水環境総合評価のあり方
上杉哲郎（環境省自然環境局）

摘
要
環境評価は、現況を知り、それを解釈し、必要な対策を実施し、点検・見直しを行うというサイクルで行われるのが一般的である。水環境の主たる対象範囲は、水質、水量、底質、地下水等だが、地形・地質、動植物、自然とのふれあいなどにも関連が深い。河川、湖沼、湿地、沿岸、海洋等対象となる地域によりその考えるべき要素や関わる要因は多様なものとなり、また、当該地域の気候、地形条件、土地利用状況等地域によって特性が異なってくるので、こうした地域特性を考えていくことが重要である。評価は、適切な手順により進めていくことが必要であり、何が評価の焦点になるのかを絞り出し、特に問題の大きなもの、関心の高い事項などについて重点化する考え方が重要である。その際、地域の住民や環境に関する専門家などに情報を公開・提供して、関連情報をうまく引きだすことが効果的である。評価手法は、最も適切なものを採用することが必要であり、評価結果をどのように利用するかを考え、特に、科学者と市民の視点の違いを認識し、市民の理解が十分深まるよう、出来るだけ分かりやすい形で結果を示していくことが求められる。一例として、地域環境がどのような価値認識で捉えられているのかを把握することは、住民意識を探る上で新しい、興味深い分野である。水環境は、様々な要素が複雑に絡み合って一つのシステムを形作っており、また、それぞれの要素についての把握や評価の方法は異なっており、水環境の総合評価は、単純な統合では捉えきれない課題である。評価の前提となる自然条件の変動や社会条件の変動、モデルそのものの限界やパラメーター、原単位等に内在する不確定性、手法の不確実性などについて認識し、これをできる限り明らかにしておくことが重要である。水環境評価に関する様々な手法や実際の適用事例などを、だれでもが使える形のデータベースとして構築することが重要である。
キーワード：価値認識、地域特性、評価手順、不確実性

１．環境評価の考え方
１.１ 環境評価の目的
環境評価といっても、環境をどのようなものとして捉えているのか、評価そのものを目的とするのかあるいは評価結果を何に利用するのかなど、その対象とする環境や評価の目的により、具体的な内容や手法、結果の利用者、策定の過程などは様々なものが想定される。
環境政策・行政の観点から一般的な環境評価の流れを考えてみると、図１に示すように、まず、環境の現況を知ることから始まる。これは、例えば水質状況など環境要素の状況について、調査・測定することにより、現況を明らかにすることである。この場合、自然そのものを対象としており、適切な手法を用いて科学的、客観的に結果を示していくことが重要となる。
次に、こうして明らかにされた環境の現状をどのように解釈するのかが問題となる。同じ調査結果に対しても、立場や視点、結果の使い方等によって解釈の仕方に違いが生じる恐れがある。この場合において、政策という観点からは、その対象となる相手は国民一般であり、こうした一般的な立場の人が共通に理解できるよう、できる限り客観的な解釈の手法を用いることが重要である。
このため、通常、環境基準のような環境の状況を解釈するための指標が用いられる。また、解釈にあたっては、現状だけでなく、将来の状況を予測することも必要な場合がある。こうした解釈は、いわば狭義の評価といえる。
続いて、環境の状況の評価を受けて、この環境をどのように維持管理していくか、あるいは改善・回復していくか、といった対策の実施に移る。具体的には、汚排水の排出規制や、汚水処理施設の設置や汚泥の浚渫などの環境保全対策が実施されることとなる（表１）。こうした対策を実施

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図１
表１82

環境評価のフロー.

水環境に係る一般的な環境保全対策の例１）.

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するにあたっては、特に利害関係者との調整が重要になる。
環境保全事業を実施すれば環境評価が終わるわけではない。環境は変動するものであること、環境保全事業の効果には不確定な要素があることなどを考えると、環境の状況把握から対策の実施までの結果を踏まえ、全体の状況についての点検が必要となってくる。すなわち、環境保全事業の実施状況をにらみつつ環境の状況についてモニタリングを行い、その結果次第で環境対策の見直しを行うことが必要となる。環境評価は、こうして調査、評価、対策、点検のサイクルを繰り返すことになる。
１.２ 環境の捉え方
対象とする環境の範囲や、その捉え方には様々な観点があり得る。また、環境を変化させる要因には自然起因のものと人為的なものがある。
例えば、OECDでは、環境政策の実施状況を評価するための環境指標の考え方として、影響要因（Pressure）、環境状況（State）、対策（Response）の軸で捉えることを提唱している（表２）。最も一般的な環境政策評価の考え方と言える。
また、環境に著しい影響を及ぼすおそれのある事業を実施するに先立ち、当該事業による環境への影響をあらかじめ調査、予測、評価し、環境情報を住民や有識者、関係機関等と交流しながら環境への影響を緩和するための措置を事業に組み込んでいくための制度である環境影響評価では、事業による環境影響要因が、環境の要素それぞれにどのような影響を及ぼすのかについて予測し、その程度を評価する。
環境影響要因は、工作物が設置されることによる影響やその管理運営に伴う影響、工事の実施に伴う影響などがあるが（表１）１）、事業の種類や規模、事業が実施される場所等により様々な形態をとるものであり、事業特性や地域特性に応じて捉えていく必要がある。事業の実施に伴う環境への影響は、個別の影響要因の直接的な影響にとどまらず、水の循環の過程等を通じて、他の環境要素表２へも伝播して行く可能性がある。例えば、水環境に係る影響フローをみてみると、事業の実施に伴い、水の流れの変化が生じる。これが流量や流況の変化をもたらし、さらに地形の変化（ひいては地形・地質の変化）や生態系の変化をもたらすことなどが考えられる（図２）１）。このため、こうした影響の伝播経路（影響フロー）を念頭において環境全体への影響を捉えていくことが重要である。
環境要素は、環境基本法第 14 条に示されている大気、水、土壌等の環境の自然的構成要素や、生物多様性、自然とのふれあいなどが対象となっている（表３）。各要素は、それぞれにさらに細かく細区分されている。水環境としては、水質、底質、地下水等に係る要素が主たる対象となるが、その他の要素についても、地形・地質、生態系、自然とのふれあいなど関連性が深い要素がある。
どの程度まで保全を図るのか、すなわち対策をとるのかについては、従来、行政の目標として達成すべき水準である環境基準等の基準値が、水質や大気質などの環境要素について示されている。しかしながら、環境基本法では、環境政策の基本理念として「環境の恵沢の享受と継承」、「環境への負荷の少ない持続的発展が可能な社会の構築」、「国際的協調による地球環境保全の積極的推進」を掲げており、現在の環境問題への対処という観点からは、環境の保全は単に一定の保全水準を達成すれば終わりということでなく、よりよい環境を目指して、保全水準を超えたレベルにおいても、事業者において自主的な努力が求められている。環境評価にあたっては、基準をクリアすれば良いという発想から、実行可能な範囲で最善の努力を実施するというベスト追求型の発想へ考え方を変革することが重要である（図３）。
環境評価で対象とする空間のスケールについては、地域の一定範囲のコミュニティの単位から、地方自治体の範囲、流域といった一定の地形的まとまり、国単位、地域単位、地球レベルまで様々なレベルが考えられる。評価の目的に応じて、適切な範囲を考える必要がある。

水質に係る環境指標の例（OECD）.

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図２

水環境に係る影響フローの考え方の例.

表３

環境影響評価で対象としている標準的な環境要素.

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図３

環境保全水準の考え方.

２．水環境評価を考える視点
２.１ 地域特性の重要性
水環境は、河川、湖沼、湿地、沿岸、海洋等対象となる地域によりその考えるべき要素や関わる要因は多様なものとなる。また、河川にしても、当該地域の気候、地形条件、土地利用状況等地域によって特性が異なってくる。水環境評価を考える際には、こうした地域特性を考えていくことが重要である。
例えば、水循環の観点から、特に地下水に関連する地域特性の考え方の一例として、地形区分ごとの水理地質の特性と地下水等の賦存・流動を考慮する際の留意点を概略整理すると、表４に示すような点が考えられる１）。また、地形区分別に想定される様々な環境影響の形態を概略整理すると図４に示すようなものが考えられる１）。こうした地域が有する特性は、環境を評価するために必要な状況把握や将来予測にあたって非常に重要なポイントである。
２.２ プロセスの重要性
評価は、その目的や対象となる水環境の違い、評価の利用者等に応じて、適切な手順により進めていくことが必要である。そのためには、まず、評価を実施するにあたって、何が焦点になるのかを絞り出し、特に問題の大きなもの、関心の高い事項などについて重点化して評価をするような手順を考えることが重要である。また、評価を進めていく際に、地域の住民や環境に関する専門家などに情報を公開・提供して、これら関係者の人たちが有している関連情報をうまく引きだすことが効果的である。
例えば、環境影響評価では、具体的な環境影
響評価の実施に先立ち、環境影響評価で対象とする項目や調査・予測・評価の手法の考え方を、まず方法書という形で明らかにし、これに対する住民や行政の意見を聞いた上で項目・手法を選定することとしている。このプロセスをスコーピングという（図５）。スコーピングにより選定された項目・手法について環境影響評価が実施され、その結果は一旦環境影響評価準備書として公表され、準備書に対しても住民や行政等の意見を聞くこととされている。これらの意見を踏まえて最終的な環境影響評価書が作成される。環境評価にあたっては、このように関係者の間で情報交流を図りながらプロセスを進めていくことが重要である。
２.３ 適切な手法の重要性
環境評価を行うためには、その目的を達成する上で最も適切な手法を採用することが必要である。その際、評価結果をどのように利用するかを考え、出来るだけ分かりやすい形で結果を示していくことが求められる。特に、科学者と市民の視点の違いを認識し、市民の理解が十分深まるよう、丁寧な説明がなされるようにすることが重要である。
また、モデルやシュミレーションなどの技術手法は、日々進歩をしていることから、その適用を考えるにあたっては、常に最新の技術動向を把握して、適切な手法を選定する必要がある。
２.４ 環境価値把握手法の例
モデルやシュミレーションなど、物理化学的な側面からの技術手法の動向については他の稿に詳しいので、ここでは、環境評価を見る一つの手法として、人の価値認識に着目した評価手法について紹介する。地域の住民の当該地域環境に対する想いを現す一つの指標として、表３に示した標準的な環境要素のうち、自然とのふれあいを取り上げる。
自然とのふれあい活動の場は、「多くの人に利用されている」、「多様な活動を可能にする」、「自然観察の対象」、「地域の歴史・文化を伝える」、「地域住民に親しまれている」等の多様な観点から捉えられる場である。これは、空間や資源が人々によって利用されることによって成立する場と85上杉：水環境総合評価のあり方

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表４

地形区分毎の水理地質特性と地下水等の賦存・流動を考慮する際の留意点.

図４

水循環系に想定される様々な影響の形態.

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いえ、活動という形での人々の利用と、利用に供する場（または資源）から構成されていると考えられる。把握すべき対象、推定すべき変化、そして判断すべき影響の程度は、その場の空間特性や資源性といった「場」そのものに対するものと、人々の触れ合い活動という利用に対するもの、さらには、人々が享受している価値や認識に対するものという３つの側面で捉えることができる。「触れ合い活動の場」とは、人々がそこで活動することによってはじめて成立する場の概念であることから、場に対して人々が感じている価値は、活動を通して把握することができる。
人間が、活動を通じて場に対して感じている価
値には、誰しもが認める傑出した活動やより多くの人に認められ普及している活動などが持つ「普遍価値」と、より地域に特化し親しまれている活動などが持つ「固有価値」の二つの軸が考えられる。普遍価値を認識する項目としては、普及性、多様性、傑出性などが考えられ、固有価値を認識する項目としては、郷土性、親近性、歴史性等が考えられる（表５）３）。具体的には、例えば、普及性として利用者数や誘致圏の広さなど、多様性として活動の種類の多さや利用者層の多様さなど、傑出性として活動の知名度や非代替性の強さなど、郷土性として恒例性やシンボル性の強さなど、親近性として日常的な利用度や衣食住との図５関わりなど、歴史性として利用の歴史的経緯や郷土史への掲載状況などが考えられる。これらは、アンケートやヒヤリング調査、文献調査などにより把握することが出来る。このように、地域環境がどのような価値認識で捉えられているのかを把握することは、環境評価において今後ますます重要性が高まると思われる住民意識を探る上で新しい、興味深い分野である。

３．水環境総合評価の課題
３.１ 総合化
水環境を総合的に捉えることは大変難しい課題である。水環境は様々な要素が複雑に絡み合って一つのシステムを形作っており、また、それぞれの要素についての把握や評価の方法は異なっており、単純な統合では捉えきれない課題である。
また、科学的手法により物理化学的な測定値を示すことなどによって客観的に評価できる分野と、住民の価値認識などのように主観的な要素が強い分野があり、これらを総合的に評価する努力も必要である。
現在は、マトリックスの作成などにより、全体像をより見えやすくするなどの工夫がとられているが、これはあくまでもより理解を進めるための便宜上の手法と考えるべきであり、総合的な評価スコーピングの手順.

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表５

自然とのふれあい活動における価値軸と認識項目例.

手法については更に研究を深める必要がある。
３.２ 不確実性の認識評価を行うに際しては、その前提となる自然条件の変動や社会条件の変動、モデルそのものの限界やパラメーター、原単位等に内在する不確定性、手法の不確実性など、不確実性が伴うものである。こうした不確実性について認識し、これをできる限り明らかにしておくことが重要である。
また、評価結果について、事後のフォローアップ調査等により、こうした不確実性をできるだけ減少させていく努力も求められる。
３.３ データベース化と技術手法開発
水環境評価に関する様々な手法や実際の適用事例などは、着実に積み重なってきている。こうした情報について、だれでもが使える形のデータベースとして構築することは、手法の改良や新たな手法開発にとって極めて重要である。特に、フォローアップ調査等のデータについては、評88

価手法の検証等を行う上でも貴重な情報であるので、できる限りオープンな形で利用できるようにすることが望ましい。

参考文献
１） 環境省（編）（ 平成 12 〜 14 年）大気・水・環境負
荷の環境アセスメント（Ⅰ）〜（Ⅱ），財務省印刷局．
２）環境省環境影響評価技術検討会（編）（平成14年）
環境アセスメント技術ガイド−生態系−，（財）
自然環境研究センター．
３）環境省環境影響評価技術検討会（編）（平成14年）
環境アセスメント技術ガイド−自然とのふれあい，−（財）自然環境研究センター．
４）（社）環境情報科学センター（平成11年）環境アセスメントの技術，中央法規出版．

（受付2003年８月29日、受理2003年９月18日）