低炭素社会に対応したエネルギー・資源循環システムのデザイン
Energy and resource circulation system design corresponding to low carbon society
戸川 卓哉

1＊・藤井実 ・平野 勇二郎 ・大西
21悟

3

Takuya TOGAWA 1＊, Minoru FUJII 2, Yujiro HIRANO 1 and Satoshi OHNISHI 3
国立研究開発法人 国立環境研究所 福島支部
国立研究開発法人 国立環境研究所 社会環境システム研究センター
3
東京理科大学 理工学部 経営工学科
1
Fukushima Branch, National Institute for Environmental Studies
2
Center for Social and Environmental Systems Research, National Institute for Environmental Studies
3
Faculty of Science and Technology, Department of Industrial Administration, Tokyo University of Science
12摘要

資源・エネルギー循環システムの効率を向上し低炭素化することは持続可能な社会を構築するために不可欠な要素の一つである。そのためには，各街区群における資源・エネルギーの消費量を削減するとともに，可能な限り環境負荷の少ない方法で資源・エネルギーを供給できるシステムを構築する必要がある。本研究では，資源・エネルギーに関する施策効果を定量的に評価できる三つのモデル・フレームワークを開発し，地域特性に応じた資源・エネルギー循環システムを設計するアプローチを検討した。まず，産業都市における物質・エネルギーネットワークに関するシミュレーション分析より，CO2 排出削減ポテンシャルの大きさという点で産業と周辺都市との連携に基づく物質循環や排熱利用ネットワークの形成が重要であることが示唆された。また，住宅・商業街区群を対象として，地域エネルギーシステムの最適計画支援フレームワークを用いて検討した場合，街区群の特性に応じたシステムを導入し，季節時間別の需給変動に応じた運転計画をデザインすることで，コスト削減と CO2 削減を同時に実現できる可能性があることが示された。さらに，都市キャノピー・ビルエネルギー連成モデルを用いた分析から，屋上緑化策等による冷房用エネルギーの削減効果とその CO2 排出削減効果を定量的に提示した。以上の検討を通じて，廃棄物利用に関する都市と産業との連携や街区群スケールでの特性に応じたきめ細やかな技術導入・施策実施により，資源・エネルギー利用効率を現状よりも向上し，CO2 排出量を削減できる余地があることが示された。

キーワード：再生可能エネルギー，産業共生，省エネルギー，廃棄物，未利用エネルギー

Key words：renewable energy, industrial symbiosis, energy saving, wastes,
unutilized energy

1．はじめに
持続可能な社会を実現するためには，都市・地域における社会・経済の活動レベルを一定の水準以上に維持しつつ，資源・エネルギーの利用効率を向上させ CO2 排出量を削減させることが求められている。
日本では石油危機以降，省エネやエネルギー効率の改善に関するさまざまな技術的な対策が採られてきた。しかしながら，排熱などの未利用エネルギーや太陽光等の再生可能エネルギーにより充当できる可能性の高い蒸気やお湯を作るためだけに，貴重な化石燃料を燃やしている状況は，ボイラー効率がいくら高くても非効率である。需要側で見ると全体の約半分は熱が占めているため，このようなプロセスにおけるエネルギーの質的ミスマッチをなくすことは全体の資源・エネルギーの利用効率を向上させる上で重要となる。また，東日本大震災以降の日本では，多くの原子力発電所が稼働停止しているため，エネルギーの約 9 割を化石燃料に依存している状況

受付；2017 年 7 月 25 日，受理：2017 年 10 月 20 日＊
〒 963-7700 福島県田村郡三春町深作 10-2，e-mail：togawa.takuya@nies.go.jp
2017 AIRIES137

戸川ほか：低炭素社会に対応したエネルギー・資源循環システムのデザインが続いている。中長期的にはエネルギーコストの高騰を通じて社会・経済活動が抑制されるとともにCO2 排出量が増加し，環境効率が悪化することが懸念される。そのような中，日本でも 2012 年にスタートした再生可能エネルギー固定価格買取制度（FIT:Feed-In Tariff）の下で，メガソーラー発電所など大規模集約型のシステムを中心に導入が進んできたが，2015 年時点の再生可能エネルギー（水力を含む）1），2）との割合は 9％程度に留まっており，中長期目標は乖離のある状況である。このような状況を打開するためには，個別の要素技術の進歩と普及に加えて，それぞれのエネルギー・資源の需給の分布状況等の地域特性に応じた技術・施策メニューを選定するプロセスを構築する必要がある。
本研究で想定する，目指すべき資源・エネルギーの循環に関する模式的関係を図 1 に示す。都市・産業それぞれの街区群において，地域の条件に適合した，太陽光・風力・バイオマス等の再生可能エネ

図12．対象とする低炭素技術
低炭素化の対策には，大きく分けて三つの方策があると考えられる（図 2）。一つ目は低炭素なエネル
ギー・資源利用の拡大で，太陽光やバイオマス等の低炭素街区群構成を支え得るエネルギー・資源循環システム．

図2138

ルギーの導入を推進するとともに製造施設のグリーン化等を促進し，化石燃料の消費量を削減する。さらに，都市・地域スケールでの排熱融通や廃棄物リサイクルを促進することで，物質・エネルギーの準閉ループ（完全に閉じてはいないものの，その大部分がリサイクルされている状況）を形成し都市と産業の共生を図る。また，活用する資源・エネルギーの多様化を通じてエネルギー需給の調整機能を確保することも重要である。このように，関連する施策は多岐にわたるため，全体像を把握した上で，施策間の整合性が保たれた政策パッケージの提案が必要である。

低炭素対策技術の俯瞰と主な検討対象．

地球環境 Vol.22 No.2

再生可能エネルギーや廃棄物をできるだけ多く利用するものである。二つ目は省エネルギー化で，エネルギーの量的な観点の供給・利用効率の向上だけではなく，質的な観点からも効率向上を目指す必要があり，エクセルギー効率を向上することが必要である。三つ目は炭素が大気に出ないように隔離するもので，木造住宅などの炭素ストックを増やすことや，CO2 の回収貯留（CCS：Carbon dioxide Captureand Storage）を実施することが相当する。本研究では，特に一つ目と二つ目の対策に着目して検討を実施した。
低炭素資源の利用拡大については，主に廃棄物の産業利用の拡大の観点から検討を行った。産業の熱需要は，温度帯が 100℃を超える高温であるケースが多く，ヒートポンプのように，燃焼方式と比較して高いエクセルギー効率で熱供給できる手段の適用が難しい。一般にエクセルギー効率の低い熱供給の高効率化を図る方策として，単独で利用するとエクセルギー効率が低くなりがちな廃棄物やバイオマスを産業への熱供給源に利用することで，化石燃料の低い効率での消費を削減できるため，総合的にエクセルギー効率を高めることができる。廃棄物の産業での利用は，低炭素資源の利用拡大と高エクセルギー化を両立する効果的な対策となる。同様に，火力発電所のタービンから抽気し，周辺の工場で蒸気を利用する，いわゆるコジェネレーションも，同様に熱利用のエクセルギー効率を高める方策となる。
また，地域の民生部門における電気・熱の供給と消費について，CO2 や費用の面で最適なシステムを選択するモデルを作成し，同様に低炭素資源の利用拡大と高エクセルギー化に加え，経済的観点からも望ましいシステムの検討を実施した。加えて，建物の高断熱化による放熱の削減等，エネルギーの量的観点での無駄を削減する対策についても検討した。
3．‌産業都市における資源・エネルギー循環システムの設計
産業都市において工場単体ではなく，地区全体の環境改善を図るための資源・エネルギーネットワークの構築が課題となっている。本章では，資源・エネルギーネットワークの構築に向けた現状のネットワーク分析及び火力発電所の熱を近接する産業群で利用する将来シナリオの環境改善効果を分析する評価システムを提示し，川崎市においてケーススタディを行った結果について紹介する。
解析を行う際には，自治体の統計データ及び独自調査による人口分布，産業の生産プロセス・操業デー
タ，一般・産業廃棄物排出データ，循環拠点施設の操業データ，ロジスティック網データなどからなるデータベースが基盤となる。データベースを基に，
GIS を用いたネットワーク解析を実施することで，137－144（2017）

都市内外の資源・エネルギーの流れを可視化する。
このような情報はステークホルダー間での議論を活発化させ，実現可能な将来シナリオの設計を支援することを可能にする。シナリオごとの算定モデル
は，LCA（Life Cycle Assessment： ラ イ フ サ イ ク ル
アセスメント）や MFA（Material Flow Analysis：物質フロー解析）を学術的な基盤とし，廃棄物の処理・リサイクル，排熱回収，それらを利用する産業などの個別のステージにおける対策を総合化することで，産業の生産プロセスと廃棄物の収集・分別，熱搬送のプロセスの連携を含めたモデルとなっており，各主体の環境改善効果を算定することで主体間の配分を分析することが可能になる。また，資源・エネルギー転換による循環資源や熱の代替を定量化し，製造フローへの影響を考慮したモデルが組み込まれており，各主体の製造・処理フローの変化も内
3）挿することが可能になる 。
川崎市は，素材型産業及びリサイクル施設が臨海部に多く集積し，内陸部には人口密集地が分布する。臨海部には，2010 年時点で，敷地面積 0.9［ha］以上の工場が 74 施設あり，大規模な火力発電所が3 施設立地している。川崎市は，1997 年に日本初のエコタウンの一つに承認され，補助事業として五つのリサイクル施設を整備したことに加え，他の民間投資も連動した。このことで，リサイクル施設及びそこで原料化された製品を利用する素材型産業が増加するとともに，地区スケール，都市スケール，地域スケールでの資源循環を実現してきた。これは，エコタウン事業（1997 年～ 2006 年）の実質的な目的であるリサイクル施設の集積と多層的なスケールでの資源循環を部分的に実現してきたといえる。一方
で，エコタウン事業が終了した現在，更なる低炭素化等の発展に向け，産業間，産業・民生間の熱ネットワーク構築など新たな課題が浮上している。
川崎・横浜地域で資源循環シミュレーションを行った。その結果を図 3 に示す。非循環型をベースラインとし，現状，川崎市内で資源循環を実現した
場合，横浜市を含めて地域循環圏を形成した場合のそれぞれについて，最終処分量，新規資源削減量，

図3

環境改善効果の算定結果．

139

戸川ほか：低炭素社会に対応したエネルギー・資源循環システムのデザイン

CO2 削減量を算定した。鉄鋼・セメント産業を中核とした地域での資源循環では，産業地区における廃棄物及び副産物の交換や周辺都市も含めた一般廃棄物の活用で最終資源削減量 225［Mt/ 年］，新規資源
削 減 量 411
［Mt/ 年］，CO2 削 減 量 480［kt-CO2］と なった。なお，セメント産業及び鉄鋼産業の活用した地域の資源循環システムは，川崎市及び横浜市の合計排出量の 0.85％（2005 年度）にあたり，大きなポテンシャルを持つことを明らかにした。
また，川崎市臨海部には多量の排熱が廃棄されて4）いることが報告 されているため，将来シナリオとして，産業間及び産業・民生間の排熱ネットワークを検討する意義は大きい。よって，現在稼働中のスチームネット川崎の熱エネルギー供給範囲が拡大した
場合について，その低炭素効果のシミュレーション
5）を実施した 。道路ネットワーク等を考慮し，各発電所と需要先をユーティリティで結んだシナリオの設計例を図 4 に示す。まず，現況のスチームネット
川崎の需要を賄う割合を保ち，利用先を発電所から［3 km］以内に位置する 42 社に拡大した場合，さらに，企業での需要を賄う割合を 3％，5％と増加した場合を想定し，エネルギー需給をシミュレートした。結果として，川崎スチームネットの排熱利用割合を臨海部に展開すると，約 2,300［TJ］の熱量を共有できる可能性があり，CO2 換算では 161［kt-CO2/ 年］の熱供給熱需要

図4

産業間排熱ネットワークシナリオの設計例．

図5140削減につながる。さらに，排熱利用量／需要量を増加させると 400［kt-CO2/ 年］以上の削減につながる可能性があることが明らかになった。以上より，排熱ネットワーク形成は資源循環と同等以上の低炭素効果を持つことが明らかとなった。ケーススタディの対象とした川崎市臨海部における廃棄物・副産物循環は，他の先端都市と比較しても量が多い一方，排熱利用は一部に限られている。このため，さらなるエネルギー効率向上の観点からも未利用の熱エネルギーの有効活用の検討が重要であると考えられる。
4．‌地域特性に応じた分散型エネルギーシステムの設計
本章では，地域エネルギーシステムの最適計画の支援フレーワークについて紹介し，商業・住宅街区群における分散型エネルギーシステムの導入効果について検討する。前章で検討した産業排熱等の未利用資源や再生可能エネルギーの利用条件は街区群ごとに異なるため，それらを考慮したシステムの計画が必要である。また，エネルギー需要の季節・時間別のパターンも街区群の需要家の構成により異なる。ここでは，街区群に固有の条件に応じて最適なエネルギーシステムが導入され，適正に運転された
場合の CO2 削減効果とコスト削減効果について検討する。
著者らは地域のエネルギー需要特性と供給特性（再生可能エネルギーや未利用エネルギーだけではなく，系統電力，都市ガス，LP ガス等の従来型の供給手法も含む）に基づいて，適正なエネルギーシステム
6）を計画するためのフレームワークを開発してきた 。
図 5 に三つのステップにより構成されるイメージを示す。まず，第一に分散型の地域エネルギーシステ
ムの設計においては，対象地域におけるエネルギー供給条件を考慮する必要があるため，エネルギー類型ごとのポテンシャル量とコスト情報を整理する。
第二段階として，将来的な需要誘導の可能性も考慮した地区の土地利用情報に基づき，季節変動や時間変動を考慮したエネルギー需要を電力・冷熱・温熱

地域エネルギーシステムの最適計画支援フレームワーク．

地球環境 Vol.22 No.2

図6137－144（2017）

最適システムにおけるエネルギー需給．

街区群 A：ショッピングセンターを中心とした商業地区，街区群 B：集合住宅を中心とした地区．

コスト（燃料費，メンテナンス費，設備償却費の合ごとに推計する。さらに，第三段階として，利用可計）が最小となる地域エネルギーシステムシステム
能な技術（機器の効率等）やシステムデザインにおけの構成と運転パターンを求めた。その結果，街区群る規範（CO2 最小化 / コスト最小化等）についても，代替的なオプションから選定できるようにし，そのA では太陽電池（1,888 kW）とコージェネレーション上で選定された最適デザイン案について，コスト削（2,000 kW）を中心としたシステムが，街区群 B で減効果や CO2 削減効果を算定する。
は太陽電池（416 kW）を中心としたオール電化シス
第三段階については，エネルギー需給に関する境テムが導出された。両街区群ともに太陽電池は建物界条件の下で，機器設計と運転計画を同時に最適化
屋根面積に基づいて設定した上限値まで導入されてする問題を混合整数計画問題として定式化する。そいる。導出されたシステムにおけるエネルギー供給のために，分散システムを構成する候補として考え状況についても上記の需要と同時に図 6 に示す。
られる全ての機器より構成されるモデルを考える。 街区群 A におけるコージェネレーションは昼間の7）
これを既往研究 に従い，“スーパーストラクチャ”みの運転となっている。街区群 B では太陽電池でと定義する。選択候補より適正な機器が選定され， 発電した電力の一部を売電している。また，両ケーさらにその中より各時間に適正な機器が運転されてスともに，熱供給に関しては安価な夜間電力を有効いるという階層構造を想定する。つまり，地域条件活用したシステムが選択された。
や技術情報を反映したさまざまな制約条件の下で，次に，従来型のエネルギー供給システムとの比較
燃料消費量などフローの値と設備容量などのストッに基づいた，CO2 排出量とエネルギーコストの削減率を推計した。
（従来型のエネルギー供給システムでクの値を組み合わせた目的関数を最小化（最大化）すは，電力は系統電力により，冷暖房は系統電力を利るシステム構成とその季節・時間別の運用計画を同用したヒートポンプにより，給湯は都市ガスを利用時に特定する。
したガスボイラーにより供給されるものと想定した。
）
ここでは，ケーススタディエリアとして，日本にCO2 排出量は街区群 A では 3％の削減，街区群 B でおいて一般的に見られる商業街区群と住宅街区群をは 26％の削減となり，エネルギーコスト削減量は街対象とした地域エネルギーシステムの導入検討例を
区群 A では 14％の削減，街区群 B では 28％となっ示す。街区群 A はショッピングセンターを中心とた。これらの結果を通じて，街区群のエネルギー需した商業地区である。そのためエネルギー需要密度給特性に適合したシステムを導入し，適正に運転すが高く，特に昼間にエネルギー需要が集中する傾向ることで，従来型のシステムに対して，エネルギーがある。一方，街区群 B は集合住宅を中心としたコストと CO2 排出量を同時に削減できる可能性があ地区であるため，比較的エネルギー需要密度が低ることが示唆された。
く，朝と夕方の時間帯にエネルギー需要が大きくなる。図 6 にそれぞれの街区群における季節・時間別のエネルギー需要を示す。
上記のフレームワークにより，年間のエネルギー141戸川ほか：低炭素社会に対応したエネルギー・資源循環システムのデザイン

5．‌都市キャノピー・ビルエネルギー連成モデルによる省エネルギー技術・施策の評価

内部発熱削減（機器発熱の 20％を削減），高断熱化（次世代省エネ基準相当）の空調負荷削減策を導入した場合の冷房用エネルギー削減による CO2 削減効
本章では，エネルギー・資源循環システムの高効率果を算定した。ここでは，事例として川崎市を選択化において，再生可能エネルギーや未利用エネルギーし，標準ケースと対策導入ケースの差から対策効果の導入と並んで需要となる省エネルギー技術・施策にを評価したところ，今回の計算条件では緑化や高ア関する評価例を紹介する。街区群スケールでの各種ルベド化で 300 ～ 400［t-CO2/ 日］の削減効果が得られるという結果となった（図 8）。の冷房用エネルギー削減策とその CO2 削減効果を評価するため，建築物の熱負荷や空調によるエネル
次に，事務所街区群における屋上緑化の事例を取
ギー消費量，空調排熱，気温変動などを予測する都り上げて，蒸発散のために必要な水量を考慮してよ市 キ ャ ノ ピ ー・ ビ ル エ ネ ル ギ ー 連 成 モ デ ル CMり詳細なシミュレーション評価を行った。このた8），9）。 め，まず都市キャノピー・ビルエネルギー連成モデ
BEM により，シミュレーション評価を行った
都市キャノピーモデルは，種々の街区を平均建物
ル CM-BEM を用いて，屋上緑化によるヒートアイ
幅，平均建物間隔，鉛直方向の建物密度分布といっランド緩和効果や冷房エネルギーの CO2 削減効果を算定した。次に，屋上面熱収支の計算結果から得たパラメータで表現し，均一な形状の街区が連続しられた潜熱フラックスから蒸発散のために必要な水ている状況を鉛直 1 次元の多層モデルで表現した局量を算出した。また，その水量を水道水による散水地気象モデルである。ビルエネルギーモデルは，建より供給した場合に生じる CO2 排出量を計算し，物の空調負荷や冷房エネルギー消費量を計算する空冷房エネルギーの CO2 削減効果とのバランスから，調負荷計算モデルであり，都市キャノピーモデルに屋上緑化の CO2 削減効果を明らかにした。ここで組み込むことで外気とのインタラクションも含めたは対策導入シナリオとして 6 階建ての事務所ビルに冷房エネルギー消費量の計算が可能である。本研究ではこのモデルを用い，まず，対象街区群として事務所街区群，耐火造住宅街区群，木造住宅街区群を選択し，種々の一般的な冷房負荷軽減策について評価した。次に，代表事例として事務所街区群における屋上緑化を選択し，より詳細な評価を行った。
各々の解析方法と結果について次に示す。
まず，対策導入前の標準ケースにおいて都市キャノピー・ビルエネルギー連成モデル CM-BEM を用いたシミュレーションを行った。典型街区群の地上気温の計算結果を図 7 に示す。この結果，事務所街区群や耐火造住宅街区群は木造住宅街区群と比較
図 8 各施策（緑化・高アルベド化・内部発熱削減・して気温日変化幅が小さく，特に夜間の気温が高め高断熱化）導入による CO2 削減効果．となった。これは建物の熱容量が大きいことや，天空率が小さいために夜間の放射冷却が抑制されることなどによるものであり，一般的な都市気温の特徴が現れた。
この典型街区群の計算条件において，次の対策導入ケースとして緑化（建物表面の 60％と道路の 20％に導入），高アルベド化（建物表面の 60％に導入），

図7

典型街区群における気温の計算結果．

（事務所街区群・耐火造住宅街区群・木造住宅街区群）

142

図9‌
屋上緑化を大規模導入した場合の緑化ケース及び緑化なしケースにおける気温及びその差．

地球環境 Vol.22 No.2

図 10

各ケースにおける CO2 排出量及びその差．

より構成された街区群を想定し，全ての建物に屋上緑化を導入したケースを評価対象とした。
まず，屋上緑化のヒートアイランド緩和効果を評価した結果，本研究の計算条件では屋上緑化を大規模導入した場合の気温の低下は最大で 0.13℃程度であった（図 9）。この図において各ケースの地上 3 ｍ及び屋上レベルの気温について図化したところ，気温は高度によって異なるものの，気温低下効果はこれら二つの高度でほぼ同程度であった。また，冷房エネル（図 10）。こ
ギー削減による CO2 削減効果を算出したの結果，冷房負荷が大きい朝の運転開始時に CO2 排出量と緑化による CO2 削減量がピークとなり，日積の CO2 削減効果となった。
算値では 2.93［kg-CO2/ 日］
次に，屋上緑化に伴い発生し得る環境負荷として，散水によるポンプ動力及び水道水利用に伴う CO2 排出についても算定した。ここでは，蒸発散に必要な水量を全て水道水による散水によりまかなう場合を想定し，ポンプ動力についてはポンプ効率を 0.6 とし，揚程は屋上の高さまでとして計算した。水道水10）については玄地ほか による算定結果に基づき浄水，送水，配水等により生じる CO2 排出量を 0.193［kg3として計算した。この結果，ポンプ動力に
CO2/m ］
［kg-CO2/ 日］，水道水の利よる CO2 排出量は 0.038［kg-CO2/ 日］となった。
用による CO2 排出量は 0.21
これらの値と比較し，前述した冷房用エネルギー削（2.93［kg-CO2/ 日］）の方が明減による CO2 削減効果らかに大きいため，本研究の計算条件では散水に伴う CO2 排出を考慮しても建物全体では CO2 削減効果が得られることが示された。
6．まとめ
本研究では，都市・地域における社会・経済の活動レベルを一定の水準以上に維持しつつ，資源・エネルギーの利用効率を向上させ CO2 排出量を削減

137－144（2017）させることを目的とし，関連する技術・施策を整理するとともに，産業都市及び商業・住宅街区群を対象とした資源・エネルギー循環システムの検討・設計例を示した。
まず，産業都市における物質・エネルギーネットワークの構築による CO2 排出量削減効果を定量的に評価するためのフレームワークを示した。それに基づき，川崎・横浜地域を対象としたシミュレーシ
ョンでは，産業と周辺都市との連携に基づく物質循環や熱ネットワークを形成することによる CO2 排出削減ポテンシャルが大きいことが示唆された。
また，住宅・商業地区を対象として，地域エネルギーシステムの最適計画支援フレームワークを用いた検討を行った。その結果，街区群の特性に応じて，太陽電池やコージェネレーションを中心とした複合的なシステムを適切な容量で導入し，季節時間別の需給変動に応じた運転計画をデザインすることで，コスト削減と CO2 削減を同時に実現できる可能性があることが示された。
最後に，街区群スケールでの各種の空調負荷軽減策の冷房用エネルギーの削減効果とその CO2 排出削減効果を，都市キャノピー・ビルエネルギー連成モデルを用いて算定する方法を開発した。それを用いて対策導入効果を検討した結果，屋上緑化策等により冷房用エネルギーの削減効果とその CO2 排出削減効果が生じることを定量的に提示した。
以上の検討を通じて，廃棄物利用に関する都市と産業との連携や街区群スケールでの特性に応じたきめ細やかな技術導入・施策実施により，資源・エネルギー利用効率が向上し，CO2 排出量を削減できる余地があることが示唆された。今後は，資源・エネルギーフロー全体の流れを考慮した上で，効果の高い統合的な施策を検討するために，都市スケールと街区群スケールの複数のサブシステムをネットワーク化した融合体系とし，それらをデザインするための仕組みが構築することが課題になる。また，自治体スケールでの具体的な計画支援及び各街区群におけるステークホルダーへの施策提案につなげることが重要である。
謝辞

本稿は，環境研究総合推進費 2-1404（ 代表：藤田壮 平成 26 ～ 28 年度 環境省）及び 2-1706（代表：加藤博和 平成 29 ～ 31 年度 環境再生保全機構）による研究成果の一部である。
引用文献
1）経済産業省（2015）長期エネルギー需給見通し．
2）地球温暖化対策推進本部（2015）
日本の約束草案．
3）Ohnishi, S., H. Dong, Y. Geng, M. Fujii and T.
143戸川ほか：低炭素社会に対応したエネルギー・資源循環システムのデザイン

Fujita （2017） A comprehensive evaluation on
industrial & urban symbiosis by combining
MFA, carbon footprint and emergy methods—
Case of Kawasaki, Japan. Ecological Indicators,
73, 513–524.
4）京 浜 臨 海 部 コン ビ ナ ート 高 度 化 等 検 討 会 議（2017）京浜スマートコンビナートの構築に向けて．
5）大西 悟・藤田 壮・藤井 実・董亮・戸川卓哉（2013）産業都市での地区内熱供給による環境改善効果の評価システム．土木学会論文集 G（環境）, 69（6）, II_227–II_237.
6）戸 川 卓 哉・ 藤 田 壮・ 芦 名 秀 一・ 藤 井 実・D.
Liang（2015）
地域特性に応じた分散型エネルギーシステムの設計支援フレームワーク．土木学会論文集 G（環境），71（6）, II_139–II_149.
7）横山良平
（2014）分散型エネルギーシステムの最適設計－設計と運用の階層的関係を考慮したアプ ロ ー チ を 中 心 と し て．Proceedings of theTwenty-Sixth RAMP Symposium, 85–98.
8）平野勇二郎・谷川寛樹・藤田 壮（2015）屋上緑化建築における屋根面蒸発散量と CO2 削減効
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B1（水工学），71（4）, I_439–I_444.
9）Hirano, Y. and T. Fujita（2016）Simulating theCO2 reduction caused by decreasing the air

戸川卓哉／Takuya TOGAWA

国立研究開発法人国立環境研究所・福島支部，研究員。1977 年兵庫県生まれ。
2010 年に名古屋大学大学院環境学研究科にて博士（工学）取得。地域の環境資源を有効に活用して災害復興や地域活性化を実現するメカニズムに関する研究に取り組んでいる。そのために，未利用資源・再生可能エネルギーのポテンシャルや二酸化炭素排出量等を小地区単位で評価し地理情報システムを用いて表示することで地域の特性を視覚的に明らかにするシステムの開発，及び地域特性に応じた分散型エネルギーシステムの計画支援手法に関する検討を進めてきた。また，名古屋都市センターや福島県の自治体と連携し研究成果に基づいた計画支援等にも取り組んできた。

144

conditioning load in an urban area. Energy andBuildings, 114, 87–95.
10）玄地 裕・東 貴博・大橋唯太・亀卦川幸浩・稲葉敦（2004）
ヒートアイランド対策技術のライフサイ
クルアセスメント．第 23 回エネルギー ･ 資源学会研究発表会講演論文集，265–268.

藤井実／Minoru FUJII

国立 研究開発 法人国立環 境 研究 所・社会環境システム研究センター，室長。
1972 年岡山県生まれ。2001 年に東京大学
大学院工学系研究化学システム工学専攻にて博士（工学）取得。海洋生態系による炭素固定に関する研究，ホルムアルデヒド等の化学物質の放散に関する室内環境研究などに従事した
後，現在は IoT や AI の活用を含む廃棄物処理，リサイクルシステムの提案やその効果のライフサイクル分析，廃棄物の持つエネルギーの産業での活用を検討する，都市・産業共生研
究，建物や工場の省エネルギー化に関わるモニタリング研究などを行っている。環境ラベルやグリーン購入に関わる委員会等にも参加している。

平野勇二郎／Yujiro HIRANO

国立研究開発法人国立環境研究所・福島支部，主任研究員。1973 年東京都生まれ。2002 年東京大学大学院工学系研究科社会基盤工学専攻にて，都市域の衛星リモートセンシングと気象シミュレーションの研究により博士（工学）を取得。日本学術振興会特別研究員，群馬大学大学院工学研究科助教，名古屋大学大学院環境学研究科研究員などを経て，2009 年国立環境研究所入所。2016 年より現職。現在は主に地域スケールのエネルギーシステムや都市熱環境，復興まちづくりに関する研究に従事している。IEA/EBC/Annex70 日本委員会委員。

大西悟／Satoshi OHNISHI

東京理科大学理工学部経営工学科助教。1978 年茨城県生まれ。2004 年東京大学工学系研究科社会基盤工学専攻修了。認定 NPO 法人環境文明 21 研究員を経て，2012 年東洋大学工学系研究科環境・デザイン専攻にて博士（工学）取得。
国立研究開発法人国立環境研究所，特別研究員を経て現職。
都市における複数セクター間の熱・副産物・廃棄物の効率的なネットワーク利用を実現するためのインフラ・社会制度の在り方を研究している。