名古屋大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 文学部
２． 文学研究科
３． 教育学部
４． 教育発達科学研究科
５． 法学部
６． 法学研究科
７． 実務法曹養成専攻
８． 経済学部
９． 経済学研究科
10． 情報文化学部
11． 理学部
12． 理学研究科
13． 医学部
14． 医学系研究科
15． 工学部
16． 工学研究科
17． 農学部
18． 生命農学研究科
19． 国際開発研究科
20． 多元数理科学研究科
21． 国際言語文化研究科
22． 環境学研究科
23． 情報科学研究科
24． 創薬科学研究科

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1
教育 4-1
教育 5-1
教育 6-1
教育 7-1
教育 8-1
教育 9-1
教育 10-1
教育 11-1
教育 12-1
教育 13-1
教育 14-1
教育 15-1
教育 16-1
教育 17-1
教育 18-1
教育 19-1
教育 20-1
教育 21-1
教育 22-1
教育 23-1
教育 24-1

名古屋大学

名古屋大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

文学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

文学研究科期待される水準にある期待される水準にある質を維持している教育学部期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

教育発達科学研究科

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している法学部

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

法学研究科

期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

実務法曹養成専攻期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

経済学部

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

経済学研究科

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

情報文化学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

理学部

期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

理学研究科

期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

医学部

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

医学系研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

工学部

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

工学研究科

期待される水準を上回る 期待される水準にある

高い質を維持している

農学部期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

生命農学研究科期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

国際開発研究科期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

多元数理科学研究科

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

国際言語文化研究科

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

環境学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

情報科学研究科期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

教育 0-1

名古屋大学

創薬科学研究科期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

注目すべき質の向上
工学部○

化学、物理学、自動車工学等の分野にすべての授業を英語で受講できる国際プログラムを開設し、日本人学生に対しても授業を開放するなどグローバル化に対応した国
際教育に取り組んでいる。また、自動車工学分野では、サマープログラムを開設し、自動車工学に固有の先端教育を行っている。

工学研究科
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、大学院国際プログ
ラムを３件、大学の世界展開力強化事業を２件、博士課程教育リーディングプログラ
ムを４件新設し、関連する取組を推進することにより、グローバルに活躍できる工学系人材を育成するための教育を行っている。

教育 0-2

名古屋大学 文学部

文学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1

名古屋大学 文学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

英語のみによる授業として、平成 26 年度から留学生と帰国子女を対象とした
G30 国際プログラム「アジアの中の日本文化」プログラムを設け、対象以外の学生もプログラムの授業を履修できるように体制を整備している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

体系的な教育課程の構築を図るため、教育課程を明示するコースツリーを策定し、各コースの教育方針に対応した授業科目を設定している。

以上の状況等及び文学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度に実施した授業評価アンケートにおいて、総合的にみて授業に満足したかという設問に対して、前期は 92.1％、後期は 95％の学生が肯定的な回答をしている。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、中学校教員一種免許又は高等学校教員一種免許の取得件数の合計は、50 件から 95 件の間を推移している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度の卒業生 125 名のうち、就職者は 87 名であり、そのうち民間企業に就職した者は 47 名、官公庁に就職した者は 31 名となっている。また、大学院進学者は 24 名となっている。

○

平成 27 年度に実施した卒業生の就職先を対象とした教育成果調査において、教育 1-2

名古屋大学 文学部

大学の教育目的である「機会をつかむ行動」、「困難にいどむ行動」及び「自律性と自発性を育む行動」について、96.8％が卒業生に実行性があると回答し、学部の教育目標が身に付いているかについては、84.1％が肯定的な回答をしている。また、95.2％が「今後も採用したい」と回答している。
以上の状況等及び文学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3

名古屋大学 文学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

教員養成課程、博物館学芸員養成課程における諸課題に対応するため、教職課程委員会、学芸員養成課程委員会を設置し、改善に向けた検討を行っている。

○

第２期中期目標期間中に外国籍の教員（特任教員を含む）４名を採用し、G30
国際プログラム「アジアの中の日本文化」プログラムにおいて、英語による授業を実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 27 年度に実施した授業評価アンケートにおいて、総合的にみて授業に満足したかという設問に対して、前期は 92.1％、後期は 95％の学生が肯定的な回答をしている。

○

第２期中期目標期間において、中学校教員一種免許又は高等学校教員一種免許の取得件数の合計は、50 件から 95 件の間を推移している。

○

進路問題対策委員会を設置し、学生の就職活動やインターンシップに関連する説明会を毎年複数回開催するなど、学生のキャリア支援のための取組を実施している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4

名古屋大学 文学研究科

文学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

名古屋大学 文学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

フィールドワーク等の実地調査に基づく教育の推進等については、教育研究推進室が参画する体制をとっているほか、国際化に関係する事項については、
国際化推進委員会を設けて組織的に対応している。

○

博物館学芸員養成については、学生が高度な技能を習得するためのフィールドワークや「文化資源学」等の授業を実施している。

○

平成 26 年度後期から、留学生及び帰国子女を対象として、英語による授業の履修のみで修了できるコースとして、G30「アジアの中の日本文化」プログラム
を博士前期課程に開設している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程では、共通科目として「人文学基礎」、「人文学演習」及び「人文学先端研究」を設けており、平成 26 年度からは「文化資源学」を開講している。

○

博士後期課程では、平成 26 年度からは「テクスト布置解釈学」に代えて、「テクスト学」、「文化資源学」を必修単位としている。

○

G30「アジアの中の日本文化」プログラム開設に伴い、英語で授業を行う教員を採用したことにより、英語による授業開講数は平成 22 年度の５科目から平成
27 年度の 20 科目となっている。

以上の状況等及び文学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、標準修業年限内の修士学位授与率は 72％から 83％の間を推移している。

教育 2-2

名古屋大学 文学研究科○

第２期中期目標期間において、学生による学会発表数は 99 件から 130 件、論文発表数は 57 件から 106 件の間を推移している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度の博士前期課程修了生 46 名のうち、37％が民間企業、4.3％が官公庁に就職し、13％が教員となっており、28.3％が博士後期課程に進学している。

○

平成 27 年度の博士後期課程修了生及び満期退学者 24 名のうち、就職者は 18名となっている。

○

平成 27 年度に実施した修了生の就職先を対象とした教育成果調査では、91.7％が修了生を「今後も採用したい」と回答している。

以上の状況等及び文学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3

名古屋大学 文学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）に実施したプログラムの成果を活かして、平成 26 年度に「文化資源学」、「テクスト学」の科目を新設
している。

○

平成 26 年度後期から、英語による授業の履修のみで修了できる G30「アジアの中の日本文化」プログラムを開設している。

○

平成 27 年度から、国際学会での研究発表を支援する海外渡航助成制度を設けている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間において、標準修業年限内の修士学位授与率は約８割となっている。

○

平成 27 年度に実施した修了生の就職先を対象とした教育成果調査では、91.7％が修了生を「今後も採用したい」と回答している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4

名古屋大学 教育学部

教育学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

名古屋大学 教育学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学部及び教員組織については、教育学系と心理学系の２学系となっており、教育学系は 15 研究領域、心理学系は９研究領域で構成されている。また、平成
27 年度の専任教員のうち女性教員の割合は 30.3％となっている。

○

自己点検評価やファカルティ・ディベロップメント（FD）を継続的に実施し、教員の教育力向上や専門性向上の体制を整備している。また、平成 24 年度
から学部 FD を年１回以上実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

カリキュラム・ポリシー、ディプロマ・ポリシー及び教育目標は、ウェブサ
イトや学部紹介冊子、募集要項に明記している。また、学生が主体的に授業を選択できるよう授業内容や成績評価基準等をシラバスに記載している。

○

オフィスアワー、フィールドスタディ演習科目やインターンシップ等の教室
外学修プログラムを提供し、学生の主体的な学習を促している。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度から平成 27 年度における教員免許状取得件数は、13 件から 20 件の間を推移している。

○

平成 24 年度の授業アンケート調査結果では、「総合的にみて、受講してよかったと思う」と回答した学生の割合は、講義科目で約 92％となっている。

教育 3-2

名古屋大学 教育学部

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 24 年度からコーディネーターを配置し、インターンシップ委員会とコー
ディネーターを中心にインターンシップ科目の開設等のキャリア支援を行っている。その結果、インターンシップ参加者は平成 22 年度の 23 名から平成 27 年
度の 47 名へ、受入企業は平成 22 年度の 18 企業から平成 27 年度の 37 企業となっている。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3

名古屋大学 教育学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）では、推薦入試検討ワー
キング、学部教育の質的転換ワーキングを立ち上げ、推薦入試については定員の変更、平成 28 年度から大学入試センター試験の導入、入試実施時期の変更等の検討を行っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 24 年度に実施した卒業生アンケート調査結果では、教育学部の教育目標である「教育発達科学の基礎力」、「基礎的応用力」及び「知力と熱意」の資質を身に付けたかの設問について、約 85％以上が肯定的な回答をしている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4

名古屋大学 教育発達科学研究科

教育発達科学研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 4-4教育 4-1

名古屋大学 教育発達科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

入学者選抜について一般コース（アカデミック・ディグリー・プログラム、
Ph.D.）に加え、博士前期課程では高度専門職業人養成コース、博士後期課程では教育マネジメントコース（プロフェッショナル・ディグリー・プログラム、
Ed.D.）、社会人特別選抜及び心理危機マネジメントコース（Ph.D.）を設けており、多様な学生の受入に努めている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

研究者養成を重視したコースと高度専門職業人養成を重視したコースでは、
各教育目的に沿った教育課程や指導方法等を実施している。心理危機マネジメントコースでは、博士論文の研究と並行して「事例研究」、「心理危機マネジ
メント実習」の授業において所属する学校・企業等における心理危機事例を発表し、実践的な集団組織での危機対応モデル構築のための知見やノウハウを蓄積している。

○

外国人教員の英語による講義を実施しているほか、心理発達科学専攻において「英語論文指導」を開講している。また、平成 26 年度に韓国、米国の協定校と、平成 27 年度に香港の協定校と研究指導交流プログラムや学生との交流会を行っている。

○

海外で開催される国際学会等の大学院生の派遣事業は、年間 10 名程度に渡航費を助成し、国際学会での発表・投稿を促進している。国際学会発表数は、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）では 31 件から 61 件の間を推移しており、平成 24 年度及び平成 26 年度は 50 件を上回っている。

以上の状況等及び教育発達科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-2

名古屋大学 教育発達科学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 24 年度に実施した修了生を対象とした教育成果調査の結果では、教育目標である「教育発達科学の応用力」、「創造性」の学力や能力・資質を身に付けたかの設問は、約 80％以上が肯定的な回答をしている。

○

第２期中期目標期間の学生による研究成果は、論文発表件数は 66 件から 126
件、学会発表件数は 124 件から 231 件、受賞件数は１件から 17 件の間を推移している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度の博士前期課程修了生は約 36.8％が進学し、約 50.9％が就職している。博士後期課程修了生及び満期退学者の約７割は大学の研究者、約３割は高度専門職（高等学校教員、医療機関・スクールカウンセラー等の臨床領域）に就いている。

○

平成 24 年度に実施した修了後３年前後の修了生及び就職先関係者を対象とした 教 育 成 果 調 査 の 結 果で は 、 教 育 目 標 「 教 育発 達 科 学 の 応 用 力 」 、「 創 造性」、「高度の知力と旺盛な熱意」が身に付いたかについて、肯定的な回答をし た 学 生 は 100 ％ 、 72.8 ％ 、 54.6 ％ と な っ て お り 、 就 職 先 関 係 者 は 90 ％ 、
100％、100％となっている。

以上の状況等及び教育発達科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-3

名古屋大学 教育発達科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

心理危機マネジメントコースでは、博士論文の研究と並行して「事例研究」
及び「心理危機マネジメント実習」の授業において所属する学校・企業等における心理危機事例を発表し、実践的な集団組織での危機対応モデル構築のための知見やノウハウを蓄積する実習授業科目の充実をしている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学生による研究成果の発表状況について、第１期中期目標期間（平成 16 年度
から平成 21 年度）と第２期中期目標期間を比較すると、論文発表数は平均約56.5 件から約 83.8 件へ、学会発表数は平均約 130 件から約 180.2 件へ、受賞数は
約 3.2 件から約 5.2 件へ増加している。特に国際学会での研究発表数は、第１期
中期目標期間の延べ 141 件から第２期中期目標期間の延べ 260 件へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 4-4

名古屋大学 法学部

法学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 5-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 5-4

教育 5-1

名古屋大学 法学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

将来計画検討・人事委員会において教員配置を総合的に検討しており、専任教員 52 名のうち女性教員 14 名、外国人教員 3 名を配置するなど、多様な教員の確保に努めている。

○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）について、学部学務委員会が中心となって毎年度５回程度会議を開催し、教員間で情報共有と意見交換を実施しているほか、授業アンケートを各学期末に実施し、授業改善に向けた検討を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

１年次前期から専門教育を実施しており、３・４年次にはより発展的・先端的な科目を実施している。さらに尐人数による対話・討論型授業として、全学教育科目の基礎セミナーを１年次に、専門科目の演習を２年次以降に実施している。

○

中国、韓国の大学とともに質の保証を伴う教育や学生・教員の交流を通した人材育成を行うキャンパス・アジアプログラムを実施しているほか、日本とASEAN 地域の架け橋となる人材育成を目的として、ASEAN 諸国の大学との間で同様の事業を行うキャンパス・アセアンプログラムを実施している。第２期
中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）においては、短期・長期合わせて163 名の学生を派遣し、154 名の学生を受け入れている。

以上の状況等及び法学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-2

名古屋大学 法学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における標準修業年限内の卒業率は、平均 90.2％となっている。

○

平成 26 年度に実施した授業アンケートでは、授業満足度は５段階評価で平均4.1 となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

卒業生に占める就職者と進学者の割合の合計は、平成 22 年度から平成 26 年度において平均 89.1％となっており、主な就職先は、公務員、金融業及び製造業（輸送機器）となっている。

以上の状況等及び法学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-3

名古屋大学 法学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

全教員における女性教員の割合について、平成 22 年度の 20.4％から増加傾向にあり、平成 26 年度は 30.2％、平成 27 年度は 26.9％となっている。

○

平成 23 年度からキャンパス・アジアプログラムを、平成 24 年度からキャンパ
ス・アセアンプログラムを実施し、第２期中期目標期間においては短期・長期
合わせて 163 名の学生を派遣し、154 名の学生を受け入れている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における標準修業年限内の卒業率は、平均 90.2％となっている。

○

卒業生に占める就職者と進学者の割合の合計は、平成 22 年度から平成 26 年度において平均 89.1％となっており、就職先は、公務員、金融業及び製造業（輸送機器）となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 5-4

名古屋大学 法学研究科

法学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 6-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 6-4

教育 6-1

名古屋大学 法学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

留学生を対象とした国際法政コースにおいて、日本語クラスに加えて英語で教育を行う英語クラスを設置し、日本法教育研究センターと連携して留学生を受け入れている。

○

平成 26 年度から、各国政府若手有望人材に対し海外拠点において、在職しな
がら博士の学位を取得できるアジアサテライトキャンパスプログラムを実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

アジア各国の法律・政治制度に関する法整備支援活動の一環として、これらの国々から毎年 100 名以上の留学生を受け入れ、英語による教育を実施している。また、現地の大学と連携し、ベトナム等アジア７か国８か所に日本法教育研究センターを開設して、日本語による日本法教育を実施している。

以上の状況等及び法学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、学生の論文発
表数は 73 件、学会等発表数は 54 件となっているほか、日本学術振興会育志賞
等、学生の受賞は３件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間において、進学率は平均 20.7％、公的機関へ就職する者
は平均 26.6％となっている。

教育 6-2

名古屋大学 法学研究科○修了した留学生については、母国において大学等の教員、研究職や政府機
関・国際機関等に就職している者がいる。

以上の状況等及び法学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 6-3

名古屋大学 法学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

アジア各国から毎年 100 名以上の留学生を受け入れ、英語による教育を実施している。また、現地の大学と連携し、ベトナム等アジア７か国８か所に日本法
教育研究センターを開設して、日本語による日本法教育を実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における学生の論文発表数は 73 件、学会等発表数は 54 件となっているほか、日本学術振興会育志賞等、学生の受賞は３件となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 6-4

名古屋大学 実務法曹養成専攻

実務法曹養成専攻
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 7-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 7-4

教育 7-1

名古屋大学 実務法曹養成専攻

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

南山大学大学院法務研究科との連携科目を開講しているほか、実践的な企業法務を学ぶため、地元の民間企業からのゲスト講師による特別講演を取り入れた「企業法務Ⅰ」、「企業法務Ⅱ」を開講している。

○

入学者選抜試験では、学生の質の確保を図るため、書類審査に加えて未修者
コースは小論文試験、既修者コースは法律科目試験を課す２段階の試験を実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

科目群を「法律基本科目」、「実務基礎科目」、「基礎法学・隣接科目」及
び｢展開・先端科目｣に分類し、分類に応じて番号を付すナンバリングにより、体系的なカリキュラムを編成している。

○

国際的な関心を持った法曹養成のため、アジア諸国に対する法整備支援を学ぶ「法整備支援論」を開講するとともに、海外研修への参加を正規の履修単位としている。

○

学生の主体的な学習を促すため、すべての科目において、尐人数授業、IT による新しい教育ツールの活用、対話・討論型授業、実習形式の授業の取組を実施している。

以上の状況等及び実務法曹養成専攻の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の司法試験合格率は平均30.1％となっている。

教育 7-2

名古屋大学 実務法曹養成専攻

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

司法試験合格者の大半は法曹職に就いており、平成 22 年度から平成 23 年度において弁護士 49 名、裁判官７名、検察官２名となっている。また、平成 22 年度
から平成 25 年度の修了生のうち法曹職以外の就職先は、民間企業 11 名、公務員14 名となっている。

以上の状況等及び実務法曹養成専攻の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-3

名古屋大学 実務法曹養成専攻

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

科目群を「法律基本科目」、「実務基礎科目」、「基礎法学・隣接科目」及
び｢展開・先端科目｣に分類し、分類に応じて番号を付すナンバリングにより、体系的なカリキュラムを編成している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

司法試験合格者の大半は法曹職に就いており、平成 22 年度から平成 23 年度において弁護士 49 名、裁判官７名、検察官２名となっている。また、平成 22 年度
から平成 25 年度の修了生のうち法曹職以外の就職先は、民間企業 11 名、公務員14 名となっている。

○

修了生のキャリア支援を目的として就職・キャリア支援委員会を設けており、法曹志望者に対するキャリア支援講座を開講している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 7-4

名古屋大学 経済学部

経済学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 8-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 8-4

教育 8-1

名古屋大学 経済学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学外の有識者による外部評価委員会において、社会的評価と研究評価を隔年で実施し、学内外からの意見聴取によって教育プログラムの客観的な評価を行
い、教育の質的向上に取り組んでいる。

○

多様な教員を確保するため、「企業の経済学」において経営戦略・組織論及
びミクロ経済学の両分野に精通した教員を、「コーポレート・ファイナンス」
において経営財務論（経営）と金融論（経済学）両分野に精通した教員を採用しているほか、グローバル人材育成プログラム・国際交流担当教授、国際交流担当准教授を各１名採用している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生が自身の将来のキャリア設計に応じた履修計画を立てられるように、経済や経営のジェネラリストとしてのコース、専門職コース、研究者コース等の履修パターンモデルを複数提示している。

○

協定校を中心とした海外の大学で修得した単位の互換認定を行っており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において 33 名の学生を上海
交通大学（中国）等の海外協定校に派遣している。

以上の状況等及び経済学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における標準修業年限内の卒業率は、86.3％となっている。

○

平成 26 年度卒業生に対して実施したアンケート結果では、基礎的分析力が身に付いたかどうかについての肯定的な回答は 80％、自主的探求力について肯定

教育 8-2

名古屋大学 経済学部

的な回答は 77％となっている。
観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度卒業生のうち就職者 195 名の主な就職先は、製造業 64 名、国家・地方公務員 27 名、金融業 25 名等となっており、大学院進学者は第２期中期目標
期間において平均 10 名程度となっている。

以上の状況等及び経済学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 8-3

名古屋大学 経済学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

グローバル人材育成プログラムにおいて、平成 22 年度から英語を使用する科目である「クリエーティブ・コミュニケーション」を開講し、その成果報告会を実施するとともに、成績優秀者に対して海外研修の機会を設けている。

○

国際化への対応として、平成 23 年度より G30 プログラムを開始し、英語による講義を拡充しているほか、「ASEAN 地域発展のための次世代国際協力リーダ
ー養成プログラム」の一環として、平成 26 年度にシンガポール国立大学ビジネ
ススクール（シンガポール）と学生交流プログラムを実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 27 年度卒業生のうち就職者 195 名の主な就職先は、製造業 64 名、国家・地方公務員 27 名、金融業 25 名等となっており、大学院進学者は第２期中期目標
期間において平均 10 名程度となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 8-4

名古屋大学 経済学研究科

経済学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 9-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 9-4

教育 9-1

名古屋大学 経済学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度より、名古屋市立大学、名城大学と連携し、国公私ジョイント・
プロジェクトとして、各大学の学生が特定の科目を相互履修できる制度を設けている。

○

学外の有識者による外部評価委員会において、社会的評価と研究評価を隔年で実施し、学内外からの意見聴取によって教育プログラムの客観的な評価を行
い、教育の質的向上を図っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育目標である応用能力の涵養と研究能力の育成のため、博士前期課程では専門領域の再先端の状況を講義する大学院科目の履修を一定程度必須化するとともに、課題設定型講義やワークショップ等を通じて、学生の専門性を考慮した授業科目を配置している。

○

博士前期課程の社会人向けコースの学生に対して、６限、７限に授業を開講
し、必要に応じて週末も活用している。

以上の状況等及び経済学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における博士前期課程の標準修業年限内の修了率は、80％から 100％の間を推移している。また、博士後期課程の学位取得者数は、３名から 10 名の間を推移している。

○

第２期中期目標期間において博士後期課程の学生の学会報告数は 17 件から 57
件、査読付き論文数は５件から 22 件の間で推移しており、日本学術振興会育志賞を受賞した学生もいる。

教育 9-2

名古屋大学 経済学研究科

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における博士前期課程修了生の主な就職先は、製造業、金融業となっており、博士後期課程への進学者は３名から９名の間を推移している。また、博士後期課程修了生は、平均２名が毎年度大学教員等となっている。

以上の状況等及び経済学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 9-3

名古屋大学 経済学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

ハノイ外国貿易大学（ベトナム）及びフライブルク大学（ドイツ）での研修と事前講義や研究発表を組み合わせて単位化しているほか、キャンパス ASEAN
プログラムでの海外研修や、国際カンファレンスへの参加機会の提供を通じて、海外での教育活動を拡充している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 25 年度に南京大学（中国）との共同カンファレンスを開催し、学生も交
えて合計 14 件の報告を行っているほか、第２期中期目標期間に３回実施したフライブルク大学との共同セミナーでも学生のセッションを実施するなど、海外大学との共同セミナー等で学生が研究成果を発表している。

○

第２期中期目標期間において博士後期課程の学生の学会報告数は 17 件から 57
件、査読付き論文数は５件から 22 件の間を推移しており、日本学術振興会育志賞を受賞した学生もいる。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 9-4

名古屋大学 情報文化学部

情報文化学部
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 10-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 10-4

教育 10-1

名古屋大学 情報文化学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

国際通用性のある教育を実施するため、平成 25 年度にヨアヒム工科大学（オーストリア）と学部交流協定を締結し、併せて交換留学生の受入規定を制定している。

○

教 育研 究活 動 の評価 ・ 検 証の ため 、 ファカ ル テ ィ・ ディ ベ ロップ メ ン ト（FD）の実施や定期的な授業アンケートの実施等による教育業績の評価を行っている。授業アンケートの分析結果は FD 研修に活用し、教員にフィードバック
している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

履修モデルとしてコースツリーを設定し、自然情報学科においては数学、社会システム情報学科においては語学（英語）を軸にして、教養教育と専門教育との連続性を担保している。また、学科を超えて卒業研究を行う「超学科制」
を実施しており、文理双方の学問分野にまたがる複数の教員が主・副指導教員となって卒業研究を指導するなど、幅広い学際的教育を実現する教育課程を編成している。

○

情報科学等の分野の産業ニーズにこたえるため、専門科目「情報と職業１・２」を開講し、情報に関わる職業人や卒業生を非常勤講師として招き、キャリ
ア支援教育を実施している。また、インターンシップを実施しており、第２期
中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の参加者数は平均 13 名となっている。

以上の状況等及び情報文化学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 10-2

名古屋大学 情報文化学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生の研究実績により、平成 22 年度の電子情報通信学会ソリューションコン
ペティションの最優秀賞、平成 23 年度のキャンパスベンチャーグランプリ（CVG）での中部大賞等を受賞している。また、卒業研究の論文を欧米の学会誌に投稿し、平成 24 年度に雑誌に掲載されている。

○

平成 27 年度卒業生教育成果調査において、育成しようとする能力としてあげている「人工言語リテラシー」、「自然言語リテラシー」、「論理的思考力」の向上についての肯定的な回答は、いずれも９割以上となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度の進路・就職の状況は、大学院への進学率が３割程度となっており、７割程度が就職している。就職率はほぼ 100％となっており、就職先は、情報・通信業へ毎年度 30％から 50％が就職しているほか、新聞社や放送局等のマスメディア関係や広告関連等に就職している。

以上の状況等及び情報文化学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 10-3

名古屋大学 情報文化学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

国際通用性のある教育を実施するため、平成 25 年度にヨアヒム工科大学と学部交流協定を締結し、併せて交換留学生の受入規定を制定している。

○

平成 25 年度に自己点検評価及び外部評価を実施し、学部活動について外部からの意見を求めるとともに、その結果を組織構造の改善、入試の改善、教育課
程・内容の改善に反映させている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から平成 26 年度の進路・就職の状況は、大学院への進学率が３割程度となっており、７割程度が就職している。就職希望者の就職率はほぼ 100％となっており、就職先は、情報・通信業へ毎年度 30％から 50％が就職している
ほか、新聞社や放送局等のマスメディア関係や広告関連等に就職している。

○

平成 27 年度卒業生教育成果調査において、育成しようとする能力としてあげている「人工言語リテラシー」、「自然言語リテラシー」及び「論理的思考力」の向上についての肯定的な回答は、いずれも９割以上となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 10-4

名古屋大学 理学部

理学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 11-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 11-4

教育 11-1

名古屋大学 理学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

アクティブプランや高等研究院研究者育成特別プログラム（テニュアトラック）で女性教員を採用しており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27年度）の女性教員比率は５％から８％となっている。また、平成 23 年度から英語だけで学位を取得できるグローバル 30（G30）国際プログラムを設置し、学部教育の国際化へ対応している。

○

教育委員会を中心に、教育内容や教育方法の点検、改善に取り組む体制を整備しており、高等学校物理未履修者コース選択者へは特別クラスを設けるな
ど、各学科において科目未履修者に配慮した取組を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

尐人数の新入生を対象として、生命理学の基盤と最先端のトピックを学ぶ「プレセミナー」を、地球惑星科学科では３年次に尐人数のセミナー形式で、英語の教科書を精読、プレゼンテーションする「地球惑星科学セミナー」等を実施している。

○

学習相談の対応としてオフィスアワーを設定しており、数理学科では、毎日昼休みにオープンスペースに教員やティーチング・アシスタント（TA）を待機させる「Cafe David」を実施し、物理学科では、学生が気軽に質問できる学習相談コーナー「カフェクォンテ」を通年で毎週１回（２時間）実施し、TA ２名による学習支援を行うなど、学生の学習意欲の向上に取り組んでいる。

○

G30 プログラムの実施による外国人留学生や帰国子女に対応するため、平成
23 年度から各学科で英語授業コースを新設している。

以上の状況等及び理学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 11-2

名古屋大学 理学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年３月に実施した卒業生アンケートにおいて、基礎知識の充実、深い
思考力の涵養、広い視野の育成について、肯定的回答をした者の割合は、いずれも８割を超えており、「その資質の形成は主に専門科目や卒業研究から培われた」と回答している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第 ２期中期目標期間の卒 業生の進路は、大学院へ の進学率は 71.4％ から
76.0％の間を推移している。また、民間企業への就職率は 9.4％から 16.1％の間を推移しており、そのほか、公務員、教員等となっている。

以上の状況等及び理学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 11-3

名古屋大学 理学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 23 年度から G30 プログラムの実施により外国人留学生及び帰国子女を 54
名（平成 27 年５月現在）受け入れており、英語授業コースを物理学科、化学科
及び生命理学科に設置している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

G30 プログラムのほか、全学英語教育の改革や大学院入学者選抜試験の改革を実施したことにより、大学院入試における理学部出身の合格者の TOEIC 平均点
は、平成 25 年度の 621 点から平成 27 年度は 704 点となっている。

○

平成 27 年３月に実施した卒業生アンケートによると、８割以上の学生が基礎知識の充実、深い思考力の涵養、広い視野の育成について肯定的な回答をしており、「その資質の形成は主に専門科目や卒業研究から培われた」と回答している。

○

第２期中期目標期間の、卒業生の７割以上は大学院に進学し、その他は専門性を活かした民間企業のほか、公務員、教員等に就いている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 11-4

名古屋大学 理学研究科

理学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 12-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 12-4

教育 12-1

名古屋大学 理学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度の教員数 119 名のうち、研究科出身以外の教員の割合は 74％となっており、58 名の協力講座教員を加えた 177 名による教育体制を構築している。

○

平成 23 年度に採択された文部科学省博士課程教育リーディングプログラム「グリーン自然科学国際教育研究プログラム」や平成 24 年度に採択された「フロンティア宇宙開拓リーダー養成プログラム」により、専攻や研究科の壁を越えた学際的な取組を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

博士課程教育リーディングプログラムでは、リーダー養成セミナーやグロー
バルリーダー研修を実施し、リーダーに必要な基礎や素養を養成している。また、実践的リーダー養成プログラムでは、国内や海外でインターンシップを実施しており、博士後期課程では、「フロンティア宇宙開拓リーダー養成プログ
ラム」において、平成 24 年度以降、平均 5.3 名を海外インターンシップへ派遣している。また、海外の研究機関や企業へ派遣することにより、国際的なコミュニケーション能力や実践能力を養成し、キャリアパス形成を支援している。

○

博士課程教育リーディングプログラム、頭脳循環を加速する若手研究者戦略的海外派遣プログラム等のほか、理学研究科若手研究者等の海外派遣プログラムにより国際化が進展している。第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27年度）の海外派遣数は、博士前期課程は平成 22 年度の１名から平成 27 年度の31 名へ、博士後期課程は平成 22 年度の 15 名から平成 27 年度の 21 名へそれぞれ増加している。

○

専門リテラシー教育や研究リテラシー教育のほか、キャリアパス形成のため「リーダーシッププログラム」を実施している。

以上の状況等及び理学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 12-2

名古屋大学 理学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における学位取得率について、博士前期課程は 89.0％、博士後期課程は 67.5％となっている。

○

第２期中期目標期間における論文発表数（査読付き）は平均 172.7 件となっている。また、日本学術振興会特別研究員（DC１・DC２）は、平均 26 名が採用されている。

○

平成 27 年３月に実施した修了生アンケートにおいて、基礎知識の充実、深い
思考力の涵養、広い視野の育成について、肯定的回答をした者の割合は、８割から９割の間となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の修了後の進路について、博士前期課程は 26.4％が博士後期課程に進学し、その他は、民間企業、公務員、教員等に就職している。また、博士後期課程は 39.1％が民間企業へ就職し、33.7％がポストドクターとなる
ほか、公務員、教員等となっている。

○

就職先へのアンケートでは、基礎知識の充実、深い思考力の涵養、広い視野の育成の３項目について、「身についている」又は「どちらかといえば身についてている」と回答した割合は、８割から９割となっている。

以上の状況等及び理学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 12-3

名古屋大学 理学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

博士課程教育リーディングプログラム「フロンティア宇宙開拓リーダー養成プログラム」、「グリーン自然科学国際教育研究プログラム」により、専攻や研究科の壁を越えた学際的な教育を実施している。

○

第２期中期目標期間の学生の海外派遣数は、博士前期課程では平成 24 年度の１名から平成 27 年度は 31 名へ、博士後期課程では平成 24 年度の 15 名から平成
27 年度の 21 名へそれぞれ増加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の論文発表数（査読付き）は、年度平均 172.7 件となっており、日本学術振興会育志賞を６名が受賞している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 12-4

名古屋大学 医学部

医学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 13-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 13-4

教育 13-1

名古屋大学 医学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学科では、臨床症例の経験、病診連携、多職種連携等、地域包括ケアを学
ぶために、地域の病院や開業医と連携して、臨床実習を行っている。また、市中病院の指導医に対しては、審査の上、臨床教授、准教授及び講師の称号を付与し、臨床実習を担当させている。

○

平成 23 年度から、保健学科において延世大学（韓国）や上海交通大学（中国）等の海外提携校との間で看護臨地実習の国際プログラムを開始し、協定に基づく学生交換や国外での臨床実習等を実施している。

○

英語による講義数を増加したほか、初年次生に対する英語でのセミナー、PBL
チュートリアルでの英語による指導、英語シナリオの導入等を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度に研究者養成プログラム室を設置し、東京大学・京都大学・大阪大学とともに４大学合同研究医養成プログラムを実施している。また、研究者
養成プログラム室に専任教員を配置し、研究に興味を持つ学生の組織である学生研究会の運営をサポートしているほか、他大学の研究医を目指す学生との交流の場となるリトリートを定期的に開催している。

○

オンライン予約が可能なゼミ室の整備・拡充、グループ学習のためのセミナー室の新設、自習のための個人ブースの設置、クリニカルシミュレーションセ
ンターの利用促進等、学生が自主的に勉学に取り組むための環境整備に取り組んでいる。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 13-2

名古屋大学 医学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の医師国家試験合格率（新卒のみ）は 93.4％から 99.0％の間を推移している。

○

３年次後期の基礎医学セミナーや学生研究会では研究室に所属し、研究成果
を学内の発表会や研究医養成プログラムのリトリートで発表しており、平成 25
年度は 18 名、平成 26 年度は 19 名の学生が英語論文を発表している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学科の第２期中期目標期間における就職率は、88.0％から 96.9％の間を推移しており、中部地区を中心に中核医療施設に就職している。また、研究者を目指す学生は、初期臨床研修を修了後、学内外の大学院等へ進学している。

○

保健学科看護学専攻の第２期中期目標期間における就職率は、92.0％から
96.8％の間を推移している。また、大学院への進学率について平成 22 年度と平成 27 年度を比較すると、保健学科全体は 13.2％から 19.4％、放射線技術科学専
攻は 16.3％から 30.2％、検査技術科学専攻は 20％から 24.4％、理学療法学専攻
27.3％から 32.0％、作業療法学専攻は 13.0％から 19.0％となっている。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 13-3

名古屋大学 医学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 23 年度から、保健学科では海外提携校との間で看護臨地実習の国際プログラムを開始し、協定に基づく学生交換や国外での臨床実習等を行っている。

○

研究者養成プログラム室を設置し、平成 23 年度から４大学合同研究医養成プ
ログラムの開始、平成 24 年度の学生研究会の発足、平成 24 年、平成 25 年の東海６大学リトリートの開催等の取組を行っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学生が在学中に発表した英文論文数は、平成 23 年から平成 26 年の間で 62 件となっている。

○

保健学科の進学率は平成 22 年度の 13.2％から平成 27 年度の 19.4％へ上昇している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 13-4

名古屋大学 医学系研究科

医学系研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 14-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 14-4

教育 14-1

名古屋大学 医学系研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学系研究科（医学）は、基礎医学領域、臨床医学領域及び統合医薬学領域の３領域を設置し、学際的教育、学際的研究を推進する環境を整えている。

○

修士課程のヤング・リーダーズ・プログラム（YLP）修了生は「国家中枢人材育成プログラム」により博士課程へ進学できる体制を整えている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度から「大学院特論」の 30％を英語講義とし、平成 27 年度からア
デレード大学（オーストラリア）とのジョイントディグリープログラムを開始するなど、教育のグローバル化を推進している。

○

医学系研究科（医学）では、研究マインドを持つ臨床医の育成に、医学系研
究科（保健学）では、地方自治体の事業との連携協力や、NPO との協力活動等にティーチング・アシスタント（TA）、リサーチ・アシスタント（RA）制度を活用している。

以上の状況等及び医学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の論文発表数は平均181.2 件、学会発表数は平均 700.3 件、学会等の受賞数は平均 12.3 件となっている。そのうち、医学系研究科（保健学）の論文発表数は平均 60.3 件、学会発表
数は平均 205 件、学会等の受賞数は 8.5 件となっている。

教育 14-2

名古屋大学 医学系研究科

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学系研究科（医学）の全課程における就職率はほぼ 100％となっている。

○

修士課程及び博士課程修了生を対象としたアンケートでは、教育目標に掲げた科学的倫理性、想像力及び倫理性について約７割から約９割の修了生が身に付いたと回答している。また、ベーシックトレーニングについてのアンケート
では、６割の学生が適切かつ有用であったと回答している。

以上の状況等及び医学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 14-3

名古屋大学 医学系研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 20 年度文部科学省グローバル COE プログラムを活用し、大学院系統講義、大学院実習を充実させ、プログラムの終了後も、10 コースの大学院系統講義を開始している。

○

平成 27 年度にアデレード大学（オーストラリア）とのジョイントスーパービ
ジョンプログラムを、ジョイントディグリープログラムに発展させ、教育のグ
ローバル化を推進している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間において、論文発表数は平均 181.2 件、学会発表数は平均700.3 件となっている。そのうち、医学系研究科（保健学）の修士課程、博士課
程の学生は平均 60.3 件の論文発表、平均 205 件の学会発表を行っている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 14-4

名古屋大学 工学部

工学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 15-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 15-4

教育 15-1

名古屋大学 工学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

グローバルに活躍する人材の育成のため、国際プログラム群（G30）として、外国人留学生及び帰国子女学生を対象とした３プログラム（化学系、物理系、自動車工学）を新設し、講義、実験、実習の充実に取り組み、平成 23 年度秋学期から平成 26 年度末までに留学生 46 名を受け入れている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、教育目的である「総合力を備えた人材育成の強化」のために、創成科目として、「機械システム研修Ⅰ、Ⅱ」、「電気・電子工学実験第３」、「プロセス基礎セミナー」等を開設している。

以上の状況等及び工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間に実施した学生による授業アンケートでは、総合満足度
に対する肯定的な回答は、平成 26 年度後期以降 85％以上となっているほか、平成 27 年度前期は 21 項目の設問のうち 11 項目で肯定的な回答が 80％以上となっている。

○

学生の受賞件数は、平成 22 年度の０件から平成 27 年度の 13 件へ増加している。

教育 15-2

名古屋大学 工学部

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

卒業後の進路については約 85％の卒業生が大学院へ進学しており、また、
10％から 15％の卒業生が就職している。

○

平成 26 年度に実施した卒業時のアンケート結果では、学部教育で身に付いた能力について、肯定的な回答の割合は、基礎力は 86.4％、応用力は 76.6％、創造力・総合力は 72.6％となっている。

以上の状況等及び工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 15-3

名古屋大学 工学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

化学、物理学、自動車工学等の分野にすべての授業を英語で受講できる国際プログラムを開設し、日本人学生に対しても授業を開放するなどグローバル化に対応した国際教育に取り組んでいる。また、自動車工学分野では、サマープ
ログラムを開設し、自動車工学に固有の先端教育を行っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学生の受賞件数は、平成 22 年度の０件から平成 27 年度の 13 件へ増加している。

○

第２期中期目標期間に実施した学生による授業アンケートでは、総合満足度
に対する肯定的な回答は、平成 26 年度後期以降 85％以上となっているほか、平成 27 年度前期は 21 項目の設問のうち 11 項目で肯定的な回答が 80％以上となっている。また、アンケート結果は教員にフィードバックし、授業改善につなげている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。
２．注目すべき質の向上○

化学、物理学、自動車工学等の分野にすべての授業を英語で受講できる国際プログラムを開設し、日本人学生に対しても授業を開放するなどグローバル化に対応した国際教育に取り組んでいる。また、自動車工学分野では、サマープ
ログラムを開設し、自動車工学に固有の先端教育を行っている。

教育 15-4

名古屋大学 工学研究科

工学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 16-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 16-4

教育 16-1

名古屋大学 工学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度に文部科学省の国費外国人留学生の優先配置を行う特別プログラ
ムとして「アジアと日本の共発展のための社会基盤整備人材育成プログラム」（社会基盤工学専攻）を新設している。

○

国際プログラム群として化学系、自動車工学国際プログラム群を新設し、ア
ドミッション入試により国際的に優秀な学生を受け入れており、平成 27 年度の在籍者数は７名となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

学生の海外留学を支援するため、海外の大学 27 校と部局間学術交流協定を締結しているほか、大学の世界展開力強化事業として、「修士課程国際共同大学院の創成を目指す先駆的日米協働教育プログラム」、「持続的社会に貢献する
化学・材料分野のアジア先端協働教育拠点の形成」に関する取組等を行っている。これらの取組により、学生の海外派遣数は平成 23 年度の 29 人から平成 27
年度の 41 人へ増加している。

○

国際的視野から環境問題を解決する人材を育成するため、環境学研究科とともに国際環境人材育成プログラムを実施しており、第２期中期目標期間（平成22 年度から平成 27 年度）において博士前期課程の学生合計 44 名が参加している。

○

リーダーシップを備えた人材を育成するため、産学連携教育科目として、「研究インターンシップ１、２」を開講し、企業における研究開発の視点を実体験させており、第２期中期目標期間において合計 114 名の学生が受講している。

以上の状況等及び工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 16-2

名古屋大学 工学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の学位取得率は、博士前期課程では 92.0％から 94.1％の間を推移し、博士後期課程では 49.6％から 65.2％の間を推移している。

○

学生の学会等における受賞者数は平成 22 年度の 95 名から平成 27 年度の 157名となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程の就職者のうち、約 65％が製造業に就職している。

○

平成 27 年度に実施した修了生へのアンケート結果では、７割以上の修了生が身に付いた能力として基礎力、応用力、創造性・総合性について、肯定的に回答している。

以上の状況等及び工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 16-3

名古屋大学 工学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

高い質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

国際的視野から環境問題を解決する人材を育成するため、環境学研究科とともに国際環境人材育成プログラムを実施しており、第２期中期目標期間において博士前期課程の学生合計 44 名が参加している。

○

第２期中期目標期間において、大学院国際プログラムを３件、大学の世界展
開力強化事業を２件、博士課程教育リーディングプログラムを４件新設し、関連する取組を推進することにより、グローバルに活躍できる工学系人材を育成するための教育を行っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

総合工学科目「高度総合工学創造実験」と「研究インターンシップ」を産学連携教育科目と位置付け、リーダーシップを備えた人材の育成を目的に開講しており、「派遣型高度人材育成協同プラン」に「研究開発リーダーを育てる派
遣型実践教育」が採択され（平成 18 年度から平成 22 年度）、文部科学省による事後評価ではＳ評価となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。
２．注目すべき質の向上○

第２期中期目標期間において、大学院国際プログラムを３件、大学の世界展
開力強化事業を２件、博士課程教育リーディングプログラムを４件新設し、関連する取組を推進することにより、グローバルに活躍できる工学系人材を育成するための教育を行っている。

教育 16-4

名古屋大学 農学部

農学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 17-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 17-4

教育 17-1

名古屋大学 農学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

英語による専門講義として、「Agricultural Science」、「Academic Presentation
Skills」、「国際農学演習（Specialized Course in International Agriculture）」を実施しており、討論やプレゼンテーションを英語で行うことで、専門英語やプレゼ ン テ ー シ ョ ン 能 力 の向 上 に 取 り 組 ん で い る。 ま た 、 カ セ サ ー ト 大学 （ タイ）、カンボジア王立農業大学と提携し、「海外実地研修」及び｢海外学生受入
研修｣を実施しているほか、アジア農科大学連合（AAACU）スタディーツアー
に、学生を毎年１名選考して派遣している。

○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）については、学部関連授業科目について情報交換を行う FD を前期末と後期末に実施し、授業改善・成績向上方
策、成績評価の在り方、科目間の相互連携等についての情報交換を行っている。また、教員が所属する学科や専攻を単位とした FD を実施し、学科運営の在り方、学科と関連性の高い講義・実験実習の計画等について議論を行っている
ほか、英語で授業を行うための FD、障害のある学生に対する合理的配慮に関す
る FD、高等学校の理科授業の現状を理解するための FD 等を実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

グローバル化に対応するため、平成 23 年度から応用生命科学科においてすべての授業を英語で受講できる生物系プログラムを実施しており、平成 27 年度までに 17 名が参加している。

○

農学分野において国際的視野を有する人材を育成するため、学術交流協定を締結しているカセサート大学、カンボジア王立農業大学と提携して、３年次生を主な対象とした双方向の交換プログラムである「海外実地研修」及び｢海外学生受入研修｣を実施している。平成 27 年度の参加者は、「海外実地研修」は 38
名、｢海外学生受入研修｣は 34 名となっており、学生は主体的な計画立案、現地調査に取り組み、英語で成果の発表を行っている。

○

樹木医補、家畜人工授精師、食品衛生管理者・食品衛生監視員、甲種危険物取扱者、教員免許状等、資格・免許の取得を考慮した学部授業履修コースを各学科において整備している。

教育 17-2

名古屋大学 農学部

以上の状況等及び農学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における卒業率は、
94.9％から 97.3％の間を推移している。

○

平成 27 年度に実施した卒業時の授業アンケートでは、能力等が身に付いたかという設問に対し、科学的素養は 94.2％、論理的思考力は 89.1％、総合的に分析する力は 85.5％が、肯定的な回答をしている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の卒業生のうち進学者は、74.1％から 82.7％の間を推移している。

以上の状況等及び農学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 17-3

名古屋大学 農学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学術交流協定を締結しているカセサート大学、カンボジア王立農業大学と提携して、３年次生を主な対象とした双方向の交換プログラムである「海外実地研修」及び｢海外学生受入研修｣を実施している。平成 27 年度の参加者は、「海外実地研修」は 38 名、｢海外学生受入研修｣は 34 名となっており、学生は主体的な計画立案、現地調査に取り組み、英語で成果の発表を行っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における卒業率は、94.9％から 97.3％の間を推移している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 17-4

名古屋大学 生命農学研究科

生命農学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 18-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 18-4

教育 18-1

名古屋大学 生命農学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

国際化への対応として、ヤンゴン大学（ミャンマー）、ボゴール農業大学獣医学部（インドネシア）、忠南大学校農業生命科学大学（韓国）及び東亜大学
生物資源生命科学部（韓国）との学術交流協定、忠南大学校農業生命科学大学との学生交換協定を締結している。また、東南・西南アジア、アフリカ地域を中心とした海外の優秀な人材の受入拡大のため「インターアジア・アフリカ

先端農学（i4A’s）プログラム」等を実施しているほか、海外へ留学する学生に対して、学術交流基金助成事業等による支援を行っている。
観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

修士学位論文、博士学位論文の審査において、審査の客観性を担保するため、教授２名以上を含む３名以上の教員から構成される審査委員会を組織することを義務付けており、専門性を考慮して学外の者が参画することも可能としている。さらに、博士後期課程においては、博士学位の質保証と審査プロセスの透明性を高めるため、学位審査申請時に、所属研究分野が属する講座等の構成教員を審査委員とする学位予備審査会を実施することとしており、審査員として他研究科又は他大学教員が参画することを推奨している。

○

組織的な若手研究者等海外派遣プログラム等によって学生の海外派遣に対する援助を行っているほか、博士課程教育リーディングプログラムによって国内外のインターンシップ、海外における現地調査訓練等を行うなど、教室外学修の提供に取り組んでいる。

以上の状況等及び生命農学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 18-2

名古屋大学 生命農学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における博士前期課程の学位取得率は、91.9％から 95.2％の間を推移している。

○

学生の受賞は、平成 22 年度の 13 件から平成 27 年度の 33 件となっている。

○

平成 27 年度の修了生への大学院における成果に関するアンケートでは、教育目標の達成度について、９割程度が肯定的な回答をしている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における博士前期課程の修了生のうち、企業等に就職する者は、69.7％から 79.1％の間を推移しており、主な就職先は、食品、化学、製薬系となっている。また、博士後期課程の修了生のうち、企業等や官公庁の研究者となる者は、63.6％から 96％の間を推移している。

以上の状況等及び生命農学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 18-3

名古屋大学 生命農学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

ヤンゴン大学、ボゴール農業大学獣医学部、忠南大学校農業生命科学大学及び東亜大学生物資源生命科学部との学術交流協定、忠南大学校農業生命科学大学との学生交換協定を締結している。また、「インターアジア・アフリカ先端農学（i4A’s）プログラム」等を実施しているほか、海外へ留学する学生に対して、学術交流基金助成事業等による支援を行っている。
○

博士後期課程では、博士学位の質保証と審査プロセスの透明性を高めるた
め、学位審査申請時に、所属研究分野が属する講座等の構成教員を審査委員とする学位予備審査会を実施することとしており、審査員として他研究科又は他大学教員が参画することを推奨している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における博士前期課程の修了生のうち、企業等に就職する者は、69.7％から 79.1％の間を推移しており、主な就職先は、食品、化学、製薬系となっている。また、博士後期課程の修了生のうち、企業等や官公庁の研究者となる者は、63.6％から 96％の間を推移している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 18-4

名古屋大学 国際開発研究科

国際開発研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 19-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 19-4

教育 19-1

名古屋大学 国際開発研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士後期課程では主指導教員１名、副指導教員２名の集団指導体制をとっており、各学年で学位論文中間報告会を開催している。また、修士論文や博士論
文、入学志願書や研究計画書、レポート類等の学生が提出する書類すべてについて、指導教員が内容確認を行っている。

○

教員個人評価実施要項を定め、執行部が各教員の評価を行い、優秀者について個別に通知するなど、研究科の活動の改善に努めている。

○

文部科学省国費留学生制度のほか、アジア開発銀行・日本奨学生プログラム（ADB-JSP）、国際協力機構（JICA）アフガニスタン｢未来への架け橋・中核人
材育成プロジェクト｣（PEACE）、JICA 人材育成奨学計画（JDS）等の奨学生制
度を取り入れて特別選抜入試を実施し、第２期中期目標期間（平成 22 年度から
平成 27 年度）は特別選抜入試により 94 名の学生を受け入れている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育課程は、基本課題（研究科共通科目、フィールド調査等）と特定の専門
課題の掘り下げ（各プログラムの専門科目群）からなる「T 字型教育」体系を編成している。

○

第２期中期目標期間に合計 35 名の学生をインターンシップ生として海外に派遣している。ユネスコバンコク事務所、国際移住機関（IOM）及び JICA カンボジア事務所と協定を結び、毎年度学生を派遣しているほか、国際連合地域開発センター（UNCRD）、国連食糧農業機関（FAO）等にも学生を派遣している。

○

グローバル人材養成のため、平成 27 年度に英語のみによる授業 112 科目、英語を主とする授業 21 科目を開設しており、ネイティブスピーカーの助教による英語論文の執筆支援を行っている。また、国内外での実地研修等、現地調査を伴う授業を実施している。

以上の状況等及び国際開発研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 19-2

名古屋大学 国際開発研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における修士の学位取得率は平均 95％、博士の学位取得
率は平均 51％となっている。

○

第２期中期目標期間における博士後期課程学生の研究業績数は、論文発表数
は平均 22.8 件、学会発表数は平均 41.3 件、受賞数は平均 2.8 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程の修了生は、留学生を中心に、途上国政府職員となる者が多くなっている。博士後期課程の修了生は、第２期中期目標期間の 81 名の修了生のうち 32％に当たる 26 名が、大学教員又は公的な研究機関に就職している。

○

キャリア支援の取組として、平成 22 年度は JICA 中部国際センター職員を招いての説明会、平成 23 年度はビデオ会議による世界銀行やアフリカ開発銀行の人事担当者からの説明会、平成 27 年度は「就職活動の心得」の講話と博士前期課程修了予定者（就職内定者）による体験談や意見交換を行うなど、就職支援のための就職ガイダンスをほぼ毎年度実施している。

以上の状況等及び国際開発研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 19-3

名古屋大学 国際開発研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間に合計 35 名の学生をインターンシップ生として海外に派遣している。また、学生に海外調査や学会等での発表の機会を与えることで、学生に国際的な経験を積ませている。

○

平成 24 年度の「アセアン地域発展のための次世代国際協力リーダー養成プロ
グラム」の採択により、研究科を含む学内５部局間と ASEAN 諸国の７大学間が連携し、学生交流単位互換制度を実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

博士前期課程入学者に対する学位取得率の平均は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の 81.7％から第２期中期目標期間の 94.7％、博士の学位取得率の平均は第１期中期目標期間の 20.7％から第２期中期目標期間の50.8％となっている。

○

学生による研究論文・学会報告の研究業績が継続してあり、博士後期課程学
生の研究業績数は、第２期中期目標期間の平均で、論文発表数 22.8 件、学会発表数 41.3 件、受賞数 2.8 件となっている。

○

第２期中期目標期間における留学生の就職については、博士前期課程では途
上国の政府職員になる者が多く、博士後期課程では大学で職を得る者や、母国の行政官となる者がいる。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 19-4

名古屋大学 多元数理科学研究科

多元数理科学研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 20-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 20-4

教育 20-1

名古屋大学 多元数理科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士後期課程では、学生が主体となって自発的に研究内容を企画・運営する
学生プロジェクトを実施しており、自主的な研究活動を奨励するとともに、学位論文作成の支援と問題発見・企画運営・問題解決能力の向上に取り組んでいる。

○

学部・全学教育を含めた全科目について、担当教員が講義結果報告書を毎年作成し、教育に対する自己評価を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程では、講義、尐人数クラス及び自主学習・研究を組み合わせており、講義は、学部４年次生も履修可能なレベル２と大学院独自のレベル３に分けることで、学生の進度に応じた履修を可能にしている。また、博士後期課
程では、複数アドバイザー制による研究指導を行うとともに、研究指導を補完する形で学生プロジェクトを実施しており、第２期中期目標期間（平成 22 年度
から平成 27 年度）の採択件数は、平均 12.5 件となっている。

○

学生のキャリア形成のニーズへの対応として、大手企業の協力による連携大
学院講義を通じ、実社会における数理科学を学ぶ機会を提供している。

以上の状況等及び多元数理科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定し
た。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における、大学院生の論文発表数（査読無しを含む）
は、14 件から 32 件の間を推移している。

○

平成 24 年度末の修了生を対象とした調査では、研究活動によって培われた能教育 20-2

名古屋大学 多元数理科学研究科

力・資質についての肯定的な回答は、数理科学的能力は 84％、体系的・論理的思考力は 96％となっている。
観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程の修了生は、後期課程に進学するほか、企業、公務員及び学校教員に就いている。また、博士後期課程の修了生は、大学教員・研究機関の研究員のほか企業へ就職している。

○

平成 27 年度修了生の就職先に対するアンケート結果では、数理科学的能力、体系的・論理的思考力及び幅広い視野について、「身についている」又は「どちらかと言えば身についている」の回答は 100％となっている。

以上の状況等及び多元数理科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 20-3

名古屋大学 多元数理科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

博士後期課程では、学生が主体となって自発的に研究内容を企画・運営する「学生プロジェクト」を奨励しており、研究支援件数は平成 22 年度の８件から
平成 27 年度の 11 件へ増加している。

○

平成 26 年度からキャリアパスセミナーを定期的に開催し、博士後期課程進学
後のキャリアパスについて考察する機会を与えている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学生の論文発表数は平成 22 年度の 16 件から平成 27 年度の 23 件へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 20-4

名古屋大学 国際言語文化研究科

国際言語文化研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 21-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 21-4

教育 21-1

名古屋大学 国際言語文化研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度の女性教員の割合は 31％、外国籍教員の割合は 14％となっている。

○

英 語の みで 修 了する こ と ので きる 修 士課程 「 比 較言 語文 化 」プロ グ ラ ム（G30）を設置しているほか、英語による授業開講数は、平成 22 年度の 17 科目から平成 27 年度の 20 科目となっている。

○

平成 25 年度から平成 27 年度にかけて、東華大学、上海外国語大学及び西安外国語大学（いずれも中国）と学術交流協定を締結している。

○

グローバル化の進展に対応するため、高度専門職業人コースを再編し平成 22
年度に国際多元文化専攻に英語高度専門職業人コースを設置し、第２期中期目
標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の在籍学生数は９名から 15 名の間を推移している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

英語高度専門職業人コースでは、中学校及び高等学校英語教員のリカレント教育に資するネイティブスピーカーによる授業や英語教育関連授業、通訳・翻訳家の能力向上のための授業を開講しており、メディアプロフェッショナルコースではメディア関連企業の実務者による講義を開講するなど、教育目的に沿った授業を実施している。

○

学生のノンアカデミック能力を養成するため、インターン実習を単位化し、
平成 27 年度は 10 名が参加している。

○「学生研究活動支援事業」により、学生が海外で学会発表するための渡航費援助を行っており、第２期中期目標期間においては 23 名に対する支援を実施している。

以上の状況等及び国際言語文化研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 21-2

名古屋大学 国際言語文化研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の修士学位授与率は平均 93％、博士学位授与率は平均75％となっている。

○

第２期中期目標期間の学生による学会誌等への掲載論文数は平均 32 件、学会発表数は平均 69 件となっている。

○

平成 26 年度末に実施した修了生アンケートにおいて、「本研究科で学んだ理論や応用が今後の仕事や研究に役立つか」という設問には 90％、「本研究科での研究・実践が今後の仕事や研究のための高度な専門性を培う上で有益だったか」という設問には 95％、「本研究科での研究・実践を通して、社会や文化の進展に寄与できるようになるか」という設問には 93％が肯定的な回答をしている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における博士前期課程修了生のうち、民間企業に就職する者は平均 36％となっている。

○

第２期中期目標期間における博士後期課程修了生の就職先について、大学等の研究・教育者は 53％、大学非常勤講師は 14％、教員以外の専門職は３％となっている。

以上の状況等及び国際言語文化研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 21-3

名古屋大学 国際言語文化研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

英 語の みで 修 了する こ と ので きる 修 士課程 「 比 較言 語文 化 」プロ グ ラ ム（G30）を設置しているほか、英語による授業開講数は平成 22 年度の 17 科目から平成 27 年度の 20 科目へ増加しており、受入留学生数は在籍者数の５割を超えている。

○

主に社会人を対象とした科目等履修生制度を実施しており、受入人数は第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の平均 3.8 名から第２期中期目
標期間の平均 9.5 名へ増加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

博士学位授与率は、第１期中期目標期間の平均 43％から第２期中期目標期間の平均 75％へ上昇している。

○

学生による学会誌等への論文掲載数は第１期中期目標期間の平均 20 件から第２期中期目標期間の平均 32 件へ、学会発表数は第１期中期目標期間の平均 43 件から第２期中期目標期間の平均 69 件へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 21-4

名古屋大学 環境学研究科

環境学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 22-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 22-4

教育 22-1

名古屋大学 環境学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における女性教員の割合
は、平成 22 年度の 5.9％から平成 27 年度の 10.8％となっている。

○

入学の促進を図るため、都市環境学専攻空間環境学コースにおける「国際環境人材育成プログラム（NUGELP）の特別入試」、海外在住者のための書類審査とオンライン面接による「国際環境人材育成プログラム留学生特別選抜」、中国の「国家建設高水平大学公派研究生項目」による受入、アフリカ諸国を対象とする「ABE イニシアティブ」プログラムによる受入、国際協力機構（JICA）の「人材育成支援無償事業」での受入を実施している。

○

平成 25 年度に実施した外部評価の事前準備として、教育プログラムや実施内容の自己点検を行い、『名古屋大学大学院環境学研究科自己点検・評価報告書
2013』を公刊している。外部評価では、「環境学分野における日本でトップク
ラスの教育・研究組織であり、それにふさわしい取り組みが行われている。」
等の評価を受けている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

国際通用性のある教育を実施するため、グローバル COE プログラム、国際環境人材育成プログラム（NUGELP）等により、学生の海外での研究交流や研究活動を奨励している。グローバル COE プログラムでは、中国・ラオスでの臨床環
境学研修等を実施しており、平成 22 年度から平成 25 年度における学生の海外派
遣数は計 64 名となっている。また、NUGELP における第２期中期目標期間の学生の海外派遣数は計 83 名となっている。

○

授業において課題出題や研究発表の機会を設けるなどにより、単位の実質化に努めている。平成 27 年度前期に実施した授業アンケートでは、「授業時間外の学修」の項目に対し、70％が肯定的に回答している。

○

平成 27 年度における教員一人当たりの学生数は、博士前期課程 2.2 名、博士後期課程 0.9 名となっている。各学生に主指導教員１名と副指導教員１名で研究指導を行い、必要に応じて複数の副指導教員を加えることが可能となっている。また、連携する人間文化研究機構総合地球環境学研究所、国立環境研究所

教育 22-2

名古屋大学 環境学研究科

や他の部局の教員による指導を受けることが可能となっている。
以上の状況等及び環境学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における学生の学会発表数は平均 360.7 件、論文発表数は平均 187.2 件となっている。また、学生の学会等での受賞数は、平均 21.2 件とな
っている。

○

平成 26 年度の修了生を対象としたアンケートの結果では、研究科の３つの教育目標に対して肯定的に回答した者の割合は、「創造力」は 84％、「応用力」
は 91％、「統合力」は 82％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第 ２期 中期 目 標期間 に お ける 進路 状 況は、 博 士 前期 課程 で は進学 は 平 均
11.3％、就職は平均 71.0％となっており、主な就職先は自治体、建設業、製造業
等の民間企業となっている。博士後期課程では、就職は平均 67.0％となっており、主な就職先は大学、公的研究機関、ポスドク、研究開発部門を持つ企業となっている。

○

修了生の就職先を対象とした調査では、修了生が社会の期待する水準を満たしている又は果たしていることに関する質問項目のうち、「教育活動」で肯定的な回答が 72％となっている。

以上の状況等及び環境学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 22-3

名古屋大学 環境学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

留学生の自国の環境問題の解決に有力な人材を育成するため、「アジア諸国
国家中枢人材養成プログラム」構想等の取組により、第２期中期目標期間の博士前期課程及び博士後期課程の在籍者における留学生の割合は、19.1％から
25.0％の間を推移している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における学生の学会等での受賞数は、17 件から 27 件の間を推移している。

○

修了生を対象としたアンケートの結果では、研究科の３つの教育目標に対して肯定的に回答した者の割合について第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）と第２期中期目標期間を比較すると、「創造力」は 70％から 84％、「応用力」は 73％から 91％、「統合力」は 69％から 82％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 22-4

名古屋大学 情報科学研究科

情報科学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 23-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 23-4

教育 23-1

名古屋大学 情報科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度から実世界データ循環学リーダー人材養成プログラムの基幹研究科として、国立情報学研究所や企業等から４名の特任教員を採用し、企業と連携した教育体制の構築及び現場のニーズに対応できる学生の育成を可能としている。

○

組込みシステム研究センターを設置し、教育プログラムとして、主に社会人を対象とした組込みシステム技術者の人材養成事業（NEP）、学生を対象とした情報技術人材育成のための実践教育ネットワーク形成事業（enPiT）を実施して
おり、共同研究に企業の技術者を受け入れるなど、研究成果と人材育成の相乗効果を図っている。これらの結果、enPiT では平成 25 年度に 33 名、平成 26 年
度に 52 名の博士前期課程の学生が修了している。

○

若手女性研究者サイエンスフォーラムへの女子学生派遣、留学希望者からの相談等に対応する留学生担当講師の配置、協定校である同済大学（中国）にて研究科の紹介を兼ねた集中講義を実施するなど、女子学生や留学生の確保に努めている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度に採択された実世界データ循環学リーダー人材養成プログラム
は、機械、人間、社会を対象にデータ取得の学理、解析に共通する数理手法を学ぶ５年一貫制の博士学位プログラムで、国際性を涵養するため、自動車工学
に関する２週間のサマースクールをイスタンブール工科大学（トルコ）で開催
している。

○

学生ニーズ及び学際分野の研究に対応するため、他専攻、学部及び他研究科の科目について、基準を定めて修了単位として認めており、第２期中期目標期
間（平成 22 年度から平成 27 年度）は平均 81.3 名の学生が受講している。

○

学生の自主的な研究活動を促進するため、平成 25 年度から研究科長裁量経費による博士課程学生研究費助成制度を実施しており、一人当たり最大 50 万円の研究費を助成し、平成 27 年度までに合計 63 名に支援している。

教育 23-2

名古屋大学 情報科学研究科

以上の状況等及び情報科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における学生の論文発表数は、博士前期課程では平均
17.3 件、博士後期課程では平均 46.0 件となっており、学会発表数は、博士前期課程では平均 228.6 件、博士後期課程では平均 121.5 件となっている。また、日本学術振興会特別研究員（DC1、DC2、PD）の採用者数は、平均３名となっている。

○

第２期中期目標期間における学生の学会等での受賞数は、博士前期課程では平均 21.2 件、博士後期課程では平均 9.7 件となっている。このうち、実世界デー
タ循環学リーダー人材養成プログラムの履修生が、平成 26 年度に日本音響学会
秋季研究発表会で学生優秀発表賞、平成 27 年度に日本オペレーションズ・リサーチ学会研究部会「評価の OR」で学生奨励賞をそれぞれ受賞している。

○

平成 25 年度に実施した修了生を対象とするアンケートでは、「研究科の教育
目標が身についたかどうか」の調査を実施しており、「情報科学の学術・社会への影響力の理解」、「情報科学の理論・技術基盤を探求する力」及び「情報科学を実践的に活用する力」の各教育目標に対し、肯定的な回答の割合は 85％
から 88％の間を推移している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第 ２期 中期 目 標期間 に お ける 博士 前 期課程 の 修 了生 のう ち 、進学 は 平 均
8.3％、就職は平均 84.3％で、主な就職先は製造業、情報通信産業、サービス業
等 の 企 業 と な っ て い る。 ま た 、 博 士 後 期 課 程の 修 了 生 の う ち 、 就 職は 平 均
59.2％で、主に大学等の教育研究機関、民間企業に就職している。

○

平成 24 年度に実施した修了生の就職先を対象とするアンケートでは、「研究科の教育目標が身についているか、養われているかどうか」の調査を実施しており、「情報科学の学術・社会への影響力の理解」、「情報科学の理論・技術基盤を探求する力」及び「情報科学を実践的に活用する力」の各教育目標に対し、肯定的な回答の割合は 85％から 92％の間を推移している。

以上の状況等及び情報科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 23-3

名古屋大学 情報科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

工学研究科、医学系研究科及び経済学研究科と協力し、産業科学のグローバ
ルリーダーとして活躍する博士人材を養成するため、平成 25 年度から５年一貫の学位プログラムである実世界データ循環学リーダー人材養成プログラムを基幹研究科として実施している。

○

組込みシステム研究センターを設置し、NEP 及び enPiT を実施するなど教育環境を形成している。enPiT では平成 25 年度に 33 名、平成 26 年度に 52 名の博士前期課程の学生が修了している。また、組み込みシステム技術教育の拠点として、他大学から学生を受け入れており、平成 27 年度は 18 校 56 名となっている。

○

博士前期課程１年次終了前、博士後期課程２年次終了前に、進路ガイダンスを開催し、進学及び就職に対する活動を支援している。平成 22 年度以降の進路ガイダンスでは、研究職に就いた OB・OG の経験談や人材育成センターの協力を得たキャリアパス支援についてのガイダンスも加え、進学意欲を促す取組を実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における学生の論文発表数は、博士前期課程では平均
17.3 件、博士後期課程では平均 46 件となっており、学会発表数は、博士前期課
程では平均 228.6 件、博士後期課程では平均 121.5 件となっている。また、日本学術振興会特別研究員（DC1、DC2、PD）の採用者数は、平均３名となっている。

○

第２期中期目標期間における学生の学会等での受賞数は、博士前期課程は平均 21.2 件、博士後期課程は平均 9.7 件となっている。このうち、実世界データ循
環学リーダー人材養成プログラムの履修生が、平成 26 年度に日本音響学会秋季
研究発表会で学生優秀発表賞、平成 27 年度に日本オペレーションズ・リサーチ学会研究部会「評価の OR」で学生奨励賞を受賞している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 23-4

名古屋大学 創薬科学研究科

創薬科学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 24-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 24-4

教育 24-1

名古屋大学 創薬科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

理学、工学、農学、薬学及び医学出身の専門の異なる教員が教育活動に参画しており、出身学部の異なる学生に対して多分野融合型の教育を行い、創薬基盤研究者を養成している。

○

入学者選抜試験において、志望する研究分野に応じて、有機化学系と生物科
学・構造生物学系に分けられる基礎及び専門科目を選択可能とし、出身学部の専門分野にとらわれない進路選択の機会を提供している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

専門分野の異なる複数の教員が行う広域融合講義や、所属分野と異なる研究手法を修得する多分野融合実践演習・実習を開講するなど、有機化学、生物科
学及び構造生物学にまたがる学際的教育を推進している。

○

講義で修得した知識を応用して問題解決型課題に取り組むチュートリアル教育の導入や、尐人数のグループで共通課題に取り組む演習の受講を必修とするなど、アクティブ・ラーニングに取り組んでいる。

以上の状況等及び創薬科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度から平成 27 年度における前期課程の修了生に対する修士（創薬科学）の学位授与率は、91.2％となっている。

○

平成 24 年度から平成 27 年度の学生の学会発表数は、平均 70 件、論文発表数
は平均８件、受賞数は平均５件となっている。

○

平成 27 年度に実施した授業アンケートでは、「意欲的、自発的な授業への参加」、「授業で設定された学習内容の理解」及び「知的な関心や学習の手がが教育 24-2

名古屋大学 創薬科学研究科

りの獲得」の各項目について、肯定的な回答をした学生の割合は、前期課程では 95.5％から 96.7％、後期課程ではすべて 100％となっている。
観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度から平成 27 年度における修士課程修了生の博士後期課程への進学
率は 36.1％、企業等への就職は約 59％となっている。

○

平成 25 年度から平成 27 年度における修士課程修了生の就職先は、医薬関連企業が最も多く 37.7％であり、その他化学関連企業や食品・健康・医療関連企業等にも就職している。

以上の状況等及び創薬科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 24-3

名古屋大学 創薬科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 24 年度に修士課程、平成 26 年度に博士課程後期課程を設置し、理学、工学、農学、薬学及び医学出身の専門の異なる専任教員が参画する新たな創薬科学研究・教育拠点としての「創薬科学研究科」の組織整備を実施するなど、９つの研究分野からなる３つの大講座（創薬有機化学、創薬生物科学及び創薬分子構造学）を構成し、多分野融合型の教育研究に取り組んでいる。

○

理学部、工学部、農学部及び薬学部出身者等の幅広い分野からの入学者を受け入れ、多分野融合教育プログラムを実施している。また、平成 24 年度から平成 27 年度におけるすべての入学者に占める学外からの入学者の割合は、44.5％となっており、農学部出身の入学者は平成 24 年度の７名から平成 27 年度の９名
へ、薬学部出身の入学者は平成 24 年度の１名から平成 27 年度の３名へそれぞれ増加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

企業等へ就職する修士課程修了生の割合は、平成 25 年度の 46.2％から平成 27
年度の 71.4％へ上昇しており、就職先としては医薬関連企業が最も多く、37.7％となっている。

○

学生の研究業績について、平成 24 年度と平成 27 年度を比較すると、学会発表
数は 35 件から 68 件へ、論文発表数は１件から 21 件へ、受賞数は１件から 11 件
へそれぞれ増加している。

以上の第２期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果を勘案し、総合的に判定した。

教育 24-4