、⼿術が患者にとってより負担減となる可能性を提供。

800（米ドル）（米ドル）

20EPS（右軸）株価（左軸）

600

15400

10200

500'14/1'16/1'18/1'20/1

株価︓2014年1月末〜2020年8月末、EPS ＊ ︓2014年〜2021年 ＊2020年以降は2020年8月のブルームバーグ予想。※業種名
は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）の産業グループによるものです。
（出所）ブルームバーグ

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基準価額・純資産の推移(2020年9月7日現在)
ロボット・テクノロジー関連株ファンド －ロボテック－
基準価額
純資産総額

16,584 円
2,252 億円
当初設定日（2015 年12 月7 日）〜2020 年9 月7 日

22,00020,000円

18,000

純資産総額

14,000

分配金再投資基準価額

12,000 純

基準価額

12,000資
10,000 産
総8,000 額
億
6,000 円

10,000

4,000

8,000

2,000

16,000（（ ）基
準価額

16,00014,000）6,000
設定時

17/7/3

19/1/300
20/9/3ロボット・テクノロジー関連株ファンド －ロボテック－（為替ヘッジあり）
基準価額
純資産総額

15,786 円
138 億円
当初設定日（2016 年9 月30 日）〜2020 年9 月7 日

20,000

1,200

純資産総額

18,0001,000

分配金再投資基準価額
基準価額円

12,000純800 資産
総600 額億円
400

10,000200

16,000（（ ）基
準価額

14,000）8,000
設定時

18/1/19

19/5/16020/9/7※「分配⾦再投資基準価額」は、分配⾦（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、実質的な運⽤管理費⽤（信託報酬）は控除しています（後述のファンドの費⽤をご覧ください）。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換⾦時の費⽤・税⾦等は考慮していません。
※過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

6/10

基準価額・純資産の推移(2020年9月7日現在)
ロボット・テクノロジー関連株ファンド（年1回決算型） －ロボテック（年1回）－（為替ヘッジあり）
基準価額
純資産総額

17,445 円
30 億円
当初設定日（2016 年9 月30 日）〜2020 年9 月7 日

20,000円

19,000

純資産総額

110

18,000

分配金再投資基準価額

100

17,000

基準価額

9080

15,00070

14,00060

13,00050

12,00040

11,00030

10,000

20

9,000

10

8,000
設定時

18/1/1919/5/16

純資産
総額億円）

16,000

（（ ）

基
準価額

120

020/9/7

ロボット・テクノロジー関連株ファンド（年1回決算型） －ロボテック（年1回）－
基準価額
純資産総額

21,646 円
131億円
当初設定日（2016 年2 月8 日）〜2020 年9 月7 日

24,00022,000円

700

分配金再投資基準価額

16,000

600 純
資
500 産
総400 額14,000

億
300 円

12,000200

10,000100

20,000

基準価額

18,000）

8,000
設定時

（（ ）

基
準価額

純資産総額

800

17/8/14

19/2/21020/9/7※「分配⾦再投資基準価額」は、分配⾦（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、実質的な運⽤管理費⽤（信託報酬）は控除しています（後述のファンドの費⽤をご覧ください）。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換⾦時の費⽤・税⾦等は考慮していません。
※過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

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ファンドの目的・特色ファンドの目的
日本を含む世界のロボット関連企業の株式に投資し、値上がり益を追求することにより、信託財産の成長をめざします。
ファンドの特色
1．日本を含む世界のロボット関連企業の株式に投資します。
※株式…DR（預託証券）を含みます。
※当ファンドにおけるロボット関連企業とは、ロボット・テクノロジーの開発や製造などにより、ビジネスを展開する企業を指します。

2．株式の運用は、アクサ・インベストメント・マネージャーズが担当します。
3．当ファンドは、複数の投資信託証券に投資する「ファンド・オブ・ファンズ」です。
投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、ロボット関連企業の株式に投資します。
 下記ファンドの総称として「ロボテック」を用いることがあります。
ロボット・テクノロジー関連株ファンド －ロボテック－
ロボット・テクノロジー関連株ファンド －ロボテック－（為替ヘッジあり）
ロボット・テクノロジー関連株ファンド（年 1 回決算型） －ロボテック（年 1 回）－（為替ヘッジあり）
ロボット・テクノロジー関連株ファンド（年 1 回決算型） －ロボテック（年 1 回）－※ くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「ファンドの目的・特色」をご覧ください。

投資リスク● 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
「株価の変動（価格変動リスク、信用リスク）」、「特定の業種への集中投資リスク」、「為替変動リスク」、「カントリー・リスク」、「その他（解約申込みに伴うリスク等）」※ 新興国には先進国とは異なる新興国市場のリスクなどがあります。
※ ロボット・テクノロジー関連株ファンド －ロボテック－（為替ヘッジあり）とロボット・テクノロジー関連株ファンド（年 1 回決算型） －ロボテック（年 1 回）－（為替ヘッジあり）は、為替変動リスクの低減を図ります。ただし、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。一部の通貨について、為替ヘッジが困難、あるいは、ヘッジコストが過大と判断される際には、為替ヘッジを行なわないまたは他の通貨で代替した為替取引を行なう場合があるため、為替変動の影響を受けることがあります。なお、為替ヘッジを行なう際、日本円の金利が組入資産の通貨の金利より低いときには、金利差相当分がコストとなり、需給要因等によっては、さらにコストが拡大することもあります。
※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※ くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご覧ください。

8/10

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用
料率等
販売会社が別に定める率購 入 時 手 数 料〈上限〉3.3％（税抜 3.0％）
信託財産留保額ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用料率等
運 用 管 理 費 用
年率 1.2375％（ 信 託 報 酬 ）（税抜 1.125％）
投資対象とする投資信託証券実質的に負担する
運 用 管 理 費 用

年率 0.5775％（税抜 0.525％）

費用の内容
購入時の商品説明または商品情報の提供、投資情報の提供、取引執行等の対価です。
—
費用の内容
運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して左記の率を乗じて得た額とします。
投資対象ファンドにおける運用管理費用等です。

年率 1.815％（税込）程度

監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
（注）「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※ 購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
※ 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※ くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「手続・手数料等」をご覧ください。
その他の費用・手数料

（注）

9/10

当資料のお取扱いにおけるご注意当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。
当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論⾒書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯⾦とは異なります。
投資信託は預⾦や保険契約とは異なり、預⾦保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購⼊いただいた投資信託は投資者保護基⾦の対象ではありません。
当資料は信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運⽤実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するもの
ではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他⼀切の権利はその発⾏者および許諾者に帰属します。また、税⾦、⼿数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。記載する投資判断は現時点のものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。
当資料中で個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに今後組み⼊れることを、示唆・保証するものではありません。
分配⾦は収益分配⽅針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ⼀定の額の分配をお約束するものではありません。分配⾦が⽀払われない場合もあります。

URL https://www.daiwa-am.co.jp/

お問合わせ 0120-106212 (受付時間 9:00〜17:00)

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