テキストマイニングを用いたアジャイルプロジェクト研究の文献調査（齊藤中京経営研究 第 31 巻 第 1 号（2021.毅）
9）

◆ 論

文

テキストマイニングを用いた
アジャイルプロジェクト研究の文献調査― アジャイル MCS の構築に向けて ―中京大学経営学部准教授
明治大学大学院経営学研究科博士前期課程
香川大学大学院地域マネジメント研究科教授
明星大学経営学部教授

齊
井
中
中

藤
芹
村
島

正
洋

毅
薫
伸
行

A Literature Review on Agile ProjectManagement Using Text Mining to
Development of Management Control Systems
Saito, Takeshi（Associate Professor, Chukyo University）
Iseri, Kaoru（Graduate Student, Meiji University）
Nakamura, Masanobu（Professor, Kagawa University）
Nakajima, Hiroyuki（Professor, Meisei University）
キーワード

アジャイル，プロジェクト，管理会計，マネジメントコントロールシステム，
テキストマイニング
継続的な業務が位置付けられる（鈴木，2014）。

Ⅰ．はじめにプロジェクトの例には，ビルの建設プロジェク
トやシステムの開発プロジェクトなどが該当す

米国のプロジェクトマネジメントの知識体系る。

である PMBOK（Project Management Body

プロジェクトを成功に導くためには，計画策

of Knowledge）によれば，「プロジェクトとは，定を通じて目標を明確化するとともに，参加者

独自のプロダクト，サービス，所産を創造する同士が各々の責任を理解し，結果を評価しながために実施する，有期性のある業務」（Project

ら計画外事象への対応策を講じなければならな

Management Institute, 2017 邦訳，p.4）と定い。また，プロジェクトの採択や統廃合に関す

義され，独自性，有期性，不確実性の特性を有る意思決定，さらには複数プロジェクト間の最する。プロジェクトと対極をなす業務には，た適な資源配分と知識の共有が必要となる。それ

とえば工場で大量生産される製品（自動車やらを支援する組織的な仕組みとして，管理会計

家電製品など）の製造業務のような，定型的で領域ではマネジメントコントロールシステム

CHUKYO KEIEI KENKYU Vol.31 No.1

1

論

文

（Management Control Systems; MCS）が議

イニングを援用する。

論されてきた。MCS とは，計画，実行，評価，本稿の構成は，次の通りである1。第Ⅱ節では，改善のプロセスを通じて，「組織成員の心理的プロジェクト MCS およびアジャイル研究の文状態に影響を与え，組織の望ましい行動パター

献調査に関する先行研究をとりあげる。第Ⅲ節

ンを実現することで，経営目的を達成するためでは，本研究の調査デザインについて詳説する。

に利用されている情報ベースの仕組み」（澤邉・

第Ⅳ節では，分析結果と考察を示す。第Ⅴ節で飛田，2009，p.73）と定義される。

は，研究の意義と課題に触れる。

一方で，近年のプロジェクトマネジメント
領域の研究に目を向けると，プロジェクトを

Ⅱ．先行研究ウォーターフォールプロジェクト（以下，ウォー
ターフォール）とアジャイルプロジェクト（以1 . プロジェクト MCS

下，アジャイル）に分類する議論が生じている。

プロジェクト MCS 研究の多くは，管理会計

ウォーターフォールとは，初期段階に大部分の領域で蓄積されている。PM 領域における研究計画が策定され，原則的に各工程を後戻りせずとの違いについて，Canonico and Söderlund

滝のように進めることから，予測型もしくは計（2010）は，PM 領域における研究の多くが，画駆動型プロジェクトとも称される。また，ア個々のプロジェクトにおける構造や技法の解明

ジャイルとは，環境の変化に応じて，実行段階

により焦点を当てている一方で，プロジェクトにおいて計画が反復的（イテレーティブ）に

MCS 研究では，複数プロジェクト間の相互作見直されることから，適応反復型プロジェク

用や組織コンテクストとの繋がりなど，組織レトとも呼ばれる（今仁・中野，2017; 加藤他，

ベルにより焦点が当てられていると示唆してい2019）。しかし，このように両者の性質には違る。

いがあるが，これまでのプロジェクト MCS に

MCS は，財務と非財務コントロールシステ

関する多くの研究では，ウォーターフォールをムに分類される（鈴木，2012）。財務コントロー

前提とした議論，あるいはウォーターフォール

ルシステムにおいて中心的な役割を担うのが原とアジャイルを区分せずに議論を展開してい価管理システムであり（鈴木，2014），それらる。本来であれば両者の MCS は分けて論じらに関する研究として，予算編成，差異分析，原れるべきであり，異なる特徴がみられるかもし

価企画，組織間マネジメント，ABC（Activity-

れない。

Based Costing）などの研究が進められている

そこで，本稿では，アジャイル MCS の構築（e. g. Aminian et al. 2016; Liberatore et al.,に向けた第一歩として，まずはプロジェクトマ

2007; Nicolini et al., 2000; Raz and Elnathan,

ネジメント（Project Management; PM）およ1999; 片 岡，2009; 齊 藤，2005; 2016a, 2016b,

び 情 報 シ ス テ ム（Information Systems; IS）

2016c; 芝 尾，2009; 鈴 木，2014; 中 村，2013,の学術領域におけるアジャイル研究を対象とし2017; 中村他，2012; 木下，2006，2011）。プロ

た文献調査を実施し，結果に基づきアジャイル

ジェクトの原価管理システムでは，プロジェク

MCS の手掛かりを探索する。これまでにもアトの完了に必要となるスコープ（活動）を基

ジャイル研究の文献調査（e. g. Dikert et al.,

準とし（Liberatore et al., 2007; 芝尾，2009），

2016; Dybå and Dingsøyr, 2008; Jalali andスコープごとに予算，実績，出来高の指標を用

Wohlin, 2012; Inayat et al., 2015; Usman et2。まいて差異分析が実施される（中村，2013）

al., 2014）は実施されてきたが，これらの調査

た，予算編成プロセスに予算執行者を参加させには対象とする論文数に限りがあるという課題ることで，予算の達成意欲が醸成される（中村，がみうけられるため，本稿ではより広範囲の論2017）。さらに，予算には不確実性に対する予文を定量的に分析することができるテキストマ

備費が含まれる場合があり，予備費とは明示的

2

中京経営研究 第 31 巻 第 1 号（2021. 9）

テキストマイニングを用いたアジャイルプロジェクト研究の文献調査（齊藤毅）

かつ組織合意の下で計上される肯定的な予算スさせることを実証的に明らかとした。継続研究

ラックと捉えることができる（齊藤，2016a，となる Sakka et al.（2013）では，不確実性と2016c）。

多義性3の両方が高いプロジェクトでは，MCS

財務と非財務コントロールシステムを併用しのインタラクティブ利用がパフォーマンスに貢た MCS として，PBSC（Project and Program

献することを実証的に示した。高木（2020）は，Balanced Scorecard）が提案されている。提案

マネジャー間のコミュニケーションに財務情報者の小原他（2004）によれば，PBSC とは，財が用いられる一方で，マネジャーと現場メン

務情報に加えて非財務情報を活用しながら，複バーの間とのコミュニケーションには非財務情

数プロジェクトの全体最適化を図ることを目的

報が多用されている事例を示した。鈴木（2014）とした MCS であり，非財務情報には顧客，社

は，伊丹（2005）が提唱した場の論理を援用し内ビジネスプロセス，学習と成長に関する情報ながら，プロジェクト MCS を通じたコミュニが含まれる。PBSC に関する事例研究として，ケーションが，状況変化に対する自律性を醸成

金（2006）は，日立社原子力事業部の事例にさせる可能性を考察した。

基づき，PBSC を通じた参加者間のプロジェク

近年の萌芽的研究として，マネジメントコン

ト計画へのコミットメントの醸成を指摘し，佐ト ロ ー ル パ ッ ケ ー ジ（Management Control

藤・亀山（2012）は，大規模都市開発プログラ

Package; MCP） の 研 究 が あ る。MCP で は，ムの事例を用いながら，リスク情報を含めた

MCS を複数のシステムの集合体と捉えており，

PBSC の拡張を主張した。また，齊藤他（2019）

これまでの MCS 研究ではあまり触れられてこは，プロジェクトの非財務コントロールシステ

なかった経営理念や行動規範などもシステムに

ムから得られる情報として，スコープ情報，ス含まれる。代表的な MCP には，Simons（1995

ケジュール情報，リスク情報を示し，それらと邦訳）のフレームワークがある。彼が提唱した財務情報には密接な繋がりがあることを考察

MCP は，信条システム，境界システム，診断した。さらに，Van der Veeken and Wouters

的システム，インタラクティブシステムから構（2002）は，建設プロジェクトの事例を通じて，成され，4 つのシステムは相互に補完しあいな

上位のマネジャーが，プロジェクトの状況監視

がら活用される。Simons（1995 邦訳）によれば，や意思決定に際して財務コントロールシステム

信条システムとは，組織の基盤となる価値や目から得られる情報を用いる一方で，現場に接し的，方向性を与えるシステムである。境界シスている下位のマネジャーは，財務情報をほとん

テムとは，組織の参加者に許容される行動の領ど使用せずに，非財務コントロールシステムか域を示し，明確に認識された事業リスクに基づら得られる情報を多用することを示した。

いて，機会探索に制限を与えるシステムである。

MCS の使い分けに着目した研究もみられる。

診断的システムとは，組織の成果を監視し，事使い分けとは，MCS から得られる財務もしく前に設定した業績目標からの乖離を示し，修正は非財務情報を主に計画と統制に利用する場合を促すためにマネジャーが活用する情報システ（診断的利用）と主にコミュニケーションに利ムである。インタラクティブシステムとは，マ用する場合（インタラクティブ利用）があるこ

ネジャーが部下の意思決定行動に規則的に個人とを意味する。
たとえば，
Sakka et al.（2013）
は，的に介入するために活用する情報システムであMCS の診断的利用が，プロジェクトの新規性

り，組織における自律的な学習を奨励し，新たと複雑性が低い場合にプロジェクトパフォーマな戦略の創発につなげるために活用される。山ンスに貢献し，MCS のインタラクティブ利用

根（2015）は，食品業での事例研究を通じて，が，プロジェクトの新規性と複雑性が高い場合

Simons（1995 邦訳）が提唱した MCP が，計にパフォーマンスに貢献するとともに，低い場画された研究開発プロジェクトのパフォーマン

合にはコスト便益が悪くパフォーマンスを低下

ス向上と高付加価値をもたらす新たな研究テー

CHUKYO KEIEI KENKYU Vol.31 No.1

3

論

文

マの育成を両立させていることを明らかとし

近年，アジャイル研究を対象とした文献調た。Canonico and Söderlund（2010） は， 同査が散見される。以下では，被引用件数が多

じく Simons（1995 邦訳）の MCP を援用しない代表的な論文として，Dybå and Dingsøyr

がら，情報システム産業での事例研究を通じ（2008），Jalali and Wohlin（2012），Usmanて，インタラクティブシステムおよび信条シス

et al.（2014），Inayat et al.（2015），Dikert

テムによる相互依存的な複数プロジェクト間のet al.（2016）をレビューする5。これらの研究は，知識・資源の共有化について考察した。

PM および IS 領域で実施され，本研究の類似調査として位置付けられる。
Dybå and Dingsøyr（2008） は， ア ジ ャ イ

2 . アジャイル研究の文献調査
アジャイルを推進している富士通社によれ

ル研究の中でも経験的研究に着目して，文献調

ば，ウォーターフォールとアジャイルの違いは，

査を実施している。対象論文には，小規模のプ

図表 1 の通りである。ウォーターフォールでは，ロジェクトを対象とした研究から，大規模の企画，設計，実装，テスト，適用などの工程別プログラムを対象とした研究が含まれており，にプロジェクトが進められる。原則として工程2005 年までに発行された 36 本の論文を対象との後戻りはせず，各工程は工程専任の担当者にした。このうち半数以上の 24 本がシングルケーより実施される。一方で，アジャイルでは，一スもしくはマルチケースによる事例研究であ週間から一か月程度の短い反復期間（イテレーる。残りはサーベイ研究や実験研究などが該当

ションやスプリントと呼ばれる）にすべての工する。分析の結果，36 本の論文は，アジャイ

程を含み，期間ごとに成果を顧客に引き渡す。

ルの導入方法に関する研究，人的および社会的機能は，顧客要求の優先度が高いものから実施要因に着目した研究，アジャイル技法の研究，され，顧客要求の変更は，プロジェクト終盤でアジャイル以外（例：ウォーターフォールなど）あっても認められる（加藤他，2019）。なお，との比較研究の 4 つに分類されることが明らか

全てのプロジェクトがアジャイルに向いているとなった。

わけではなく，外部環境やプロジェクトの性質

Jalali and Wohlin（2012）は，グローバルなどを考慮しながら，両者の適切な選択が求め

プロジェクトを対象としたアジャイル研究に焦られる（今仁・中野，2017）。

点を当てて文献調査を実施した。グローバルプ

図表 1：ウォーターフォールとアジャイルの違い

出典：富士通ソフトウェアテクノロジーズ44

中京経営研究 第 31 巻 第 1 号（2021. 9）

テキストマイニングを用いたアジャイルプロジェクト研究の文献調査（齊藤毅）

ロジェクトの特徴とは，地理的，時間的，文化が 50 人以上，もしくは最低 6 つのチームを含的な境界を越えて分散された参加者によってむプロジェクトである。分析方法には定性的ア実施されることと指摘されている。分析方法

プローチを採用しており，対象とした論文は，には定性的アプローチが採用され，対象論文

2000 年以降に発行された 52 本である。分析のは 1999 年から 2009 年までに発行された 81 本

結果，大規模アジャイルの課題として，9 つのである。このうち 63 本の論文が経験的研究でカテゴリーに分類された 35 の課題を明らかとあり，事例の対象国は欧米，南米，アジアと世した。9 つのカテゴリーとは，変化への抵抗感，界中にわたった。分析の結果，グルーバルプロ

投資不足，知識の欠如，チーム・プロジェクト

ジェクトで多用される 25 の技法・手順が示さ

間の調整，アジャイルとウォーターフォールのれ，なかでもスタンドアップミーティング6が，使い分け，組織の階層性と境界，品質保証，顧成功事例において最も実践されていたことが明客の要求管理，開発部門以外の関連部門（例：

らかとされた。

販売部門や法務部門など）との意思統一である。

Usman et al.（2014）は，作業量の見積りにまた，成功要因として，11 のカテゴリーに分焦点を当てた研究を対象として，文献調査を実類された 29 の要因があげられた。11 のカテゴ施している。対象論文は，2013 年までに発行

リーとは，経営層からのサポート，変化に対す

された 25 本の経験的研究である。分析の結果，るコミットメント，リーダーシップ，技法の選作業見積りのために多用される技法・手順とし択とカスタマイズ，試験的プロジェクトの実施，て，熟練者の判断，ユースケースポイント法，

教育とコーチング，アジャイルに向いた人材の7

プランニングポーカー が明らかとなった。ま配置，コミュニケーションと透明性，チームのた，作業量の重要なドライバーとして，チーム

自立性，プロダクトオーナー9，アジャイルマのスキル，過去の経験，タスクサイズが挙げら

インドセットの浸透である。

れた。
Inayat et al.（2015）は，顧客の要求管理に

Ⅲ．調査デザイン

注目した経験的なアジャイル研究を対象として文献調査を実施した。顧客の要求管理とは，要1 . 調査目的求の抽出，分析，交渉，文書化，検証の活動を調査目的は，「PM および IS の学術領域にお含むと定義される。分析方法には，定性的アプ

けるアジャイル研究では，どのような議論が進ローチが採用された。分析対象は，2002 年か

められているか」を明らかにすることである。

ら 2013 年までに発行された 21 本の論文であり，結果に基づき，アジャイル MCS の手掛かりを

このうち 15 本がインタビュー調査などの質的探索する。なお，PM だけでなく IS 領域を含調査法に基づく研究である。分析の結果，顧客

める理由は，アジャイルマニフェスト（Mani-の要求管理を支援するための 17 の技法・手順

festo for Agile Software Development）10 にが示された。このうち多くの研究で言及されて起因する。アジャイルマニフェストとは，ISいたのが，対面コミュニケーション，要求の優業界における欧米の著名な 17 人の技術者達に先順位付け，顧客の常駐（オンサイト顧客），

よって 2001 年に発信された宣言文である。ア

反復的な要求管理，テスト駆動開発，レトロス

ジャイルマニフェストには，ソフトウェア開発

8

ペクティブ である。併せて，顧客の要求管理に取り組むうえで彼らが重視しているマインドに関する 5 つの課題，アジャイル技法・手順にセットが書かれており，現状で約 70 言語に翻関する 8 つの課題が示された。

訳されている。このアジャイルマニフェスト

Dikert et al.（2016）は，大規模のアジャイ
ル研究を対象として，文献調査を実施していの浸透を背景として，PM および IS 領域では，多数のアジャイル研究の蓄積が期待できる。

る。この研究における大規模の定義は，参加者
CHUKYO KEIEI KENKYU Vol.31 No.1

5

論

文

2 . 論文の収集方法

がらジャーナルをスコア化したもので，スコア論文の収集には，3 つのステップを踏んだ。

が高ければ高いほど，ジャーナルの質は高いと

第 1 ～ 2 ステップが候補ジャーナルの洗い出し判断される。一方で，ランク付けとは，ジャーから選定までのステップ，第 3 ステップが候補

ナルをサブジェクト別に Q1 ～ Q4 までの四段

ジャーナルから対象論文を抽出するステップで階でランク付けしたものであり，Q1 が最上位ある。3 つのステップは 2020 年 2 月 21 までにである。引用が少なく質が低いと判断された完了したため，収集論文は当該日以前に発行さジャーナルは，H-index のスコアが 0 もしくはれている。以下では，それぞれ順に説明する。

ランク付け無しとされるため，それらのジャー

第 1 ステップは，候補ジャーナルを洗い出

ナルを候補から除外した。その結果，最終的なすステップである。洗い出しには，Scimago

候補ジャーナルは，148 から 133 に絞られた。

Journal Rank（SJR） を 活 用 し た。SJR と第 3 ステップは，候補ジャーナルから対象

は，エルゼビア社が提供する Scopus をデータ論文を抽出するステップである。論文の抽出ベースとした，英文ジャーナルの検索・ランクには，論文検索サイトである Google Scholar

付けサイトである。たとえば，Gómez-Garcíaの 条 件 付 き 検 索 機 能 を 活 用 し，133 の 候 補

et al.（2017）や清水・高間（2017）など SJR

ジ ャ ー ナ ル の 中 か ら“agile”，“agility”，

を利用した文献調査の研究も多く，信頼性のあ“adaptive and iterative”，“scrum”，“extreme

るサイトといえる。SJR の検索欄に“projectprogramming”，“xp”のいずれかの単語が論

management”，“project managing”，“project

題に含まれる論文を検索した。前者の 3 つは，manager”，“project control”，“project sys-

アジャイルもしくは適応反復型を表す単語，後tem”，“information system”，“information

者の 3 つの単語は，アジャイルの代表的なフmanagement”，“information managing”，

レームワークを表す単語である12。検索の結果，“information manager”，“information con-

59 のジャーナルにおいて 352 本の論文が抽出

trol”，“information engineering”，“informa-された。領域別の内訳は，PM 領域が 40 本，

tion processing”のいずれかの単語を入力しIS 領域が 312 本であり，IS 領域の充実度がうて検索した結果，171 の候補ジャーナルが洗いかがえる。また，発行年別の内訳は，図表 2 の出された11。

通りであり，ほぼ全ての論文が 2000 年以降に第 2 ステップは，候補ジャーナルを選定する発行され，近年に向けて増加の傾向にある。さステップである。選定は，2 段階に分けて実施

らに，SJR のランク別の内訳は，Q1 が 192 本，した。第 1 段階では，PM もしくは IS 領域とQ2 が 78 本，Q3 が 47 本，Q4 が 35 本であり，の関連性を確認した。候補ジャーナルの中には，

約 8 割の論文が Q1 もしくは Q2 の良質の論文

たとえば Journal of Healthcare Informationである。

Management（医学領域）のように，検索でヒットしたものの PM もしくは IS 領域との関連性

3 . 分析方法

が薄いジャーナルが含まれている。それらを除分析方法には，テキストマイニングを採用し外するため，候補ジャーナルのタイトル，領域，

た。テキストマイニングとは，「文章中にどの内容等を全て確認し，関連性の有無を判断した。

ような内容が記述されており，その内容が文章

その結果，この時点で候補ジャーナルが 171 か

データ全体として多いか少ないか，増えている

ら 148 に絞られた。第 2 段階では，候補ジャー

か減っているか，他の内容と関連が強いか弱い

ナ ル の 質 を 確 認 し た。 具 体 的 に は，Gómez-か」（那須川，2016，p. 18）を明らかにする分

García et al.（2017）や清水・高間（2017）を

析手法である。テキストマイニングの利点とし参考として，SJR の H-index とランク付けをて，定性的データであるテキストの解釈に大量用いた。H-index とは，被引用件数を考慮しなのデータを統一的に処理するという定量的解釈

6

中京経営研究 第 31 巻 第 1 号（2021. 9）

テキストマイニングを用いたアジャイルプロジェクト研究の文献調査（齊藤毅）

図表 2：発行年別の論文数を挟み込むことによって，より客観的な仮説・

章数 2,512，出現回数の平均 8.04，出現回数の課題を見出すことができる（下平他，2012）。

標準偏差 37.10 である。また，分析項目は，単

従来のテキストデータの分析では，文章の精

語頻度分析と共起ネットワーク分析（サブグラ

読，単語数の算出，トピックの分類に多くの人

フ検出および中心性［媒介］）とする。その際，手を割いていたが，インターネットによる情報

対象品詞を名詞・固有名詞・形容詞とした。名の多様化を背景として，大量のテキストデータ

詞と固有名詞については，文章の記述内容を想を高速かつ客観的に分析するためのテキストマ

起しやすい単語が多く，形容詞については，修イニング技術が発展を遂げた。近年では，経営

飾語として名詞とともに名詞句を形成するため学，心理学，医学など多くの学術領域において，である。なお，単語の除外や品詞の選定に際し事例研究から文献調査まで幅広く活用されていては，同じく KH Coder を用いた Tussyadiahる。

（2016），櫻井（2020），村上他（2015）などを分析データには，352 本の論文に記載された参考としている。

アブストラクトを用いた。本研究と同様に，文献調査を目的として，論文のアブストラクトを

Ⅳ．分析結果と考察

テキストマイニングにより分析した研究には，たとえば Abbe et al.（2016）や Olofsson（2017）

1 . 単語頻度分析などがある。分析ソフトには，KH Coder を使

単語頻度分析の結果は，図表 3 の通りである。

用 し た。KH Coder は， 日 本 語， 中 国 語， 英

図表では，単語の出現頻度上位 100 位を示して語，ドイツ語，フランス語，スペイン語など，いる。まず，“agility”の出現頻度が 387 回と複数言語のテキストマイニングを可能とするフ最も高かった。この結果が得られたことで，狙リーソフトである。なお，KH Coder では，英いとしたアジャイル研究を収集できていること

文の前処理（形態素解析）には Stanford POSが確認できた。次に，“practice”や process”

tagger，分析の統計処理には R のプログラムが次ぐ結果となり，多くの研究がアジャイルでを使用している。

用いられる技法・手順について議論していると前処理（形態素解析）に際しては，対象単語推察される。さらに，“team”，“communica-

か ら 論 文 用 語（paper な ど ） と PM・IS 領 域

tion”，“collaboration”などの単語は開発チーを表す単語（project など）を除外した。これ

ムにおけるコミュニケーションや協働，“cus-らの単語は，収集したテキストデータの性質

tomer”，“user”，“requirement”などの単語

上，出現頻度が必然的に高くなると予想されるは顧客との調整，“student”，“practitioner”，ためである。前処理の結果，分析に用いる総単“experience”などの単語は参加者の教育や経語数は 59,629 語，異なり語数は 4,503 語，文験を連想させると考察される。加えて，単語のCHUKYO KEIEI KENKYU Vol.31 No.1

7

論

文

出現頻度を上位 200 位まで広げると，“risk”，

ら，random walks 法， 単 語 の 最 小 出 現 数 を“maturity”，“governance”，“alignment”，

30，利用単語数を 143，描画する共起関係を“global”などの単語がみられた。この結果から，Jaccard 係数の上位 100 位，最小スパニングツ

アジャイル研究では，リスクマネジメント，プリーのみ描画とした。

ロジェクト成熟度，ガバナンス，外部提携，多分析結果は，図表 413の通りである。図表に

国間プロジェクトなど，幅広い議論が進められおける円の大きさは，単語の出現頻度を意味す

つつあることがわかる。ただし，単語頻度の低る。一般的に Jaccard 係数が .1 以上であればさから，研究蓄積としては萌芽的段階と予想さ共起関係が認められるなか，本結果においてはれる。次項では，単語群レベルの分析として，最も低い値でも .172 と基準を上回った。分析

共起ネットワーク分析の結果を示しながら，考結果では，合計で 13 のサブグラフが検出され察を深めていきたい。

た。各サブグラフのラベリングは，以下の通りである。
①は，“agility”や“change”などの単語を

2 . 共起ネットワーク分析

含むことから「アジリティ」と名付けた。②は，（1）サブグラフ検出
共起ネットワーク分析のサブグラフ検出で“experience”や“student”の単語に依拠して「経は，相対的に強く結びついている単語同士を験・教育」と名付けた。アジャイルの代表的フ

自動的にグループ分けすることができる。グ

レームワークである“SCRUM”の単語が含まループは，サブグラフと呼ばれ，色別に示されれる理由は，Von Wangenheim et al.（2013）

る。サブグラフ検出により，単語群レベルのや Linden（2018）など，当該フレームワーク

分析が可能となる（樋口，2020）。本調査におを用いたアジャイル教育の研究が多いためと推ける分析の設定条件は，Tussyadiah（2016），

察される。③は，“performance”，“impact”，

櫻井（2020），村上他（2015）を参考としなが“effect”の単語に着目して「パフォーマンス」

図表 3：単語頻度分析


8

中京経営研究 第 31 巻 第 1 号（2021. 9）

テキストマイニングを用いたアジャイルプロジェクト研究の文献調査（齊藤毅）

図表 4：共起ネットワーク分析・サブグラフ検出と名付けた。④は，“small”と“large”の単“effort”の単語を含むことから「作業量見積り」

語に基づき「プロジェクト規模」と名付けた。

と名付けた。⑫は，“cost”と“benefit”の単

Hobbs and Petit（2017）によれば，アジャイ

語に基づき「コスト便益」と名付けた。⑬は，ル研究の多くは小規模のチームを対象としてい“supply”と“chain”の単語を由来として「サる。⑤は，“practice”や“process”などの単プライチェーン」と名付けた。

語を由来として「技法・手順」と名付けた。⑥以上の分析結果が得られたことで，IS およは，“team” と“communication” の 単 語 にび PM 領域における約 352 本のアジャイル研

より「チームコミュニケーション」と名付け

究では，技法・手順や教育・経験から適用領域

た。⑦は，“manager”の単語に着目して「リーまで，多種多様な 13 の研究テーマ（概念）に

ダ ー シ ッ プ 」 と 名 付 け た。 ⑧ は，
“user” と関する議論が蓄積されていることが明らかとさ“requirement”の単語に依拠して「顧客の要れた。なかでも，単語の出現頻度と併せて概観

求管理」と名付けた。⑨は，“XP”，“require-

すると，①アジリティ，②経験・教育，③パフォー

ment”，“programming”の単語で構成される

マンス，④プロジェクト規模，⑤技法・手順，

ため「XP」と名付けた。⑩は，“industry”の⑥チームコミュニケーションに関する多数の議単語に着目して「業種」と名付けた。マニフェ論が蓄積されていると予想される。ただし，本ストが浸透した情報産業だけでなく，製造業を項で示したサブグラフ検出の結果だけでは，概含めた他業種へのアジャイルの適用が議論され念間の関連性を見出すことは難しい。そこで，ていると考察される。⑪は，“estimation”と次項では，中心性（媒介）の分析結果を用いな

CHUKYO KEIEI KENKYU Vol.31 No.1

9

論

文

がら，概念間の関連性を探索する。

ジェクト規模，技法・手順，チームコミュニ
ケーションにおける単語同士につながりがみら（2）中心性（媒介）れた。円の濃淡は中心性の高低を意味しており，中心性（媒介）の分析では，それぞれの単語

中心性が高い単語ほど，文脈を捉えるにあたりがネットワーク構造のなかでどの程度中心的な

重要な単語して位置づけられる（樋口，2020）。

役割を果たしているかを分析することができる

とりわけ中心性が高い単語として，“team”，（樋口，2020）。サブグラフ検出と同様の設定条“practice”，“organization”，“business”，

件により分析した結果，図表 5 が示された。

“technology”，“agility”が示された。この結まず，点線外の単語群に関連性がみられな果により，パフォーマンスの向上には，アジリかった。具体的には，経験・教育，リーダーシッ

ティの醸成，技法・手順の活用，チームコミュ

プ，顧客管理，XP，業種，作業量見積り，コ

ニケーションの促進が強く関わっていることがスト便益，サプライチェーンについては，関連予想される。以下では，分析結果だけでなく，性が確認されなかった。特に，多数の単語が含

論文本体と参考文献の精読結果に基づき，アジ

まれる経験・教育については，意外な結果であっリティ，技法・手順，チームコミュニケーショ

た。教育・経験が，どのようにアジリティを生ンの概念への理解を深めていく。

み出し，どのようにパフォーマンスへ影響を与ア ジ リ テ ィ に つ い て 詳 し く み て い く。

えるかについては，検討の余地があるとうかが“agility” と い う 単 語 は， 製 造 業 の“agile

える。

manufacturing”に由来していると言われて次に，アジリティ，パフォーマンス，プロいる（Conforto et al., 2016）。アジャイルマニ

図表 5：共起ネットワーク分析・中心性（媒介）10

中京経営研究 第 31 巻 第 1 号（2021. 9）

テキストマイニングを用いたアジャイルプロジェクト研究の文献調査（齊藤フェストの提唱者の一人である K. Schwaber毅）

していると思われる。

氏は，SCRUM の起源は製造業を対象とした技法・手順について触れる。アジャイルのTakeuchi and Nonaka（1986）の研究にある技法・手順は，アジャイルマニフェストの 12と述べた（Schwaber and Beedle, 2002）。1980の 原 則15に 沿 っ て 設 計 さ れ て い る（Misra et

年から 1990 年初頭にかけて，PM および IS 領

al,, 2012）。多種多様な技法・手順が開発され，域に持ち込まれ（Conforto et al., 2016），今日

それらは教科書（e. g. Beck, 1999）にも記述

まで様々なアジリティの議論が蓄積されていされている。重要とされる点は，教科書の技る。アジリティの定義には，たとえば「激動す法・手順を単純にそのまま使用するのではな

るビジネス環境の中で利益を得るために，変化く，プロジェクトの状況に合わせた技法・手を創造し，変化に対応する能力」（Highsmith,

順の組み合わせとカスタマイズを考慮するこ2010, p. 13），「高品質，シンプルさ，経済性，とである（Fitzgerald et al., 2006）。Recker et

環境を考慮しながら，変化を迅速に，本質的に，

al.（2017）は，開発されている様々な技法・積極的に，反応的に受け入れるための継続的な手順を三つに分類することができると主張し

準 備 態 勢 」（Conboy and Fitzgerald, 2004, p.

た。三つの分類とは，マネジメント支援技法（ス39），「環境の変化，ユーザー要求の変化，プロ

タンドアップミーティングなど），開発支援技

ジェクト納期の短縮などへの迅速な対応を促法（ペアプログラミングなど），基準と規範（コー

進するために，伝統的な開発手法に伴う重苦ドの共同所有権16など）である。彼らの実証研

しさを可能な限り取り除くこと」（Erickson et

究によれば，技法・手順を組み合わせながら使

al., 2005, p. 89）などがある。また，Lee and

用することで，チーム参加者による変化への対

Xia（2010）は，アジリティをチーム参加者に応の幅と効率性から成るアジリティが醸成されよる変化への対応の幅と効率性の観点から測定る。さらに，Pikkarainen et al.（2008）では，

し，パフォーマンスに対する影響を実証的に明アジャイル技法・手順によりチーム内コミュニらかとした。アジリティに関する様々な定義がケーションが活性化され，タスクや資源の相互存在するなか，それらを包括する研究として依存関係の明確化，進捗状況の把握，知識の共Conforto et al.（2016）は，製造，組織，製品

有が進む事例が示された。加えて，Santos et

開発，ソフトウェア開発など多分野の文献に基al.（2015）は，先行研究ではチーム間よりもチー

づき，アジリティを測定する 5 つの変数（顧客ム内コミュニケーションを促進する技法・手順とチームのインタラクションの頻度，成果物のの開発により焦点が当てられていることを示唆

変更頻度，顧客と成果物を共有する頻度，意思した。最後に，Conforto et al.（2014）では，

決定に要する時間，計画変更に要する時間）をウォーターフォールで用いられる技法・手順と示すとともに，予備的な統計分析の結果から 2

アジャイルのそれらを融合させた，ハイブリッ

つの因子（迅速なプロジェクト計画の変更，積ド方式の必要性が主張されている。

極的な顧客の関与）を抽出している。

チームコミュニケーションについて述べる。

なお，共起ネットワークの分析結果に依拠す

コミュニケーションには，文書や会議のようなると，“agility”と強い共起関係を示す単語に公式的なものから，会話のような非公式なも“dynamic” お よ び“capability” が あ る。 この が あ る（Herbsleb and Mockus, 2003）
。コ

の結果は，
「企業が技術・市場変化への対応，

ミュニケーションの役割とは，共通のプロジェ

ゼロ利潤条件の回避を目的として，資産の形成・クトに取り組んでいる人々が，共通の目標に同再形成・配置・再配置を行うべく所有している

意し，情報を共有し，活動を洗い出し，調整す

特定の模倣不可能な能力」（Teece, 2009 邦訳，

ることである（Kraut and Streeter, 1995）。ア

p. 89）と定義されるダイナミックケイパビリ

ジャイルにおける最も重要な成功要因の一つ

ティ14とアジリティに関連性があることを示唆がコミュニケーションである（Lindvall et al.,

CHUKYO KEIEI KENKYU Vol.31 No.1

11

論

文

2002）。コミュニケーションは，電話，テレビ

たものの，アジャイル研究と MCS 研究で議論

会議，メールなどの電子技術によって促進されされるテーマ・概念には共通性があり，両者はるが（Šmite 2006），人々の間に信頼関係を構

間接的な接点を有するとみうけられる。以下で築し生産性を向上させるためには，定期的なは，これらの接点を手掛かりとして，アジャイ

対面コミュニケーションが有効である（Hent-

ル MCS について考察する。

tonen and Blomqvist 2005）。この点に関して

まず，アジャイル MCS には，どのような役

Espinosa and Carmel（2003）は，共通の部屋

割が期待されるだろうか。それは，コミュニケー

で作業するプロジェクトチームでは，そうでな

ションの促進と考察される。前節の分析結果かいチームよりも，対面コミュニケーションが促

らは，技法・手順とコミュニケーションとの間進されて生産性が向上すると主張した。

に強い関連性が見出された。分析結果を解釈す

なお，コミュニケーションの促進要因につると，前者による後者の促進が予想され（Pik-

いては，共起ネットワークの分析結果からもkarainen et al., 2008; Santos et al., 2015），コ示唆された。具体的には，“team”もしくは

ミュニケーションをアジャイルの重要成功要因“communication”と強い共起関係を示す単語と捉える主張（Lindvall et al., 2002）は正しに“context”がある。単語の出現頻度は 81 といといえるだろう。だが，分析結果において高く，なかでも“organizational context”と“team”と“communication”の単語が強い共して頻繁に使われていることから，組織コンテ

起関係を示していることからも，両者の関連性

クストすなわち参加者における組織文化の共有

は，プロジェクト内により焦点が当てられていが，コミュニケーションを促進すると想定されると推察される17。そこで，アジャイル MCSる。Canonico and Söderlund（2010）は，PMを用いることで，アジャイル間あるいはアジャ研究の多くが組織コンテクストとのつながりを

イルとウォーターフォール間といった複数プロ

無視していると主張したが，この点に関しては

ジェクト間でのコミュニケーションの促進が期

彼らの主張に反する分析結果が示されたといえ待される。Kraut and Streeter（1995）に依拠る。

するならば，コミュニケーションの促進により，複数プロジェクトの参加者間における，目標へ

3 . アジャイル MCS の手掛かりのコミットメント，情報共有，活動・資源の調

前項の分析結果から明らかな通り，PM お整が促されるということである。なお，MCS

よび IS 領域におけるアジャイル研究では，技によりコミュニケーションの促進が期待される法・手順からサプライチェーンまで，幅広いということは，換言するならば，MCS のイン議論が展開されていた。だが，それらの先行

タラクティブ利用の側面が重視されるといえる研究でも，MCS に関する議論は，ほとんど進だ ろ う。Sakka et al.（2013, 2016） は， プ ロ

められていないと推察される。この点を確か

ジェクトの不確実が高い状況下では，MCS のめるために，352 本の論文のアブストラクト

診断的利用よりもインタラクティブな使用が，に お い て，“management control” も し く は

パフォーマンスの向上を導くことを実証的に明“management accounting”のキーワードを検らかとした。彼らの研究を踏まえても，環境変索した結果，1 件もヒットしなかった。また，化による高い不確実性を伴うアジャイルでは，予算管理を意味する“budgetary control”，原MCS の診断的利用よりもインタラクティブ利

価企画を意味する“target costing”，ABC を用が好ましいと想定される。

意味する“activity-based costing”，BSC を意

次に，分析結果および Recker et al.（2017）

味する“balanced scorecard”などのキーワーに依拠すると，MCS のインタラクティブ利用

ドでも検索したが，同様の結果となった。しかにより，アジリティの醸成が想定される。そのしながら，MCS に関する直接的な議論はなかっ際，MCS により醸成されるアジリティは，複12

中京経営研究 第 31 巻 第 1 号（2021. 9）

テキストマイニングを用いたアジャイルプロジェクト研究の文献調査（齊藤毅）

数プロジェクトの参加者のアジリティが期待でる。また，Boehm and Turner（2005）は，伝きる。この点に参考となる議論として，管理会

統的なプロジェクトにおける進捗管理の方法は計領域では，MCS のインタラクティブ利用が，アジャイルではほとんど有効性を失うと主張し自律的組織を促進すると指摘されている。自律

たうえで，顧客要求や機能達成の件数に基づく的組織とは，「市場志向やより深い経営理念を

進捗管理を提唱した。両者の研究に基づくなら共有しながら，各組織単位とその構成員が自律ば，アジャイル MCS では，財務コントロール

的に情報収集・判断・行動し，必要に応じて他システムよりも非財務コントロールシステムがの組織単位やその構成員と情報的相互作用を行強調されると予想されるだろう。なお，この点

い，組織全体として環境の変化に敏感に適応すへの考察を深める議論として，管理会計領域でる組織」（諸藤，2003，p. 47）を意味し，アジは，財務コントロールシステムの弊害が指摘

リティと類似性があると考えられる。両者の類されている。代表的な研究として，Hope and

似性は，アジャイルにおける SCRUM の起源

Fraser（2003 邦訳）は，予算管理が環境変化

が，自律的組織を論じた Takeuchi and Non-に対する組織の硬直性を強めると主張し，脱予

aka（1986）に由来することからも，飛躍した

算管理（Beyond Budgeting）を提唱した。ア

議論ではないだろう。先行研究では，MCS のジャイル MCS への脱予算管理の適用について

インタラクティブ利用により自律的組織が進は検討の余地があるが，少なくとも環境変化へ

ん だ 結 果， 組 織 学 習（Widener，2007; 岸 田，の迅速かつ継続的な対応が求められるアジャイ

2010），イノベーション（Henri, 2006; Lopez-

ルでは，財務よりも非財務コントロールを主体

Valeiras et al, 2016; Moulang, 2015）， 戦 略とした MCS が用いられる可能性は高いといえの創発（Simons, 1995 邦訳 ; 吉田，2007; 森，るだろう。

2017）が導かれると示唆されている。これらの最後に，MCP について触れる。分析結果で議論に基づくならば，インタラクティブ利用を

は，“team”もしくは“communication”と強主体とするアジャイル MCS により，複数プロ

い共起関係を示す単語に“context”が示され，ジェクトの参加者のアジリティすなわち自律的

単語は組織コンテクストを連想させる“organi-

組織が促進される。その結果，環境変化に接し

zational context”
として頻繁に用いられていた。

た参加者同士のプロジェクトを超えた自発的な

この結果により，アジャイル MCS では，複数知識共有や改善行動が進み，ひいては新たなイのコントロールシステムから成る MCP が採用

ノベーションや戦略の創発が導かれると期待さされる可能性が示唆されるだろう。Canonico

れる。なお，分析結果に基づくと，MCS のイ

and Söderlund（2010）， 山 根（2015） に 依 拠

ンタクティブ利用は，ダイナミックケイパビリ

するならば，Simons（1995 邦訳）の MCP にティ戦略とも関連性があると予想される。しかおけるインタラクティブシステムさらには信条しながら，管理会計領域では，両者を結びつけシステムが，アジャイルでは重要な役割を果た

た研究は少なく，この点に関する考察は今後のすと期待されるということである。ただし，プ課題としたい。

ロジェクト MCP に関する研究は少なく萌芽的

さらに，財務よび非財務コントロールシス
テムの視点から，アジャイル MCS を考察す段階にあるため，今後の研究蓄積に伴い更なる検討が必要とされる。

る。この点を検討するに際しては，Misra etal.（2009） が 参 考 と な る。 彼 ら の 研 究 で は，V．むすび

アジャイルの成功要因を探索する実証分析のなかで，財務情報に頼った進捗管理が暗黙的に否

本研究では，アジャイル MCS の構築に向け定され，機能情報や顧客情報などの非財務情報

た第一歩として，PM および IS 領域におけるに基づいた進捗管理の必要性が示唆されていアジャイル研究の文献を調査し，テキストマイ

CHUKYO KEIEI KENKYU Vol.31 No.1

13

論

文

ニングを用いた分析結果に基づきアジャイル

して，SJR と Google Scholar を活用した。だMCS の手掛かりを探索した。本研究には，以が，たとえば Web of Science や ProQuest など，

下の二つの意義があるといえる。一つ目は，ア

他の検索サイトを活用することも必要だろう。

ジャイル研究の文献調査に関する先行研究を前

また，検索ワードについても改善の余地がある進させた意義がある。本研究では，352 本の論といえる。三つ目は，年度別分析の必要性であ

文をテキストマイニングすることで，アジャイる。分析対象とした 352 本の論文は，2010 年

ル研究における 13 のテーマ・概念とそれらの以前が 102 本，2011 年以降が 250 本に分けら関連性を定量的に明らかとした。一方で，先行れる。年度別に単語頻度分析や共起ネットワー

研究の多くは，レビューした論文に限りがみら

ク分析を実施することで，研究テーマ・概念のれる。具体的には，Dybå and Dingsøyr（2008）

経年変化が明らかとなるかもしれない。さらに，が 36 本，Jalali and Wohlin（2012）81 本，Us-

対応分析など分析項目を拡大することで，新たman et al.（2014）が 25 本，Inayat et al.（2015）

な知見が得られると期待される。

が 21 本，Dikert et al.（2016） が 52 本 で あ る。
その結果，たとえば Dybå and Dingsøyr（2008）
では，36 本の論文を 4 つに分類するに留まっているが，本研究では，テキストマイニングの謝辞
本研究は JSPS 科研費 JP19K13870 の助成を受けたものです。

有効性を活かすことで，より網羅的かつ客観的な分析結果を示すことができた。この点は，本参考文献

研究による PM および IS 領域への貢献といえAbbe, A., C. Grouin, P. Zweigenbaum,

るだろう。二つ目は，分析結果に基づきアジャ

and B. Falissard（2016）“Text Mining

イル MCS の手掛かりを示した意義がある。具

Applications in Psychiatry: A Systematic

体的には，アジャイル MCS の手掛かりとして，

literature Review,”International Journal

MCS のインタラクティブ利用，自律的組織，

of Methods in Psychiatric Research, Vol.

非財務コントロール，MCP が示唆された。こ25, No. 2, 86-100.

れまでのプロジェクト MCS に関する多くの研Aminian, V., A. Nejad, S. Mortaji, and M.

究では，ウォーターフォールを前提とした議論，

Bagherpour（2016）“A Modified Earned

あるいはウォーターフォールとアジャイルを区

Value Management using Activity

分せずに議論を展開している。そのなかで，アBased Costing,” Journal of Project

ジャイル MCS の構築に向けた第一歩を示した

Management, Vol. 1, No.2, pp. 41-54.

点は，管理会計領域への貢献があるものと思わ

Beck, K.（1999）Extreme Programming

れる。
一方で，本研究には三つの課題がある。一つ

Explained: Embrace Change. Boston,
MA: Addison-Wesley.

目は，経験的研究の不足である。本研究で示し

Boehm, B., and R. Turner（2005）

たアジャイル MCS の手掛かりは，文献調査に“Management Challenges to

基づき探索した。得られた示唆については，ヒImplementing Agile Processes in

アリングやアンケート調査などによる経験的証

Traditional Development Organizations,”

拠を揃えながら，更なる検討が必要と考えられIEEE Software, Vol. 22, No. 5, pp. 30-39.

る。なお，今後の研究では，アジャイル MCS

Canonico, P., and J. Söderlund（2010）とウォーターフォール MCS との使い分け，す“Getting Control of Multi-Project

なわちハイブリッド方式に関する議論も必要と

Organizations: Combining Contingent

されるだろう。二つ目は，論文の収集方法の厳Control Mechanisms,”International格化である。今回の調査では，論文の収集に際Journal of Project Management, Vol. 28,

14

中京経営研究 第 31 巻 第 1 号（2021. 9）

テキストマイニングを用いたアジャイルプロジェクト研究の文献調査（齊藤

No. 8, pp. 796-806.
Conboy, K., B. Fitzgerald（2004）“Towarda Conceptual Framework of Agile毅）

Programming: The State of Research,”
Journal of Database Management, Vol.
16, No. 4, pp. 88-100.

Methods: A Study of Agility in Different

Fitzgerald, B., G. Hartnett, and K. Conboy

Disciplines,”Proceedings of the 2004

（2006）“Customising Agile Methods to

ACM workshop on Interdisciplinary

Software Practices at Intel Shannon,”Software Engineering Research, pp. 37-

European Journal of Information

44.

Systems, Vol. 15, No. 2, pp. 200-213.

Conforto, E. C., D. C. Amaral, S. L.

Gómez-García, F., J. Ruano, M. Aguilar-

Da Silva, A. Di Felippo, and D. S. L.

Luque, J. Gay-Mimbrera, B. Maestre-

K a m i k a w a c h i （ 2 0 1 6 ）“ T h e A g i l i t y

Lopez, J. L. Sanz-Cabanillas, and B.

Construct on Project Management

Isla-Tejera（2017）“Systematic Reviews

Theory,” International Journal ofand Meta-Analyses on Psoriasis: Role

Project Management, Vol. 34, No. 4, pp.

of Funding Sources, Conflict of Interest

660-674.

and Bibliometric Indices as Predictors

Conforto, E. C., F. Salum, D. C. Amaral,of Methodological Quality,”British

S. L. Da Silva, and L. F. M. De Almeida,

Journal of Dermatology, Vol. 176, No. 6,（2014）“Can Agile Project Management

pp. 1633-1644.

be Adopted by Industries other thanHenttonen, K., and K. Blomqvist（2005）

Software Development?,”Project“Managing Distance in a Global Virtual

Management Journal, Vol. 45, No. 3, pp.

Team: The Evolution of Trust through21-34.

Technology-Mediated Relational

Dikert, K., M. Paasivaara, and C.
L a s s e n i u s （ 2 0 1 6 ）“ C h a l l e n g e s a n dCommunication,”Strategic Change, Vol.
14, No. 2, pp. 107-119.

Success Factors for Large-Scale Agile

Henri, J. F.（2006）“Management Control

Transformations: A Systematic

Systems and Strategy: A Resource-based

Literature Review,”Journal of Systems

Perspective,”Accounting, Organizations

and Software, Vol. 119, pp. 87-108.

and Society, Vol. 31, No. 6, pp. 529-558.

Dybå, T., and T. Dingsøyr（2008）

Herbsleb D, and A. Mockus（2003）“Empirical Studies of Agile Software“An Empirical Study of Speed andDevelopment: A Systematic Review,”

Communication in Globally-distributed

Information and Software Technology,

Software Development,” IEEE

Vol. 50, No. 9-10, pp. 833-859.

Transactions on Software Engineering,

Espinosa, J. A., and E. Carmel（2003）

Vol. 29, No. 6, pp. 1-14.

“The Impact of Time Separation on

Highsmith, J.（2010）Agile Project

Coordination in Global Software Teams:

Management: Creating Innovative

A Conceptual Foundation,”Software

Products, 2nd ed., Addison-Wesley,

Process: Improvement and Practice, Vol.

Boston.

8, No. 4, pp. 249-266.

Hobbs, B., and Y. Petit（2017）“Agile

Erickson, J., K. Lyytinen, and K.

Methods on Large Projects in Large

Siau （2005）“Agile Modeling, Agile

Organizations,”Project Management

Software Development, and Extreme

Journal, Vol. 48, No. 3, pp. 3-19.

CHUKYO KEIEI KENKYU Vol.31 No.1

15

論

文

Hope, J., and R. Fraser（2003）Beyond

Lopez-Valeiras, E., M. B. Gonzalez-

Budgeting: How Managers Can BreakSanchez, and J. Gomez-Conde（2016）

Free from the Annual Performance“The Effects of the Interactive Use

Trap, Boston, Massachusetts: Harvardof Management Control Systems on

Business Press.（清水孝監訳［2005］『脱Process and Organizational Innovation,”

予算経営』生産性出版。）

Review of Managerial Science, Vol. 10,

Inayat, I., S. S. Salim, S. Marczak, M.

No. 3, pp. 487-510.

Daneva, and S. Shamshirband（2015）“A

Misra, S. C., V. Kumar, and U. Kumar

Systematic Literature Review on Agile（2009）“Identifying Some Important

Requirements Engineering Practices

Success Factors in Adopting Agileand Challenges,”Computers in Human

Software Development Practices,”

Behavior, Vol. 51, pp. 915-929.

Journal of Systems and Software, Vol.

Jalali, S., and C. Wohlin（2012）“GlobalSoftware Engineering and Agile

82, No. 11, pp. 1869-1890.
Misra, S., V. Kumar, U. Kumar, K.

Practices: A Systematic Review,”Journal“AgileFantazy, and M. Akhter（2012）of Software: Evolution and Process, Vol.

Software Development Practices:24, No. 6, pp. 643-659.

Evolution, Principles, and Criticisms,”

Kraut, R. E., and L. A. Streeter

International Journal of Quality &（ 1 9 9 5 ）“ C o o r d i n a t i o n i n S o f t w a r e

Reliability Management, Vol. 29, No. 9,

Development,”Communications of thepp. 972-980.

ACM, Vol. 38, No. 3, pp. 69-82.

M o u l a n g , C . （ 2 0 1 5 ）“ P e r f o r m a n c e

Lee, G., and W. Xia（2010）“Toward Agile:

Measurement System Use in Generating

An Integrated Analysis of Quantitative

Psychological Empowerment andand Qualitative Field Data on Software

Individual Creativity,”Accounting andDevelopment Agility,”MIS Quarterly,Vol. 34, No. 1, pp. 87-114.

Finance, Vol. 55, No. 2, pp. 519-544.
Nicolini, D., C. Tomkins, R. Holti,

Liberatore, M. J., D. E. Stout, and

A. Oldman, and M. Smalley （2000）

J. J. Robbins （2007）“Key Project“Can Target Costing and Whole LifeManagement Concepts for Accountants,”

Costing Be Applied in the Construction

Management Accounting Quarterly, Vol.

Industry?: Evidence from Two

8, No. 2, pp. 15-23.

Case Studies,”British Journal of

Linden, T.（2018）“Scrum-based Learning

Management, Vol. 11, No. 4, pp. 303-324.

Environment: Fostering Self-regulated

Olofsson, H., A. Brolund, C. Hellberg, R.

Learning,” Journal of Information

Silverstein, K. Stenström, M. Österberg,

Systems Education, Vol. 29, No. 2, pp.

and J. Dagerhamn（2017）“Can Abstract65-74.

Screening Workload be Reduced Using

Lindvall, M., V. Basili, B. Boehm, P.

Text Mining? User Experiences of the

Costa, K. Dangle, F. Shull, R. Tesoriero,Tool Rayyan,” Research Synthesis

L. Williams, and M. Zelkowitz（2002）“Empirical Findings in Agile Methods,”

16

Methods, Vol. 8, No. 3, pp. 275-280.
Pikkarainen, M., J. Haikara, O. Salo,

Proceedings of Extreme Programming

P. Abrahamsson, and J. Still（2008）

and Agile Methods, pp. 197-207.

“The Impact of Agile Practices
中京経営研究 第 31 巻 第 1 号（2021. 9）

テキストマイニングを用いたアジャイルプロジェクト研究の文献調査（齊藤毅）

on Communication in Software

Systems to Drive Strategic Renewal.

Development,” Empirical Software

Harvard Business School Press, Boston.

Engineering, Vol. 13, No. 3, pp. 303-337.

MA.（中村元一・黒田哲彦・浦島史恵訳

Project Management Institute（2017）A［1998］『ハーバード流「21 世紀経営」4 つ

Guide to the Project Management Bodyのコントロール・レバー』産能大学出版部。）

of Knowledge: PMBOK Guide, 6th ed.,Schwaber, K., and M. Beedle（2002）Agile

Pennsylvania, Project Management

Software Development with Scrum.

Institute.（PMI 日本支部監訳［2017］『プUpper Saddle River, Prentice Hall.

ロジェクトマネジメント知識体系ガイド

Š m i t e , D . （ 2 0 0 6 ）“ G l o b a l S o f t w a r e［PMBOK® ガイド］［第 6 版］』PMI 日本

Development Projects in One of the

支部。）

Biggest Companies in Latvia: Is

Raz, T., and D. Elnathan（1999）

Geographical Distribution a Problem?,”“Activity Based Costing for Projects,”

Software Process: Improvement andInternational Journal of Project

Practice, Vol. 11, No.1, pp. 61-76.

Management, Vol. 17, No.1, pp. 61-67.

Takeuchi, H., and I. Nonaka（1986）“The

Recker, J., R. Holten, M. Hummel, and C.

New New Product Development Game,”

Rosenkranz（2017）“How Agile Practices

Harvard Business Review, Vol. 64, No. 1,

Impact Customer Responsiveness andpp. 137-146.

Development Success: A Field Study,”

Teece, D. J.（2009）Dynamic Capabilities

Project Management Journal, Vol. 48,

and Strategic Management: Organizing

No. 2, pp. 99-121.

for Innovation and Growth. Oxford

Sakka, O., H. Barki, and L. Coˆte´（2013）

University Press.（谷口和弘・蜂巣旭・川“Interactive and Diagnostic Uses of

西章弘・ステラ・S・チェン訳［2013］『ダManagement Control Systems in IS

イナミック・ケイパビリティ戦略：イノベー

Projects: Antecedents and their Impact

ションを創発し，成長を加速させる力』ダon Performance,”Information &イヤモンド社。）

Management, Vol. 50, No. 6, pp. 265-274.

Tussyadiah, I. P.（2016）“Strategic Self-

Sakka, O., H. Barki, and L. Coˆte´（2016）

Presentation in the Sharing Economy:“Relationship between the Interactive

Implications for Host Branding,”

Use of Control Systems and the Project

Information and Communication

Performance: The Moderating EffectTechnologies in Tourism, 2016, pp. 695-

of Uncertainty and Equivocality,”

708.

International Journal of Project

Usman, M., E. Mendes, F. Weidt, and R.

Management, Vol. 34, No. 3, pp. 508-522.

Britto（2014）“Effort Estimation in Agile

Santos, V., A. Goldman, and C. R. De

Software Development: A Systematic

Souza（2015）“Fostering Effective Inter-

Literature Review,” Proceedings ofTeam Knowledge Sharing in Agile

the 10th International Conference

Software Development,” Empiricalon Predictive Models in Software

Software Engineering, Vol. 20, No. 4, pp.
1006-1051.

Engineering, pp. 82-91.
Van der Veeken, H. J. M. and M. J. F.

Simons, R. （1995） Levers of Control:

Wouters （2002）“Using Accounting

How Managers Use Innovative Control

Information Systems by Operations

CHUKYO KEIEI KENKYU Vol.31 No.1

17

論

文

Managers in a Project Company,”

画活動：希望社建築事例の分析」『メルコManagement Accounting Research, Vol.

管理会計研究』第 4 巻第 2 号，pp. 43-50。

13, pp. 345-370.

金宰煜（2006）「製品開発プロジェクトでのVon Wangenheim, C. G., R. Savi, and A.

BSC の適用可能性－ A 社の事例を元にしF. Borgatto （2013）“SCRUMIA: Anて－」『大阪大学経済学』第 55 巻第 4 号，

Educational Game for Teaching SCRUM

pp. 127-138。

in Computing Courses,” Journal of

齊藤毅（2015）「ボーイング社の航空機開発

Systems and Software, Vol. 86, No. 10,

プロジェクトにおける組織間コストマネジ

pp. 2675-2687.

メント－先行研究レビューおよびインタ

Widener, S. K. （2007）“An Empirical
Analysis of the Levers of Control

ビュー調査に基づいて－」『経営学研究論集』第 42 号，pp. 137-153。

Framework,”Accounting, Organizations

齊藤毅（2016a）「プロジェクトにおける予備and Society, Vol. 32, No. 7-8, pp. 757-788.

費の計上・執行手続きとその意義－プラン

井芹薫・齊藤毅・中村正伸（2021）「共創加ト建設業 A 社の事例－」『原価計算研究』速するアーキテクチャ 2020」『プロジェク
トマネジメント研究報告』第 1 巻第 1 号，pp. 98-102。
伊丹敬之（2005）『場の論理とマネジメント』
東洋経済新報社。

第 40 巻第 2 号，pp. 58-71。
齊藤毅（2016b）「プラント製造プロジェクトの原価企画における VE 活動の手続き－国内大手プラント製造業 A 社の事例－」『経営学研究論集』第 45 号，pp. 71-87。

今仁武臣・中野冠（2017）「アジャイル型開齊藤毅（2016c）「発展型予算スラックとして発手法の適用領域とプロジェクトの成功度の予備費の可能性－先行研究レビューに基の関係」『日本情報経営学会誌』第 37 巻第づいて－」『経理知識』第 95 号，pp. 1-17。

1 号，pp. 50-62。

齊藤毅・高木珠莉愛・豊崎仁美（2019）「プ小原重信・淺田孝幸・鈴木研一（2004）『プロジェクトを対象としたマネジメントコン

ロジェクト・バランス・スコアカード』生

トロールシステム－予算管理に焦点を当て

産性出版。

て－」『中京経営研究』第 28 巻，pp. 1-11。

片岡洋人（2009）「長期請負工事契約の戦略

櫻井聡（2020）「ブランドによって喚起され的マネジメント試案：ABC と工事進行基る自己概念の内容：テキストマイニングを準」『会計論叢』第 4 号，pp. 91-108。

用いた比較分析」『千葉商大論叢』第 58 巻

加藤智之・越島一郎・梅田富雄（2019）「開第 2 号，pp. 197-219。

発型事業のアジャイル P2M －アジャイル

佐藤達男・亀山秀雄（2012）「P2M における

P2M の導入－」『国際 P2M 学会誌』第 13

バランス・スコアカード適用による統合リ

巻第 2 号，pp. 46-59。

スクマネジメントの検討：高度・複雑化す

岸田隆行（2010）「予算管理の運用方法とそる IT システムのトラブル事例への対応」の効果に関する実証分析：垂直的情報共有『国際 P2M 学会誌』第 7 巻第 1 号，pp. 49-

を媒介として」『原価計算研究』第 34 巻第59。

2 号，pp. 24-34。

澤邉紀生・飛田努（2009）「中小企業におけ木下和久（2006）「建設業における原価企画

る組織文化とマネジメントコントロールのの展開：希望社における原価削減事例調査

関係についての実証研究」『日本政策金融を中心として」『經濟論叢』第 178 巻第 4 号，公庫論集』第 3 号，pp. 73-93。

pp. 457-472。
木下和久（2011）「建築設計における原価企18

芝尾芳昭（2009）『プロジェクト会計入門』
生産性出版，pp. 39-75。
中京経営研究 第 31 巻 第 1 号（2021. 9）

テキストマイニングを用いたアジャイルプロジェクト研究の文献調査（齊藤清水勝太・高間康史（2017）「オープンアク毅）

して（第 2 版）』ナカニシヤ出版。

セスジャーナルの評価指標に関する予備的平鍋健児・野中郁次郎（2013）『アジャイル

検討」『研究報告データベースシステム』

開発とスクラム：顧客・技術・経営をつな

第 26 号，pp. 1-6。

ぐ協調的ソフトウェア開発マネジメント』

下平裕之・小峯敦・松山直樹（2012）「経済翔泳社。

学史研究におけるテキストマイニング分析

村上ひとみ・中須正・島村誠・後藤洋三・小の導入：ケインズ『一般理論』と書評の川雄二郎（2015）「海外における避難関係

関係」『山形大学人文学部法経政策学科

文献・資料の収集・分析」『日本地震工学

Discussion Paper Series』2012-E02。
鈴木研一（2012）「第 9 章

会論文集』第 15 巻第 5 号，pp. 76-96。

マネジメント・森浩気（2017）「組織ライフサイクル後期のコントロール」明治大学経営学研究会編『経企業におけるインタラクティブ・コント

営学への扉：フレッシュマンのためのガイ

ロールの役割」『日本管理会計学会誌』第ド ブ ッ ク（ 第 4 版 ）』 白 桃 書 房，pp. 163181。

25 巻第 1 号，pp. 51-65。
山根里香（2015）「研究開発プロセスにおけ鈴木研一（2014）「プロジェクトのマネジメ

るリーダーシップのあり方とマネジメント

ントコントロール研究の視点」『経営論集』

機能について」『国際 P2M 学会誌』第 10

第 61 巻第 1 号，pp. 73-86。

巻第 2 号，pp. 205-224。

高木珠莉愛（2020）「大規模プロジェクトに吉田栄介（2007）「管理会計の組織プロセス

おけるプロジェクトの計画変更プロセスへの影響：ダイナミック・テンションの創－国内大手プラント開発業 A 社の事例を造に向けて」『三田商学研究』第 50 巻第 1 号，用いて」『経営学研究論集』第 52 号，pp.

pp. 19-32。

203-222。
中村正伸（2013）「EVM を用いた予実差異注の原因分析の可能性－実行段階での資本予1算の管理のために－」『原価計算研究』第（2021）にも掲載しているが，本稿の大部分は新たに書き下ろしている。

37 巻第 2 号，pp. 21-32。
中村正伸・松岡孝介・鈴木研一（2012）「Project

本稿の内容の一部は，井芹・齊藤・中村

2

予算，実績，出来高の指標を用いた差異& Program Budgeting（PBGT）の有効性

分析技法は，Earned Value Managementの考察－わが国製薬企業でのアクションリ（EVM）と称される。出来高は，予算に実サーチ」『戦略経営ジャーナル』第 1 巻第 2

際のスケジュール進捗度を乗じて算出され

号，pp. 137-151。

る。EVM では，予算と出来高の比較を通中村正伸（2017）「職能横断組織により遂行

じてスケジュール差異，出来高と実績の比される製品開発業務における参加型予算の較を通じてコスト差異を算出する。元々は，有効性と課題：我が国製薬企業での新薬開

PM 領域で開発された技法であるが，近年

発プロジェクトを題材に」『原価計算研究』では管理会計領域でも議論されている。

第 41 巻第 1 号，pp. 129-142。

3

多義性とは，物事に対する参加者ごとの解釈の違いを意味している。多義性は，

那須川哲哉（2006）『テキストマイニングを基礎技術と適用事例

ユーザーのニーズに対する多義性と，技術から導く本質と活用法』東京電機大学出版

的な複雑さに対する多義性に分類される

使う技術／作る技術局。

樋口耕一（2020）『社会調査のための計量テ
キスト分析：内容分析の継承と発展を目指
CHUKYO KEIEI KENKYU Vol.31 No.1

（Sakka et al., 2016）。
4

富士通ソフトウェアテクノロジーズ，アジャイル開発とは（前編）アジャイル開発

19

論

文

の概要とウォーターフォール開発との対比，https://www.fujitsu.com/jp/group/

6

発宣言，https://agilemanifesto.org/iso/about-agile-01.html，2021 年 2 月 17 日 ア

ja/manifesto.html，2021 年 2 月 18 日 ア

被引用件数は，Dybå and Dingsøyr（2008）

クセス。
11

シーディングを含めていない。プロシー

件，Usman et al.（2014）が 150 件，Inayat et

ディングの中には，査読付きで質の高いも

al.（2015）が 330 件，Dikert et al.（2016）がのも存在する。だが，一方で査読無しで質374 件である。検索サイトは Google Scholarの低いものも多く，個々のプロシーディンを使用し，検索日は 2020 年 7 月 23 日である。

グごとにそれらを判断することは難しいた

スタンドアップミーティングとは，プロめ（調査しても不明瞭なことが多いため），
本研究では含めないこととした。

短時間のミーティングを意味し，朝会や夕

12 “extreme programming”の略称が“xp”会とも呼称される。ミーティングでは，昨である。各フレームワークには，スタンド

日やったこと，今日やること，障害になっアップミーティング，テスト駆動開発，ペていることが主に報告される。詳細は，平

アプログラミングなど様々な技法・手順が鍋・野中（2013）を参照されたい。

含まれる。詳細は，平鍋・野中（2013）をユースケースポイント法とは，ユース
ケースとアクターの洗い出しを通じた作業

参照されたい。
13

め，各サブグラフが明確となるように点線

顧客の要求機能を意味し，アクターとはそを追記した。
14

は，研究者により多種多様な定義がある。

ドを使いながら，プロジェクトチーム全員

本稿では，そのうちの一つとして，ダイで作業量を見積もる方法である。詳細は，ナミックケイパビリティの提唱者である

テスト駆動開発とは，テストファーストのシステム開発手法であり，システムの各機能に関するテストコードと製品コードをTeece（2009 邦訳）の定義を紹介した。
15

12 の原則については，前述の注記に示した HP を参照されたい。
16

IS プロジェクトにおいて，「コードは全対にて作成しながら進める手法である。レ

員で所有しており，誰でも，どのコードでトロスペクティブとは，イテレーション後も，いつでも修正できる」（平鍋・野中 ,に実施される，回顧の機会である。プロジェ
クトの状況や顧客との関係性，職場環境な20

ダイナミックケイパビリティについてす。プランニングポーカーとは，専用のカー

平鍋・野中（2013）を参照されたい。

9

印刷の都合により図表が白黒となるた量の見積り方法である。ユースケースとはれらの機能と結びつく人やシステムを指8

候補ジャーナルには，国際会議のプロが 2,649 件，Jalali and Wohlin（2012）が 166

ジェクトの状況を共有するために行われる

7

Beck et al.，アジャイルソフトウェア開

fst/about/resources/featurestories/
クセス。
5

照されたい。
10

2013, p. 110）ことを意味する。
17

なお，352 本の論文のアブストラクトにどについて話し合われる。詳細は，平鍋・おいて，“multi project”もしくは“multiple

野中（2013）を参照されたい。

project”のキーワードを検索した結果，1

プロダクトオーナーは，顧客の要求に基件もヒットしなかった。この結果からも，づき，開発対象（システムなど）の機能を

PM および IS 領域における先行研究の関定義し，その機能を順位づける役割を担っ心は，プロジェクト内のコミュニケーショている。詳細は，平鍋・野中（2013）を参ンに寄せられていると予想される。

中京経営研究 第 31 巻 第 1 号（2021. 9）