序文：低炭素社会づくりは「街区群」から始まる！
～特集「低炭素社会に導く都市のカタチ」の序文にかえて～加藤 博和
名古屋大学 教授

数年前，環境にやさしい都市を目指しているというある市の完工したばかりの新庁舎に会議のため出かけた。3 階の会議室に行くのに階段を使おうと思ったが，正面玄関にはエスカレーターしか見当たらない。受付を訪ね，そこで教えられたとおり端まで行って左へ曲がり，また左へ，そして右へ回ると薄暗い階段があった。環境負荷削減に配慮したという触れ込みの新庁舎ゆえ，きっとエレベーター・エスカレーターは省電力で，電気も低炭素な発電方式のものを利用しているだろうが，階段を使えば環境負荷はゼロである。低炭素というならなぜもっと階段を表に出してこないのかという疑問が浮かんだ。会議室に入ると冷房がかかっていた。部屋の窓はあまり開けることができず，よって換気も明かりとりもできない。エネルギー消費することを前提に作られたこの空間で，こまめにオンオフするよう努めるとしても，どこか空しさを感じてしまう。
このような涙ぐましい努力は，再生可能エネルギーが化石燃料に取って代われば不要になるのかもしれな
い。ところが東日本大震災によって，それだけでは不都合であることが明らかになった。計画停電によって，エネルギー供給が災害に脆弱であり，その遮断が社会経済に大きなダメージを与えることを思い知らされたからである。
大学の研究室に配属されて以来，化石燃料消費や CO2 排出の少ない都市や交通とはどのようなもので，どうすれば実現できるかを一貫して研究してきた。それは，エネルギー・環境技術の進歩だけでは低炭素・省エネルギー社会はつくれないという「思い込み」の上にある。建物もそうであるように，日本の都市も東京・大阪都市圏以外はモータリゼーション進展によって低密に拡散し，クルマ無しには生活ができないライフスタイルを強いるようになった。そんな都市で，エコドライブとかクールビズなどと頑張っても，減らせる CO2 はたかが知れている。技術革新で化石燃料の消費が少なくなっても，それによってコストが安くなることで利用が増えてしまえば元の木阿弥である。問題は，化石燃料を使わなければ暮らしていけない都市そのものにある。半世紀前は，地方都市でもクルマを持つ世帯は 1 割しかなかった。半世紀で化石燃料依存型都市が造られたのであれば，今カジを切れば，また半世紀かかるかもしれないが，ゼロ・エミッション都市が造れるはずである。日本は，建築物の寿命が平均 40 年程度と短く，それだけ都市域を変化させることができる。その更新はもちろん，ICT も含めたさまざまな環境技術を総動員したものとなるであろうが，そもそもエネルギーを使わなくても豊かな生活ができる場となるのならそれに越したことはないし，今後，気候変動が進み巨大自然災害の頻度・強度が増しても，それを「いなす」ことができるようなまちづくりの推進にも役立つであろう。
パリ協定によって必達となった低炭素・低環境負荷化。それを推進するためには都市・交通政策が必要だが，簡単には進まない。階段しかないデパートに客は来ないように，利便性，快適性，そして美しさや賑わいなど，人を惹きつけるさまざまな要因がなければ都市は持続可能とはならず，それを損なう政策は受け入れられないからである。そこで，環境のみならず，経済・社会の面も含むトリプルボトムラインによる評価を導入し，それらがいずれも改善するシナリオを見いだすことで，持続可能な都市・交通実現のための長期戦略と具体的な戦術（施策）の導出が可能となる。そもそも都市政策の評価は，今，実施したことが 50 年，100 年先まで影響することを念頭に置かなければならず，そのためにも将来予測手法が大事である。日本において最も重要でかつ深刻なトレンドは言うまでもなく人口減少・少子高齢化の進展であり，この危機を乗り越えるためにも，残すべきところは残し，そうでないところは撤退する「都市域トリアージ」が必須となる。そして，過度なモータリゼーションから脱却するためのコンパクトな都市構造と，それをカバーする中大量乗合輸送機関や，電動超小型モビリティのシェアリング，及び自転車・徒歩が主体となった低炭素交通手段への転換を進めていければ，結果的に低コスト・省エネ・低炭素で魅力的な都市域を実現できる。そして，そのコンパクトな都市域を，気候変動に適応でき，巨大災害も配慮した「シェルター」として整備する。これこそ，現代を生きる我々が将来世代に残していかなければならないストックである。
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序文：低炭素社会づくりは「街区群」から始まる！

日本政府は 2014 年に，「国土のグランドデザイン 2050」を策定し，目指すべき方向性として「コンパクトプラスネットワーク」を掲げ，その推進のための法整備も行った。一方で，政府が主導する「環境モデル都市」「環境未来都市」を初めとして，低炭素都市を目指すさまざまな取組も各地で行われるようになった。関連する研究も蓄積され，将来の青写真はかなり鮮明になってきた。ただし，そこにどのようにもっていくかの戦略と戦術を考えるのは容易ではない。何しろ，これまでの都市域拡大とモータリゼーションという大きな流れを逆転させなければならないからである。低炭素都市形成の取組は新規開発・再開発区域ではよく行われているが，既存都市域の見直しにはほとんど展開できていない。いわゆるスマートシティは ICT を活用したエネルギー・環境技術導入を進めたものであり，都市構造を変えるところには踏み込まない。今後迎える大更新において低炭素化への配慮が盛り込まれなければ，50 年，100 年先まで禍根を残すことになる。
低炭素都市に関連する既往研究を見ると，都市全域に着目したマクロなアプローチと，建物やそれが集まった街区（一般には道路で囲まれた一画の土地を指す）に着目したミクロなアプローチに分けられるが，前者はやや大ざっぱになり，逆に後者だと狭すぎてやれることが限られてしまう。そこで私は，その中間，すなわちメソにあたる「街区群」に着目した。具体的には町内から小学校区までの範囲をイメージしてもらえるとよい。この空間スケールだと住民・地主の利害がある程度一致し，地域コミュニティも存在するため，都市計画の上でも一般的に一つの単位として検討が進められる。この「街区群」の単位で，こうすればもっと違うまちになって持続可能性も高まっていくよ，と言えるツールをつくり分析結果を示すことができれば，住民の納得の元，都市とそのくらしを低炭素で豊かなものに変えていけるだろう。
そういう思いを持って申請し採択いただいたのが，環境省・環境研究総合推進費 1E-1105「低炭素社会を実現する街区群の設計と社会実装プロセス」（平成 23 ～ 25 年度）であった。名古屋大学のほか，国立環境研究所，慶應義塾大学，地球環境戦略研究機関に参画いただき，低炭素街区群を実現するための環境・エネ
ルギー技術や都市更新，そして合意形成プロセスについて精力的に研究を行い，方法論を提示するとともに，実地域への適用にも成功した。そして今年度より，新たに関西大学と徳島大学に参画いただいて，環境再生推進機構・環境研究総合推進費 2-1706「再生可能都市への転換戦略－気候変動と巨大自然災害にしなやかに対応するために－」（平成 29 ～ 31 年度）をスタートした。このプロジェクトでは，「低炭素で暮らしやすい」だけでなく「気候変動や巨大自然災害にも対応できる」街区群を地域が自らつくりだしていくための方法論を確立しようとしている。さらに自治体に対しても，「コンパクトプラスネットワーク」を進めるために必要となる「立地適正化計画（都市再生特別措置法）」や，低炭素都市を目指すための「低炭素まちづくり計画（都市の低炭素化の促進に関する法律）」及び「地球温暖化対策実行計画（地球温暖化対策推進法）」の策定にも活用していただくことを狙っており，具体の社会実装も視野に入れている。
本特集は，低炭素都市実現に関する上記の一連の研究を経て，現在どのような方法論があり，活用が行われ，知見が得られているかをまとめたものである。もちろんまだまだ課題は多いが，それでもいろいろなことが分かり，またできるようになっていることがご理解いただけ，政策検討にも参考になるものと自負している。我々自身，今後の研究と実践の展開に向け，非常に有益な整理ができたことに感謝している。
本特集に当たっては，一緒に責任編集員を務めていただいた関西大学の北詰恵一先生をはじめ，著者の皆様にご多忙の中貴重な時間を割いて執筆・編集をいただいた。特に，関西大学の盛岡通先生，横浜市立大学の井村秀文先生には，長期にわたりさまざまなご指導を賜わり，今回も示唆に富む原稿を執筆していただき感激している。また，この特集号をご提案いただいた福山研二先生，本誌の編集委員の方々にも大変お世話になった。そして国際環境研究協会の森本亮子さんには粘り強く取り組んでいただき，発行にこぎ着けることができた。皆様に深く感謝申し上げる次第である。
この特集を一里塚として，階段が使いやすく換気・採光も考えられている建物のように「特に気にせずとも自然と低炭素な暮らしができるまち」が，日本そして世界で当たり前となっていくために，引き続き研究と社会実践に取り組み続ける所存である。

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