蓮井／日本保健医療行動科学会雑誌

36（1），2021

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1〈特集論文〉 ���������������������������������������

コロナ禍における行動科学研究の動向と課題―成人のメンタルヘルスおよびストレスに焦点をあてて―
蓮井貴子＊＊

東京医療保健大学

Trends and Issues in Behavioral Science Research in Covid-19 Pandemic:
Focus on Stress and Mental Health in the General Adult Population
Takako Hasui ＊＊キーワード
新型コロナウイルス感染症
行動科学研究メンタルヘルス
ストレス
健康格差

Ⅰ

Tokyo Healthcare University

covid-19
behavioral science researchmental healthstresshealth inequalities

はじめに2020 年２月，新型コロナウイルスの集団感染がン」は，まさに人々の自由を制限しながらすすめられている。

起きたクルーズ船が横浜港に停泊し，その後，各地

人々の自由を制限した感染拡大防止策の下で，毎でのクラスターの発生や感染者数の増加により，日のように新型コロナウイルスの感染者数，重症者

2020 年４月に第１回目の緊急事態宣言が発出され数等の情報があらゆるメディアを通じて発信されてた。Go To トラベルキャンペーンなどで経済の回復いる。一方，自殺者数は厚生労働省の最新の報告 1）が試みられたが，年末年始にかけ再度の感染数が増では令和３年３月の自殺者数は対前年同月比より増加し１月には１都３県で２回目の緊急事態宣言の発加している。特に男女別では女性の自殺者数の増加出となった。医療従事者であれば感染対策におけるが顕著である。先述の厚生労働省の報告では令和 3「スタンダード・プリコーション（標準予防策）」は

年 3 月は女性の自殺率は前年同月比の 28.9％の増加

基本中の基本であるが，現在は「すべての人が病原となっている 1）。

体を保有していると考え手指衛生等を行う」と考え

コロナ禍の自殺の増加については雇用状況の悪化

るスタンダード・プリコーションを社会全体で行い，など様々な要因が考えられる。そして，自殺に至る

実に１年が経過した。

までにはただ単に雇用関係の悪化だけではなく，そ「スタンダード・プリコーション」は医療従事者

こに至るまでのメンタルヘルスやどのようなことににとっては感染制御のための必要な知識・技術であストレスを抱えているのかなど多面的に全体像を捉る。ここで「制御」という言葉について改めて考ええていく必要がある。

てみる。
「制御」=「自分勝手にふるまわせないこと」

そこで本稿では，コロナ禍における行動科学研究である。つまり，緊急事態宣言等による感染拡大防の動向を概観し，今後のメンタルヘルス支援の方向止のための社会全体の「スタンダード・プリコーショ性について考察することとする。

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2

Ⅱ

方法

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ンタルヘルスやストレスに関する行動科学研究を概

PubMed を用いて文献検討を行った。検索用語

観した。その結果，メンタルヘルスに関連する要因

は “covid-19” AND “behavioral science” ANDとして，男女差や若年，社会経済的に厳しい状況に（“mental health” OR “stress”） と し た（ 検 索 日：

置かれている人々に対するアプローチの必要性の示

2021 年３月１日）。選択基準は 19 歳以上の成人を唆を得た。性別や社会背景により健康状態に差が生対象としている文献のうち，以下の除外基準に該当じることを「健康格差」というが，コロナ禍以前よしない論文とした。除外基準は①言語が英語ではなり健康格差は心身の健康に影響を与えることが様々

い，②対象が妊婦や医療従事者等特定の対象に限定な研究から報告されている。

されていない，③原著論文ではないとした。

公益財団法人医療科学研究所 18） は，健康格差を縮小するための７原則をまとめている（表３）
。こ

Ⅲ

結果

の７原則のうち第１原則は「課題共有（健康格差に抽出された 119 文献のうち，選択基準を満たした
16 文献を得た。対象文献１の概要を表１に示す。

ついて知ってシェアすること）」，そして第５原則には「重層的な対策（第５原則）」である。そして，

16 文献の研究デザインは横断研究 12 編，縦断研

第５原則の中で健康格差に対して重層的な対策をす

究３編，システマティックレビュー１編であった。

すめていくために，ソーシャル・キャピタル（人々１．コロナ禍における行動科学研究の概観の協調的な行動を促す信頼・互換性の規範・ネット

対象文献のうち，コロナ禍におけるメンタルヘル

ワーク）の理解と活用が重要であることが示されてスおよびストレス研究の評価指標として，不安や抑いる。

うつ，睡眠障害やアルコール摂取量などの行動の変

１．コロナ禍におけるメンタルヘルスの課題とソー化が用いられていた。それらに関連する要因では個

シャル・キャピタル

人と環境の要因にわけられた。またメンタルヘルス

今回，コロナ禍におけるメンタルヘルスやストレやストレスに対する個人の生活習慣や資質などの緩スに関連する因子として，研究対象となった論文

衝要因が示されていた（表２）。

16 編の中で，性別や年齢雇用状況の他に「孤立」

コロナ禍におけるメンタルヘルスやストレスと関というキーワードが示されているものが４編あっ連する要因として複数の研究で示されていた個人要た 5）7）16）17）。また，Leaun ら 17） のシステマティック

因は多い順に「女性」（８編）3）4）7）9）11）12）13）16），「雇用

レビューではコロナ禍の自殺におけるもっとも顕著

3）
5）
10）
11）
13）
15）
16）

や 経 済 状 況 」（ ７ 編 ）「 若 年 層 」（ ６編）4）7）10）11）12）16）であった。
個人をとりまく環境要因としては感染拡大防止策

な要因は「社会的孤立」であり，一方，Yan ら 11)の研究では，ストレスの緩衝要因として「同僚とのつながり」が示されていた。

としての外出制限（ロックダウン等）や社会的距離，

ソーシャル・キャピタルは「地域のつながり」や不安定な雇用や食料など生きていくために必要な「助け合い」としても表現される。コロナ禍におけニーズが充足できないことなどが示されていた。

る感染拡大防止のための施策として私たちの生活の一方，メンタルヘルスやストレスの悪化の緩衝要中で「ソーシャル・ディスタンス（社会的距離）」因として，睡眠時間や定期的な運動等個人の生活習がこれからの新しい生活様式として既に馴染みのも

慣や，情緒の安定性（Spiritual Well-being）やストのとなっている。しかし，長引く行政による時短要レス対処能力（Sense of Coherence），レジリエン

請や生活様式の変化，経済状況の悪化により感染だスなど個人の資質に関すること，そして，他者とのけではなく社会的にも心身の健康にもリスクを抱えかかわりなど社会的なネットワークであった。

る人たちの孤立を防ぐ取り組みが求められる。
また，メンタルヘルスを悪化させる慢性的なスト

Ⅳ

考察

今回，コロナ禍における一般成人を対象としたメ

レスは「自分の思い通りに進まず，思い通りにすすむという見通しがもてず，また自信もなく支援して蓮井／日本保健医療行動科学会雑誌表１36（1），2021

対象文献（16 編）の概要

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表2

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コロナ禍におけるメンタルヘルスおよびストレスと関連する要因ϟϱνϩϖϩη͹඲Ճࢨඬ‫ؖ‬࿊གྷҾʤ‫ݺ‬ਕʥ‫ؖ‬࿊གྷҾʤ‫ڧ؂‬ʥ؉ুགྷҾʤ‫ݺ‬ਕʥ෈҈ঃ੓       ֐ड़੏‫ݸ‬ਯເ࣎ؔऑ೧૜     λʖεϡϩυΡηνϱη‫ڬ‬ෑ     ཊ͑ͯऀճ͖Δ͹‫ཱིݿ‬ৼద֐উ‫ޛ‬ηφϪη্֒
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くれる人もいないと認知すると生じる」と宗像 19）

衝する要因として，「睡眠時間」や「運動習慣」なは述べている。ストレスを生じるような課題に対しど個人のセルフケアのほかに「レジリエンス」や「とて問題解決の見通しを得るために，他者からの支援

Sense of Coherence（SOC）」といった個人のスト（社会的サポート）は欠かすことができない。
しかし，レス対処能力が示されていた。

社会的弱者ほど社会的サポートを得られにくいと言20）

レジリエンスはストレスからの回復力や柔軟性と。社会的サポートには，情緒的サポー

して知られる概念である。そして，これまでに多く

ト（不安や愚痴を聞いたり，励ましてくれるなど），の研究でレジリエンスを全体的に捉える試みがされ手段的サポート（病気の時に手を貸してくれるなど）ており，「ソーシャルスキル」や「感情の調整」ながある。社会全体が不確実で先の見通しがつかない

ど他者と安定した関係をつくるために必要な個人の状況の中では，不安な気持ちを話し合ったりするこ能力がレジリエンスの要因の一つとされている 22）。

とで情緒の安定を維持することはもちろんのこと，

また、SOC は 3 つの感覚として定義づけられる 23）。

経済的に苦しい状況におかれている人たちにとって一つは「自分の生活の中でおこる問題を理解できる

は，
「食べる」
，
「寝る」などの人間として生命を維という感覚（把握可能感）」，２つめは「自分の生活持するための土台の不安定さに対して手段的なサの中でおこる問題に対して自分の内外の対処資源をポートが得られる環境をどのように整えていくかを用いてその問題を処理できるという感覚（処理可能

考えていかなければいけない。

感）」，そして「その問題は自分の人生においてきっわれている

人々のつながりを増やすソーシャル・キャピタルの醸成のためには以下の３つのアプローチがあると言われている21）と何か意味があると思うことができる感覚（有意味感）」である。

。①住民同士の連携を支援するア

レジリエンスと SOC，それぞれ他者との関係をプローチ，②組織の連携を強化するアプローチ，③

築き，困難な問題に対して他者の力を借りながら対連携を増やすために必要な制度改革や環境を整える

処していくことでストレスを軽減させ，メンタルヘ

アプローチである。支援の必要な人を必要な支援にルスを含めた健康上の課題を緩衝するという側面がつなげるためには，保健医療専門職だけではなく，あり，他者との相互作用の豊かさに左右される。困民間団体など地域のあらゆる機関と連携し，リスク

難な状況において他者とつながり，他者のサポートを抱える人を把握し，チームで様々なアイディアをを受けながら対処していくためには，自分自身に対出し合いながらアプローチしていくことが求められする信頼感や他者に対する安心感が必要となる。そている。

れは，ライフコースにわたり人生経験を通じて学び，

２．人とつながり困難を乗り越える力「レジリエン

獲得されていく後天的なストレス対処能力でもある

ス」と「Sense of coherence」
コロナ禍におけるメンタルヘルスやストレスを緩といえ，他者との相互作用を含んだ概念である。ともいえる。

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5

健康格差対策の 7 原則 18)

第 1 原則：健康格差を縮小するための理念・情報・課題の共有
日本にも縮小・予防すべき健康格差がある。知って，シェアして，考えよう
第 2 原則：貧困層など社会的に不利な人々ほど配慮を強めつつ，すべての人を対象とした普遍的取り組み
バラマキではなく，逆差別でもない，最善の方法は？困っている人ほど手厚く，でもみんなにアプローチ
第 3 原則：胎児期からの生涯にわたる経験と世代に応じた対策
不健康・貧困・排除は生まれる前から始まっている。胎児期から老年期まで見て先手を打とう
第 4 原則：長・中・短期の目標設定と根拠に基づくマネジメント
場当たり的では効果が見えない，説明できない。目標と計画，根拠をもって進めよう
第 5 原則：国・自治体・コミュニティなどそれぞれの特性と関係の変化を理解した重層的な対策

国・自治体・コミュニティ…それぞれ得意なことは違う。国・自治体・コミュニティの強みを生かそう
第６原則：住民や NPO，企業，行政各部門など多様な担い手をつなげる
縦割りはイノベーションの壁である。縦割りを超えて広げよう
第 7 原則：コミュニティづくりをめざす健康以外の他部門との協働
会社もお店も学校も巻き込んで，みんなで活き活きコミュニティづくり

しかし，
例えば SOC は「経済的に豊かである」，「高

専門家にはそれぞれの立場やフィールドに応じ，学歴である」などの群の SOC が高いことが報告さ

人とつながりながら希望をもって生きるための環境

れており

24）

，ライフコースに渡って獲得されるスづくりや支援が求められている。

トレス対処能力にもまた，健康格差が存在すると考えらえる。社会背景が違えばそれぞれ価値観や他者

Ⅴ

まとめとのつながり，支援を受けるための情報へのアクセ

コロナ禍における一般成人を対象としたメンタルスなどが大きく異なる。また，一言でメンタルヘル

ヘルスやストレスをテーマとした行動科学研究の文スやストレスのリスクと言ってもその背景にはこれ献検討から，ロックダウンなどの措置やソーシャル・までの生活経験や家族，友人や地域のネットワーク

ディスタンスといった新しい生活様式を背景としてなどの環境，ストレス対処能力など因果関係は複雑

若者や女性，経済的に不利な状況にある人たちがメであり，一つの職種や一人の専門家だけで解決する

ンタルヘルスに課題を抱えやすいこと，そして，コことは困難である。このような複雑な課題に対応す

ロナ禍において個々の社会的背景により健康格差がるためにはやはり様々な専門家がチームでアプロー生じている可能性が示唆された。専門職には，社会チすることが重要であり，個々の生活経験や価値観的に不利な立場にいる人たちを孤立させず，必要なの応じ，支援を必要とする人の価値観が尊重され安サポートにつなぐという視点が求められる。これら

心して他者とつながるための支援者のコミュニケーのサポートのためには，保健・医療・福祉職に限ら

ションスキルの向上も必要である。

ず民間団体や NGO など様々な分野，職種の人と連

最後に，すっかり定着した「ソーシャル・ディス
タンス（社会的距離）」という言葉であるが，WHOで は「Social Distancing」 と 言 わ ず「Physical
Distancing」を使うよう推奨している25）

携しながら必要な人を見つけだしチームで支えることが重要である。
そして，チームで支える際には，支援者には個人。これは，のもつストレス対処能力に応じ基本的な安心感や支ウイルスが伝搬するのを防ぐために「物理的な距離」

援者に対する信頼感を持つことができるようなコは必要であるものの，同じ空間にいなくてもソー

ミュニケーションがとれること，個人が尊重されてシャルメディアやインターネットを活用してつながいると感じられるような姿勢が求められる。

ることで物理的には離れていても，社会的にはつながりつづけることを求めるものでもある。

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636（1），2021

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