東北の雑草

10:6‑8 (2010)

TohokuWeedJ.
研究・技術情報「あきた ecoらいす」における雑草防除
三 浦 恒 子 ＊ •藤井直哉＊

Weedm
anagementin、Akita‑ecoraisu",anecologicalpestm
anagementregimeforriceChikakoMiura*andNaoyaFujii*

キーワード：あきた ECO らいす，一発処理除草剤，成分回数，適期使用，代かきうに注意が必要である。

はじめに

また「あきた ecoらいす」は，市場のニーズに応える2005年
水稲は，秋田県の農業生産額の 6割を占める (だけではなく，除草剤の適正な使用，殺虫・殺菌剤の減農林業センサス）主要な農産物である。しかし，他県産量使用により，農薬費の削減，薬剤散布労力の軽滅およ地との競争は年々厳しさを増しており，消費者ニーズに010)。
び環境への配慮も目的としている（秋田県 2

応えた販売力の高いコメ生産に転換する必要がある。消費者がコメを購入する際に重要視する点は，まず「産一発処理除草剤の適期使用地・品種・収穫年」，次いで「食味・価格」となっている。しかし近年は，これらに加えて「安全性・栽培方「秋田県平成 22年度稲作指導指針」では，「あきた法」が重要視されてきており，特に農薬使用量が低減さ

ecoらいす」の病害虫・雑草の基本防除体系での除草剤れたコメに消費者ニーズが集中している（秋田県農林水表）。これに基づの使用成分回数を 3回としている（第 1産技術センター実施アンケート 2008, 小原ら未発表）。

くと，雑草防除は多くの場合， 3成分混合の一発処理除市場や消費者のニーズに応えるため，全国で農薬の使草剤 1回の使用に限られることになる。しかし，秋田県用回数を制限した水稲栽培が行われている。秋田県にお.7回となっており（三では平均的な除草剤使用回数は 1いても，農薬使用回数を県の慣行とされる 20回の 2分の浦 2008)，これは成分回数では 4 8回に相当すると推l以下である 10回以下に抑えた水稲を「あきた ecoらいcoらいす」の雑草防除体測される。ここから「あきた eす」と総称し，その生産の拡大を図っている。

系に移行するためには初期剤および中期剤の使用を削

本報では，「あきた ecoらいす」の栽培体系における雑草防除の特徴と取り組みの事例を紹介する。

減する必要が生じるため，一発処理剤の適期使用が特に直要になる。
現在流通している一発処理除草剤の多くでは，枯殺限coらいす」における農薬使用の特徴「あきた e.
5葉となっている。
界が雑草ヒエ（以下，ノビエ）の 2
一方，秋田県においては移植時期に 14℃以下の低温に遭「あきた ecoらいす」における農薬の使用方法につい遇することもしばしばあり，生産者は水稲苗の活着を優ては，いくつかの制約が設けられている。除草剤につい先する余り，雑草が枯殺限界葉齢に達しても除草剤を使ては，殺虫殺菌剤の成分回数を調整し，総使用回数を用せず，一発処理除草剤の処理時期を逸している事例が10成分以内に収めて除草剤の体系処理を行う場合にも，多いと推察され，中・後期剤の使用が多くなっている。

初期剤の移植前使用は行うことができない。また，畦畔coらいす」の雑草防除体系では，使そこで，「あきた eに用いる除草剤は成分回数として数えるため，本田の除用適期内での早めの除草剤処理と，除草剤の効果の安定草剤の体系使用と同様に，総使用成分回数を越えないよ化を促すために，ノビエの枯殺限界葉齢が 2.5菓期の一＊秋田県農林水産技術センター〒010‑1231 秋田市雄和相） 1￨字源八沢 34‑1AkitaAgr
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231,Japan

7

三浦ら：「あきた ecoらいす」における雑草防除

第 1表

coらいすの基本防除体系および実証圃場における防除体系例
あきた e

種子消毒
＇年次
消毒法・薬剤名

苗いもち＋初期害虫＋本田葉いもち

苗立枯病

成分
回数

薬剤名

成分
回数

成分
回数

防除方法・
薬剤名

雑草防除
防除方法・
除草剤名

610

︐

ネオニコチノ
イド液剤

成分
回数

7・

ネオニコチノ
イド液剤

成分
回数

︐

3

プレチラク
ロール 1キロ粒剤＋カフェ
ンストロール・ベンスルフロンメチル・ベンゾビシクロン 1キロ粒剤

ネオニコチノイド液剤

4フェントラザミド・ブロモブチド・ベンス
ルフロンメチルジャンボ剤

ネオニコチノイド液剤

3

カフェンストロール・ベンス
ルフロンメチル・ベンゾビシ
クロン 1キロ粒剤，畦畔除草剤（グルホシネート液剤）

殺虫剤

4

3

育苗箱施用
（オリサストロビン・プロペナ
ゾール・フィプ
ロニル粒剤）

3

防除省略（育苗培士に焼士使用）

育苗箱施用（オリサストロビン・プロペナ
ゾール・フィプ
ロニル粒剤）゜叩

D市 N地 区

ペフラゾエー
ト水和剤

防除省略（育苗培土に焼土使用）

゜

温湯消毒＋生物農薬

防除省略（育苗培土に焼士使用）

゜2⑱

ペフラゾエート水和剤

゜

M町S 地 区

2008

育苗期かん注（ベノミル水和剤）＋育苗箱施用（オリサス
トロビン・クロチアニジン粒剤）

成分
回数

3

基本防除体系

防除省略，ま育苗箱施用．
温湯消毒＋生たはヒドロキ
一発処理除草育苗期かん注．
物農薬または， O l シイソキシザー 0 223剤
水面施用，側種子消毒薬
ル・メタラキ条施用
シル剤

斑点米カメムシ類防除総農薬

基本防除体系は，「平成 22年度秋田県稲作指導指針」（秋田県 2010) による。

発 処 理 除 草 剤 を ノ ビ エ 2葉期までに処理するように提案の体系を採用して一発処理除草剤（第 1表 ） の み の 雑 草している。日数を処理時期の指標とする場合には，秋田008年 5月 18日，防除に変更した。すなわち，代かき日は 2農 試 内 圃 場 に お け る 代 か き か ら ノ ビ エ 2葉期までの 6年

移 植 日 は 5月 22日，除草剤処理は 5月 25日であり，代3日であった（第 2表）
間の日数が最小で 9日，平均で 1かきから除草剤処理までの日数は 7日間であった。除草ことから，「あきた ecoら い す 」 に お け る 一 発 処 理 除 草

効 果 は 第 3表に示すように高く，問題は見られなかった。

剤の安定した除草効果の得られる処理時期は，「代かき009年の聞き取り調査では， M 町 S地区， D市 N次に， 20日以内」とすることを推奨している。
から 1地区ともに代かきから除草剤処理までの日数は 10日程度であった。ここでも一発処理除草剤の除草効果は高く，現地での実証試験

一部で出穂したノビエの手取り除草を行ったが，通常に行われている程度であり，中・後期剤の使用も無かった

2008年に秋田県南に位置する M町S地区の連作水田圃場において「あきた ecoらいす」の実証試験を行い，そ009の中で一発処理除草剤の雑草防除効果を調査した。 2年には， M町 S地区と D市 N地区において．「あきた ecoため，雑草防除の問題は無かったと生産者は判断していらいす」を栽培した圃場について雑草防除に関する聞き剤と一発処理除草剤を組み合わせた体系処理を行った取り調査を行った。

た（第 4表）。

D市 N地 区 は 200
8年にいくつかの圃場でノビエが多発したため（聞き取りによる）， 2009年 に は 移 植 後 に 初 期（第 1表）。結果として，前年問題のあった圃場も含めM町 S地区では．代かきから移植までの日数が一週間て ， 除 草 効 果 は 高 く ， 問 題 は 無 か っ た （ 第 4表）。実証程度で， 2007年までは移植前の初期剤を含めた体系処理

coらいす」の防試験に取り組んだ両地域では「あきた e008年には「あきた ecoらいす」が行われていたのを， 2除体系に基づいて，まず必要な除草剤の成分回数を決め，

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東北の雑草

10号 (2010)

第 2表 秋田県農業試験場内圃場におけるノビエとホタルイが代かきから各葉齢に到達するまでの日数
草種

1葉期

1.
5葉期

最小平均

最大51016最小平均

最大71012ノビエ
ホタルイ

2葉期
最小平均

9122.
5葉期
最大最小平均最大131612151815212005 2010年の調査による。表中の単位は「日」である。

2008年）
第 3表 M 町 S地区実証圃場における一発処理除草剤の除草効果 (無除草区

ノビエ

ー年生広葉

ヘラオモダカ

その他

合計

17.
4

15.
80.
20.
233.
6゜

試験区

無除草区は， 7月 7日の雑草発生量（乾物 gm2) を示す。試験区の除草効果は対無除草区残草乾物比(%)で示し， tは 1％未満を示す。一年生広葉には主にアゼナ類，ミゾハコベ，その他には主にハリイが含まれる。

第 4表

あきた ecoらいす実証地区における代かきから除草剤処理までの日数および除草効果

実証地区ha)
実証面積 (代かきから除草剤処理の日数

効果への満足度

水稲登熟期間中の手取り除草

M町 S地区

2310日程度

高い

水持ちが悪く，例年雑草が後発生する 4haで雑草抜き取り。
3人 X 8時間

D市 N地区

2410日程度

高い無し

代かきから除草剤処理の日数および除草効果は，生産者への聞き取り調査による。

これに合わせて殺菌・殺虫剤の使用方法を計画することの復元田や，難防除雑草の発生している圃場におけるによって，合計で 10成分以内に収めることを実現して「あきた ecoらいす」の雑草防除について取り組んでい）。
いた（第 1表

く必要がある。
まとめ

引用文献

秋田県は寒冷地北部に位骰し， 5月の気温が低く推移

秋田県農林水産部水田総合利用課農産・複合推進班（編）するため雑草の発生期間が長く，また水稲の生育が遅れ

2010. 平成 22年度秋田県稲作指溝指針，同班，秋田，ることから，一発処理除草剤の使用適期を逸し，安定しpp.88‑93.

た効果を得ることが難しい場合がある。しかし，制限の農林水産省 2008.2005年農林業センサス第 1巻

都道府ある除草剤の成分回数をもって雑草防除を行うためには，

県別統計書〔秋田県〕．

一発処理除草剤の適期使用の徹底が重要と考え，指導を

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行っている。実証地区においては，代かきから除草剤処(URLは 2010年 7月 12日に確認）

理までの日数を考慮した作業体系により，一発処理除草

三浦恒子 2008. 秋田県における雑草防除の現状と課題．

剤の十分な効果が得られている。今後は田畑輪換の中で2:253‑256.
植調 4(2010年 7月 12日受理）