【販売用資料】月次レポート 作 成基準 日 2 0 2 3 年 6 月 3 0 日

GCIエンダウメントファンド（成長型）
追加型 投 信 / 内外 / 資産複合

基準価額の推移
2015年 9月 25日 ～ 2023年 6月 30日
16,000 (円)(億円) 50

14,50040

13,00030

11,50020

10,000

10

8,500

0
2016/012017/01
基準価額(円)2018/01：左目盛

2019/01

2020/01

分配金込基準価額(円)2021/01：左目盛

2022/01

純資産総額(億円)

2023/01：右目盛※データは、設定日（2015年9月25日）から作成基準日までを表示しています。
※分配金込基準価額は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。(後述のファンド費用をご覧ください。)

運用実績
2015年 9月 25日 ～ 2023年 6月 30日

基準価額

純資産総額

13,044 円

30.6 億円(前月末比)(前月末比)+ 166 円（1.29%）△0.2億円（△0.49%）

騰落率( 分配金込)
期間

分配金（1万口当たり、税引前）
騰落率

決算期

分配金

1 ヵ月

1 .2 9 %2018年9月

0円

3 ヵ月

3 .3 8 %2019年9月

0円

6 ヵ月

3 .8 1 %2020年9月

0円

1年

1 .9 1 %

2021年9月

0円

3年

9 .8 3 %2022年9月

0円

設定来

3 0 .4 4 %

設定来合計

0円

※ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
※運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

1/15

参考指標
ファンド

国内株式

国内債券

年率 リ タ ー ン+ 3. 6%+ 9. 0%+ 0. 4%

標準 偏 差下方 偏 差シャ ー プ レ シ オ

7. 4%

18. 1%

2. 2%

8. 4%

18. 6%

2. 2%

0. 48

0. 50

0. 19

ソル テ ィ ノ レ シオ

0. 43

0. 49

0. 18

最大 ド ロ ー ダ ウン
相関-19. 3%-32. 2%-9. 0%

-

0. 54

0. 01

※参考指標は全て円ベース。当ファンドの設定日（2015年9月25日）から作成基準日までの期間で算出。標準偏差・下方偏差は日次リターンを年率換算して計算。
※上記で使用した指数は、後述の「当資料で使用した指数について」をご参照ください。使用した指数は、当ファンドのベンチマークではありません。

資産配分(作成基準日時点)※2022年9月に、基本資産配分の見直しを行いました。現金、その他への配分は、今後市場環境等に応じて他資産に配分する可能性があります。
※上記構成比率は、ファンドの純資産総額に対する比率であり、四捨五入の関係で合計が100％にならない場合があります。

各資産の寄与額(概算)
400

239
200
105
43

26

9

2

32

0

0
-3

-7

-23

-200
-257

等
報
託

ジ

信

ッ

、

ヘ

他

替

そ

の

為

ッ
ヘ

酬

因
要

要
替
為

フ
ジ

（
ト
ー
リ
外
海

因

ド
ァ

国
米

日
（
ト
ー
リ
内

海

外

債

券

（

グ

ロ

ー

バ

国

ン

）

）
本

）
て
建
ル

先

ル

進

除

国

く

債

米

券

ド

（

新

米

興

国

国

）

株

）
国

先

進

先

国

進

株

国

（

株

除

（

く

米

米

国

本

）

株

-400

日

(円)

2/15

【販売用資料】月次レポート 作 成基準 日 2 0 2 3 年 6 月 3 0 日

GCIエンダウメントファンド（安定型）
追加型 投 信 / 内外 / 資産複合

基準価額の推移
2015年 9月 25日 ～ 2023年 6月 30日
13,000 (円)(億円) 100

12,00080

11,00060

10,000

40

9,000

20

8,000

0
2016/012017/01
基準価額(円)2018/01：左目盛

2019/01

2020/01

分配金込基準価額(円)2021/01：左目盛

2022/01

純資産総額(億円)

2023/01：右目盛※データは、設定日（2015年9月25日）から作成基準日までを表示しています。
※分配金込基準価額は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。(後述のファンド費用をご覧ください。)

運用実績
2015年 9月 25日 ～ 2023年 6月 30日

基準価額

純資産総額

11,209 円

12.4 億円(前月末比)(前月末比)+ 36 円（0.32%）△0.3億円（△2.29%）

騰落率( 分配金込)
期間

分配金（1万口当たり、税引前）
騰落率

決算期

分配金

1 ヵ月

0 .3 2 %2018年9月

0円

3 ヵ月

1 .7 1 %2019年9月

0円

6 ヵ月

1 .7 0 %2020年9月

0円

1年△0 .6 9 %2021年9月

0円

3年△0 .4 2 %2022年9月

0円

設定来

1 2 .0 9 %

設定来合計

0円

※ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
※運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

3/15

参考指標
ファンド

国内株式

国内債券

年率 リ タ ー ン+ 1. 5%+ 9. 0%+ 0. 4%

標準 偏 差下方 偏 差シャ ー プ レ シ オ

5. 1%

18. 1%

2. 2%

5. 7%

18. 6%

2. 2%

0. 30

0. 50

0. 19

ソル テ ィ ノ レ シオ

0. 27

0. 49

0. 18

最大 ド ロ ー ダ ウン
相関-14. 4%-32. 2%-9. 0%

-

0. 37

0. 09

※参考指標は全て円ベース。当ファンドの設定日（2015年9月25日）から作成基準日までの期間で算出。標準偏差・下方偏差は日次リターンを年率換算して計算。
※上記で使用した指数は、後述の「当資料で使用した指数について」をご参照ください。使用した指数は、当ファンドのベンチマークではありません。

資産配分(作成基準日時点)※2022年9月に、基本資産配分の見直しを行いました。現金、その他への配分は、今後市場環境等に応じて他資産に配分する可能性があります。
※上記構成比率は、ファンドの純資産総額に対する比率であり、四捨五入の関係で合計が100％にならない場合があります。

各資産の寄与額(概算)
300
199

200

100
37

16

11

4

14

0

0
-6

-7

-18

-100

-200
-214

等

因

酬

要

報

ジ

、

替

信

ヘ

託

ッ

替

そ

の

他

為

ヘ

ッ

ジ

為

フ

要

ン
ァ

米
（
ト
ー
リ
外
海

因

ド

）
国

）
日
（
ト
ー
リ
内

海

外

債

券

（

グ

ロ

ー

バ

国

ル

先

除

進

く

国

米

債

ド

券

ル

（

建

米

て

本

）

）
国

国
米
先

進

先

国

進

株

国

（

株

除

（

く

米

本

国

株

）

）

-300

日

(円)

4/15

ファンドマネージャーのコメント＜運用の基本スタンス＞「GC Iエンダウメントファンド（以下当ファンドといいます）」は、さまざまな市場環境を乗り越えて、長期間にわたるすばらしい運用実績を残してきたエンダウメント（大学財団）型の投資戦略をお手本に、オルタナティブ投資を積極的に活用したグローバル分散投資を行います。リスクとリターンの源泉を分散・多様化するとともに、運用コストにも注意を払い、運用資産の長期的成長を効率的に目指します。
当ファンドの運用手法はシンプルかつ頑健（Robust）です。原則として年一回、基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）を決定した上で、適宜リバランスを実行し、資産配分を維持します。また、長期スタンスで円資産のリスク・リターン効率化を図るため、為替リスクは原則としてヘッジします。
基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）は、想定リスクを成長型で年率8％、安定型で年率5％にセットし、対象資産の流動性やキャパシティ（市場規模）などを吟味して選択した投資対象ユニバースの中で、最良の期待リターンとなるように配分比率を決定します。その時々の市場動向やムードなどに過度に振り回されず、取引コストを抑制しながら、一定のリスクを効率的に取り続けるという、ブレのない運用姿勢を貫きます。
長期資産形成において、もっとも重要なのは「継続」です。ときによって、うまくいくことも、そうでない
ときもありますが、途中で止めてしまう（その多くは損切りしてしまう）ことを避けるべく、「分散」効果を活用したリスク管理を重視します。

＜ビッグ・ピクチャー＞
当ファンドは例年9月に基本資産配分の点検を行っています。その前提となるビッグ・ピクチャー（10年程度の時間軸でマクロ環境を俯瞰した投資環境の認識）ですが、2020年9月以来挙げてきた2つの潜在リスクが顕在化した結果、ディスインフレと金利低下には終止符が打たれました。
1. 顕在化したリスクの1つ目はインフレです。

2008年以降の主要国の拡張的財政金融政策は、債務の増大とあらゆる資産価格の上昇をもたらしました
が、コロナショックはこうした未曾有の政策対応を一層加速させることとなり、主要国の金利がほぼ消失しました。しかし、コロナ禍からの回復に伴い、インフレ圧力が顕在化し、FRBなど中央銀行はその対応で後手に回りました。過去40年間近く、グローバル化・市場経済の浸透・情報通信革命に支えられたディスインフレ環境を礎に緩和的な財政金融政策が採られ、政策的に不人気な財政規律は緩み、中央銀行をインフレファイターから市場の番人と化す格好で、冷戦終結という平和の配当を享受してきた時代が終焉したといえます。
ウクライナ情勢や米中摩擦など地政学要因をインフレの原因とする見方も根強いですが、そもそも、長期的にみると焚き木は乾き切っていたとみることもできます。
2. 顕在化したリスクの2つ目は地政学リスクと中国経済の不振です。
ロシアがウクライナに侵攻し、中国は台湾情勢など対外強硬姿勢を強めています。
さらに、グローバル経済への影響が大きくなった中国では、共産党政権による経済活動へのさまざまな規制強化と厳格なコロナ対策が経済活動の足かせとなっています。
グローバルなサプライ・チェーンの分断や一次資源価格の急騰が、インフレ圧力につながり、乾き切った焚き木に点火しました。
3. 長く続いたグローバル化が格差拡大や内向き志向などの副作用を増長させた結果、その反動が顕在化していますが、それでもなお、人類の自由への希求と技術革新が停滞するとは考えにくく、グローバル化という太く大きな潮流自体は不変だと考えています。デジタル化（DX）や脱炭素などを強力なドライバ
ーとして、紆余曲折を経ながらもグローバル経済は成長を続けていくでしょう。
市場コンセンサスは、各国政策当局が適切に対応してコロナ禍からの脱却とインフレの鎮静化に成功し、経済は軟着陸に成功するというものです。しかしながら、市場参加者としては、ボラティリティの高い状況がまだまだ続きそうであること、また、場合によっては予想外の調整の可能性も念頭に置く必要があるでしょう。経済政策だけでなく、内政・外交面でも、短期的な痛みを回避して宥和的な人気とりに走ると、長期的には高いコスト（代償）を払うことを歴史が示している点には十分留意しておきたいと思います。
考え得る最善の対応のひとつは、「分散」とそれに基づくリスク管理です。
当ファンドは、どのような市場環境であっても、下落リスクを想定の範囲内に抑制することに努め、資産価値の保全を最優先しながら、人類とグローバル経済の成長をリターンの源泉として、長期的な成長を目指してまいります。

5/15

＜基本資産配分＞
ビッグ・ピクチャーを前提に、2022年9月は年1回の基本資産配分の点検を行いました。ファンドのリスク水準は概ね想定通りであることから、大枠としての基本資産配分（株式、債券、REIT 、ヘッジファンドの配分）は大きく変更はしなかったものの、先行きの不確実性に備える変更を行いました。
内容としては、伝統的資産をそれぞれ縮小し、絶対収益の獲得や下落相場でのポートフォリオ耐性を高める効果が期待されるヘッジファンドの組み入れ比率を36.5%から40.0％へ引き上げました。これは、足元の市場環境がウクライナ危機の勃発など、1年前とは大きく環境が変化した中で先行きの不確実性はより高まっていることから、伝統的資産よりもヘッジファンドの方が高いリターンが期待できると考えたからです。

＜運用経過＞
2023年6月は、基本資産配分に沿ってヘッジファンドを加えたグローバルな資産に分散投資を行いました。6月の基準価額（分配金再投資）は、前月末に比べ成長型で1.29％上昇、安定型で0.32％上昇しました。ファンドの基準価額に対しては、国内外株式や海外リート（米国）などがプラスに寄与した一方、ヘッジファンドや先進国債券（米国）がマイナスに寄与しました。

＜今月を振り返って＞
グローバル投資家の半期末となる6月は、一部で心配された米国債務上限問題が片付き、米国金融政策も利上げ見送りとなったことなどを受けて、株式市場は堅調に推移しました。月末前週からのリバランスの売りや、米国の物価動向と金融引締め再開に対する思惑などから調整が入ったものの、米国株式市場は引き続き底堅く推移しています。
また、日本株も大型株主導で、円安と歩調を併せるかのように大きく上昇しましたが、6月は動かなかった
日銀が7月に政策変更を行うのではないかとの見方が一部で台頭し、足許は上昇一服となっています。市場対日銀の構図が注目された一年前と今年の市場環境は一変していますが、政治動向もあり、7月の日銀政策決定
会合は注目です。
一時に比べて、日米金融政策に対する市場の関心は落ち着いた印象ですが、30年間に及ぶ過去に例をみない金融緩和と財政拡大の帰趨は、為替を含めて、長期的な方向性に多大なる影響があることは間違いなく、注視しています。
GC Iエンダウメントファンドは、オルタナティブ投資を含めた分散の高度化により、ポートフォリオのリスクをコントロールして、リスク・リターンの最大化を図ることを目指しています。一方、グローバルな分散
ポートフォリオを運用していくうえで、為替リスクに対してどう取り組むのかは依然として大きな課題です。為替それ自体は、株や債券などの資産クラスと異なり、リターンの源泉を持つ投資対象ではないことから、円建てリスク・リターンの極大化のためにフルヘッジを貫いてきましたが、内外金利差の拡大からヘッ
ジコストが高まっているのも事実です。
次回9月前後のアニュアル・レビューに向けて、この問題をどう考えるか検討を進めていきます。
いずれにせよ、短期・中期の変動に慌てることなく、常に変化し続ける環境にも右往左往することなく、グローバル経済の成長という果実を長期的に蓄えていくことを徹底してまいります。
ファウンダー・代表取締役C EO兼社長 山内英貴
※上記コメントは、2023年7月11日に作成したものです。

＜お知らせ＞
2023年5月より、投資対象ファンド（投資信託証券）の資産クラス「ヘッジファンド」の1つである、GC I
ディバーシファイドアルファファンド クラスA はコモディティへの投資を開始いたしました。変化し続ける
マーケットに対し、柔軟に対応できるようユニバースの拡張を図ったものです。今後もGC Iディバーシファイ
ドアルファファンド クラスA は継続的なリサーチの発展に応じて、ポートフォリオをさらに効率化するための施策を随時追加していく予定です。

6/15

投資対象ファンド（投資信託証券）－上場投資信託（ETF）の基準価額推移NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信

バンガード・S&P500 ETF
30,00020,00025,00015,00020,00015,00010,00010,000

バンガード・FTSE先進国市場（除く米国）ETF

20

20

22

20

/0

/0

1

1

1
18
20

20

20

22

16

/0

/0

1
/0

/0
20

20

20

18

/0

1

1

1
/0
16
20

1

5,000

5,000

バンガード・FTSE・エマージング・マーケッツETF
25,00020,00017,50020,00015,00015,00012,50010,00010,000
7,500

1

1

/0

/0

22

20

20

20
1

20
1

20

18

/0

/0
20

16

/0
22
20

20

20

/0

1

1

1

1
20

18

/0

/0

/0

5,000

22

7,500

20

10,0001

10,000/0

15,00020

12,50020

20,0001

15,0001

25,000

16/0
18

バンガード・リアル・エステート ETF

17,500

20

/0

/0

20

20

20

22

16

/0

/0
20
20

20

1

1

1
18

/0

/0

NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信

1

9,000

/0

9,000

22

10,00020

10,0001

11,000/0

11,00020

12,0001

12,0001

13,000

16

18

バンガード・トータル・インターナショナル債券ETF(米ドルヘッジあり)

13,000

20

20

20

バンガード・米国トータル債券市場ETF

1

1
16

/0
22
20

20

/0

1

1
20

/0

/0
20

20

18

16

/0

1

1

5,000

※ 上記グラフは、当ファンドの組入対象であるそれぞれの上場投資信託（ETF）の基準価額を、当ファンドの設定日を10,000として指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※ 基準価額は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後の値です。

7/15

投資対象ファンド（投資信託証券）－ＧＣＩシステマティック・マクロ
ファンド Vol10 クラスAの資産の状況
期間
1ヵ 月
3ヵ 月
6ヵ 月
1年
3年
組入来

基 準 価額 （ 指数 化 ）の 推移
13,00012,000

騰落率-2. 35%+ 3. 25%+ 2. 48%+ 5. 55%+ 25. 51%
+ 13. 09%

11,00010,000

9,000

1

1

20

20

23

22

/0

/0

1
/0
21
20

20

20

19

20

/0

/0

1

1

8,000

※ 上 記 グ ラ フ は 、 当 フ ァ ン ド の 組 入 対 象 で あ る 「 G C I シ ス テ マ テ ィ ッ ク ・ マ ク ロ フ ァ ン ド V o l1 0 ク ラ ス A 」 の 当 フ ァ ン ド 計 上 日 ベ ー ス の 基 準 価 額 を 、 当 フ
ァンドへの組入開始日（2018年6月8日）を10,000として指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。
※ フ ァ ン ド の 騰 落 率 は 、 分 配 金 (税 引 前 )を 再 投 資 し た も の と し て 計 算 し て い ま す 。

当 月 末時 点で の ポー ト フォ リ オ
%

損益内 訳
%

5

5

2.5

2.5

0

0

-2.5

-2.5

-5

-5
米国

ユーロ圏
通貨

その他欧州
債券

日本
株式

資源国

米国

ユーロ圏
通貨

その他欧州
債券

日本

資源国

株式

※ 上記ポートフォリオ断面のグラフは、ポジションを構築するにあたって差し入れる証拠金の対純資産総額比率です。マイナスはショートポジションを意味します。証拠金はリスク見合いで差し入れるものであるため、当該指標はポートフォリオにおけるリスクをより実態に近い形で表すものと考えられています。
※ 上記損益内訳は信託報酬、成功報酬等控除前のものです。

2018年6月8日に、GC Iシステマティック・マクロファンド V ol25 クラスA からGC Iシステマティック・
マクロファンド V ol10 クラスA へ投資対象の変更を行いました。両ファンドはボラティリティ水準が異なる
ものの実質的な運用内容は同一であり、当変更はポートフォリオ構成の単純化を目的としたもので、当ファンドの運用内容を変更するものではありません。また当変更に際してファンドに手数料等の追加負担は発生しておらず、変更によるパフォーマンスへの影響は軽微となっています。

8/15

投資対象ファンド（投資信託証券）－ＧＣＩディバーシファイドアルフ
ァファンド クラスAの状況
期間
1ヵ 月
3ヵ 月
6ヵ 月
1年
3年
組入来

基 準 価額 （ 指数 化 ）の 推移
10,50010,000

騰落率+ 1. 55%+ 2. 28%-0. 24%-5. 43%-19. 12%

9,500

9,000

8,500

8,000

5
/0

1

23
20

23
20

20

20

22

22

/0

/0

9

5
/0

1
/0
22
20

20

21

/0

9

7,500

※上記グラフは、当ファンドの組入対象である「GCIディバーシファイドアルファファンド クラスA」の当ファンド計上日ベースの基準価額を、当ファンドへの組入開始日（2021年7月19日）を10,000として指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。
※ フ ァ ン ド の 騰 落 率 は 、 分 配 金 (税 引 前 )を 再 投 資 し た も の と し て 計 算 し て い ま す 。

当 月 末時 点で の ポー ト フォ リ オ

損益内 訳

債券

コモディティ

ィ
テ

資

モ
コ

モ
コ
株式

ィ

源

日

デ

通貨

国

本

州
欧
他

資

ィ

源

テ

国

本

デ

の
債券

そ

ユ

ー

他

日

欧

圏
ロ

米

通貨

の

-5

そ

-5

圏

-2.5

ロ

-2.5

ー

0

ユ

0

ィ

2.5

州

2.5

国

5

米

%

5

国

%

株式

コモディティ

※ 上記ポートフォリオ断面のグラフは、ポジションを構築するにあたって差し入れる証拠金の対純資産総額比率です。マイナスはショートポジションを意味します。証拠金はリスク見合いで差し入れるものであるため、当該指標はポートフォリオにおけるリスクをより実態に近い形で表すものと考えられています。
※ 上記損益内訳は信託報酬、成功報酬等控除前のものです。

9/15

投資対象ファンド（投資信託証券）－ＧＣＩマネープールマザーファン
ドの状況
期間
1ヵ 月
3ヵ 月
6ヵ 月
1年
3年
組入来

基 準 価額 （ 指数 化 ）の 推移
11,50011,000

騰落率-0. 01%-0. 01%-0. 02%-0. 04%-0. 13%-0. 26%

10,50010,000

9,500

1
/0

1

20

22
20

23

/0

1
21
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※ 上記グラフは、当ファンドの組入対象である「ＧＣＩマネープールマザーファンド」の基準価額を、当ファンドへの組入開始日（2017年4月18日）
を10,000として日次ベースで指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※ 基準価額は、信託報酬控除後の値です。

当資料で使用した指数について※当資料に使用している指数については以下の通りです。
国内株式：T OPIX（配当込み）
国内債券：Bloomberg A si an Paci f i c Japanese Yen T R Index V alue U nhedg ed JPY＜ 当資料で使用したブルームバーグ・インデックスについて ＞
出 典 ： 「 B l oombe rg®」 お よ び ブ ル ー ム バ ー グ 債 券 イ ン デ ッ ク ス は 、 B l oombe rg F i n a n c e L . P. お よ び 、 同 イ ン デ ッ ク ス の 管 理 者 で ある B l oombe rg I n de x S e rvi c e s L i mi te d（ 以 下 「 B I S L 」 ） を は じ め と す る 関 連 会 社 （ 以 下 、 総 称 し て 「 ブ ル ー ム バ ー グ 」 ） の サ ー ビ
スマークであり、株式会社GC Iアセット・マネジメントによる特定の目的での使用のために使用許諾されています。ブルームバーグは株式会社GC Iアセット・マネジメントとは提携しておらず、また、GC Iエンダウメントファンド（成長型／安定型）を承認、支持、レビュ
ー、推奨するものではありません。ブルームバーグは、GC Iエンダウメントファンド（成長型／安定型）に関連するいかなるデータもし
くは情報の適時性、正確性、または完全性についても保証しません。

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組入資産の市場動向コメント＜株式＞
2023年6月のグローバル株式市場は上昇しました。米債務上限問題が解決し米国債のデフォルト（債務不履行）懸念が後退したことなどから投資家心理が改善し、グローバルで株価は上昇しました。米国では、与野党協議の末、米債務上限の適用を2025年1月まで停止することが決定され米国債のデフォルト懸念が後退したことや、米連邦公開市場委員会（FOM C ）など世界の主要中銀の金融政策イベントを無難に通過したことなどから安心感が広がりました。生成A Iブームによる半導体需要の高まりからハイテク株への資金流入も継続し、ナスダック総合指数を中心に株価は大幅に上昇しました。欧州では、根強いインフレを背景に英中
央銀行（BOE）や欧州中央銀行（EC B）が利上げを継続し域内の景気減速が意識されましたが、中国が景気下支えのため利下げを実施したことなどが支えとなり、株価は上昇しました。日本では、国内企業の業績や資本効率改善への取り組みを評価する動きが継続し、日経平均株価は連日で33年ぶりの高値を更新し33,00
0円台後半まで上昇しました。もっとも、月後半にかけては短期間での株価大幅上昇を受けた警戒感などから利益確定の売りも出て、上げ幅を縮小しました。

＜債券＞
2023年6月のグローバル債券市場は総じて下落しました。各国国債利回りは、インフレの高止まりを背景に英国が大幅な利上げを実施したことや、カナダ、オーストラリアなど他の主要中銀も利上げを実施したことなどを受け、グローバルで金利は総じて上昇（債券価格は下落）しました。米国では、英国など世界の中銀の利上げにより金利の先高観が強まるなか、米長期金利にも上昇圧力がかかり、米10年国債利回りは約3カ月ぶりに3.8％台まで上昇しました。13- 14日のFOM C では11会合ぶりに利上げは停止されたものの、今後2回程度の利上げを行う見通しが示されました。欧州では、海外金利上昇の流れが波及したほか、EC Bの利上げ継続観測から金利は上昇しました。15日のEC B理事会では、0.25％の利上げが決定され、ラガルドEC
B総裁は7月理事会での追加利上げ実施を示唆しました。クレジット市場におけるクレジット・スプレッド（企業等の信用力を示す、国債に対する上乗せ利回り）は、米国の金融セクターで特段の悪材料がみられなかったことや株高による投資家のリスク選好姿勢の強まりなどを受け、ハイイールドやエマージングを中心に縮小しました。

＜不動産投資信託（REIT）＞
2023年6月のREIT 市場はまちまちとなりました。米国REIT は、米長期金利の上昇が重石となったものの、良好な経済指標が相次ぎ米国経済の堅調さが示されたことや株式市場の上昇により投資家のリスク選好姿勢が強まったことを受け、大幅に上昇しました。国内REIT は、国内株式市場の上昇は継続したものの、日銀の早期の政策修正への警戒などから上値が重く推移し、東証REIT 指数は下落しました。東証REIT 指数の用途別
では、オフィス向けが上昇しアウトパフォームした一方、商業・物流向けや住宅向けが下落しアンダーパフ
ォームしました。

＜ヘッジファンド市場全般＞
2023年6月のヘッジファンド市場は上昇しました。オルタナティブ戦略の代表格であるヘッジファンド市
場の値動きを示すHFRX Global Hedg e Fund Indexは＋0.76％となりました。戦略別では、エマージン
グ戦略やC T A 戦略、株式マーケット・ニュートラル戦略などがアウトパフォームした一方、イベントドリブ
ン戦略などがアンダーパフォームしました。

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投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。

基準価額の変動要因となる主なリスク
株価変動リスク

株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

金利変動リスク債券などの価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。なお、債券などが変動金利である場合、こうした金利変動による価格の変動は固定金利の場合と比べて小さくなる傾向があります。また、発行者・債務者などの財務状況の変化などおよびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。債券などの価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

リートの価格変動リスク

リートの価格は、不動産市況（不動産稼働率、賃貸料、不動産価格など）、金利変動、社会情勢の変化、関係法令・各種規制などの変更、災害などの要因により変動します。また、リートおよびリートの運用会社の業績、財務状況の変化などにより価格が変動し、基準価額の変動要因となります。

為替変動リスク

為替相場は、各国の経済状況、政治情勢などの様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、当ファンドおよび投資対象ファンド（投資信託証券）において、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減を図る場合がありますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジを行う通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分のコストがかかることにご留意ください。

信用リスク

有価証券等の発行体などが財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金などをあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、またはそれが予想される場合には、有価証券等の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。

カントリーリスク

投資対象国･地域において、政治･経済情勢の変化などにより市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、方針に沿った運用が困難となり、基準価額が下落することがあります。特に、新興国への投資には、先進国と比較して政治･経済および社会情勢の変化が組入銘柄の価格に及ぼす影響が相対的に高い可能性があります。

流動性リスク

時価総額が小さい、取引量が少ないなど流動性が低い市場、あるいは取引規制などの理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。

ヘッジファンドの運用手法に係る投資対象ファンド（投資信託証券）においては、直接もしくは実質的に現物有価証券、デリバティ
ブや為替予約取引などの買建てや売建てによりポートフォリオを組成することがあり、買い建てている対象が下落した場合もしくは売り建てている対象が上昇した場合に損失が発生し、当ファンドの基準価額が影響を受け、投資元本を割り込むことがあります。また、投資対象ファンド（投資信託証券）の純資産総額を上回る買建て、売建てを行う場合があるため、投資対象ファンド（投資信託証券）の基準価額は現物有価証券に投資する場合と比べ大きく変動することがあり、投資元本を割り込むことがあります。 また、ヘッジファンドのパフォーマンスは、通常、運用者の運用能力に大きく依存することになるため、市場の動向に関わらず、損失が発生する可能性があります。

リスク※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
【その他の留意点】●流動性リスクに関する留意事項
当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
●収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配
金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は、前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

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お申込みメモ
購入時

換金時

購入・換金に関して

その他

購入単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。
（ファンドの基準価額は1万口あたりで表示しています。）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金価額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目から販売会社を通じてお支払いします。

申込締切時間原則として、午後3時までに販売会社が受け付けた分を当日のお申込み分とします。

購入・換金の申込受付不可日

ニューヨークの銀行休業日またはニューヨーク証券取引所の休業日※詳しい申込受付不可日については、販売会社または委託会社にお問い合わせください。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口解約には別途制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の中止および取消し金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情（投資対象国・地域における非常事態（金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など）による市場の閉鎖
または流動性の極端な低下および資金の受渡しに関する障害など）が発生したときなどには、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みを取り消すことがあります。

信託期間

原則として無期限(2015年9月25日設定)

繰上償還

次のいずれかの場合などには、繰上償還することがあります。
ファンドの受益権の口数が10億口を下回ることとなったとき
繰上償還することが受益者のために有利であると認めるときやむを得ない事情が発生したとき

決算日

毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)

収益分配

年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。
収益分配金の受取方法により、｢一般コース｣と｢自動けいぞく投資コース｣の2つの申込方法があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託金の限度額

各ファンドについて10兆円

公告

原則として、電子公告の方法により行い、委託会社のホームページに掲載します。
URL:https://www.gci.jp

運用報告書

毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。

スイッチング販売会社によっては、各ファンド間でスイッチング(乗換え)が可能です。
※スイッチングの際には換金時と同様に換金されるファンドに対して税金などをご負担いただきます。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度（NISA）および未成年者少額投資非課税制度（ジュニアNISA）の適用対象です。
配当控除・益金不算入制度の適用はありません。

※その他の項目に関しては、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に1.1%(税抜1.0%)を上限として、販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入時手数料は、商品説明、募集・販売の取扱事務などの対価として、販売会社にお支払い
いただくものです。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額に0.1%の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が投資信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）

純資産総額に対し年率0.715%(税抜0.65%)以内
運用管理費用（信託報酬）は毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算
期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。信託報酬率およびその配分は、ファンドの純資産総額の残高に応じて変更します。
＜信託報酬率およびその配分＞
支払先の配分

純資産総額

信託報酬率
＜合計＞

委託会社

販売会社

受託会社

500億円以下部分

年率0.715%(税抜 0.65%)

年率0.33%（税抜 0.3％）

年率0.33%（税抜 0.3％）

年率0.055%（税抜 0.05％）

500億円超1,000億円以下部分

年率0.638%(税抜 0.58%)

年率0.297%（税抜 0.27％）

年率0.297%（税抜 0.27％）

年率0.044%（税抜 0.04％）

1,000億円超部分

年率0.561%(税抜 0.51%)

年率0.264%（税抜 0.24％）

年率0.264%（税抜 0.24％）

年率0.033%（税抜 0.03％）

運用管理費用(信託 委託した資金の運
報酬)=運用期間中 用、基準価額の算の基準価額×信託 出、開示資料の作
報酬率
成などの対価購入後の情報提供、運用報告書など各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、各種事務手続きなどの対価

信託財産の管理、委託会社からの指図の実行などの対価

役務の内容〈投資対象ファンド(投資信託証券)における運用報酬等〉
成長型：年率0.5160％程度（税抜 0.5148％程度）＋成功報酬
安定型：年率0.5076％程度（税抜 0.5071％程度）＋成功報酬※当ファンドにおいては成功報酬はかかりませんが、指定投資信託証券（GCIシステマティック・マクロ
ファンド Vol10 クラスAおよびGCIディバーシファイドアルファファンド クラスA）においては20％の成功報酬がかかる場合があります。
＊指定投資信託証券（GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスAおよびGCIディバーシフ
ァイドアルファファンド クラスA）の基準価額（管理報酬等控除後、成功報酬控除前）がハイ・ウォータ
ー・マークを超えた場合には、その超過分に対して20%の成功報酬がかかります。当該報酬は計算期間（GCIシステマティック・マクロファンド Vol10クラスA：6月1日から翌年5月31日まで、GCIディバー
シファイドアルファファンド クラスA：4月1日から翌年3月31日まで）を通じて日々計上（ハイ・ウォ
ーター・マークを下回った場合は戻し入れ）され、原則、計算期間終了後に年1回支払われます。ハイ・ウォーター・マークとは、前計算期間までで最後に成功報酬が控除された際の基準価額（成功報酬控除後）をいい、計算期間終了時に更新されます。

〈実質的な負担〉
成長型：年率1.2310％程度（税抜 1.1648％程度）＋成功報酬
安定型：年率1.2226％程度（税抜 1.1571％程度）＋成功報酬※ 当ファンドの運用管理費用（信託報酬）に投資対象ファンド（投資信託証券）の運用報酬等を合わせた、投資者が実質的に負担する額の合計です。
※ 投資対象ファンド（投資信託証券）における運用報酬等ならびに実質的な負担の値はあくまで目安であり、指定投資信託証券の実際の組入れ状況等により変動する場合があります。
※ 指定投資信託証券（GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスAおよびGCIディバーシフ
ァイドアルファファンド クラスA）において20％の成功報酬がかかる場合、上記実質的な負担も相応分上がります。
※上記は2023年3月末現在のものです。

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その他の費用・手数料＜売買委託手数料など＞

有価証券売買時の売買委託手数料、立替金の利息、ファンドに関する租税などが信託財産から支払われます。これらの費用は運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。

＜信託事務の諸費用＞

監査費用、印刷費用、計理業務およびこれに付随する業務に係る費用などの諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.1％を上限として日々計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。

※投資者の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので表示することができません。

関係法人
株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント［ファンドの運用の指図を行う者］

委託会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第436号
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人投資信託協会
照会先 電話番号 03(6665)6952 (営業日の9:00～17:00)
https://www.gci.jp
ホームページ
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社［ファンドの財産の保管及び管理を行う者］

受託 会 社

販売会社一覧
加入協会
販売会社名

登録番号
日本証券業協会

一般社団法人

一般社団法人

一般社団法人

日本投資顧問業

金融先物取引業

第二種金融商品

協会

協会

取引業協会

〇

〇

〇
〇

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号〇

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号〇〇

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業

登録金融機関 関東財務局長(登金)第10号

〇

〇

者

マネックス証券株式会社)

三田証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第175号〇

共和証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第64号〇

長野證券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第125号〇

株式会社栃木銀行

登録金融機関 関東財務局長(登金)第57号〇

株式会社イオン銀行

登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号〇

百五証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第134号〇

むさし証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第105号〇

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第140号〇

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号

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ご留意事項
当資料は、株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント（以下「当社」といいます）が、当ファンドの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
当ファンドのお申込みにあたっては必ず最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容をご確認のうえご自身でご判断ください。
当資料記載のデータや見通し等は、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
当資料は、信頼できると考えられる情報をもとに作成しておりますが、正確性、適時性を保証するものではありません。
当資料の内容は、作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
当資料に記載されている個別の銘柄・企業名については、参考として記載されたものであり、その銘柄または企業の株式等の売買を推奨するものではありません。
各指数に関する著作権等の知的財産、その他一切の権利は、各々の開発元または公表元に帰属します。
当資料に関する一切の権利は、引用部分を除き当社に属し、いかなる目的であれ当資料の一部または全部の無断での使用・複製はできません。
投資信託は預金保険制度の対象ではありません。また、銀行が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

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