大阪
生大
心学
得・大阪大学大学院関係規程等

・学・大阪大学学部学則

・大阪大学大学院学則・大阪大学学位規程

・大阪大学憲章

学則－15－大阪大学学部学則
第１章

総則

（趣旨）
第１条 この学則は、大阪大学（以下「本学」という。）の学部の修業年限、教育課程その他の学生の修学上必要な事項について、定めるものとする。
（教育研究上の目的の公表等）
第１条の２ 本学は、学部又は学科ごとに、人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的を定め、公表するものとする。
（学部及び学科）
第２条 本学に、次の学部及び学科を置く。
文学部 人文学科
人間科学部 人間科学科
外国語学部 外国語学科
法学部 法学科、国際公共政策学科
経済学部 経済・経営学科
理学部 数学科、物理学科、化学科、生物科学科
医学部 医学科、保健学科
歯学部 歯学科
薬学部 薬学科
工学部 応用自然科学科、応用理工学科、電子情報工学科、環境・エネルギー工学科、地球総合工学科
基礎工学部 電子物理科学科、化学応用科学科、システム科学科、情報科学科（収容定員）
第３条 前条に定める学部及び学科の収容定員は、別表１のとおりとする。
（学年）
第４条 学年は、４月１日に始まり、翌年３月３１日に終わる。
（学期）
第５条 学年を分けて、次の４学期とする。
春学期
夏学期
秋学期
冬学期
２ 春学期及び秋学期の開始日は、それぞれ４月１日及び１０月１日とし、夏学期及び冬学期の開始
日は、総長がその都度定める。
３ 夏学期及び冬学期の終了日は、それぞれ９月３０日及び３月３１日とし、春学期及び秋学期の終了日は、総長がその都度定める。
（休業日）
第６条 休業日は、次のとおりとする。
日曜日及び土曜日
国民の祝日に関する法律（昭和２３年法律第１７８号）及び天皇の即位の日及び即位礼正殿の儀の行われる日を休日とする法律（平成３０年法律第９９号）に規定する休日
大阪大学記念日 ５月１日
春季休業 ４月１日から４月１０日まで
夏季休業 ８月５日から９月３０日まで

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学則

冬季休業 １２月２５日から翌年１月７日まで
春季休業、夏季休業及び冬季休業については、学部の事情により学部長が総長の承認を得て、その都度変更することができる。
３ 臨時の休業日については、総長がその都度定める。
第７条 削除２第２章

学生（修業年限）
第８条 修業年限は、４年とする。ただし、医学部医学科、歯学部及び薬学部については、６年とする。
２ 第１０条の５の規定に基づき、長期にわたる教育課程の履修を認められた者（以下「長期履修学生」という。
）は、当該許可された年限を修業年限とする。
（在学年限）
第９条 在学年限（長期履修学生の在学年限にあっても同様とする。
）は、８年とする。ただし、医学部医学科、歯学部及び薬学部については、１２年とする。
２ 前項の規定にかかわらず、第１４条から第１５条までの規定により、入学を許可された者の在学年限については、学部規程で別に定める。
３ 学生が前２項に規定する在学年限に達したときは、当該学生はその身分を失う。
（教育課程及びその履修方法等）
第１０条 教育課程は、本学、学部及び学科の教育上の目的を達成するために必要な授業科目を開設
し、教養教育、専門教育及び国際性涵養教育を基に体系的に編成するものとする。
２ 授業科目の区分は、次のとおりとする。
教養教育系科目
学問への扉、基盤教養教育科目、高度教養教育科目、情報教育科目、健康・スポーツ教育科
目、アドヴァンスト・セミナー、コミュニケーションデザイン科目
専門教育系科目
専門基礎教育科目、専門教育科目
国際性涵養教育系科目
マルチリンガル教育科目、高度国際性涵養教育科目、国際交流科目、グローバルイニシアテ
ィブ科目
３ 前項に定める区分の各授業科目、履修方法等については、学部規程で別に定める。ただし、全学の協力のもとに実施する科目については、全学共通教育科目として別に定める。
４ 前項の規定にかかわらず、教養教育系科目のコミュニケーションデザイン科目並びに国際性涵養
教育系科目の国際交流科目及びグローバルイニシアティブ科目の開設並びに履修方法等については、別に定める。
５ 第２項に定めるもののほか、教職教育科目を開設し、その授業科目、履修方法等については、別に定める。
（大学院等高度副プログラム）
第１０条の２ 前条の教育課程のほか、幅広い分野の素養等を培う教育を行うため、大学院等高度副プログラムを開設する。
２ 大学院等高度副プログラムに関し必要な事項は、別に定める。
（授業の方法）第１０条の２の２ 授業は、講義、演習、実験、実習若しくは実技のいずれかにより又はこれらの併用により行うものとする。
２ 前項の授業は、文部科学大臣が別に定めるところにより、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。
３ 第１項の授業は、外国において履修させることができる。前項の規定により、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させる場合についても、同様とする。
４ 第１項の授業の一部は、文部科学大臣が別に定めるところにより、校舎及び附属施設以外の場所－158－

で行うことができる。
（単位の計算方法）
第１０条の２の３ 各授業科目の単位数を定めるに当たっては、１単位の授業科目を４５時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、
授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により単位数を計算するものとする。
（１）講義及び演習については、１５時間から３０時間までの範囲で学部規程又は全学共通教育規
程で定める時間の授業をもって１単位とする。
（２）実験、実習及び実技については、３０時間から４５時間までの範囲で学部規程又は全学共通教育規程で定める時間の授業をもって１単位とする。
（３）１の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち２以上の方法の併用により行う場合については、その組み合わせに応じ、前２号に規定する基準を考慮して学部規程又は全学共通教育規程で定める時間の授業をもって１単位とする。
２ 前項の規定にかかわらず、卒業論文、卒業研究等の授業科目については、これらの学修の成果を評価して単位を授与することが適切と認められる場合には、これらに必要な学修を考慮して、単位数を定めることができる。
（学修証明書等）
第１０条の２の４ 第１０条に規定する教育課程の一部をもって体系的に開設する授業科目の単位を修得した学生に対し、学校教育法施行規則（昭和２２年文部省令第１１号）第１６３条の２に規定する学修証明書を交付することができる。
２ 前項に規定する体系的に開設する授業科目は、学修証明プログラムと称する。
３ 前項に定めるもののほか、学修証明プログラムに関し必要な事項は、別に定める。
（他の大学等における授業科目の履修）第１０条の３ 学部長（学部長から委任を受けた者を含む。以下同じ。）が教授会の議を経て教育上有益と認めるときは、他の大学、専門職大学若しくは短期大学（専門職短期大学を含む。以下同じ。）
又は外国の大学（専門職大学に相当する外国の大学を含む。以下同じ。）若しくは短期大学との協議に基づき、学生に当該大学の授業科目を履修させることができる。ただし、やむを得ない事情により、外国の大学又は短期大学との協議を行うことが困難な場合は、これを欠くことができる。
２ 前項の規定により、学生が他の大学、専門職大学若しくは短期大学又は外国の大学若しくは短期大学において修得した単位は、６０単位を限度として、卒業に要する単位に算入することができる。
（大学以外の教育施設等における学修）
第１０条の３の２ 学部長が教授会の議を経て教育上有益と認めるときは、学生が行う短期大学又は高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が定める学修を、本学における授業科目の履修とみなし、学部の定めるところにより単位を与えることができる。
２ 前項の規定により与えることのできる単位は、前条第２項により修得した単位と合わせて６０単位を限度とする。
（入学前の既修得単位の認定）
第１０条の４ 学部長が教授会の議を経て教育上有益と認めるときは、本学に入学した者が本学入学前に大学、専門職大学若しくは短期大学又は外国の大学若しくは短期大学において修得した授業科
目の単位（大学設置基準（昭和３１年文部省令第２８号）第３１条第１項に規定する科目等履修生
及び同条第２項に規定する特別の課程履修生として修得した単位を含む。）を、本学において修得したものとして認定することができる。
２ 学部長が教授会の議を経て教育上有益と認めるときは、本学に入学した者が本学入学前に行った
前条第１項に規定する学修を、本学における授業科目の履修とみなし、学部の定めるところにより単位を与えることができる。
３ 前２項の規定により修得したものとして認定し、又は与えることのできる単位数は、第１４条から第１５条までの規定により入学又は転学を許可された場合を除き、本学において修得した単位以外のものについては、第１０条の３第２項及び前条第２項の規定により修得した単位と合わせて６０単位を限度とする。
（長期にわたる教育課程の履修）
第１０条の５ 学部長は、別に定めるところにより、学生が、職業を有している等の事情により、第

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学則

８条第１項に規定する修業年限を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し、卒業する
ことを希望する旨を申し出たときは、その計画的な履修を認めることができる。
（教育職員の免許状授与の所要資格の取得）
第１０条の６ 本学における教育職員の免許状授与の所要資格の取得方法は、別に定める。
（試験及び評価）
第１０条の７ 履修した各授業科目の合否は、当該授業担当教員が実施する筆記試験によって決定する。ただし、試験に代わる方法によることもできる。
２ 各授業科目の試験の成績は、１００点を満点として次の評価をもって表し、Ｓ、Ａ、Ｂ及びＣを
合格、Ｆを不合格とする。
Ｓ（９０点以上）
Ａ（８０点以上９０点未満）
Ｂ（７０点以上８０点未満）
Ｃ（６０点以上７０点未満）
Ｆ（６０点未満）（成績評価基準等の明示等）
第１０条の８ 本学においては、学生に対して、授業の方法及び内容並びに１年間の授業の計画をあらかじめ明示するものとする。
２ 本学においては、学修の成果に係る評価及び卒業の認定に当たっては、客観性及び厳格性を確保するため、学生に対してその基準をあらかじめ明示するとともに、当該基準に従って適切に行うものとする。
（教育内容等の改善のための組織的な研修等）
第１０条の９ 本学においては、授業の内容及び方法の改善を図るための組織的な研修及び研究を実施するものとする。
（入学）
第１１条 入学の時期は、学年の始めとする。ただし、特別の必要があり、かつ、教育上支障がないと学部長が認めたときは、夏学期、秋学期及び冬学期の始めに入学させることができる。
第１２条 入学することのできる者は、次の各号のいずれかに該当する者とする。
（１）高等学校又は中等教育学校を卒業した者（２）通常の課程により、１２年の学校教育を修了した者又は通常の課程以外の課程によりこれに相当する学校を修了した者（３）外国において、学校教育における１２年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定したもの（４）文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当
該課程を修了した者（５）専修学校の高等課程（修業年限が３年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者（６）文部科学大臣の指定した者（７）高等学校卒業程度認定試験規則（平成１７年文部科学省令第１号）による高等学校卒業程度
認定試験に合格した者（同規則附則第２条の規定による廃止前の大学入学資格検定規程（昭和２６年文部省令第１３号）による大学入学資格検定に合格した者を含む。）（８）本学において、個別の入学資格審査により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者で、１８歳に達したもの
第１３条 入学を志願する者に対して選抜試験を行い、総長は、教授会の議を経て、入学を許可すべき者を決定する。
２ 選抜試験については、別に定める。
第１４条 次の各号のいずれかに該当する者については、総長は、学部規程の定めるところにより、教授会の議を経て、入学を許可することがある。
（１）一の学部を卒業し、更に他の学部又は同一学部の他の学科（文学部、人間科学部及び外国語学部の場合にあっては、同一学科の他の専攻分野）に入学を志願する者－160－

（２）学部を退学した後、更にその学部に入学を志願する者（３）他の大学又は専門職大学の学部を卒業し、更に本学の学部に入学を志願する者
２ 高等学校、中等教育学校の後期課程及び特別支援学校の高等部の専攻科の課程（修業年限が２年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）を修了した者（学校教育法第９０条第１項に規定する者に限る。）で、本学の学部に編入学を志願するものについては、総長は、当該学部規程の定めるところにより、教授会の議を経て、編入学を許可することがある。
３ 高等専門学校を卒業した者で、工学部又は基礎工学部に編入学を志願するものについては、総長
は、当該学部規程の定めるところにより、教授会の議を経て、編入学を許可することがある。
第１４条の２ 次の各号のいずれかに該当する者で、法学部第３年次に入学を志願するものについて
は、総長は、法学部規程の定めるところにより、教授会の議を経て、入学を許可することがある。
（１）大学若しくは専門職大学を卒業した者又は学校教育法第１０４条第７項の規定により学士の学位を授与された者（２）大学又は専門職大学において２年以上在学し、法学部が別に定める所定の単位を修得した者（３）外国において学校教育における１４年以上の課程（日本における通常の課程による学校教育の期間を含む。）を修了した者（外国において最終の学年を含め２年以上継続して学校教育を受けていた者に限る。）（４）短期大学又は高等専門学校を卒業した者
第１４条の３ 次の各号のいずれかに該当する者で、人間科学部又は経済学部の第３年次に入学を志願するものについては、総長は、当該学部規程の定めるところにより、教授会の議を経て、入学を許可することがある。
（１）大学若しくは専門職大学を卒業した者又は学校教育法第１０４条第７項の規定により学士の学位を授与された者（２）大学又は専門職大学において２年以上在学し、当該学部が別に定める所定の単位を修得した者（３）短期大学又は高等専門学校を卒業した者（４）外国において、前３号に相当する学校教育における課程を修了した者
第１４条の４ 外国語学部の第３年次、医学部の第２年次若しくは第３年次又は歯学部の第３年次に入学を志願する者については、総長は、当該学部規程の定めるところにより、教授会の議を経て、入学を許可することがある。
第１５条 他の大学又は専門職大学の学部の学生で本学に転学を志願する者については、総長は、学部規程の定めるところにより、教授会の議を経て、転学を許可することがある。
２ 前項の規定により、転学を願い出た者は、その際現に在学する大学又は専門職大学の長の許可書を願書に添えなければならない。
第１６条 第１４条から前条までの規定により、入学を許可された者であって、既に１学年以上本学の授業科目を学修したものと同等以上の学力があると認定されたものの修業年数の計算について
は、既に１学年以上本学において修業したものとみなすことができる。
２ 前項の認定に当たり必要があるときは、学部規程の定めるところにより、試験を行う。
第１７条 入学を志願する者は、所定の期日までに、入学願書に別に定める書類を添えて、提出しなければならない。
第１８条 入学の許可は、別に定める書類の提出、入学料の納付等所定の手続を経た者に対して行う。
第１９条 前２条に定める手続その他に虚偽又は不正があった場合は、入学の許可を取り消すことがある。
第１９条の２ 次の各号のいずれかに該当する者が、その者に係る納付すべき入学料を所定の期日までに納付しないときは、当該学生はその身分を失う。
（１）第 ４ ５ 条 の ２ 第 １ 項 又 は 第 ２ 項 の規定により入学料の免除を願い出た者で、免除が不許可となったもの又は一部の免除が許可となったもの（２）第 ４ ５ 条 の ３ 第 １ 項 又 は 第 ２ 項 の規定による入学料の徴収猶予の可否を決定された者（転部等）
第１９条の３ 転部又は学科の変更を志願する学生については、志願先の学部長が、学部規程の定めるところにより、転部又は学科の変更を許可することがある。

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学則

２

前項の規定により、転部を願い出た者は、その際現に在学する学部の長の許可書を願書に添えなければならない。
３ 第１項の場合において、既に修得した授業科目の単位及び在学期間の認定は、教授会の議を経て学部長が行う。
（転学）
第２０条 他の大学又は専門職大学に転学を志願する学生は、学部長に願い出て、その許可を受けなければならない。
（留学）
第２０条の２ 第 １ ０ 条 の ３ 第 １ 項 の規定に基づき、外国の大学又は短期大学に留学を志願する
学生は、学部長に願い出て、その許可を受けなければならない。
２ 前項により留学した期間は、第 ８ 条 に規定する修業年限に算入するものとする。
（休学）
第２１条 学生が、疾病その他やむを得ない事由により３月以上修学できない場合は、学部長の許可を得て、その学年の終わりまで、休学することができる。
第２２条 疾病のため、修学が不適当と認められる学生に対しては、学部長は、休学を命ずることができる。
第２３条 休学した期間は、在学年数には算入しない。
第２４条 休学期間は、４年を超えることができない。ただし、医学部医学科、歯学部及び薬学部については、その休学期間は、６年を超えることができないものとする。
２ 前項ただし書の規定にかかわらず、薬学部については、薬学部長が特別の事情があると認めたときは、休学期間を延長することができる。
第２５条 休学期間中に、その事由が消滅したときは、学部長の許可を得て、復学することができる。
（退学）
第２６条 学生が退学しようとするときは、事由を詳記した退学願書を、学部長に提出し、その許可を受けなければならない。
第２７条 削除（卒業）
第２８条 第 ８ 条 に規定する期間在学し、所定の授業科目を履修してその単位数を修得し、かつ、
学部規程に定める試験に合格した者に対し、学部長は、教授会の議を経て、卒業を認定する。
２ 前項の規定にかかわらず、医学部、歯学部及び薬学部を除き本学に３年以上在学した者で、卒業の要件として当該学部の定める単位を優秀な成績で修得したと認めるものに対し、学部長は、当該学部規程の定めるところにより、教授会の議を経て、卒業を認定することができる。
３ 学部長は、前２項により卒業を認定したときは、文書で総長に報告しなければならない。
４ 第１項の規定による卒業に必要な単位のうち、第１０条の２の２第２項に規定する授業の方法により修得する単位数は、６０単位を超えないものとする。
（学士の学位）
第２９条 総長は、前条により卒業の認定を受けた者に対し、卒業を決定し、学士の学位を授与する。
２ 前項の学位には、学部又は学科の区分に従い、次のとおり専攻分野の名称を付記するものとする。
文学部 文学
人間科学部 人間科学
外国語学部 言語・文化
法学部 法学
経済学部 経済学
理学部 理学医学部 医学科 医学
保健学科／看護学／保健衛生学
歯学部 歯学薬学部 薬学工学部 工学
基礎工学部 工学

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３

本学において学士の学位を授与された者が、その学位の名称を用いるときは、大阪大学と付記す
るものとする。
４ 学士の学位記の様式は、別 表 ２ のとおりとする。
（除籍）
第３０条 削除
第３１条 学生が故なく授業を受けないことが長きにわたるとき、又は成業の見込みがないときは、教授会の議を経て、総長は、除籍することができる。
第３２条 学生が授業料の納付を怠り、督促を受けてなお納付しないときは、学部長は、除籍することができる。
（復籍）第３２条の２ 前条の規定により除籍となった者から復籍の願い出があったときは、学部長は、復籍を認めることができる。
（懲戒）第３３条 学生に、本学の規則に違反し又はその本分に反する行為があるときは、教授会の議を経て、総長が懲戒する。
２ 懲戒は、戒告、停学及び放学とする。
３ 停学の期間は、第 ９ 条 に規定する在学年限に算入し、第 ８ 条 に規定する修業年限に算入しない。ただし、停学の期間が１月未満の場合には、修業年限に算入することができる。
４ 懲戒に関する手続は、別に定める。
第３章

特別聴講学生、科目等履修生、聴講生及び研究生（特別聴講学生、科目等履修生、聴講生及び研究生）
第３４条 他の大学、専門職大学、短期大学若しくは高等専門学校又は外国の大学若しくは短期大学との協議に基づき、学部長は、当該大学等に在学中の者を特別聴講学生として入学を許可し、授業科目を履修させることができる。
第３４条の２ 授業科目中１科目又は複数科目を選んで履修し、単位を修得しようとする者があるときは、学部長は、選考の上、科目等履修生として入学を許可することがある。
第３５条 授業科目中１科目又は複数科目を選んで聴講しようとする者があるときは、学部長は、選考の上、聴講生として入学を許可することがある。
第３６条 学部において特定事項について攻究しようとする者があるときは、学部長は、選考の上、研究生として入学を許可することがある。
２ 研究生の入学の時期は、学年の始めとする。ただし、特別の事情があるときはこの限りでない。
３ 在学期間は原則として１年とする。ただし、研究上必要と認めたときは在学期間を延長することができる。
第３７条 特別聴講学生、科目等履修生、聴講生又は研究生として入学を志願する者は、願書に別に定める書類を添えて、学部長に提出しなければならない。
第３８条 実習及び攻究に要する特別の費用は、科目等履修生及び研究生の負担とする。
第３８条の２ 特別聴講学生、科目等履修生、聴講生及び研究生が次の各号のいずれかに該当するときは、学部長は、除籍することができる。
（１） 成業の見込みがないと認められるとき。
（２） 授業料の納付を怠り、督促を受けてなお納付しないとき。
第３９条 特別聴講学生、科目等履修生、聴講生及び研究生については、この学則に定めるもののほ
か、学部規程で定める。
第４章

特別の課程

（履修証明プログラム）
第３９条の２ 本学の学生以外の者を対象とした学校教育法第１０５条に規定する特別の課程として、履修証明プログラムを編成することができる。

－163－

学則

２

前項に定めるもののほか、履修証明プログラムに関し必要な事項は、別に定める。
第５章

外国人留学生（外国人留学生）
第４０条 外国人で留学のため、本学に学生、特別聴講学生、科目等履修生、聴講生又は研究生として入学を志願する者があるときは、選考の上、総長又は学部長は、入学を許可することがある。
２ 前項の許可を受け入学する者を外国人留学生という。
第４１条 削除
第４２条 削除
第４３条 削除
第６章

検定料、入学料及び授業料（検定料の納付）第４４条 入学を志願する者は、願書提出と同時に、検定料を納付しなければならない。
（検定料の免除）
第４４条の２ 総長が相当の事由があると認めて別に定めた場合は、検定料を免除することができる。
（入学料の納付）第４５条 入学に当たっては、所定の期日までに、入学料を納付しなければならない。
（入学料の免除等）
第４５条の２ 入学する者（科目等履修生、聴講生又は研究生として入学する者を除く。以下この項及び次項並びに次条第１項及び第２項において同じ。）であって、次の各号のいずれかに該当する
特別な事情により入学料の納付が著しく困難であると認められるものには、別に定めるところにより、入学料の全部又は一部を免除することができる。
（１）入学前１年以内において、入学する者の学資を主として負担している者（以下この号において「学資負担者」という。）が死亡した場合、又は入学する者若しくは学資負担者が風水害等の災害を受けた場合（２）前号に準ずる場合であって、総長が相当と認める事由がある場合
２ 前項に定めるもののほか、入学する者であって、大学等における修学の支援に関する法律（令和元年法律第８号。以下「修学支援法」という。）に基づく入学料免除の支援対象者の要件を満たすと認めるときは、別に定めるところにより、入学料の全部又は一部を免除することができる。
３ 第 １ ９ 条 の ２ の規定により学生の身分を失った場合は、別に定めるところにより、当該学生に係る入学料を免除することができる。
４ 本学学部に合格し、一方の学部に対する入学（編入学、転入学及び聴講生、研究生としての入学を除く。）手続を行った後に、その入学を辞退し、他方の学部に対する入学手続を行う者については、入学料を免除することができる。
５ 前各項に定めるもののほか、総長が相当の事由があると認めて別に定めた場合は、入学料を免除することができる。
第４５条の３ 入学する者が次の各号のいずれかに該当する場合には、別に定めるところにより、入学料の徴収を猶予することができる。
（１）経済的理由によって納付期限までに入学料の納付が困難であると認められる場合（２）前条第１項第１号に掲げる場合で、納付期限までに入学料の納付が困難であると認められる場合（３）その他やむを得ない事情があると総長が認めた場合
２ 前項に定めるもののほか、修学支援法に基づく入学料免除の申請を入学する者から受理した場合は、別に定めるところにより、入学料の徴収を猶予することができる。
３ 前２項の徴収猶予の期間は、当該入学に係る年度を超えないものとする。
第４５条の４ 第 ４ ５ 条 の ２ 第 １ 項 若 し く は 第 ２ 項 又は前条第１項若しくは第２項の規定により、入学料の免除又は徴収猶予を受けようとする者は、所定の期日までに必要書類を添えて、総－164－長に願い出るものとする。
前項の規定により入学料の免除又は徴収猶予を願い出た者に係る入学料の納付については、免除
又は徴収猶予の可否が決定するまでの間、猶予することができる。
（授業料の納付）第４６条 学生は、授業料を毎年前期（４月から９月まで）及び後期（１０月から翌年３月まで）の２期に分けて、所定の期日までに、年額の２分の１ずつ納付しなければならない。ただし、特別の事情がある場合は、月割分納を許可することができる。
２ 第１項本文の規定にかかわらず、学生は、前期に係る授業料を納付するときに、当該年度の後期に係る授業料を併せて納付することができる。
３ 特別聴講学生、科目等履修生、聴講生及び研究生は、各期に受講する単位数分又は月数分の授業料を第１項（ただし書を除く。）に準じて納付しなければならない。
４ 第１項ただし書の月割分納を許可された者は、授業料年額の１２分の１に相当する額を毎月納付しなければならない。ただし、夏季及び冬季休業中の授業料については、その開始前に納付させるものとする。
第４７条 学生が退学し、除籍又は放学された場合の授業料については、別に定める場合を除くほか、その納期に属する分は徴収する。
２ 停学中の学生の授業料については、その期間中も徴収する。
（授業料の免除等）
第４８条 学生が休学した場合の授業料は、休学月の翌月（休学する日が月の初日からのときは、その月）から復学当月の前月まで月割をもって免除する。ただし、休学する日が前期にあっては５月
以後、後期にあっては１１月以後であって、授業料の徴収猶予又は月額分納を許可されていない者
で、かつ、前期にあっては４月末日までに、後期にあっては１０月末日までに休学を許可されていないものの当該期の授業料については、この限りでない。
２ 第 １ ９ 条 の ２ の規定により学生の身分を失った場合、第 ３ ２ 条 若 し く は 第 ３ ８ 条 の ２ の規定により学生を除籍した場合、又は死亡若しくは行方不明のため、学籍を除いた場合は、当該学生に係る未納の授業料の全額を免除することができる。
３ 第 ４ ９ 条 の規定により授業料の徴収猶予を許可されている学生が退学した場合は、月割計算により、退学の翌月以降に納付すべき授業料の全額を免除することができる。
第４９条 本学の学生（科目等履修生、聴講生及び研究生を除く。次項において同じ。）であって、経済的理由によって授業料の納付が困難であると認めるとき、その他やむを得ない事情があると認めるときは、別に定めるところにより、授業料の全部若しくは一部を免除し、又はその徴収を猶予することができる。
２ 前項に定めるもののほか、本学の学生であって、修学支援法に基づく授業料免除の支援対象者の要件を満たすと認めるときは、別に定めるところにより、授業料の全部若しくは一部を免除し、又はその徴収を猶予することができる。
３ 前２項の徴収猶予の期間は、当該年度を超えないものとする。
第４９条の２ 前２条に定めるもののほか、総長が相当の事由があると認めて別に定めた場合は、授業料を免除することができる。
第５０条 第４９条の規定により授業料の免除又は徴収猶予（月割分納の場合を含む。以下同じ。）
を受けようとする者は、その事由を具して所定の期日までに総長に願い出るものとする。
２ 前項の規定により授業料の免除又は徴収猶予を願い出た者に係る授業料の納付については、免除
若しくは徴収猶予の可否が決定するまでの間、猶予することができる。
第５１条 授業料の免除又は徴収猶予を受ける学生は、納期ごとに総長が定める。
第５２条 授業料の免除を受けている者がその事由を失ったときは、その当月から当該期末までの授業料を月割をもって納付しなければならない。
２ 授業料の徴収猶予を受けている者がその事由を失ったときは、直ちに授業料を納付しなければならない。
（授業料等の不徴収等）
第５２条の２ 第 ４ ４ 条 及び第 ４ ５ 条 の規定にかかわらず、特別聴講学生に係る検定料及び入学料は徴収しない。

２

－165－

学則

２

第４６条第３項の規定にかかわらず、 特別聴講学生が次のいずれかに該当する場合は、授業料を徴収しない。
（１） 国立の大学又は専門職大学の学生（２） 本学と相互に授業料の不徴収を定めた相互単位互換協定（部局間協定を含む。
）に基づ
き授業科目を履修する公立若しくは私立の大学、専門職大学若しくは短期大学又は国立、
公立若しくは私立の高等専門学校の学生
３ 第 ４ ４ 条 、第 ４ ５ 条 及び第 ４ ６ 条 の規定にかかわらず、国費外国人留学生制度実施要項（昭和２９年３月３１日文部大臣裁定）に基づき入学する者及び本学と外国の大学等との間において相互に検定料、入学料及び授業料の不徴収を定めた大学間交流協定（部局間交流協定を含む。
）に基づき入学する者については、検定料、入学料及び授業料を徴収しない。
（検定料、入学料及び授業料の額）
第５３条 第 ４ ４ 条 の検定料、第 ４ ５ 条 の入学料及び第 ４ ６ 条 の授業料の額は、大 阪 大 学 学
生 納 付 金 規 程 （ 以 下 「 納 付 金 規 程 」 と い う 。） の定めるところによる。
（納付済の検定料、入学料及び授業料）
第５４条 納付済の検定料、入学料及び授業料は返付しない。
２ 第 １ ３ 条 に規定する選抜試験における次の各号のいずれかに該当する者に対しては、前項の規定にかかわらず、その者の申出により、前項の検定料のうち当該各号に掲げる額を返付する。
（１）出願書類等による選抜（以下「第１段階目の選抜」という。）を行い、その合格者に限り学力検査その他による選抜（以下「第２段階目の選抜」という。）を行う場合において、第１段
階目の選抜に合格しなかった者 納 付 金 規 程 第 ２ 条 第 ４ 項 に定める第２段階目の選抜に係る検定料相当額（以下「第２段階目選抜検定料相当額」という。）（２）出願を受け付けた後において、大学入学共通テストの受験科目の不足により出願資格のないことが判明した者 第２段階目選抜検定料相当額
３ 第 ４ ６ 条 第 ２ 項 の規定により前期分の授業料納付の際、後期分授業料を併せて納付した者が、前期末までに休学又は退学した場合は、納付した者の申出により後期分授業料相当額を返付する。
４ 第４５条の２第２項又は第４９条第２項の規定により入学料又は授業料の免除が認定された場
合で、免除対象の入学料又は授業料を納付済のときは、それぞれ免除された額の相当額を返付する。
第７章

学寮等

（学寮等）
第５５条 本学に、学寮及び外国人留学生を寄宿させる施設（以下「学寮等」という。）を設ける。
２ 学寮等は、総長の監督に属する。
第５６条 学寮等について必要な事項は、別に定める。
附 則
（略）
附 則
１ この改正は、平成３１年４月１日から施行する。
２ 平成３１年３月３１日現在在学中の者（以下この項において「在学者」という。）及び平成３１
年４月１日以後において在学者の属する年次に編入学、再入学又は転入学する者については、改正後の第１０条の規定にかかわらず、なお従前の例による。
３ 前項の場合において、改正前の第１０条の適用については、同条第２項中「グローバルコラボレーション科目」の次に「国際性涵養教育系科目
グローバルイニシアティブ科目」
を加え、同条第５項中「及びグローバルコラボレーション科目」とあるのは、「、グローバルコラ
ボレーション科目及び国際性涵養教育系科目のグローバルイニシアティブ科目」と読み替えるもの
とする。
（略）

－166－

１

附 則
この改正は、令和２年１０月１日から施行する。
（略）

別表１
収容定員表
学部名
文学部

学科名

入学定員及び編入学定員
165

人文学科

収容定員
660

別表２
（略）

学則

－167－

大阪大学大学院学則第１章 総則（趣旨及び目的等）
第１条 この学則は、大阪大学（以下「本学」という。）の大学院の修業年限、教育方法その他の学生の修学上必要な事項について、定めるものとする。
２ 本学大学院は、学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥を究め、又は高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培い、文化の進展に寄与することを目的とする。
３ 本学大学院は、研究科又は専攻ごとに、人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的を定め、公表するものとする。
（課程及び標準修業年限）第２条 本学大学院の課程は、博士課程とする。ただし、文学研究科及び医学系研究科においては、
修士課程及び博士課程とし、高等司法研究科においては、法科大学院の課程とする。
２ 修士課程の標準修業年限は、２年とする。
３ 博士課程の標準修業年限は、５年とする。ただし、医学系研究科医学専攻、歯学研究科又は薬学研究科医療薬学専攻の博士課程（以下「医学・歯学・薬学の博士課程」という。
）の標準修業年限は、４年とする。
４ 博士課程は、これを前期２年の課程（以下「前期課程」という。
）及び後期３年の課程（以下「後期課程」という。
）に区分する。ただし、医学・歯学・薬学の博士課程及び生命機能研究科の博士課程にあっては、この区分を設けないものとする。
５ 前項の前期課程は、標準修業年限を２年とし、これを修士課程として取り扱うものとする。
６ 法科大学院の課程の標準修業年限は、３年とする。
７ 第３項及び第４項の規定にかかわらず、大阪大学・金沢大学・浜松医科大学・千葉大学・福井大
学連合小児発達学研究科の博士課程は、後期課程のみの博士課程とし、その標準修業年限は、３年とする。
８ 第 １ ０ 条 の規定に基づき、長期にわたる教育課程の履修を認められた者（以下「長期履修学生」という。
）は、当該許可された年限を標準修業年限とする。
（研究科、専攻及び課程）
第３条 本学大学院に置く研究科、専攻及びその課程は、次表に掲げるとおりとする。
研究科名
専攻名
課程の別
文学研究科
文化形態論、文化表現論
博士課程
文化動態論
修士課程
（略）
２ 前項の高等司法研究科は、学校教育法（昭和２２年法律第２６号）第９９条第２項に定める専門職大学院とする。
（課程の目的）第４条 修士課程及び前期課程は、広い視野に立って精深な学識を授け、専攻分野における研究能力
又はこれに加えて高度の専門性が求められる職業を担うための卓越した能力を培うことを目的とする。
第５条 後期課程、医学・歯学・薬学の博士課程及び生命機能研究科の博士課程は、専攻分野について、研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目的とする。
第５条の２ 法科大学院の課程は、専門職大学院設置基準に定める専門職学位課程のうち、専ら法曹養成のための教育を行うことを目的とする。

－168－

第２章 教育課程（教育課程の編成方針）
第５条の３ 本学大学院の教育課程は、専門教育、国際性涵養教育及び教養教育を基に体系的に編成するものとする。
第５条の４ 本学大学院（専門職大学院を除く。以下次項、第５条の６第１項、第９条の２、第９条の４第１項及び第１２条において同じ。）においては、その教育上の目的を達成するために必要な授業科目を開設するとともに学位論文の作成等に対する指導（以下「研究指導」という。）の計画を策定するものとする。
２ 教育課程の編成に当たっては、本学大学院においては、専攻分野に関する高度の専門的知識及び能力を修得させるとともに、当該専攻分野に関連する分野の基礎的素養を涵養するよう適切に配慮しなければならない。
第５条の５ 専門職大学院においては、その教育上の目的を達成するために専攻分野に応じ必要な授業科目を、産業界等と連携しつつ、開設するものとする。
２ 専門職大学院においては、その目的を達成し得る実践的な教育を行うよう専攻分野に応じ事例研究、現地調査又は双方向若しくは多方向に行われる討論若しくは質疑応答その他の適切な方法により授業を行うなど適切に配慮しなければならない。
（博士課程教育リーディングプログラム等）
第５条の６ 各研究科において編成する教育課程を充実させるため、本学大学院に、次のプログラムを開設する。
博士課程教育リーディングプログラム
卓越大学院プログラム
２ 前項の各プログラムに関し必要な事項は、別に定める。
（大学院副専攻プログラム等）
第５条の７ 第５条の３から前条までに規定する教育課程等のほか、本学に、幅広い分野の素養等を培う教育を行うため、次のプログラムを開設する。
大学院副専攻プログラム
大学院等高度副プログラム
２ 前項の各プログラムに関し必要な事項は、別に定める。
（学修証明書等）
第５条の８ 第５条の３から第５条の６までに規定する教育課程又はプログラムの一部をもって体系的に開設する授業科目の単位を修得した学生に対し、学校教育法施行規則（昭和２２年文部省令第１１号。以下「施行規則」という。）第１６３条の２に規定する学修証明書を交付することができる。
２ 前項に規定する体系的に開設する授業科目は、学修証明プログラムと称する。
３ 前項に定めるもののほか、学修証明プログラムに関し必要な事項は、別に定める。
（教育方法等）第６条 本学大学院の教育は、授業科目の授業及び研究指導によって行うものとする。ただし、専門職大学院にあっては、研究指導を除くものとする。
２ 各研究科の授業科目の内容及び単位数並びに研究指導の内容並びにこれらの履修方法は、各研究科において別に定める。
３ 授業の方法及び各授業科目の単位の計算方法については、本 学 学 部 学 則 第 １ ０ 条 の ２ の ２
及 び 第 １ ０ 条 の ２ の ３ の規定を準用する。
４ 第２項に規定する授業科目のほか、次の授業科目を開設する。
大学院横断型の教育に関する授業科目（以下「大学院横断教育科目」という。
）
博士課程教育リーディングプログラムに関する授業科目（「以下「リーディングプログラム科目」という。
）
グローバルイニシアティブ科目
５ 大学院横断教育科目、リーディングプログラム科目及びグローバルイニシアティブ科目に関し必要な事項は、別に定める。

－169－

学則

第７条 本学大学院においては、当該研究科教授会の議を経て研究科長（研究科長から委任を受けた者を含む。以下同じ。）が必要と認めるときは、当該研究科の他の専攻の授業科目、他の研究科の授業科目若しくは前条第４項の授業科目又は学部の授業科目を履修し、これを第 １ ５ 条 に規定する単位に充当することができる。
第８条 本学大学院においては、当該研究科教授会の議を経て研究科長が必要と認めるときは、他の大学院の授業科目、外国の大学院の授業科目又は国際連合大学の教育課程における授業科目を履修し、１５単位を超えない範囲で、これを第 １ ５ 条 に規定する単位に充当することができる。
２ 前項に規定する授業科目の履修については、本 学 学 部 学 則 第 １ ０ 条 の ３ 第 １ 項 の規定を準用する。
第８条の２ 本学大学院においては、当該研究科教授会の議を経て研究科長が教育上有益と認めるときは、学生が本学大学院入学前に大学院、外国の大学院又は国際連合大学の教育課程において修得した授業科目の単位（大学院設置基準（昭和４９年文部省令第２８号）第１５条において準用する大学設置基準（昭和３８年文部省令第２８号）第３１条第１項に規定する科目等履修生として修得した単位を含む。
）を本学大学院において修得したものとして認定することができる。
２ 前項の規定により修得したものとして認定することができる単位数は、第２４条の２第１項に規定する入学又は第３２条第２項に規定する再入学若しくは転学を許可された場合を除き、本学大学院において修得した単位以外のものについては、１５単位を超えない範囲で、第 １ ５ 条 に規定する単位に充当することができるものとし、前条第１項の規定により修得したものとみなす単位数と合わせて２０単位を超えないものとする。
第８条の３ 専門職大学院における他の大学院における授業科目、外国の大学院における授業科目又は国際連合大学の教育課程における授業科目の履修及び入学前の既修得単位の認定については、当該研究科の定めるところによる。
第９条 本学大学院においては、当該研究科教授会の議を経て研究科長が教育上有益と認めるときは、
他の大学院等又は外国の大学院等とあらかじめ協議の上、当該大学院等において必要な研究指導（第４５条で規定する国際連携専攻の学生が第４６条で規定する連携外国大学院において受ける
ものを除く。
）を受けることができる。
２ 前項の研究指導を受ける期間は、修士課程及び前期課程の学生にあっては、１年を超えることはできない。
（成績評価基準等の明示等）
第９条の２ 本学大学院においては、学生に対して、授業及び研究指導の方法及び内容並びに１年間の授業及び研究指導の計画をあらかじめ明示するものとする。
２ 本学大学院においては、学修の成果及び学位論文に係る評価並びに修了の認定に当たっては、客観性及び厳格性を確保するため、学生に対してその基準をあらかじめ明示するとともに、当該基準にしたがって適切に行うものとする。
第９条の３ 専門職大学院においては、学生に対して、授業の方法及び内容並びに１年間の授業の計
画をあらかじめ明示するものとする。
２ 専門職大学院においては、学修の成果に係る評価並びに修了の認定に当たっては、客観性及び厳格性を確保するため、学生に対してその基準をあらかじめ明示するとともに、当該基準にしたがって適切に行うものとする。
（教育内容等の改善のための組織的な研修等）
第９条の４ 本学大学院においては、授業及び研究指導の内容及び方法の改善を図るための組織的な研修及び研究を実施するものとする。
２ 専門職大学院においては、授業の内容及び方法の改善を図るための組織的な研修及び研究を実施するものとする。
（長期にわたる課程の履修）
第１０条 研究科長は、別に定めるところにより、学生が、職業を有している等の事情により、第 ２
条 第 ２ 項 、第 ３ 項 及び第 ５ 項 に規定する標準修業年限を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し、課程を修了することを希望する旨を申し出たときは、その計画的な履修を認めることができる。
（教育職員の免許状授与の所要資格の取得）－170－

第１０条の２ 本学大学院における教育職員の免許状授与の所要資格の取得方法は、別に定める。
第３章 課程の修了及び学位の授与（試験及び評価）
第１１条 履修した各授業科目の合否は、筆記試験若しくは口頭試験又は研究報告によって決定する。
ただし、試験に代わる方法によることもできる。
２ 各授業科目の試験の成績は、１００点を満点として次の評価をもって表し、Ｓ、Ａ、Ｂ及びＣを
合格、Ｆを不合格とする。
Ｓ（９０点以上）
Ａ（８０点以上９０点未満）
Ｂ（７０点以上８０点未満）
Ｃ（６０点以上７０点未満）
Ｆ（６０点未満）（学位論文の提出等）
第１２条 本学大学院においては、在学期間中に学位論文を当該研究科長に提出し、最終試験を受けるものとする。ただし、第１５条第１項本文に規定する特定の課題についての研究の成果の審査を受ける場合並びに同条第２項に規定する試験及び審査を受ける場合は、この限りでない。
第１３条 後期課程に３年以上在学し、所定の単位を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた者は、前条の規定にかかわらず、退学後においても、当該研究科長の許可を得て博士論文を提出し、最終試験を受けることができる。
２ 医学・歯学・薬学の博士課程に４年以上在学し、所定の単位を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた者は、前条の規定にかかわらず、退学後においても、当該研究科長の許可を得て博士論文を提出し、最終試験を受けることができる。
３ 生命機能研究科の博士課程に５年以上（第２４条の２の規定により入学を許可された者にあっては３年以上）在学し、所定の単位を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた者は、前条の規定にかかわらず、退学後においても、当該研究科長の許可を得て博士論文を提出し、最終試験を受けることができる。
４ 研究科長は、前３項の許可を与える場合は、研究科教授会の議を経なければならない。
（学位論文の審査等）
第１４条 学位論文の審査及び最終試験は、当該研究科教授会が、審査委員会を設けて行う。
２ 学位論文の審査においては、当該論文の内容に関する発表会を実施するものとする。
３ 学位論文の審査に当たって必要があるときは、当該研究科教授会の議を経て、他の大学院等の教員等の協力を得ることができる。
４ 第１項及び前項の規定は、次条第２項に規定する試験及び審査を行う場合について準用する。
（修了要件）
第１５条 修士課程又は前期課程の修了の要件は、当該課程に２年以上在学し、各研究科の定めるところにより、所要の授業科目について３０単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、当該課程の目的に応じ、修士論文又は特定の課題についての研究の成果の審査及び最終試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、優れた研究業績を上げた者については、当該研究科教授会の議を経て研究科長が特に認めた場合に限り、この課程に１年以上在学すれば足りるものとする。
２ 前期課程の修了の要件は、当該博士課程の目的を達成するために必要と認められる場合には、前項に規定する修士論文又は特定の課題についての研究の成果の審査及び最終試験に合格することに代えて、次に掲げる試験及び審査に合格することとすることができる。
(1) 専攻分野に関する高度の専門的知識及び能力並びに当該専攻分野に関連する分野の基礎的素養であって当該前期課程において修得し、又は涵養すべきものについての試験(2) 博士論文に係る研究を主体的に遂行するために必要な能力であって当該前期課程において修得すべきものについての審査
３ 前項の規定は、第２条第３項に規定する標準修業年限を５年とする博士課程における一貫した人
材養成上の目的を有する教育課程を履修する者に限り適用することができる。

－171－

学則

４ 医学・歯学・薬学の博士課程を除く博士課程の修了の要件は、この課程に５年（修士課程又は前期課程に２年以上在学し、当該課程を修了した者にあっては、当該課程における２年の在学期間を含む。
）以上在学し、各研究科の定めるところにより、所要の授業科目について３０単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査及び最終試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、優れた研究業績を上げた者については、当該研究科教授会の議を経て研究科長が特に認めた場合に限り、この課程に３年（修士課程又は前期課程に２年以上在学し、当該課程を修了した者にあっては、当該課程における２年の在学期間を含む。
）以上在学すれば足りるものとする。
５ 第１項ただし書の規定による在学期間をもって修士課程又は前期課程を修了した者の医学・歯学・薬学の博士課程を除く博士課程の修了の要件は、この課程に修士課程又は前期課程における在学期間に３年を加えた期間以上在学し、各研究科の定めるところにより、所要の授業科目について
３０単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査及び最終試験に合格す
ることとする。ただし、在学期間に関しては、優れた研究業績を上げた者については、当該研究科教授会の議を経て研究科長が特に認めた場合に限り、この課程に３年（修士課程又は前期課程における在学期間を含む。
）以上在学すれば足りるものとする。
６ 医学・歯学・薬学の博士課程の修了の要件は、この課程に４年以上在学し、各研究科の定めるところにより、所要の授業科目について３０単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査及び最終試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、優れた研究業績を上げた者については、当該研究科教授会の議を経て研究科長が特に認めた場合に限り、この課程に３年以上在学すれば足りるものとする。
７ 第４項及び第５項の規定にかかわらず、修士の学位若しくは専門職学位（学位規則 （昭和２８年
文部省令第９号）第５条の２に規定する専門職学位をいう。以下同じ。
）を有する者又は施行規則第１５６条の規定により、後期課程への入学資格に関し修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者が、後期課程に入学した場合の後期課程の修了の要件は、この課程に３年以上在学し、必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査及び最終試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、優れた研究業績を上げた者については、当該研究科教授会の議を経て研究科長が特に認めた場合に限り、この課程に１年以上在学すれば足りるものとする。
８ 前項本文の規定にかかわらず、各研究科において必要と認めるときは、前項の修了要件として、所要の授業科目について、所定の単位を修得することを加えることができる。
９ 法科大学院の課程の修了の要件は、この課程に３年以上在学し、研究科の定めるところにより、所要の授業科目について、９８単位以上を修得することとする。ただし、在学期間に関しては、法科大学院の課程において必要とされる法学の基礎的な学識を有すると認められる者（以下「法学既修者」という。
）については、当該研究科教授会の議を経て研究科長が特に認めた場合に限り、この課程に２年以上在学すれば足りるものとする。
（大学院における在学期間の短縮）
第１５条の２ 入学前に本学大学院及び他の大学院において修得した単位（学校教育法第１０２条第１項の規定により入学資格を有した後、修得したものに限るものとし、大学院設置基準第１５条において準用する大学設置基準第３１条第１項に規定する科目等履修生として修得した単位を含む。）を本学大学院において修得したものと認定することのできる場合であって、当該単位の修得により当該研究科の修士課程又は博士課程（後期課程を除く。）若しくは法科大学院の課程の教育
課程の一部を履修したと当該研究科が認めるときは、修得した単位数、その修得に要した期間その他必要と認める事項を勘案して１年を超えない範囲で当該研究科が定める期間在学したものとみなすことができる。ただし、この場合においても、修士課程又は前期課程については、当該課程に少なくとも１年以上在学するものとする。
２ 前項の規定は、修士課程又は前期課程を修了した者の前条第４項及び第５項に規定する博士課程における在学期間（同条第４項の規定により博士課程における在学期間に含む修士課程又は前期課
程における在学期間を除く。
）及び法学既修者の在学期間については、適用しない。
（学位の授与）第１６条 第１５条第１項から第７項まで及び前条の規定により課程を修了した者には、総長は、当該課程に応じて修士又は博士の学位を授与する。

－172－

２ 第１５条第９項及び前条の規定により法科大学院の課程を修了した者には、総長は、法務博士の学位を授与する。
３ 第１項に規定するもののほか、生命機能研究科の博士課程において、第１５条第１項及び第２項に規定する修士課程の修了に相当する要件を満たした者にも、総長は、修士の学位を授与することができる。
第１７条 前条第１項及び第３項の学位には、研究科の区分に従い、次のとおり専攻分野の名称を付記するものとする。
研究科名
修士
博士
文学研究科
文学
文学
（略）
２ 前条第２項の法務博士の学位には、専門職と付記するものとする。
３ 第１項の規定にかかわらず、学際領域等の分野を専攻した者で、当該研究科教授会の議を経て総長が適当と認めるときは、学術と付記することができる。
第１８条 前条に定めるもののほか、修士、博士及び法務博士の学位については、本学学位規程の定めるところによる。
第１９条 削除

第４章 入学、休学、退学、転学、転科、留学、再入学及び専攻の変更（入学資格等）第２０条 修士課程、前期課程、生命機能研究科の博士課程又は法科大学院の課程に入学することのできる者は、次のとおりとする。
（１）大学又は専門職大学を卒業した者（２）学校教育法第１０４条第７項の規定により学士の学位を授与された者（３）外国において、学校教育における１６年の課程を修了した者（４）外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における１６年の課程を修了した者（５）我が国において、外国の大学（専門職大学に相当する外国の大学を含む。以下同じ。
）の課程（その修了者が当該外国の学校教育における１６年の課程を修了したとされるものに限る。
）
を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者（６）外国の大学その他の外国の学校（その教育研究活動等の総合的な状況について、当該外国の政府又は関係機関の認証を受けた者による評価を受けたもの又はこれに準ずるものとして文部科学大臣が別に指定するものに限る。
）において、修業年限が 3 年以上である課程を修了すること（当該外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該課程を修了すること及び当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって前号の指定を受けたものにおいて課程を修了することを含む。
）により、学士の学位に相当する学位を授与された者（７）専修学校の専門課程（修業年限が４年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。
）
で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者（８）文部科学大臣の指定した者（９）学校教育法第１０２条第２項の規定により大学院に入学した者であって、当該者をその後に入学させる研究科において、当該研究科における教育を受けるにふさわしい学力があると認められたもの（１０）大学又は専門職大学に３年以上在学した者であって、当該研究科において、所定の単位を優秀な成績で修得したものと認められたもの（当該単位の修得の状況及び法科大学院が当該法科大学院において必要とされる法学の基礎的な学識を有するかどうかを判定するために実施す

－173－

学則

る試験の結果に基づき、これと同等以上の能力及び資質を有すると認められたものを含む。
）（１１）外国において学校教育における１５年の課程を修了した者、外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における１５年の課程を修了した者又は我が国において外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における１５年の課程を修了したとされるものに限る。
）
を有するものとして当該外国の学校教育制
度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者で、当該研究科において、所定の単位を優秀な成績で修得したものと認められたもの（１２）当該研究科において、個別の入学資格審査により、大学又は専門職大学を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者で、２２歳に達したもの
第２１条 修士課程、前期課程、生命機能研究科の博士課程又は法科大学院の課程の入学志願者は、入学願書に所定の書類を添えて提出しなければならない。
第２２条 修士課程、前期課程又は生命機能研究科の博士課程の入学志願者に対しては、学力検査を行い、志望理由を記載した書類、成績証明書等を総合して、総長は、教授会の議を経て、入学を許可すべき者を決定する。
２ 法科大学院の課程の入学志願者に対しては、高等司法研究科において定めるところにより選考の上、総長は、教授会の議を経て、入学を許可すべき者を決定する。
第２３条 後期課程に入学することのできる者は、次のとおりとする。
（１）修士の学位又は専門職学位を有する者（２）外国において、修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者（３）外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修し、修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者（４）我が国において、外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し、修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者（５）国際連合大学の課程を修了し、修士の学位に相当する学位を授与された者（６）外国の学校、第４号の指定を受けた教育施設又は国際連合大学の教育課程を履修し、大学院設置基準第１６条の２に規定する試験及び審査に相当するものに合格し、修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認められた者（７）文部科学大臣の指定した者（８）当該研究科において、個別の入学資格審査により、修士の学位又は専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認められた者で、２４歳に達したもの
第２４条 後期課程の入学志願者に対しては、本学大学院において修士の学位を取得した者については、当該前期課程における学業成績及び修士論文等により、その他の志願者については、各研究科
において定めるところにより、それぞれ選考の上、総長は、教授会の議を経て、入学を許可すべき者を決定する。
第２４条の２ 生命機能研究科の博士課程第３年次への入学志願者については、総長は、当該研究科において定めるところにより、教授会の議を経て、入学を許可することがある。
２ 前項の規定により入学した者にかかる修了要件等については、当該研究科において別に定める。
第２５条 医学・歯学・薬学の博士課程に入学することのできる者は、次のとおりとする。
（１）大学の医学を履修する課程、歯学を履修する課程、薬学を履修する課程のうち臨床に係る実践的な能力を培うことを主たる目的とするもの又は獣医学を履修する課程（以下「医学、歯学、
薬学又は獣医学を履修する課程」という。
）を卒業した者（２）外国において、学校教育における１８年の課程を修了した者（３）外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における１８年の課程を修了した者（４）我が国において、外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における１８年の課程を修了したとされるものに限る。
）
を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者（５）外国の大学その他の外国の学校（その教育研究活動等の総合的な状況について、当該外国の－174－

政府又は関係機関の認証を受けた者による評価を受けたもの又はこれに準ずるものとして文部科学大臣が別に指定するものに限る。
）において、修業年限が 5 年以上である課程を修了すること（当該外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該課程を修了すること及び当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって前号の指定を受けたものにおいて課程を修了することを含む。
）により、学士の学位に相当する学位を授与された者（６）文部科学大臣の指定した者（７）学校教育法第１０２条第２項の規定により大学院に入学した者であって、当該者をその後に入学させる研究科において、当該研究科における教育を受けるにふさわしい学力があると認められたもの（８）大学（医学、歯学、薬学又は獣医学を履修する課程に限る。
）に４年以上在学した者であって、当該研究科において、所定の単位を優秀な成績で修得したものと認められたもの（９）外国において学校教育における１６年の課程（医学、歯学、薬学又は獣医学を履修する課程を含むものに限る。
）を修了した者、外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における１６年の課程（医学、歯学、薬学又は獣医学を履修する課程を含むものに限る。）を修了した者又は我が国において外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における１６年の課程（医学、歯学、薬学又は獣医学を履修する課程を含むものに限る。
）を修了したとされるものに限る。
）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者で、当該研究科において、所定の単位を優秀な成績で修得したものと認められたもの（１０）当該研究科において、個別の入学資格審査により、大学の医学、歯学、薬学又は獣医学を履修する課程を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者で、２４歳に達したもの
第２６条 医学・歯学・薬学の博士課程の入学志願者に対しては、各研究科において定めるところにより選考の上、総長は、教授会の議を経て、入学を許可すべき者を決定する。
第２７条 第 ２ １ 条 の規定は、後期課程、医学・歯学・薬学の博士課程及び生命機能研究科の博士課程第３年次の入学志願者に準用する。
（在学年限）
第２８条 修士課程及び前期課程には４年、後期課程には５年、医学・歯学・薬学の博士課程及び法科大学院の課程には６年、生命機能研究科の博士課程には７年を超えて在学することはできない。
ただし、後期課程、医学・歯学・薬学の博士課程、生命機能研究科の博士課程及び法科大学院の課程に限り、特別の事情があるときは、研究科教授会の議を経て、在学の年限を延長することができる。
２ 学生が前項に規定する在学年限に達したときは、当該学生はその身分を失う。
（入学の時期等）
第２９条 入学の時期は、学年の始めとする。ただし、研究科長が特別の必要があり、かつ、教育上支障がないと認めるときは、夏学期、秋学期及び冬学期の始めの始めに入学させることができる。
２ 入学の手続、許可及び許可の取り消し並びに退学及び転学については、本学学部学則の規定を準用する。
３ 次の各号のいずれかに該当する者が、その者に係る納付すべき入学料を所定の期日までに納付しないときは、当該学生は、その身分を失う。
（１）第 ３ ８ 条 第 １ 項 の規定により入学料の免除を願い出た者で、免除が不許可となったもの又は一部の免除が許可となったもの（２）第 ３ ８ 条 の ２ の規定による入学料の徴収猶予の可否を決定された者（休学）
第３０条 休学期間は、修士課程及び前期課程においては２年、後期課程及び法科大学院の課程においては３年、医学・歯学・薬学の博士課程においては４年、生命機能研究科の博士課程においては５年を超えることができない。ただし、特別の事情があるときは、研究科教授会の議を経て、休学期間を延長することができる。
２ 前項のほか、休学については本 学 学 部 学 則 の規定を準用する。

－175－

学則

（留学）
第３１条 外国の大学院に留学を志望する学生は、研究科長に願い出て、その許可を受けなければならない。
２ 前項により留学した期間は、第 ２ 条 第 ２ 項 、第 ３ 項 、第 ５ 項 及 び 第 ６ 項 に規定する修業年限に算入するものとする。
（転科等）
第３２条 転科又は専攻の変更を志願するときは、志願先の研究科長は、選考の上教授会の議を経て、転科又は専攻の変更を許可することがある。
２ 再入学を志願するとき並びに他の大学院及び国際連合大学から転学を志願するときは、総長は、選考の上教授会の議を経て、再入学又は転学を許可することがある。
３ 前２項の場合において、既に修得した授業科目の単位及び在学期間の認定は、当該研究科教授会の議を経て研究科長が行うものとする。
第５章 除籍、復籍及び懲戒（除籍等）
第３３条 除籍、復籍及び懲戒については、本 学 学 部 学 則 の規定を準用する。
第６章 検定料、入学料及び授業料（検定料の納付）第３４条 入学を志願する者は、願書提出と同時に、検定料を納付しなければならない。ただし、本学大学院の修士課程、前期課程又は法科大学院の課程を修了し、引き続き後期課程、医学・歯学・薬学の博士課程又は生命機能研究科の博士課程第３年次に入学を志願する者については、検定料を徴収しない。
２ 前項の規定は、金沢大学、浜松医科大学、千葉大学及び福井大学の大学院修士課程、前期課程又は法科大学院若しくは教職大学院の課程を修了し、引き続き大阪大学・金沢大学・浜松医科大学・千葉大学・福井大学連合小児発達学研究科に入学を志願する者について準用する。
（入学料の納付）第３５条 入学に当たっては、所定の期日までに、入学料を納付しなければならない。ただし、本学大学院の修士課程、前期課程又は法科大学院の課程を修了し、引き続き後期課程、医学・歯学・薬学の博士課程又は生命機能研究科の博士課程第３年次に入学する者については、入学料を徴収しない。
２ 前項の規定は、金沢大学、浜松医科大学、千葉大学及び福井大学の大学院修士課程、前期課程又は法科大学院若しくは教職大学院の課程を修了し、引き続き大阪大学・金沢大学・浜松医科大学・千葉大学・福井大学連合小児発達学研究科に入学を志願する者について準用する。
（授業料の納付）第３６条 大学院学生は、授業料を毎年前期（４月から９月まで）及び後期（１０月から翌年３月まで）の２期に分けて、所定の期日までに、年額の２分の１ずつ納付しなければならない。
２ 授業料の納付及び月割分納等については、本 学 学 部 学 則 の規定を準用する。
（検定料、入学料及び授業料の額）
第３７条 第 ３ ４ 条 の検定料、第 ３ ５ 条 の入学料及び第 ３ ６ 条 の授業料の額は、大 阪 大 学 学 生
納 付 金 規 程 （ 以 下 「 納 付 金 規 程 」 と い う 。） の定めるところによる。
（検定料の免除）
第３７条の２ 検定料の免除については、本学学部学則の規定を準用する。
（入学料の免除等）
第３８条 本学大学院に入学する者（科目等履修生、聴講生又は研究生として入学する者を除く。以
下この項において同じ。）であって、経済的理由によって入学料の納付が困難であると認められる
もの及びこれに該当しない者であっても、次の各号のいずれかに該当する特別な事情により入学料の納付が著しく困難であると認められるものには、別に定めるところにより、入学料の全部又は一部を免除することができる。

－176－

（１）入学前１年以内において、入学する者の学資を主として負担している者（以下この号において「学資負担者」という。
）が死亡した場合、又は入学する者若しくは学資負担者が風水害等の災害を受けた場合（２）前号に準ずる場合であって、総長が相当と認める事由がある場
合２ 第 ２ ９ 条 第 ３ 項 の規定により学生の身分を失った場合は、当該学生に係る入学料の全部又は一部を免除することができる。
第３８条の２ 前条に規定するもののほか、入学料の免除及び徴収猶予については、本 学 学 部 学 則の規定を準用する。
（授業料の免除等）
第３９条 授業料の免除及び徴収猶予については、本 学 学 部 学 則 の規定を準用する。
（納付済の検定料、入学料及び授業料）
第３９条の２ 納付済の検定料、入学料及び授業料は返付しない。
２ 第 ２ ２ 条 第 ２ 項 に規定する法科大学院の課程の入学志願者に対する選考において、出願書類等による選抜（以下「第１段階目の選抜」という。
）を行い、その合格者に限り学力検査その他による選抜（以下「第２段階目の選抜」という。
）を行う場合は、前項の規定にかかわらず、第１段階目の選抜に合格しなかった者に対し、当該者の申出により、前項の検定料のうち、納 付 金 規 程 第 ２ 条
第 ５ 項 において定める第２段階目の選抜に係る検定料相当額を返付する。
３ 第 ３ ６ 条 第 ２ 項 の規定により、学 部 学 則 第 ４ ６ 条 第 ２ 項 の規定を準用して前期分の授業料納付の際、後期分授業料を併せて納付した者が、前期末までに休学又は退学した場合は、納付した者の申出により後期分授業料相当額を返付する。
第７章 収容定員（収容定員）
第４０条 本学大学院の収容定員は、別 表 のとおりとする。
第８章 特別研究学生、特別聴講学生、科目等履修生、聴講生、研究生及び外国人留学生（特別研究学生等）
第４１条 本学大学院に特別研究学生、特別聴講学生、科目等履修生、聴講生、研究生及び外国人留学生の制度を置く。
２ 他の大学院、外国の大学院又は国際連合大学の教育課程に在学する学生で、本学大学院又は本学の研究所（各附置研究所、各学内共同教育研究施設、各全国共同利用施設及び免疫学フロンティア
研究センターをいう。
）において研究指導を受けようとするものがあるときは、研究科長又は研究所の長は、これを特別研究学生として入学を許可することができる。
３ 特別研究学生の授業料及びその納付については、本 学 学 部 学 則 の研究生に関する規定を準用する。ただし、特別研究学生が国立大学の大学院の学生であるとき又は本学と相互に授業料の不徴収を定めた大学間特別研究学生交流協定（部局間交流協定を含む。
）に基づき研究指導を受ける公立若
しくは私立の大学の大学院の学生であるときは、授業料を徴収しない。
４ 特別研究学生に係る検定料及び入学料は徴収しない。
５ 特別研究学生の除籍については、本学学部学則の研究生に関する規定を準用する。
６ 特別聴講学生、科目等履修生、聴講生及び研究生については、本 学 学 部 学 則 の特別聴講学生、科目等履修生、聴講生及び研究生に関する規定を準用する。
７ 外国人で、留学のため本学に大学院学生、特別研究学生、特別聴講学生、科目等履修生、聴講生
又は研究生として入学する者を外国人留学生という。
８ 第３項本文、第６項及び第７項の規定にかかわらず、国費外国人留学生制度実施要項（昭和２９年３月３１日文部大臣裁定）に基づき入学する者及び本学と外国の大学等との間において相互に検定料、入学料及び授業料の不徴収を定めた大学間交流協定（部局間交流協定を含む。
）に基づき入学する者については、検定料、入学料及び授業料を徴収しない。

－177－

学則

第９章 特別の課程（履修証明プログラム）
第４１条の２ 本学に、本学の学生以外の者を対象とした学校教育法第１０５条に規定する特別の課程として、大学院科目等履修生高度プログラムその他の履修証明プログラムを編成することができる。
２ 前項に定めるもののほか、大学院科目等履修生高度プログラムその他の履修証明プログラムに関し必要な事項は、別に定める。
第１０章 学年、学期及び休業日（学年等）
第４２条 学年、学期及び休業日については、本 学 学 部 学 則 の規定を準用する。
第１１章 教員組織（教員組織）
第４３条 本学大学院を担当する教員は、本学の教授、准教授、講師及び助教とする。
２ 大阪大学・金沢大学・浜松医科大学・千葉大学・福井大学連合小児発達学研究科の教育研究は、
本学、金沢大学、浜松医科大学、千葉大学及び福井大学の協力により実施する。
第１２章 研究科委員会等（研究科委員会等）
第４４条 研究科教授会の審議事項のうち、特定の事項について審議を行うため、当該研究科に研究
科委員会等を置くことができる。
２ 研究科委員会等の組織は、当該研究科の定めるところによる。
第１３章 国際連携専攻に関する特例（国際連携専攻の設置）第４５条 研究科（高等司法研究科を除く。以下同じ。
）は、教育上の目的を達成するために必要があると認める場合には、外国の大学院（国際連合大学を含む。以下同じ。
）と連携して教育研究を実施するための専攻（以下「国際連携専攻」という。
）を設けることができる。
（国際連携教育課程の編成）
第４６条 国際連携専攻を設ける研究科は、第５条の３及び第５条の４第１項の規定にかかわらず、
国際連携専攻において連携して教育研究を実施する一以上の外国の大学院（以下「連携外国大学院」という。
）が開設する授業科目を当該研究科の教育課程の一部とみなして、当該連携外国大学院と連携した教育課程（以下「国際連携教育課程」という。
）を編成することができる。
（共同開設科目）
第４７条 国際連携専攻を設ける研究科は、第５条の３及び第５条の４第１項の規定にかかわらず、
連携外国大学院と共同して授業科目を開設することができる。
２ 国際連携専攻を設ける研究科が前項の授業科目（以下この項において「共同開設科目」という。
）
を開設した場合、当該国際連携専攻の学生が当該共同開設科目の履修により修得した単位は、５単位を超えない範囲で、当該研究科又は連携外国大学院のいずれかにおいて修得した単位とすることができる。ただし、連携外国大学院において修得した単位数が、第４９条第１項及び第２項の規定により連携外国大学院において修得することとされている単位数に満たない場合は、共同開設科目の履修により修得した単位を連携外国大学院において修得した単位とすることはできない。
（国際連携教育課程に係る単位の認定等）
第４８条 国際連携専攻を設ける研究科は、学生が連携外国大学院において履修した国際連携教育課
程に係る授業科目について修得した単位を、当該国際連携教育課程に係る授業科目の履修により修－178－

得したものとみなすものとする。
２ 国際連携専攻を設ける研究科は、学生が連携外国大学院において受けた国際連携教育課程に係る研究指導を、当該国際連携教育課程に係るものとみなすものとする。
（国際連携専攻に係る修了要件）
第４９条 国際連携専攻の修士課程又は前期課程の修了の要件は第１５条第１項に、同専攻の医学・歯学・薬学の博士課程を除く博士課程の修了の要件は同条第４項及び第５項に、同専攻の医学・歯学・薬学の博士課程の修了の要件は同条第６項に、それぞれ定めるもののほか、国際連携専攻を設ける研究科において国際連携教育課程に係る授業科目の履修により１５単位以上を修得するとともに、それぞれの連携外国大学院において当該国際連携教育課程に係る授業科目の履修により１０単位以上を修得することとする。
２ 前項により国際連携専攻を設ける研究科及びそれぞれの連携外国大学院において国際連携教育課
程に係る授業科目の履修により修得する単位数には、第８条若しくは第８条の２又は第４８条第１項の規定により充当することができ、又は修得したものとして認定することができ、若しくは修得したものとしてみなすものとする単位を含まないものとする。ただし、第８条の２の規定により修得したものとして認定することができる単位について、国際連携教育課程を編成し、及び実施するために特に必要と認められる場合は、この限りでない。
（国際連携専攻学生の授業料等）
第５０条 国際連携専攻の学生のうち、連携外国大学院を主として入学する学生の本学における検定料、入学料及び授業料については、第３４条本文、第３５条本文及び第３６条第１項の規定にかかわらず、その全額を徴収しない。
（その他）
第５１条 本学則に定めるもののほか、国際連携専攻に係る次の各号に掲げる事項については、あらかじめ当該専攻を設ける研究科と連携外国大学院との協議により、別に定める。
（1） 教育課程の編成に関する事項（2） 教育組織の編成に関する事項（3） 入学者の選抜及び学位の授与に関する事項（4） 学生の在籍の管理及び安全に関する事項（5） 学生の奨学及び厚生補導に関する事項（6） 教育研究活動等の状況の評価に関する事項（7） その他国際連携専攻に関する事項
附 則
（略）
附 則
この改正は、令和３年４月１日から施行する。

学則

別表１
大学院収容定員表

研究科名

専攻名

修士課程、博士課程の前期課程又は法科大学
院の課程

１年当

文学研究科

文化形態論
文化表現論
文化動態論
計

38
37
19
94
（略）

－179－

収容
定員
76
74
38
188

博士課程の後期課程、医学・歯学・薬学の博士課程又は生命機能研
究科の博士課程
収容
１年当
定員
20
60
21
63
－
－
41
123

収容
定員

311

大阪大学学位規程（総則）
第１条 大阪大学（以下「本学」という。）において授与する学位は、学士、修士、博士及び法務博士とする。
２ 本学において授与する修士、博士及び法務博士の学位については、大阪大学大学院学則（以下「学則」という。）に定めるもののほか、この規程の定めるところによる。
３ 学士の学位については、大阪大学学部学則の定めるところによる。
（学位に付記する専攻分野等の名称）
第２条 本学において授与する修士の学位に付記する専攻分野の名称は、次のとおりとする。
文学
人間科学
法学
経済学
応用経済学
経営学
理学
医科学
保健学
看護学
薬科学
工学
言語文化学
日本語・日本文化
国際公共政策情報科学
生命機能学
２ 本学において授与する博士の学位に付記する専攻分野の名称は、次のとおりとする。
文学
人間科学
法学
経済学
応用経済学
経営学
理学
医学
保健学
看護学
歯学
薬科学
薬学
工学

－180－

言語文化学
日本語・日本文化
国際公共政策
情報科学
生命機能学
小児発達学
３ 前２項の規定にかかわらず、専攻分野が学際領域等に係るもので、当該研究科教授会の議を経て総長が適当と認めたときは、学術と付記することができる。
４ 本学において授与する法務博士の学位には、専門職と付記するものとする。
（学位の授与要件）
第３条 学位は、学則の定めるところにより、所定の課程を修了した者に授与する。
２ 前項に定めるもののほか、修士の学位は、学則の定めるところにより、生命機能研究科の博士課程において、修士課程の修了に相当する要件を満たした者にも授与することができる。
３ 第１項に定めるもののほか、博士の学位は、博士論文の審査に合格し、かつ、本学大学院の博士課程を修了した者と同等以上の学力を有することを確認（以下「学力の確認」という。）した者にも授与することができる。
（課程を経る者の論文の提出）
第４条 本学大学院の課程（法科大学院の課程を除く。）を経る者（前条第２項に規定する者を含む。以下同じ。）の学位論文は、学則の定めるところにより、当該研究科長に提出するものとする。
２ 前項の場合において、博士論文にあっては、論文目録、論文内容の要旨及び履歴書を添付しなければならない。
（課程を経ない者の学位授与の申請）
第５条 第３条第３項の規定により、博士の学位の授与を受けようとする者は、学位申請書に博士論文、論
文目録、論文内容の要旨、履歴書を添え、学位に付記する専攻分野を指定して総長に提出するものとする。
２ 前項の申請は、別に定める論文審査手数料を納付後に行うものとし、申請期間は、当該納付した日から４日以内とする。
３ 総長は、前項の納付を確認後、第１項の申請書類を受理したときは、専攻分野に応じて、当該研究科長に回付するものとする。
（論文）
第６条 審査を受けるため提出する学位論文（学則第１５条第１項本文の規定による特定の課題についての研究の成果を含む。）は、１篇とし、所定の部数を提出するものとする。ただし、参考として他の論文を添付することができる。
２ 審査のため必要があるときは、研究科教授会は、論文の訳文、模型又は標本等を提出させることができる。
第７条 受理した学位論文及び論文審査手数料は、返付しない。
（学位論文の審査の付託）第８条 研究科長は、学位論文を受理（第５条第３項の規定により総長から回付された場合を含む。）した
ときは、その審査及び最終試験又は学力の確認を当該研究科教授会に付託するものとする。
（審査委員会）
第９条 研究科教授会は、審査を付託された学位論文の審査等を行うため、審査委員会を設けるものとする。
２ 審査委員会は、当該研究科教授２名以上の委員で組織する。ただし、修士論文の審査にあっては、当該研究科の教授１名及び准教授１名以上とすることができる。
３ 前項の場合において、必要があるときは、研究科教授会の議を経て、他の大学院等の教員等の協力を得ることができる。
４ 審査委員会の委員は、公表するものとする。

－181－

学則

５ 審査委員会の委員は、学位論文の審査等に関し、供応接待又は財産上の利益の供与を受けてはならない。
（論文の発表会）
第９条の２ 学位論文の審査においては、当該論文の内容に関する発表会を公開で実施するものとする。ただし、当該論文の内容に関し、知的財産を保護する必要があるとき又は秘密保持の義務を課した本学の契約を遵守する必要があるときは、非公開とすることができる。
（課程を経る者の最終試験）
第１０条 学則第１２条本文に規定する最終試験は、学位論文を中心とし、これに関連のある科目について、口答試問又は筆答試問により行う。
（課程を経ない者の学力の確認）
第１１条 第３条第３項に規定する学力の確認は、学位論文に関連のある科目及び外国語について、口答試
問又は筆答試問により行うものとする。
２ 前項の外国語については、２種類を課すものとする。ただし、研究科教授会が特別の事由があると認めるときは、１種類のみとすることができる。
第１２条 本学大学院博士課程に所定の修業年限以上在学し、所定の単位を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上退学した者が、博士論文を提出したときは、各研究科で定める年限内に限り、学力の確認を行わないことがある。
（審査期間）
第１３条 審査委員会は、博士論文が提出された日から１年以内に、論文の審査及び最終試験又は学力の確認を終了しなければならない。ただし、特別の事由があるときは、当該研究科教授会の議を経て、その期間を延長することができる。
（審査結果の報告）第１４条 審査委員会は、論文の審査及び最終試験又は学力の確認が終了したときは、直ちに論文の内容の要旨、審査の結果の要旨及び最終試験の結果の要旨又は学力の確認の結果の要旨に、学位を授与できるか否かの意見を添え、当該研究科教授会に文書で報告しなければならない。ただし、修士の学位については、学位を授与できるか否かの意見のみを報告すれば足りるものとする。
（博士論文研究基礎力審査）第１４条の２ 修士論文又は特定の課題についての研究の成果の審査及び最終試験に代えて、学則第１５条
第２項に規定する試験及び審査（以下「博士論文研究基礎力審査」という。）を行う場合については、
第９条及び前条の規定を準用する。この場合において、第９条第１項中「審査を付託された学位論文の審査等」とあり、同条第２項中「修士論文の審査」とあり、及び同条第５項中「学位論文の審査等」とあるのは「博士論文研究基礎力審査」と読み替えるものとする。
２ 前項に定めるもののほか、博士論文研究基礎力審査の内容、方法等については、当該博士課程の目的に応じ、研究科において定めるものとする。
（学位授与の議決等）
第１５条 研究科教授会は、第１４条（前条第１項において準用する場合を含む。）の報告にを受け、学位を授与すべきか否かを審議し、議決する。ただし、研究科の定めるところにより、教授会通則第９条に規定する代議員会等に委任し、その議決をもって研究科教授会の議決に代えることができる。
２ 前項の議決には、構成員の３分の２以上の出席を必要とし、かつ、出席者の３分の２以上の同意がなければならない。
第１６条 研究科教授会が前条の議決をしたときは、当該研究科長は、文書で総長に報告しなければならない。
２ 前項の場合において、博士の学位にあっては、博士論文とともに論文の内容の要旨、審査の結果の要旨
及び最終試験の結果の要旨又は学力の確認の結果の要旨を添付するものとする。
（学位の授与）第１７条 総長は、前条の報告を受け、学位を授与すべきか否かを決定し、学位を授与すべき者には、所定－182－の学位記を授与し、学位を授与できない者には、その旨を通知する。
（学位簿への登録）第１８条 本学は、博士の学位を授与したときは、学位簿に登録の上、当該学位を授与した日から３月以内に文部科学大臣に報告するものとする。
（博士論文の要旨等の公表）
第１９条 本学は、博士の学位を授与したときは、当該学位を授与した日から３月以内に当該博士論文の内容の要旨及び審査の結果の要旨をインターネットの利用により公表する。
２ 前項の規定による公表は、本学の機関リポジトリの利用により行う。
（博士論文の公表）
第２０条 博士の学位を授与された者は、学位を授与された日から１年以内に当該博士論文の全文を公表しなければならない。ただし、既に印刷公表したときは、この限りでない。
２ 前項の規定にかかわらず、博士の学位を授与された者は、やむを得ない事由がある場合には、当該研究科長の承認を得て、当該博士論文の全文に代えてその内容を要約したものを公表することができる。
この場合において、当該研究科長は、研究科教授会の議を経て、その公表を承認するとともに、当該博士論文の全文を求めに応じて閲覧に供するものとする。
３ 博士の学位を授与された者が行う前２項の規定による公表は、インターネットの利用により行うものとし、本学においては機関リポジトリの利用により行うものとする。
（学位名称の使用）
第２１条 本学において学位を授与された者が、学位の名称を用いるときは、大阪大学と付記するものとする。
（学位の取消）第２２条 学位を授与された者に、不正の方法により学位の授与を受けた事実があると認められたときは、総長は、当該研究科教授会の意見を聴いた上、教育研究評議会の議を経て、学位を取り消し、学位記を返付させ、かつ、その旨を公表する。
２ 学位を授与された者に、その名誉を汚す行為があったときは、前項の例により、当該学位を取り消すことがある。
（学位記の様式）
第２３条 学位記の様式は、別表のとおりとする。
２ 国際連携専攻における学位記の表記は、別表九及び別表十のとおり日本語とする。ただし、連携外国大学院との協議により、連携外国大学院が所在する国の公用語又は国際的通用性のある第三国の言語を併学則記することができる。
（雑則）
第２４条 この規程に定めるもののほか、必要な事項は、別に定める。
２ 国際連携専攻における学位申請手続き及び学位論文の審査方法等については、この規程に定めるもののほか、連携外国大学院との協議により別に定めることができるものとする。
附 則
（略）
附 則
この改正は、平成３１年５月１日から施行する。
別表
（略）

－183－

大阪大学憲章
大阪大学は、開学以来の国立大学という組織を離れて、国立大学法人として新たに出発する。かねて大阪の地に根づいていた懐徳堂・適塾以来の市民精神を受け継ぎつつ、「地域に生き世界に伸びる」ことをモットーとして、それぞれの時代の社会の課題に応えてきた。歴史の大きな転換点をむかえつつあるいま、 大阪大
学が国立大学法人として新たな出発をするこの機に臨み、将来の豊かな発展を期して、あらためて自らの基
本理念を以下のとおり宣言し、大阪大学の全構成員の指針とする。

１ 世界水準の研究の遂行
大阪大学は、人間そのものや人間が構成する様々な社会、及びそれを取り巻く環境や自然のあらゆる分
野について、また、それら相互の関係について、その真理を探求し、世界最先端の学術研究の場となることをめざす。

２ 高度な教育の推進
大阪大学は、次代の社会を支え、人類の理想の実現をはかる有能な人材を社会に輩出することを、その目標とする｡

３ 社会への貢献
大阪大学は、教育研究活動を通じて、「地域に生き世界に伸びる」をモットーとして、社会の安寧と福祉、
世界平和、人類と自然環境の調和に貢献する。

４ 学問の独立性と市民性
大阪大学は、教育研究の両面において、懐徳堂・適塾以来の自由で闊達な市民的性格と批判精神やその市民性を継承し、発展させる。学問の本質を踏まえ、いかなる権力にも権威にもおもねることなく、自主独立の気概のもとに展開する。

５ 基礎的研究の尊重
大阪大学は、すべての分野において基礎的・理論的な研究を重視し、世界水準の研究を自らの課題として、次世代においても研究のリーダーであることを標榜する。

６ 実学の重視大阪大学は、実学の伝統を生かし、基礎と応用のバランスに配慮して、現実社会の要請に応える教育研
究を実践する。

７ 総合性の強化
大阪大学は、総合大学としての特色を追求する。たんなる部局の集合体ではなく、人文科学・社会科学・
自然科学・生命科学など、あらゆる学問分野の相互補完性を重視するとともに、新時代に適合する分野融合型の教育研究を推進する。

－184－

８ 改革の伝統の継承
大阪大学は、つねに世界に先駆けて新たな学問分野を切り拓き、それに見合った教育研究組織を生み出してきた自己革新の伝統を継承し、絶えざる組織の点検・再編に努める。

９ 人権の擁護大阪大学は、その活動のあらゆる側面において、人種、民族、宗教、信条、貧富、社会的身分、性別、障害の有無などに関するすべての差別を排し、基本的人権を擁護する。

１０ 対話の促進
大阪大学は、あらゆる意味での対話を重んじ、教職員および学生は、それぞれの立場から、また、その立場を超えて、互いに相手を尊重する。

１１ 自律性の堅持
大阪大学は、直面する課題に対し、構成員間の協調をとおして、自らの意思においてその解決を図る。

学則

－185－

学部
生学
心生
得に関する規程等

・学・大阪大学文学部規程
・大阪大学文学部履修規程［平成３１(2019)年度以降の入学者適用]
・大阪大学文学部履修規程［平成２６年度～平成３０年度の入学者適用]・ 大 阪 大 学 文 学 部 履 修 規 程 ［ 平 成 ２ ５ 年 度 以 前 の 入 学 者 適 用]・大阪大学文学部における卒業論文の評価基準

学部
規程

－17－

大阪大学文学部規程(趣旨)
第１条 この規程は、大阪大学学部学則(以下「学部学則」という。)に基づき、大阪大学文学部(以下「本学部」という。)に関する必要な事項を定めるものとする。
２ この規程に定めるもののほか、本学部に関し必要な事項は、本学部教授会(以下「学部教授会」という。)が、別に定める。
(目的)
第１条の２ 本学部は、人文学の教育研究を通じて、人間存在の在り方及び人間の社会的・文化的営為を深く理解し、高度の論理的思考力と豊かな感性によって人間社会の未来を切り拓く能力をもった人材を養成することを目的とする。
(学科目及び専修)
第２条 本学部人文学科に履修上の区分として、次の学科目及び専修を置く。
学科目

専修

人文基礎学

哲学・思想文化学、倫理学、中国哲学、インド哲学

歴史文化学

日本史学、東洋史学、西洋史学、考古学

地域文化学

日本学、人文地理学

言語基礎学

日本語学、日本文学・国語学、英米文学・英語学

文学表現学

日本文学・国語学、比較文学、中国文学、英米文学・英語学、ドイツ文学、フラン
ス文学、

芸術文化学

美学・文芸学、音楽学・演劇学、美術史学

２ 学生は、指定する期日までに、前項に規定する専修のうちいずれか１つを選択し、学部長に届け出なければならない。
(教育課程、授業科目、履修方法等)第３条 本学部の教育課程は、教養教育系科目、専門教育系科目及び国際性涵養教育系科目をもって編成する。
２ 本学部における教養教育系科目、専門教育系科目及び国際性涵養教育系科目の授業科目の履修方法については、大阪大学文学部履修規程（以下「履修規程」という。
）で別に定める。
３ 教養教育系科目の科目区分、授業科目及び単位数は、別表、大阪大学全学共通教育規程等の定めるところによるものとする。
４ 専門教育系科目の科目区分、授業科目及び単位数は、別表のとおりとする。
５ 国際性涵養教育系科目の科目区分、授業科目及び単位数は、別表、大阪大学全学共通教育規程等の定めるところによるものとする。
６ 学生は、履修規程の定めるところにより、合計１３０単位以上を修得しなければならない。
(単位の計算方法)
第４条 教養教育系科目、専門教育系科目及び国際性涵養教育系科目のうち本学部で開設する授業科目（以下「専門教育系科目等の授業科目」という。
）の授業科目の単位の計算方法は、１５時間をもって１単位とする。ただし、外国語科目及び実習は、３０時間をもって１単位とする。
(授業科目の履修)第５条 学生は、指定の期日までに、所定の様式により、履修しようとする専門教育系科目等の授業科目を届け出なければならない。
２ 他学部の授業科目を履修するときは、学部長を経て、当該学部長の許可を受けなければならない。
－187－

学部
規程

(他の大学等における授業科目の履修)第６条 学部学則第１０条の３の規定に基づき、他の大学、専門職大学若しくは短期大学（専門職短期大学を含む。以下同じ。
）又は外国の大学（専門職大学に相当する外国の大学を含む。以下同じ。
）若しく
は短期大学の授業科目を履修しようとする者は、学部長に願い出て、その許可を受けなければならない。
２ 前項の規定により修得した授業科目の単位は、履修規程に定めるところにより、卒業に要する単位に算入することができる。
(入学前の既修得単位の認定)
第７条 学部学則第１０条の４に規定する入学前の既修得単位の認定を受けようとする者は、入学した年度の指定の期日までに学部長に願い出、承認を受けるものとする。
２ 前項の規定により承認された単位は、３０単位を限度として卒業に要する単位に算入することができる。
(科目修了試験)
第８条 専門教育系科目等の各授業科目の履修の認定は、科目修了試験（以下「試験」という。
）により行う。
２ 試験は、学期末、学年末その他授業科目担当教員の都合等により適当な時期に行う。
３ 試験の方法及び日時については、あらかじめ発表する。
４ 試験の成績は、１００点を満点として次の評価をもって表し、その判定は、Ｓ、Ａ、Ｂ及びＣを合格、Ｆを不合格とする。
Ｓ（９０点以上）Ａ（８０点以上）Ｂ（７０点以上８０点未満）

Ｃ（６０点以上７０点未満）

Ｆ（６０点未満）５ 試験に合格した者には、当該授業科目所定の単位を与える。
(卒業試験)
第９条 卒業試験は、論文試験及び口頭試験とする。
２ 論文試験は、前条に規定する所定の試験に合格した者に対して行う。
３ 論文の提出については、別に定める。
(卒業)
第１０条 卒業の認定を受けるためには、本学部に所定の期間在学し、履修規程に定める所定の授業科目を履修して単位を修得し、卒業試験(論文を１０単位に計算する。)に合格しなければならない。
(学士入学、再入学及び転入学)第１１条 学部学則第１４条及び第１５条の規定により本学部へ入学を志願する者については、選考の上、学部教授会の議を経て、入学を許可することがある。
２ 前項の規定により入学を許可された者の在学年限については、別に定める。
(特別聴講学生、科目等履修生及び研究生)
第１２条 他の大学、専門職大学若しくは短期大学又は外国の大学若しくは短期大学に在学中の者で、特別聴講学生として本学部の授業科目を履修しようとするものは、学部長に願い出、その許可を受けなければならない。
第１３条 科目等履修生の入学は、当該授業科目を履修するのに必要な学力を有する者のうちから、学部教授会の議を経て、学部長がこれを許可する。
２ 科目等履修生の入学の時期は、春学期又は秋学期の始めとする。
３ 科目等履修生の在学期間は、履修を許可された授業科目が開講される期間とする。ただし、引き続き－188－

在学を希望する者は、学部長に期間の延長を願い出、その許可を受けなければならない。
４ 科目等履修生は、履修した授業科目について試験を受けることができる。
５ 前項の試験に合格した者には、当該授業科目所定の単位を与え、願いによって証明書を交付する。
第１４条 研究生の入学は、次の各号のいずれかに該当する者のうちから、学部教授会の議を経て、学部長がこれを許可する。
(1) 大学又は専門職大学を卒業した者(2) 学部教授会において前号と同等以上の学力があると認めた者
２ 研究生の入学の時期は、学年の始めとする。ただし、特別の事情があるときはこの限りでない。
３ 研究生の指導教員は、学部教授会の議を経て、学部長がこれを定める。
４ 研究生は、指導教員及び授業科目担当教員の承認を得て、研究に関連のある本学部の授業を聴講することができる。
５ 研究生の在学期間は、１年以内とする。ただし、研究の必要により引き続き在学を希望する者は、学部長に期間の延長を願い出て、許可を得なければならない。
６ 研究生は、在学期間の終わりに、その攻究成績を、指導教員を経て、学部長に提出しなければならない。
７ 前項に規定する攻究成績の優秀な者については、学部教授会の議を経て、証明書を交付することがある。
第１５条 特別聴講学生、科目等履修生及び研究生に対しては、前３条の規定のほか、学生に関する規定を準用する。
附 則（略）
附 則
１ この改正は、平成３１年４月１日から施行する。
２ 平成３１年３月３１日現在在学中の者（以下この項においては「在学者」という。
）及び平成３１年
４月１日以後において在学者の属する年次に学士入学、再入学又は転入学する者については、改正後の第３条から第５条まで及び第８条第１項の規定にかかわらず、なお従前の例による。
（略）
附 則
この改正は、令和３年４月１日から施行する。
学部
規程

－189－

別表
別表
専修等
共通

哲学・思想
文化学専修

倫理学専修

中国哲学専
修

インド哲学
専修

日本史学専
修

東洋史学専
修

西洋史学専
修

別表
授業科目名
文学部共通概説
人文学概説
卒業論文
哲学講義
哲学演習
哲学史講義
哲学史演習
論理学講義
論理学演習
日本哲学講義日本哲学演習現代哲学講義現代哲学演習生命哲学講義生命哲学演習環境哲学講義環境哲学演習
科学史・科学論講義
科学史・科学論演習
倫理学講義
倫理学演習
倫理学史講義倫理学史演習臨床哲学講義臨床哲学演習社会哲学講義社会哲学演習ジェンダー・セクシュアリティ
研究基礎講義ジェンダー・セクシュアリティ
研究基礎演習中国哲学講義中国哲学演習中国文化学講義
中国文化学演習
インド哲学講義
インド哲学演習
インド哲学史講義
インド哲学史演習
インド文化学講義
インド文化学演習
仏教学講義
仏教学演習
歴史学方法論講義
歴史学方法論演習
日本史学講義日本史学演習日本文化史講義
日本文化史演習
歴史学方法論講義
歴史学方法論演習
東洋史学講義東洋史学演習東洋文献学講義
東洋文献学演習
歴史学方法論講義
歴史学方法論演習
西洋史学講義西洋史学演習単位数
1、2又は4
1、2又は410
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

備

考

専修等
西洋史学専
修

考古学専修

日本学専修

1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

人文地理学
専修

日本語学専
修

日本文学・
国語学専修

－190－

授業科目名
西洋史学リサーチ講義
西洋史学リサーチ演習
西洋史学ディベート講義
西洋史学ディベート演習
西洋現代史講義
西洋現代史演習
西洋現代史リサーチ講義
西洋現代史リサーチ演習
西洋現代史ディベート講義
西洋現代史ディベート演習
歴史資料学講義
歴史資料学演習
考古学講義
考古学演習
日本考古学講義
日本考古学演習
比較考古学講義
比較考古学演習
考古資料論講義
考古資料論演習
木簡・金石学講義
木簡・金石学演習
日本学講義
日本学演習
日本学研究方法論講義
日本学研究方法論演習
日本文化学講義
日本文化学演習
日本思想史講義
日本思想史演習
文化人類学講義
文化人類学演習
民俗学講義
民俗学演習
文化交流史講義
文化交流史演習
比較文化学講義
比較文化学演習
人文地理学講義
人文地理学演習自然地理学講義
自然地理学演習
歴史地理学講義
歴史地理学演習
地誌学講義
地誌学演習
日本語学講義日本語学演習現代日本語学講義
現代日本語学演習
応用日本語学講義
応用日本語学演習
社会言語学講義
社会言語学演習
対照言語学講義
対照言語学演習
日本文学講義日本文学演習単位数
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

備

考

別表

別表
専修等
日本文学・
国語学専修

比較文学専
修

中国文学専
修

英米文学・
英語学専修

ドイツ文学
専修

授業科目名
文献情報書誌学講義
文献情報書誌学演習
国語学講義
国語学演習
国語史講義
国語史演習
国語機能論講義
国語機能論演習
比較文学講義比較文学演習比較文学方法論講義
比較文学方法論演習
比較文学史講義
比較文学史演習
中国文学講義中国文学演習中国語学講義中国語学演習英文学Ⅰ講義英文学Ⅰ演習
英文学Ⅱ講義英文学Ⅱ演習
英文学Ⅲ講義英文学Ⅲ演習英文学Ⅳ講義英文学Ⅳ演習
アメリカ文学Ⅰ講義
アメリカ文学Ⅰ演習
アメリカ文学Ⅱ講義
アメリカ文学Ⅱ演習
アメリカ文学Ⅲ講義
アメリカ文学Ⅲ演習
アメリカ文学Ⅳ講義
アメリカ文学Ⅳ演習
英語学Ⅰ講義英語学Ⅰ演習英語学Ⅱ講義英語学Ⅱ演習英語学Ⅲ講義英語学Ⅲ演習英語学Ⅳ講義英語学Ⅳ演習
イギリス文化Ⅰ講義
イギリス文化Ⅰ演習
イギリス文化Ⅱ講義
イギリス文化Ⅱ演習
アメリカ文化Ⅰ講義
アメリカ文化Ⅰ演習
アメリカ文化Ⅱ講義
アメリカ文化Ⅱ演習
ドイツ文学Ⅰ講義
ドイツ文学Ⅰ演習
ドイツ文学Ⅱ講義
ドイツ文学Ⅱ演習
ドイツ文学Ⅲ講義
ドイツ文学Ⅲ演習
ドイツ文学Ⅳ講義
ドイツ文学Ⅳ演習

単位数
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

備

考

専修等
ドイツ文学
専修

フランス文
学専修

美学・文芸
学専修

－191－

授業科目名
ドイツ語学Ⅰ講義
ドイツ語学Ⅰ演習
ドイツ語学Ⅱ講義
ドイツ語学Ⅱ演習
ドイツ語学Ⅲ講義
ドイツ語学Ⅲ演習
ドイツ語学Ⅳ講義
ドイツ語学Ⅳ演習
ドイツ文学研究方法論Ⅰ講義
ドイツ文学研究方法論Ⅰ演習
ドイツ文学研究方法論Ⅱ講義
ドイツ文学研究方法論Ⅱ演習
ドイツ文化論Ⅰ講義
ドイツ文化論Ⅰ演習
ドイツ文化論Ⅱ講義
ドイツ文化論Ⅱ演習
中欧文化論講義
中欧文化論演習
フランス文学Ⅰ講義
フランス文学Ⅰ演習
フランス文学Ⅱ講義
フランス文学Ⅱ演習
フランス文学Ⅲ講義
フランス文学Ⅲ演習
フランス文学Ⅳ講義
フランス文学Ⅳ演習
フランス語学Ⅰ講義
フランス語学Ⅰ演習
フランス語学Ⅱ講義
フランス語学Ⅱ演習
フランス文学史Ⅰ講義
フランス文学史Ⅰ演習
フランス文学史Ⅱ講義
フランス文学史Ⅱ演習
フランス文学史Ⅲ講義
フランス文学史Ⅲ演習
フランス文学史Ⅳ講義
フランス文学史Ⅳ演習
フランス文学作品論Ⅰ講義
フランス文学作品論Ⅰ演習
フランス文学作品論Ⅱ講義
フランス文学作品論Ⅱ演習
フランス文学作品論Ⅲ講義
フランス文学作品論Ⅲ演習
フランス文学作品論Ⅳ講義
フランス文学作品論Ⅳ演習
芸術学総論講義
美学・芸術学講義
美学・芸術学演習
美学・芸術学史講義
美学・芸術学史演習
環境芸術学講義
環境芸術学演習
文芸学講義
文芸学演習
西洋古典学講義
西洋古典学演習

単位数
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

備

考

学部
規程

別表
専修等
音楽学・演
劇学専修

美術史学専
修

その他

別表
授業科目名
芸術学総論講義
音楽学講義
音楽学演習
実践音楽学講義
実践音楽学演習
応用音楽学講義
応用音楽学演習
演劇学講義
演劇学演習
演劇史講義
演劇史演習
芸術学総論講義
美術史学講義美術史学演習日本美術史講義
日本美術史演習
東洋美術史講義
東洋美術史演習
西洋美術史講義
西洋美術史演習
建築・工芸史講義
建築・工芸史演習
インド学の基礎
美学
文芸学
音楽学
演劇学
東洋美術史
西洋美術史
日本文学研究入門
日本文学の名作を読む
比較文学入門
英米文学入門
国語学入門
英語学の基礎A
英語学の基礎B
英語学の基礎C
英語学の基礎D
世界史の考え方西洋史学基礎Ａ
西洋史学基礎Ｂ
日本学基礎
日本学の最前線
心理・行動科学入門
社会学の考え方マクロ経済学の考え方
統計学A－Ⅰ
統計学A－Ⅱ
図学講義A
図学講義B
Basic Academic Skills for
Humanities 1
Basic Academic Skills for
Humanities 2
Introduction to Contemporary
Japanese Studies 1
Introduction to Contemporary
Japanese Studies 2
博物館学
漢文学講義

単位数
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
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1、2又は4
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1、2又は4
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2
2

備

考

専修等
その他

1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
2又は3
2又は4

－192－

授業科目名
人文学と社会講義
人文学と情報講義
共生文明論講義
共生文明論演習
歴史的地域社会論Ⅰ講義
歴史的地域社会論Ⅰ演習
歴史的地域社会論Ⅱ講義
歴史的地域社会論Ⅱ演習
歴史的地域社会論Ⅲ講義
歴史的地域社会論Ⅲ演習
歴史的地域社会論Ⅳ講義
歴史的地域社会論Ⅳ演習
歴史的地域社会論Ⅴ講義
歴史的地域社会論Ⅴ演習
歴史的地域社会論Ⅵ講義
歴史的地域社会論Ⅵ演習
地域文化構造論Ⅰ講義
地域文化構造論Ⅰ演習
地域文化構造論Ⅱ講義
地域文化構造論Ⅱ演習
地域文化構造論Ⅲ講義
地域文化構造論Ⅲ演習
地域文化構造論Ⅳ講義
地域文化構造論Ⅳ演習
多言語社会論講義
多言語社会論演習
歴史教育論Ⅰ講義
歴史教育論Ⅰ演習
歴史教育論Ⅱ講義
歴史教育論Ⅱ演習
アート・メディア史講義
アート・メディア史演習
メディア文化論講義
メディア文化論演習
映像メディア論講義
映像メディア論演習
空間メディア論講義
空間メディア論演習
アーツ・プラクシス講義
アーツ・プラクシス演習
実践芸術論講義
実践芸術論演習
芸術環境論講義
芸術環境論演習
メディア論A講義
メディア論A演習
メディア論B講義
メディア論B演習
文化政策論講義
文化政策論演習
アート・プロデュース論講義
アート・プロデュース論演習
芸術計画論演習
文学環境論Ⅰ講義
文学環境論Ⅰ演習
文学環境論Ⅱ講義
文学環境論Ⅱ演習
異言語接触文学論Ⅰ講義

単位数
備 考
1、2又は4 動態論科
1、2又は4 目
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4 動態論科
1、2又は4 目
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

別表

別表
専修等
その他

授業科目名
異言語接触文学論Ⅰ演習
異言語接触文学論Ⅱ講義
異言語接触文学論Ⅱ演習
ジェンダー表象論Ⅰ講義
ジェンダー表象論Ⅰ演習
ジェンダー表象論Ⅱ講義
ジェンダー表象論Ⅱ演習
文学テクスト論Ⅰ講義
文学テクスト論Ⅰ演習
文学テクスト論Ⅱ講義
文学テクスト論Ⅱ演習
理論文学研究講義
理論文学研究演習
言語生成論Ⅰ講義
言語生成論Ⅰ演習
言語生成論Ⅱ講義
言語生成論Ⅱ演習
言語分析論Ⅰ講義
言語分析論Ⅰ演習
言語分析論Ⅱ講義
言語分析論Ⅱ演習
言語変化論Ⅰ講義
言語変化論Ⅰ演習
言語変化論Ⅱ講義
言語変化論Ⅱ演習
言語接触論Ⅰ講義
言語接触論Ⅰ演習
言語接触論Ⅱ講義
言語接触論Ⅱ演習
比較言語学講義
比較言語学演習
言語学講義
言語学演習
世界の中のアジア史
グローバルフィロソフィー
アジアの思想史Ⅰ
アジアの思想史Ⅱ
アジアの思想史Ⅲ
アジアの思想史Ⅳグローバル・アジア研究Ⅰ
グローバル・アジア研究Ⅱ
グローバル・アジア研究Ⅲ
広域アジア史広域アジア史Ⅰ
広域アジア史Ⅱ
広域アジア史Ⅲ
広域アジア史Ⅳ
広域アジア史Ⅴ
アジアの文化と社会
アジアの文化と社会Ⅰ
アジアの文化と社会Ⅱ
中国の文化と社会
中国の文化と社会Ⅰ
中国の文化と社会Ⅱ
中国の文化と社会Ⅲ
中国語圏文学
中国語圏文学Ⅰ
中国語圏文学Ⅱ

単位数
備 考
1、2又は4 動態論科
1、2又は4 目
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4 グローバ
ル・アジ
1、2又は4
ア・スタ
1、2又は4 ディーズ科
1、2又は4 目
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

専修等
その他

授業科目名
中国語圏文学Ⅲ
中国語圏文学Ⅳ
中国語圏文学Ⅴ
アジアの芸術史
グローバル・ユーロ思想史
グローバル・ユーロ芸術史
ヨーロッパの哲学Ⅰ
ヨーロッパの哲学Ⅱ
ヨーロッパの哲学Ⅲ
ヨーロッパの哲学Ⅳ
ヨーロッパの哲学Ⅴ
ヨーロッパの哲学Ⅵ
ヨーロッパの歴史Ⅰ
ヨーロッパの歴史Ⅱ
ヨーロッパの歴史Ⅲ
ヨーロッパの歴史Ⅳ
ヨーロッパの歴史Ⅴ
ヨーロッパの文学Ⅰ
ヨーロッパの文学Ⅱ
ヨーロッパの文学Ⅲ
ヨーロッパの文学Ⅳ
ヨーロッパの文学Ⅴ
ヨーロッパの文学Ⅵ
ヨーロッパの文学Ⅶ
ヨーロッパの文学Ⅷ
ヨーロッパの文学Ⅸ
ヨーロッパの文学Ⅹ
ヨーロッパの文学ⅩⅠ
ヨーロッパの文学ⅩⅡ
ヨーロッパの文学ⅩⅢ
ヨーロッパの芸術Ⅰ
ヨーロッパの芸術Ⅱ
ヨーロッパの芸術Ⅲ
ヨーロッパの芸術Ⅳ
ヨーロッパの現代Ⅰ
ヨーロッパの現代Ⅱ
ヨーロッパの現代Ⅲ
ヨーロッパの現代Ⅳ
英語
ドイツ語
フランス語
ロシア語
中国語
スペイン語
イタリア語
ラテン語
ギリシア語
サンスクリット語
朝鮮語
ヨーロッパ諸語
アジア・アフリカ諸語
アカデミック・ライティング
日本語

単位数
備 考
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4 グローバ
ル・ユー
1、2又は4
ロ・スタ
1、2又は4 ディーズ科
1、2又は4 目
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1又は2 外国語科
1又は2 目
1又は2
1又は2
1又は2
1又は2
1又は2
1又は2
1又は2
1又は2
1又は2
1又は2
1又は2
1又は2
1又は2

学部
規程

日本語科
目(留学生
対象)

各授業科目が、「専門教育科目」、「高度教養教育科目」及び「高度国際性涵養教育科目」のいずれの区分に該当するかについては、別に定める。

－193－

文学部履修規程（平成 31(2019)年度以降の入学者適用）
第１条 この規程は、大阪大学文学部規程第３条第２項の規定に基づき、本学部学生の履修等に関し、必要な事項を定めるものとする。
第２条 学生は、教養教育系科目について、次に示すとおりに授業科目を履修し、計１４単位以上修得しなければならない。
(1) 全学共通教育科目
ア 学問への扉
学問への扉の授業科目のうちから２単位を修得すること。
イ 基盤教養教育科目
人文科学系科目、社会科学系科目、自然科学系科目及び総合型科目のうち本学部が指定する授業
科目の中から選択履修し、６単位以上を修得すること。
ウ 情報教育科目「情報社会基礎」（２単位）を修得すること。
エ 健康・スポーツ教育科目「スポーツ実習 A」（１単位）を必修とし、さらに、「スポーツ科学」（１単位）、「健康科学実習
A」（１単位）又は「健康科学」（１単位）のいずれかを選択履修し、計２単位を修得すること。
オ 以上の１２単位を修得した上で、基盤教養教育科目又はアドヴァンスト・セミナーを履修した場
合は、それぞれ２単位を上限に教養教育系科目の単位として算入することができる。
(2) 高度教養教育科目
次の授業科目のうちから、２年次秋学期以降に選択履修し、２単位以上を修得すること。
ア 本学部が高度教養教育科目として開設する科目
イ 他学部等が高度教養教育科目として提供する科目で本学部が指定する科目
ウ 全学教育推進機構が開講する高度教養教育科目
エ コミュニケーションデザイン科目で本学部が認める科目
第３条 学生は、専門教育系科目について、次に示すとおりに授業科目を履修し、卒業論文を含め計７８
単位以上修得しなければならない。
(1) 必修科目
ア 「文学部共通概説」（２単位）を修得すること。
イ 所属する専修の講義及び演習並びに専修が別に定める他専修の講義及び演習にわたり２８単位を修得すること。
ウ 英米文学・英語学、ドイツ文学又はフランス文学専修に所属する学生にあっては、前イに規定する単位に外国語科目２単位を含まなければならない。この場合において、当該専修の外国語以外の外国語科目を履修するものとし、初級科目を選択する者は、当該学生がマルチリンガル教育科
目として履修した外国語以外の外国語科目を選択しなければならない。なお、外国語学部が開設する兼修語学のうち、本学部が指定する科目の単位を修得した場合は、外国語科目の単位として算入することができる。
(2) 選択科目「文学部共通概説」及び卒業論文を除く本学部の授業科目の中から３８単位以上を修得すること。
(3) 卒業論文「卒業論文」（１０単位）を修得すること。

－194－

２ 英米文学・英語学、ドイツ文学及びフランス文学専修以外に所属する学生にあっては、外国語学部が開設する兼修語学のうち、本学部が指定する科目の単位を修得した場合は、２単位を上限に選択科
目の単位として算入することができる。
３ 在学中に、他の大学、専門職大学若しくは短期大学（専門職短期大学を含む。以下同じ。
）又は外国の大学（専門職大学に相当する外国の大学を含む。以下同じ。
）若しくは短期大学で修得した単位は、
２４単位まで選択科目として認められることがある。
第４条 専門教育系科目において演習は、必修科目及び選択科目を合わせて２０単位以上修得しなければならない。
第５条 卒業論文は、４年次の所定の期日までに提出するものとする。
第６条 学生は、国際性涵養教育系科目について、次に示すとおり授業科目を履修し、２８単位以上を修得しなければならない。
(1) 全学共通教育科目（マルチリンガル教育科目）①第１外国語として、総合英語のうち本学部が指定する授業科目の中から選択履修し６単位、実践英語のうち本学部が指定する授業科目の中から選択履修し２単位を修得すること。ただし、英語を母語とする外国人留学生及び特別な理由のある者については、第２外国語として設定されているドイ
ツ語、フランス語、ロシア語及び中国語のうちから１外国語を選択し、第１外国語として履修することができる。
②第２外国語として、ドイツ語、フランス語、ロシア語、中国語、朝鮮語、スペイン語及びイタリア語のうちから１外国語を選択履修し、本学部が指定する授業科目から４単位を修得すること。ただし、外国人留学生については、１外国語として日本語を選択することができる。なお、①のただし書によって第１外国語に替えた外国語は、第２外国語として選択することができない。
③選択外国語として、選択外国語の授業科目の中から４単位、又は「第２外国語」として開講されているドイツ語、フランス語、ロシア語及び中国語の中から（第２外国語として選択している外国語を除く。
）１外国語を選択し４単位を修得すること。
④グローバル理解のうち本学部が指定する授業科目から第２外国語として履修する外国語と関連する科目を選択履修し、８単位を修得すること。ただし、①のただし書によって第１外国語で英語以外の外国語を履修した者は、当該外国語と関連する科目を８単位修得しなければならない。また、外国人留学生で第２外国語の日本語を選択履修した場合は、「多文化コミュニケーション（日本語）」の科目を８単位修得すること。
⑤以上の２４単位を修得した上で、第２外国語の上級科目又はグローバル理解の「特別外国語演習」の科目を履修した場合は、それぞれ２単位を上限に国際性涵養教育系科目の単位として算入することができる。
(2) 高度国際性涵養教育科目
次の授業科目のうちから、２年次秋学期以降に選択履修し、４単位以上を修得すること。
ア 本学部が開設する高度国際性涵養教育科目
イ 他学部が高度国際性涵養教育科目として提供する科目のうち本学部が指定する科目
ウ 国際交流科目及びグローバルイニシアティブ科目のうち、本学部が認める科目
第７条 履修科目の選択については、指導教員から指示することがある。
第８条 教育職員免許状等を取得しようとする者は、教育職員免許法等の関係法令に定める授業科目の単位を修得しなければならない。
第９条 学士入学者は、本学部に２年以上在学し、次に示すとおり修得しなければならない。
(1) 第２条第２号で定める高度教養教育科目の中から２単位以上を修得すること。
(2) 第３条で定める専門教育系科目のうち、必修科目（「文学部共通概説」を除く。
）２８単位、選択
－195－

学部
規程

科目２６単位以上及び卒業論文１０単位を修得すること。
(3) 第６条第２号で定める高度国際性涵養教育科目の中から２単位以上を修得すること。
第１０条 入学前に大学、専門職大学若しくは短期大学又は外国の大学若しくは短期大学で修得した単位は、３０単位まで本学部において修得したものとして認定することができる。
附 則
１ この改正は、平成３１年４月１日から施行する。
２ 平成３１年３月３１日現在本学部に在学中の者（以下この項において「在学者」という。
）及び平成
３１年４月１日以後において在学者の属する年次に学士入学、再入学又は転部する者については、改正後の第１条から第４条まで、第６条、第７条及び第９条の規定にかかわらず、なお従前の例による。
３ 前項の場合において、改正前の第３条第３項中「グローバルコラボレーション科目」とあるのは、「グ
ローバルコラボレーション科目、グローバルイニシアティブ科目」と、「他の大学若しくは短期大学又は外国の大学」とあるのは、「他の大学、専門職大学若しくは短期大学（専門職短期大学を含む。以下同じ。
）又は外国の大学（専門職大学に相当する外国の大学を含む。以下同じ。
）」と、それぞれ読み替えるものとする。

－196－

文学部履修規程（平成 2 6年 度～平成 30 年 度の入学者適用）
第１条 この規程は、大阪大学文学部規程第３条第３項の規定に基づき、本学部学生の履修等に関し、必要な事項を定めるものとする。
第２条 学生は、全学共通教育科目について、次に示すとおりに授業科目を履修し、計42単位以上修得しなければならない。
必 修（40 単位）⑴

共通教育系科目ア

教養教育科目
基礎教育科目の「基礎教養１」から２単位及び「基礎教養２」から２単位、現代教養科目から２
単位、先端教養科目又は国際教養科目の「国際教養１」から２単位並びに国際教養科目の「国際教養２」から第２外国語として履修する外国語と関連する科目を８単位選択履修し計 16 単位

イ

言語・情報教育科目①

第１外国語として、英語の授業科目の中から８単位
ただし、英語を母語とする外国人留学生及び特別な理由のある者については、第１外国語として、英語のほか、第２外国語として開講されているドイツ語、フランス語、ロシア語及び中国語のうち１外国語を履修することができる。その場合、国際教養科目の「国際教養２」から当該外
国語と関連する科目を８単位履修しなければならない。

②

第２外国語として、ドイツ語、フランス語、ロシア語、中国語、朝鮮語、スペイン語及びイタリア語の中から１外国語を選択し４単位
ただし、外国人留学生については、１外国語として日本語を選択することができる。
なお、①のただし書きによって第１外国語に替えた外国語は、第２外国語として選択することができない。

③

選択外国語として、選択外国語の授業科目の中から４単位又は第２外国語として開講されているドイツ語、フランス語、ロシア語及び中国語の中から（第２外国語として選択している外国語を除く。）１外国語を選択し４単位④
ウ

情報処理教育科目として、「情報活用基礎」（２単位）を必修とし２単位

健康・スポーツ教育科目「スポーツ実習Ａ」（１単位）を必修とし、さらに、「スポーツ科学」（１単位）、「健康科学実習Ａ」（１単位）、「健康科学」（１単位）のいずれかを選択履修し計２単位⑵

専門教育系科目
専門基礎教育科目の中で、本学部が指定した授業科目の中から４単位

選 択（２単位以上）必修として指定された単位数以外に教養教育科目（基礎教養科目の「基礎教養１」及び「基礎教養２」、
現代教養科目、先端教養科目、国際教養科目の「国際教養１」）、「国際教養２」のうち特別外国語演習科
目、言語・情報教育科目、基礎セミナー並びに専門基礎教育科目の中から２単位以上。 なお、 上の授業
科目のうち、 専門基礎教育科目を４単位を超えて修得した場合は、その超えた単位のうち２単位を優先的に選択に充当する。
第３条 学生は、専門教育科目について、次に示すとおりに授業科目を履修し、卒業論文を含め計88単位以上修得しなければならない。
⑴
ア

必修科目
文学部共通概説 2 単位
－ 21 －

－197－

学部
規程

イ

所属する専修の講義及び演習並びに専修が別に定める他専修の講義及び演習にわたり 28 単位

ウ

英米文学・英語学、ドイツ文学又はフランス文学専修に所属する学生にあっては、前イに規定する単位に外国語科目２単位を含まなければならない。この場合において、当該専修の外国語以外の外国語科目を履修するものとし、初級科目を選択する者は、当該学生が共通教育系科目として履修した外国語以外の外国語科目を選択しなければならない。

⑵

選択科目
文学部共通概説及び卒業論文を除く本学部の授業科目の中から48単位以上

⑶

卒業論文
10単位

２ 第２条の必修の第２号に定める専門基礎教育科目について４単位を超えて修得した場合、その超えた単位のうち２単位は第２条の選択の単位に充当し、その上で、本学部専任教員が担当した授業科目に限り、６単位まで前項第２号に定める選択科目の単位として認められることがある。
３ 在学中に、国際交流科目、コミュニケーションデザイン科目、グローバルコラボレーション科目及び他学部、他の大学若しくは短期大学又は外国の大学若しくは短期大学で修得した単位は、24単位まで選択科目として認められることがある。
第４条 専門教育科目において演習は、必修科目及び選択科目を合わせて20単位以上修得しなければならない。
第５条 卒業論文は、４年次秋～冬学期の所定の期日までに提出するものとする。
第６条 履修科目の選択については、指導教員から指示することがある。
第７条 教育職員免許状等を取得しようとする者は、教育職員免許法等の関係法令に定める授業科目の単位を修得しなければならない。
２ 前項により履修しようとする授業科目は、教職に関する科目を除いて、専門教育科目の必修科目又は選択科目に含めることができる。
第８条 学士入学者は、本学部に２年以上在学し、第３条に規定する授業科目のうち、必修科目（文学部
共通概説を除く。）28単位、選択科目30単位、卒業論文10単位、計68単位以上修得しなければならない。
２ 第２条の必修の第２号に定める専門基礎教育科目を学士入学後に修得した場合、本学部専任教員が担当する授業科目に限り、４単位まで前項の選択科目として認められることがある。
第９条 入学前に、大学若しくは短期大学又は外国の大学若しくは短期大学で修得した単位は30単位まで
本学部において修得したものとして認定することができる。
附

則
（略）

附

則

この改正は、平成29年４月１日から施行する。

－ 22 －－198－

文学部履修規程（平成 25年度以前の入学者適用）
第１条 この規程は、大阪大学文学部規程第３条第３項の規定に基づき、本学部学生の履修等に関し、必要な事項を定めるものとする。
第２条 学生は、全学共通教育科目について、次に示すとおりに授業科目を履修し、計42単位以上修得しなければならない。
必 修（40 単位）⑴

共通教育系科目ア

教養教育科目
基礎教育科目の「基礎教養１」から２単位及び「基礎教養２」から２単位、現代教養科目から２
単位、先端教養科目又は国際教養科目の「国際教養１」から２単位並びに国際教養科目の「国際教養２」から第２外国語として履修する外国語と関連する科目を８単位選択履修し計 16 単位

イ

言語・情報教育科目①

第１外国語として、英語の授業科目の中から８単位
ただし、英語を母語とする外国人留学生及び特別な理由のある者については、第１外国語として、英語のほか、第２外国語として開講されているドイツ語、フランス語、ロシア語及び中国語のうち１外国語を履修することができる。その場合、国際教養科目の「国際教養２」から当該外
国語と関連する科目を８単位履修しなければならない。

②

第２外国語として、ドイツ語、フランス語、ロシア語、中国語、朝鮮語、スペイン語及びイタリア語の中から１外国語を選択し４単位
ただし、外国人留学生については、１外国語として日本語を選択することができる。
なお、①のただし書きによって第１外国語に替えた外国語は、第２外国語として選択することができない。

③

選択外国語として、選択外国語の授業科目の中から４単位又は第２外国語として開講されているドイツ語、フランス語、ロシア語及び中国語の中から（第２外国語として選択している外国語を除く。）１外国語を選択し４単位④
ウ

情報処理教育科目として、「情報活用基礎」（２単位）を必修とし２単位

健康・スポーツ教育科目「スポーツ実習Ａ」（１単位）を必修とし、さらに、「スポーツ科学」（１単位）、「健康科学実習Ａ」（１単位）、「健康科学」（１単位）のいずれかを選択履修し計２単位⑵

専門教育系科目
専門基礎教育科目の中で、本学部が指定した授業科目の中から４単位

選 択（２単位以上）必修として指定された単位数以外に教養教育科目（基礎教養科目の「基礎教養１」及び「基礎教養２」、
現代教養科目、先端教養科目、国際教養科目の「国際教養１」）、言語・情報教育科目、基礎セミナー並びに専門基礎教育科目の中から２単位以上。 なお、 上の授業科目のうち、 専門基礎教育科目を４単位を超えて修得した場合は、その超えた単位のうち２単位を優先的に選択に充当する。
第３条 学生は、専門教育科目について、次に示すとおりに授業科目を履修し、卒業論文を含め計88単位以上修得しなければならない。
⑴

必修科目

ア

文学部共通概説 2 単位イ

所属する専修の講義及び演習並びに専修が別に定める他専修の講義及び演習にわたり 28 単位－ 23 －

－199－

学部
規程

ウ

英米文学・英語学、ドイツ文学又はフランス文学専修に所属する学生にあっては、前イに規定する単位に外国語科目２単位を含まなければならない。この場合において、当該専修の外国語以外の外国語科目を履修するものとし、初級科目を選択する者は、当該学生が共通教育系科目として履修した外国語以外の外国語科目を選択しなければならない。

⑵

選択科目
文学部共通概説を除く本学部の授業科目の中から48単位以上

⑶

卒業論文
10単位

２ 第２条の必修の第２号に定める専門基礎教育科目について４単位を超えて修得した場合、その超えた単位のうち２単位は第２条の選択の単位に充当し、その上で、本学部専任教員が担当した授業科目に限り、６単位まで前項第２号に定める選択科目の単位として認められることがある。
３ 在学中に、国際交流科目、コミュニケーションデザイン科目、グローバルコラボレーション科目及び他学部、他の大学若しくは短期大学又は外国の大学若しくは短期大学で修得した単位は、24単位まで選択科目として認められることがある。
第４条 専門教育科目において演習は、必修科目及び選択科目を合わせて20単位以上修得しなければならない。
第５条 卒業論文は、４年次秋～冬学期の所定の期日までに提出するものとする。
第６条 履修科目の選択については、指導教員から指示することがある。
第７条 教育職員免許状等を取得しようとする者は、教育職員免許法等の関係法令に定める授業科目の単位を修得しなければならない。
２ 前項により履修しようとする授業科目は、教職に関する科目を除いて、専門教育科目の必修科目又は選択科目に含めることができる。
第８条 学士入学者は、本学部に２年以上在学し、第３条に規定する授業科目のうち、必修科目（文学部
共通概説を除く。）28単位、選択科目30単位、卒業論文10単位、計68単位以上修得しなければならない。
２ 第２条の必修の第２号に定める専門基礎教育科目を学士入学後に修得した場合、本学部専任教員が担当する授業科目に限り、４単位まで前項の選択科目として認められることがある。
第９条 入学前に、大学若しくは短期大学又は外国の大学若しくは短期大学で修得した単位は30単位まで
本学部において修得したものとして認定することができる。
附

則
（略）

附

則

この改正は、平成29年４月１日から施行する。

－ 24 －－200－

大阪大学文学部における卒業論文の評価基準

１.

卒業論文は、提出者自身の単著であるとともに、自立的ないし主体的に取り組んだ研究の成果でなければならない。

２． 卒業論文は、各専修で指定した言語により書かれるものとする。また、題目は本文と同じ言語によるものとする。
３． 各専修は、以下のような評価項目の中から研究分野に相応しい評価項目を定めて評価を行う。なお、各専修は必要に応じて評価項目を追加することができる。
○対象テクストを正確に読解している。
○選択した研究方法に従ってデータや資史料などを的確に収集・処理している。
○先行研究を踏まえ、また基本的な文献調査を行うなど、学問的研究方法を着実に身につけている。
○着眼点の斬新さ、新たな知見、分析の切り口の面白さ等を有している。
○適切な文章表現による論述が行われており、全体的によくまとまっている。
○研究課題への真摯な取り組みが認められる。
４． 卒業論文の評価は、次のような基準により行うものとする。
(1)各専修において定める評価項目のすべてを満たしていない論文は F 評価とする。
(2)各専修において定める評価項目のいくつかを充分に満たしていない論文は、B、C いずれかの評価とする。なお、B 評価あるいは C 評価は、各評価項目を満たしている程度に基づいて行われるものとする。
(3)各専修において定める評価項目を概ね満たし優れていると認められる論文は、A 評価とする。
さらに、評価項目のいくつかにおいてたいへん優れている論文は、S に近い A 評価（85 点以上）とする。
(4)各専修の定める評価項目のほぼ全てにおいてたいへん優れており、卒業論文として高い水準にあると認められる論文は、S 評価とする。なお、S 評価の場合、学部教授会で評価理由の補足説明を行うこととする。

－201－

学部
規程

大学
生院
心学
得生に関する規程等

・学・大阪大学大学院文学研究科規程
・大阪大学大学院文学研究科履修規程［平成３１(2019)年度以降の入学者適用]
・大阪大学大学院文学研究科における修士論文の評価基準

・大阪大学大学院文学研究科における博士学位申請論文の審査基準

院
規程

－19－

大阪大学大学院文学研究科規程
第１章 総則(趣旨及び目的)
第１条 この規程は、大阪大学大学院学則に基づき、大阪大学大学院文学研究科(以下「本研究科」という。)
における必要な事項を定めるものとする。
２ 本研究科は、人文学の教育研究を通じて、高度の研究能力を有し、将来の人文学を担いうる研究者及び高度の専門的知識を備え、社会において専門職業人として活躍しうる人材を養成することを目的とする。
(専攻及び課程)
第２条 本研究科に、次の専攻を置く。
文化形態論専攻
文化表現論専攻
文化動態論専攻
２ 本研究科の課程は、博士課程とする。ただし、文化動態論専攻の課程は、修士課程とする。
３ 博士課程は、これを前期２年の課程(以下「前期課程」という。)及び後期３年の課程(以下「後期課程」という。)に区分する。
４ 前期課程は、これを修士課程として取り扱う。
(専門分野及びコース専攻)
第３条 各専攻に、次の専門分野又はコースを置く。
文化形態論専攻

文化基礎学専門分野、地域社会論専門分野、哲学哲学史専門分野、現代思想文化学
専門分野、臨床哲学専門分野、中国哲学専門分野、インド学・仏教学専門分野、日本学専門分野、日本史学専門分野、東洋史学専門分野、西洋史学専門分野、考古学
専門分野、人文地理学専門分野

文化表現論専攻

言語文芸学専門分野、文献情報学専門分野、異文化交流論専門分野、日本文学専門分野、比較文学専門分野、中国文学専門分野、英米文学専門分野、ドイツ文学専門分野、フランス文学専門分野、国語学専門分野、日本語学専門分野、英語学専門分
野、美学・文芸学専門分野、音楽学・演劇学専門分野、美術史学専門分野

文化動態論専攻

共生文明論コース、アート・メディア論コース、文学環境論コース、言語生態論コース(教育方法)
第４条 本研究科の教育は、授業科目の授業及び学位論文の作成等に対する指導(以下「研究指導」という。)
によって行う。
２ 本研究科の授業科目の単位の計算方法は、１５時間をもって１単位とする。ただし、外国語科目は３０時間をもって１単位とする。
(指導教員)
第５条 学生には、所属する専門分野又はコースに応じて指導教員を定める。
２ 前項に定めるもののほか、必要に応じて副指導教員を定める。
第２章 前期課程（授業科目及び単位数）
第６条 前期課程の授業科目及び単位数は、別表１のとおりとする。
－203－

院
規程

(学修方法)第７条

前期課程の学生は、必要な研究指導を受けるほか、大阪大学大学院文学研究科履修規程（以下「履修規程」という。
）により別に定められた履修方法により３０単位以上を修得しなければならない。
２ 学生は、研究科長が教育上有益と認めるときは、他の研究科の授業科目を履修することができる。
３ 学生は、研究科長が教育上有益と認めるときは、大学院横断教育科目、リーディングプログラム科目又はグローバルイニシアティブ科目を履修することができる。
４ 研究指導については、毎学年末に研究概要を報告しなければならない。
(長期にわたる課程の履修)
第７条の２ 研究科長は、学生が、職業を有している等の事情により、２年を超えて一定の期間にわたり計画
的に教育課程を履修し、課程を修了することを希望する旨を申し出たときは、その計画的な履修を認めることができる。
２ 前項の規定により計画的な履修を許可された学生に関し必要な事項は、別に定める。
(履修及び研究計画の届出)
第８条 学生は、毎学年の始めに、授業科目を履修し、かつ、研究指導を受けるため、指導教員の指示に基づき履修計画及び研究計画を作成し、所定の期日までに研究科長に届け出なければならない。
(履修科目の試験)
第９条 履修した授業科目の試験は、筆記試験若しくは口頭試験又は研究報告によって行うものとする。
２ 前項の規定による試験は、学期末、学年末その他授業科目担当教員の都合等により適当な時期に行う。
(単位の授与)第１０条 前条の規定による試験に合格した授業科目については、所定の単位を授与する。
(修士論文の提出)第１１条 修士論文を提出しようとする学生は、前期課程又は修士課程に１年を超えて在学し、１６単位以上を修得し、かつ、研究指導を受けていなければならない。
２ 修士論文の題目は、指導教員の承認を得て、あらかじめ指定する期日までに研究科長に届け出なければならない。
３ 修士論文は、あらかじめ指定する期日までに研究科長に提出しなければならない。
(修士論文の審査及び最終試験)
第１２条 修士論文の審査は、本研究科教授会(以下「教授会」という。)において委嘱する教授２名以上又は教授１名及び准教授１名を含む２名以上の委員からなる審査委員会がこれを行い、その報告を受け、教授会が合否を審議し、議決する。
２ 修士論文の審査に当たって必要があるときは、教授会の議を経て、他の大学院等の教員等の協力を得ることができる。
第１３条 前期課程の最終試験は、第７条に規定する単位を修得し、研究指導を受け、かつ、修士論文を提出した者について行う。
２ 最終試験は、審査委員会が修士論文及びこれに関連のある授業科目について筆記試験又は口頭試験により行い、その報告を受け、教授会が合否を審議し、議決する。
(入学)
第１４条 前期課程に入学を志願する者については、教授会の議を経て選考するものとする。
第３章 修士課程（授業科目及び単位数）
第１５条 修士課程の授業科目及び単位数は、別表２のとおりとする。
。

－204－

(学修方法)第１６条 修士課程の学生は、必要な研究指導を受けるほか、履修規程により別に定められた履修方法により３０単位以上を修得しなければならない。
２ 他の研究科の授業科目の履修については、第７条第２項の規定を準用する。
３ 大学院横断教育科目、リーディングプログラム科目及びグローバルイニシアティブ科目の履修については、
第７条第３項の規定を準用する。
４ 研究指導については、第７条第４項の規定を準用する。
(長期にわたる課程の履修)
第１７条 長期にわたる課程の履修については、第７条の２の規定を準用する。
(履修及び研究計画の届出)
第１８条 履修計画及び研究計画の届出については、第８条の規定を準用する。
(履修科目の試験)
第１９条 履修した授業科目の試験については、第９条の規定を準用する。
(単位の授与)第２０条 単位の授与については、第１０条の規定を準用する。
(修士論文の提出)
第２１条 修士論文（特定の課題についての研究の成果の審査をもって修士論文の審査に代える場合は、当該研究の成果とする。以下同じ。
）を提出しようとする学生は、修士課程に１年を超えて在学し、１６単位以上を修得し、かつ、研究指導を受けていなければならない。
２ 修士論文の題目の届け出については、第１１条第２項の規定を準用する。
３ 修士論文の提出については、第１１条第３項の規定を準用する。
(修士論文の審査及び最終試験)
第２２条 修士論文の審査については、第１２条の規定を準用する。
２ 修士課程の最終試験は、第１６条に規定する単位を修得し、研究指導を受け、かつ、修士論文を提出した者について行う。
３ 最終試験の方法並びに合否の審議及び議決については、第１３条第２項の規定を準用する。
(入学)
第２３条 修士課程に入学を志願する者については、第１４条の規定を準用する。
第４章 後期課程（授業科目及び単位数）
第２４条 後期課程の授業科目及び単位数は、別表３のとおりとする。
(学修方法)
第２５条 後期課程の学生は、必要な研究指導を受けるほか、履修規程により別に定められた履修方法により８単位以上を修得しなければならない。
２ 研究指導については、第７条第４項の規定を準用する。
(長期にわたる課程の履修)
第２６条 研究科長は、学生が、職業を有している等の事情により、３年を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し、課程を修了することを希望する旨を申し出たときは、その計画的な履修を認めることができる。
２ 前項の規定により計画的な履修を許可された学生に関し必要な事項は、別に定める。
(履修及び研究計画の届出)
第２７条 履修計画及び研究計画の届出については、第８条の規定を準用する。
－205－

院
規程

(履修科目の試験)
第２８条 履修した授業科目の試験については、第９条の規定を準用する。
(単位の授与)第２９条 単位の授与については、第１０条の規定を準用する。
(博士論文の提出)第３０条 博士論文を提出しようとする学生は、後期課程に２年６月を超えて在学し、６単位以上を修得し、研究指導を受け、博士論文の構想を届け出、かつ、博士予備論文を提出してその審査に合格していなければならない。
２ 博士論文の構想は、指導教員の指示に基づいて作成し、あらかじめ指定する期日までに研究科長に届け出なければならない。
３ 博士予備論文は、指導教員の研究指導の下に作成し、あらかじめ指定する期日までに研究科長に提出しなければならない。
４ 第１項から第３項までの規定にかかわらず、６単位以上を修得し、研究指導を受け、かつ、優れた研究業績を上げた者で、研究科長が、教授会の議を経て特に認めた場合に限り後期課程に半年を超えて在学していれば、博士論文を提出することができる。ただし、在学期間に関しては、前期課程又は修士課程を２年未満の在学期間で修了した者については、後期課程と通算して２年６月を超えて在学していなければならない。
５ 博士論文は、指導教員を通じて、あらかじめ指定する期日までに研究科長に提出しなければならない。
(博士論文の審査及び最終試験)
第３１条 博士論文の審査は、教授会において委嘱する教授２名を含む３名以上の委員からなる審査委員会がこれを行い、その報告を受け、教授会が合否を審議し、議決する。
２ 博士論文の審査に当たって必要があるときは、教授会の議を経て、他の大学院等の教員等の協力を得ることができる。
３ 後期課程の最終試験は、第２５条に規定する単位を修得し、研究指導を受け、かつ、博士論文を提出した者について行う。
４ 最終試験の方法並びに合否の審議及び議決については、第１３条第２項の規定を準用する。
(入学)
第３２条 後期課程に入学を志願する者については、第１４条の規定を準用する。
第５章 他の大学院等又は外国の大学院等における学修等及び単位等の認定(履修及び研究指導)第３３条 教授会の議を経て、研究科長が教育上有益と認めるときは、学生に他の大学院等又は外国の大学院等の授業科目を第 4 条に規定する授業科目として履修させることができる。
２ 教授会の議を経て、研究科長が教育上有益と認めるときは、学生に他の大学院等又は外国の大学院等において研究指導を受けさせることができる。
３ 前項の規定による研究指導を受ける期間は１年とする。ただし、前期課程又は修士課程の学生が研究指導を受ける場合を除き、必要があるときは１年ごとに期間の延長を願い出て許可を得なければならない。
４ 前３項の規定に基づき、授業科目を履修し、又は研究指導を受けようとする学生は、あらかじめ所定の手続によって申請し、許可を得なければならない。
(単位等の認定)第３４条 前条の規定により、修得した単位等については、審査の上、これを第７条、第１６条及び第２５条に規定する授業科目の単位又は研究指導として認定することができる。
２ 前項の規定により修得した授業科目の単位は、履修規程の定めるところにより、修了に要する単位に算入することができる。
－206－

第３５条 教授会の議を経て、研究科長が教育上有益と認めるときは、学生が本研究科入学前に大学院において修得した授業科目の単位(大学院設置基準(昭和４９年文部省令第２８号)第１５条において準用する大学設置基準（昭和３８年文部省令第２８号）
第３１条第１項に規定する科目等履修生として修得した単位を含む。)
を審査の上、本研究科において修得したものとして認定することができる。
２ 前項の規定により修得した授業科目の単位は、履修規程の定めるところにより、修了に要する単位に算入することができる。
第６章 特別研究学生、特別聴講学生、科目等履修生及び研究生(特別研究学生)
第３６条 他の大学院又は外国の大学院に在学する学生で本研究科において研究指導を受けようとする者は、所定の手続により研究科長に願い出るものとする。
２ 前項の規定による出願者については、選考の上、特別研究学生として受け入れることができる。
３ 特別研究学生の在学期間は、１年以内とする。ただし、研究の必要により引き続き在学を希望する者は、研究科長に期間の延長を願い出て、許可を得なければならない。
(特別聴講学生)
第３７条 他の大学院等又は外国の大学院等に在学する学生で、本研究科の授業科目を履修しようとする者は、所定の手続により研究科長に願い出るものとする。
２ 前項の規定による出願者については、選考の上、特別聴講学生として受け入れることができる。
３ 特別聴講学生の在学期間は、履修する授業科目所定の授業期間とする。
４ 特別聴講学生の履修科目の試験及び単位の授与については、第９条、第１０条、第１９条、第２０条、第２８条及び第２９条の規定を準用する。
(科目等履修生)
第３８条 科目等履修生として本研究科の授業科目を履修しようとする者は、所定の手続により研究科長に願い出るものとする。
２ 前項の規定による出願者については、当該授業科目を履修するのに必要な学力を有する者のうちから選考の上、受け入れることができる。
３ 科目等履修生の入学時期は、春学期又は秋学期の始めとする。
４ 科目等履修生の在学期間は、履修を許可された授業科目が開講される期間とする。ただし、引き続き在学を希望する者が研究科長に願い出て許可を受けた場合は、この限りではない。
５ 科目等履修生の履修科目の試験及び単位の授与については、第９条、第１０条、第１９条、第２０条、第２８条及び第２９条の規定を準用する。
(研究生)
第３９条 研究生として本研究科において特定事項について攻究しようとする者は、所定の手続により研究科長に願い出るものとする。
２ 前項の規定による出願者については、選考の上、研究生として受け入れることがで きる。
３ 研究生として入学を志願することができる者は、次の各号のいずれかに該当する者とする。
(1) 修士の学位を有する者(2) 教授会の議を経て、研究科長が前号と同等以上の学力があると認めた者
４ 研究生の入学時期は、学年の始めとする。ただし、特別の事情があるとときは、この限りでない。
５ 研究生の在学期間は、１年以内とする。ただし、研究の必要により引き続き在学を希望する者は、研究科長に期間の延長を願い出て、許可を得なければならない。

－207－

院
規程

第７章 補則(規程外事項の処理)
第４０条 この規程に定めるもののほか、本研究科に関する必要な事項は、教授会の議を経て、研究科長が定
める。
附 則
（略）
附 則
１ この改正は、平成３１年４月１日から施行する。
２ 平成３１年３月３１日現在在学中の者については、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。
３ 前項の場合において、改正前の第６条第３項中「大学院横断教育科目」とあるのは、「大学院横断教育科
目又はグローバルイニシアティブ科目」と、第１４条第３項中「大学院横断教育科目」とあるのは、「大学
院横断教育科目又はグローバルイニシアティブ科目」と、改正前の別表１の文化形態論専攻の表の日本史学
専門分野の項中「日本現代史演習

1、2 又は4」とあるのは、
日本現代史演習

1、2 又は4

日本文化史講義

1、2 又は4

日本文化史演習

1、2 又は4」と、改正前の別表３の文化形態論専攻の表の日本史学専門分野の項中「日本現代史特殊演習

1、2 又は4」とあるのは、
日本現代史特殊演習

1、2 又は4

日本文化史特殊講義

1、2 又は4

日本文化史特殊演習

1、2 又は4」と、それぞれ読み替えるものとする。
附 則

この改正は、令和３年４月１日から施行する。

－208－

別表１

別表１

博士前期課程授業科目表

博士前期課程授業科目表

別表１

各専攻共通

各専攻共通

博士前期課程授業科目表

専門分野等
授業科目名
専門分野等
授業科目名
単位数
共通科目インターフェイス人文学講義
インターフェイス人文学講義
共通科目
1、2又は4
インターフェイス人文学演習
1、2又は4
インターフェイス人文学演習
メディア人文学講義
1、2又は4
メディア人文学講義
メディア人文学演習
1、2又は4
メディア人文学演習
コンフリクトの人文学講義
1、2又は4
コンフリクトの人文学講義 1、2又は4
コンフリクトの人文学演習
コンフリクトの人文学演習 1、2又は4
地域社会論講義
地域社会論講義
地域社会論演習
1、2又は4
言語文芸論講義
1、2又は4
地域社会論演習
言語文芸論演習
1、2又は4
言語文芸論講義
言語科学講義1、2又は4
言語文芸論演習
言語科学演習1、2又は4
言語科学講義文献情報学講義
1、2又は4
言語科学演習文献情報学演習
1、2又は4
異文化交流論講義
1、2又は4
文献情報学講義
異文化交流論演習
1、2又は4
文献情報学演習
現代日本文化論講義
1、2又は4
異文化交流論講義
現代日本文化論演習
1、2又は4
異文化交流論演習
現代日本思想論講義
1、2又は4
現代日本文化論講義
現代日本思想論演習
1、2又は4
現代日本文化論演習
現代日本社会環境論講義
1、2又は4
現代日本社会環境論演習
1、2又は4
現代日本思想論講義
現代日本社会論講義
1、2又は4
現代日本思想論演習
現代日本社会論演習
1、2又は4
現代日本社会環境論講義
現代日本芸術論講義
1、2又は4
現代日本社会環境論演習 1、2又は4
現代日本芸術論演習
現代日本社会論講義
現代日本文学論講義
1、2又は4
現代日本社会論演習
現代日本文学論演習
1、2又は4
比較文明論講義
1、2又は4
現代日本芸術論講義
比較文明論演習
1、2又は4
現代日本芸術論演習
比較思想論講義
1、2又は4
現代日本文学論講義
比較思想論演習
1、2又は4
現代日本文学論演習
比較歴史論講義
1、2又は4
比較文明論講義
比較歴史論演習
1、2又は4
比較社会環境論講義
1、2又は4
比較文明論演習
比較社会環境論演習
1、2又は4
比較思想論講義
比較芸術論講義
1、2又は4
比較思想論演習
比較芸術論演習
1、2又は4
比較歴史論講義
比較言語論講義
1、2又は4
比較歴史論演習
比較言語論演習
1、2又は4
比較社会環境論講義
言語と社会
1、2又は4

備 考
備単位数
考
専門分野等
授業科目名
1、2又は4 共通科目 世界のなかの日本美術
世界のなかの日本演劇
1、2又は4
現代日本のポピュラー音楽
1、2又は4
日本の民俗と宗教
1、2又は4
日本の社会と思想
1、2又は4
異文化交流のなかの日本
1、2又は4
世界の中のアジア史
1、2又は4
グローバルフィロソフィー
グローバル・アジア研究Ⅰ
1、2又は4
グローバル・アジア研究Ⅱ
1、2又は4
グローバル・アジア研究Ⅲ
1、2又は4
広域アジア史Ⅰ
1、2又は4
広域アジア史Ⅱ
1、2又は4
広域アジア史Ⅲ
広域アジア史Ⅳ
1、2又は4
広域アジア史Ⅴ
1、2又は4
アジアの思想史Ⅰ
1、2又は4
アジアの思想史Ⅱ
1、2又は4
アジアの思想史Ⅲ
1、2又は4
アジアの思想史Ⅳ
1、2又は4
アジアの芸術史
アジアの文化と社会Ⅰ
1、2又は4
アジアの文化と社会Ⅱ
1、2又は4
中国語圏文学Ⅰ
1、2又は4
中国語圏文学Ⅱ
1、2又は4
中国語圏文学Ⅲ
1、2又は4
中国語圏文学Ⅳ
1、2又は4
中国語圏文学Ⅴ
中国の文化と社会Ⅰ
1、2又は4
中国の文化と社会Ⅱ
1、2又は4
中国の文化と社会Ⅲ
1、2又は4ヨーロッパの哲学Ⅰ
1、2又は4ヨーロッパの哲学Ⅱ
1、2又は4ヨーロッパの哲学Ⅲ
ヨーロッパの哲学Ⅳ
1、2又は4ヨーロッパの哲学Ⅴ
1、2又は4ヨーロッパの哲学Ⅵ
1、2又は4ヨーロッパの歴史Ⅰ
1、2又は4ヨーロッパの歴史Ⅱ
1、2又は4ヨーロッパの歴史Ⅲ
1、2又は4ヨーロッパの文学Ⅰ
ヨーロッパの文学Ⅱ
比較社会環境論演習
アジアにおけるマイノリティと政治
1、2又は4 1、2又は4
ヨーロッパの文学Ⅲ
比較芸術論講義
1、2又は4
アジアにおける人の移動
1、2又は4ヨーロッパの文学Ⅳ
グローバル・
比較芸術論演習
1、2又は4ヨーロッパの文学Ⅴ
Academic Skills for Humanities 1 1、2又は4 ジャパン・ス
比較言語論講義
1、2又は4
タディーズ科
ヨーロッパの文学Ⅵ
Academic
Skills for Humanities 2 1、2又は4 目1、2又は4
比較言語論演習
ヨーロッパの文学Ⅶ
言語と社会
1、2又は4ヨーロッパの文学Ⅷ
Issuesin Contemporary Japanese
1、2又は4
Studies 1
アジアにおけるマイノリティと政治
Issuesin Contemporary Japanese
1、2又は4
Studies 2
アジアにおける人の移動
世界のなかの日本史Ⅰ
1、2又は4
世界のなかの日本史Ⅱ
1、2又は4
Academic Skills for Humanities
1
世界文学のなかの日本文学Ⅰ
1、2又は4
世界文学のなかの日本文学Ⅱ
1、2又は4
Academic Skills for Humanities
2
日本語の歴史
1、2又は4
Issues in Contemporary Japanese
現代日本語の諸相
1、2又は4

Studies 1
Issues in Contemporary JapaneseStudies 2
世界のなかの日本史Ⅰ
世界のなかの日本史Ⅱ
世界文学のなかの日本文学Ⅰ
世界文学のなかの日本文学Ⅱ
日本語の歴史
現代日本語の諸相

ヨーロッパの文学Ⅸ
ヨーロッパの文学Ⅹ
ヨーロッパの文学ⅩⅠ
1、2又は4
グローバル・ ヨーロッパの文学ⅩⅡ
1、2又は4 ジャパン・ス ヨーロッパの文学ⅩⅢ
タディーズ科
ヨーロッパの芸術Ⅰ
1、2又は4 目
ヨーロッパの芸術Ⅱ
ヨーロッパの芸術Ⅲ
1、2又は4ヨーロッパの芸術Ⅳ
ヨーロッパの現代Ⅰ

1、2又は4

1、2又は4

1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

－209－

単位数
備 考
1、2又は4 グローバル・
ジャパン・ス
1、2又は4 タディーズ科
1、2又は4 目
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4 グローバル・
アジア・スタ
1、2又は4 ディーズ科目
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4 グローバル・
ユーロ・スタ
1、2又は4 ディーズ科目
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

院規程

別表１

博士前期課程授業科目表

別表１

専門分野等
授業科目名
単位数
備 考
共通科目
ヨーロッパの現代Ⅱ
1、2又は4 グローバル・
ユーロ・スタヨーロッパの現代Ⅲ
1、2又は4 ディーズ科目
ヨーロッパの現代Ⅳ
1、2又は4
英語
1又は2 外国語科目
ドイツ語
1又は2
フランス語
1又は2
ロシア語
1又は2
中国語
1又は2
スペイン語
1又は2
イタリア語
1又は2
ラテン語
1又は2
ギリシア語
1又は2
サンスクリット語
1又は2
朝鮮語
1又は2
ヨーロッパ諸語
1又は2
アジア・アフリカ諸語
1又は2
アドバンスト・アカデミック・ライ
1又は2
ティング
日本語

1又は2

日本語科目
(留学生対象)文化形態論専攻
専門分野等
授業科目名
哲学哲学史 哲学哲学史講義
専門分野
哲学哲学史演習
西洋哲学史講義
西洋哲学史演習
比較哲学講義比較哲学演習言語哲学講義言語哲学演習
存在論講義
存在論演習
認識論講義
認識論演習
哲学哲学史修士論文作成演習
現代思想文 現代思想文化学講義
化学専門分 現代思想文化学演習
野
現代思想文化形成史講義
現代思想文化形成史演習
生命思想論講義
生命思想論演習
環境思想論講義
環境思想論演習
科学思想講義科学思想演習
現代思想文化学修士論文作成演習
臨床哲学専 倫理学講義
門分野
倫理学演習
倫理思想史講義
倫理思想史演習
臨床哲学講義臨床哲学演習社会哲学講義社会哲学演習対話技法論講義
対話技法論演習

単位数
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

備考博士前期課程授業科目表

専門分野等
授業科目名
単位数
臨床哲学専 ジェンダー・セクシュアリティ研究
1、2又は4
門分野
基礎講義
ジェンダー・セクシュアリティ研究
基礎演習
臨床哲学修士論文作成演習
中国哲学専 中国哲学講義
門分野
中国哲学演習中国文化学講義
中国文化学演習
漢籍資料学講義
漢籍資料学演習
中国哲学修士論文作成演習
インド学・ インド哲学講義
仏教学専門 インド哲学演習
分野
インド哲学史講義
インド哲学史演習
インド学講義インド学演習仏教文献学講義
仏教文献学演習
仏教学講義
仏教学演習
インド学修士論文作成演習
仏教学修士論文作成演習
日本学専門 日本学講義
分野
日本学演習
日本学研究方法論講義
日本学研究方法論演習
日本思想史講義
日本思想史演習
民俗学講義
民俗学演習
文化人類学講義
文化人類学演習日本文化学講義
日本文化学演習
文化交流史講義
文化交流史演習
比較文化学講義
比較文化学演習
国際文化交流論講義
国際文化交流論演習
日本学修士論文作成演習
歴史学方法論講義
歴史学方法論演習
世界史講義
世界史演習
歴史資料論講義
歴史資料論演習
日本史講義
日本史演習
日本古代史講義
日本古代史演習
日本中世史講義
日本中世史演習
日本近世史講義
日本近世史演習
日本近代史講義
日本近代史演習－210－

1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

備考別表１

博士前期課程授業科目表

専門分野等
授業科目名
日本学専門 日本現代史講義
分野
日本現代史演習

単位数
1、2又は4
1、2又は4
日本文化史講義
1、2又は4
日本文化史演習
1、2又は4
アーカイブズ学講義
1、2又は4
アーカイブズ学演習
1、2又は4
アーカイブズ・マネジメント論講義 1、2又は4
アーカイブズ・マネジメント論演習 1、2又は4
日本史修士論文作成演習
1、2又は4
東洋史学専 歴史学方法論講義
1、2又は4
門分野
歴史学方法論演習
1、2又は4
世界史講義
1、2又は4
世界史演習
1、2又は4
歴史資料論講義
1、2又は4
歴史資料論演習
1、2又は4
東洋史講義
1、2又は4
東洋史演習
1、2又は4
東アジア史講義
1、2又は4
東アジア史演習
1、2又は4中央アジア史講義
1、2又は4中央アジア史演習
1、2又は4東南アジア史講義
1、2又は4東南アジア史演習
1、2又は4
西・南アジア史講義
1、2又は4
西・南アジア史演習
1、2又は4
東洋史修士論文作成演習
1、2又は4
西洋史学専 歴史学方法論講義
1、2又は4
門分野
歴史学方法論演習
1、2又は4
世界史講義
1、2又は4
世界史演習
1、2又は4
歴史資料論講義
1、2又は4
歴史資料論演習
1、2又は4
西洋史講義
1、2又は4
西洋史演習
1、2又は4
西洋古代史講義
1、2又は4
西洋古代史演習
1、2又は4
西洋古代史リサーチ講義
1、2又は4
西洋古代史リサーチ演習
1、2又は4
西洋古代史ディベート講義
1、2又は4
西洋古代史ディベート演習
1、2又は4
西洋中世史講義
1、2又は4
西洋中世史演習
1、2又は4
西洋中世史リサーチ講義
1、2又は4
西洋中世史リサーチ演習
1、2又は4
西洋中世史ディベート講義
1、2又は4
西洋中世史 ディベート演習
1、2又は4
西洋近代史講義
1、2又は4
西洋近代史演習
1、2又は4
西洋近代史リサーチ講義
1、2又は4
西洋近代史リサーチ演習
1、2又は4
西洋近代史ディベート講義
1、2又は4
西洋近代史ディベート演習
1、2又は4
西洋史修士論文作成演習
1、2又は4
考古学専門 考古学講義
1、2又は4
分野
考古学演習
1、2又は4
日本考古学講義
1、2又は4
日本考古学演習
1、2又は4
比較考古学講義
1、2又は4
比較考古学演習
1、2又は4

別表１
備考博士前期課程授業科目表

専門分野等
授業科目名
考古学専門 考古資料論講義
分野
考古資料論演習
考古学修士論文作成演習
人文地理学 人文地理学講義
専門分野
人文地理学演習自然地理学講義
自然地理学演習
歴史地理学講義
歴史地理学演習
地誌学講義
地誌学演習
人文地理学修士論文作成演習

単位数
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

備考

単位数
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

備考

文化表現論専攻
専門分野等
授業科目名
日本文学専 日本文学講義
門分野
日本文学演習上代文学論講義
上代文学論演習
中古文学論講義
中古文学論演習
中世文学論講義
中世文学論演習
近世文学論講義
近世文学論演習
近現代文学論講義
近現代文学論演習
日本文学作家作品研究講義
日本文学作家作品研究演習
日本文学資料研究講義
日本文学資料研究演習
日本漢文学講義
日本漢文学演習
日本文学修士論文作成演習
比較文学専 比較文学講義
門分野
比較文学演習比較文学史講義
比較文学史演習
比較文学方法論講義
比較文学方法論演習
中国文学専 中国文学講義
門分野
中国文学演習中国語学講義中国語学演習中国文献学講義
中国文献学演習
中国文学修士論文作成演習
英米文学専 英文学史講義
門分野
英文学作品研究演習
アメリカ文学史講義
アメリカ文学作品研究演習
英文学作品研究修士論文作成演習
アメリカ文学作品研究修士論文作成
演習
ドイツ文学 ドイツ文学講義
専門分野
ドイツ文学演習
ドイツ文学史講義－211－

1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

院
規程

別表１

別表１

博士前期課程授業科目表

専門分野等
授業科目名
ドイツ文学 ドイツ文学史演習
専門分野
ドイツ文学作品研究講義
ドイツ文学作品研究演習
ドイツ語学講義
ドイツ語学演習
ドイツ文学修士論文作成演習
フランス文 フランス文学講義
学専門分野 フランス文学演習
フランス文学史講義
フランス文 フランス文学史演習
学専門分野 フランス文学作品研究講義
フランス文学作品研究演習
フランス語学講義
フランス語学演習
フランス文学作品研究修士論文作成
演習
国語学専門 国語学講義
分野
国語学演習
国語史講義
国語史演習
国語文献解析研究講義
国語文献解析研究演習
国語学修士論文作成演習
国語機能論講義
国語機能論演習
日本語学専 日本語学講義
門分野
日本語学演習現代日本語学講義
現代日本語学演習
社会言語学講義
社会言語学演習
方言学講義
方言学演習
日本語教育学講義
日本語教育学演習
対照言語学講義
対照言語学演習
日本語学修士論文作成演習
現代日本語学修士論文作成演習
社会言語学修士論文作成演習
方言学修士論文作成演習
日本語教育学修士論文作成演習
対照言語学修士論文作成演習
英語学専門 英語学講義
分野
英語学演習
理論言語学講義
理論言語学演習
機能言語学講義
機能言語学演習
英語史講義
英語史演習
英語音声学講義
英語音声学演習
英語学修士論文作成演習
美学・文芸 芸術学総論講義
学専門分野 美学講義
美学演習
芸術学講義
芸術学演習

単位数
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

備考博士前期課程授業科目表

専門分野等
授業科目名
美学・文芸 美学史講義
学専門分野 美学史演習
デザイン論講義
デザイン論演習
美学修士論文作成演習
文芸学講義
文芸学演習
西洋古典学講義
西洋古典学演習
文芸学修士論文作成演習
音楽学・演 芸術学総論講義
劇学専門分 音楽学講義
野
音楽学演習
音楽史講義
音楽史演習
音楽作品研究講義
音楽作品研究演習
音楽行動研究講義
音楽行動研究演習
実践音楽学講義
実践音楽学演習
応用音楽学講義
応用音楽学演習
音楽学修士論文作成演習
演劇学講義
演劇学演習
演劇史講義
演劇史演習
演劇学修士論文作成演習
美術史学専 芸術学総論講義
門分野
美術史学講義美術史学演習日本美術史講義
日本美術史演習
東洋美術史講義
東洋美術史演習
東洋美術史修士論文作成演習
西洋美術史講義
西洋美術史演習
美術作品研究講義
美術作品研究演習
西洋美術史修士論文作成演習

単位数
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

備考各授業科目が、「専門教育科目」、「高度教養教育科目」及び「高度国際性涵養教育科目」のいずれの区分に該当するかについては、別に
定める。

－212－

別表２

別表２

修士課程授業科目表

修士課程授業科目表

文化動態論専攻

文化動態論専攻

別表２

修士課程授業科目表

コース等
授業科目名
単位数
備コース等
考
コース等
授業科目名
単位数 備
考
授業科目名
単位数 備 考共通科目
必修
人文学と社会講義
1、2又は4
共通科目
文学環境論 文学環境論Ⅱ講義
人文学と社会講義
1、2又は4 必修
1、2又は4
人文学と情報講義
1、2又は41、2又は4 コース
文学環境論Ⅱ演習
1、2又は4
人文学と情報講義
共生文明論
1、2又は4
異言語接触文学論Ⅰ講義
1、2又は4
共生文明論共生文明論講義
共生文明論講義
1、2又は4コース
共生文明論演習
1、2又は4
異言語接触文学論Ⅰ演習
1、2又は4コース
共生文明論演習
1、2又は4
歴史的地域社会論Ⅰ講義
1、2又は4
異言語接触文学論Ⅱ講義
1、2又は4
歴史的地域社会論Ⅰ講義
1、2又は4
歴史的地域社会論Ⅰ演習
1、2又は4
異言語接触文学論Ⅱ演習
1、2又は4
歴史的地域社会論Ⅰ演習
歴史的地域社会論Ⅱ講義
1、2又は41、2又は4
ジェンダー表象論Ⅰ講義
1、2又は4
歴史的地域社会論Ⅱ講義
歴史的地域社会論Ⅱ演習
1、2又は41、2又は4
ジェンダー表象論Ⅰ演習
1、2又は4
歴史的地域社会論Ⅲ講義
1、2又は41、2又は4
ジェンダー表象論Ⅱ講義
1、2又は4
歴史的地域社会論Ⅱ演習
歴史的地域社会論Ⅲ演習
1、2又は41、2又は4
ジェンダー表象論Ⅱ演習
1、2又は4
歴史的地域社会論Ⅲ講義
歴史的地域社会論Ⅳ講義
1、2又は4
文学テクスト論Ⅰ講義
1、2又は4
歴史的地域社会論Ⅲ演習
1、2又は4
歴史的地域社会論Ⅳ演習
1、2又は4
文学テクスト論Ⅰ演習
1、2又は4
歴史的地域社会論Ⅳ講義
歴史的地域社会論Ⅴ講義
1、2又は41、2又は4
文学テクスト論Ⅱ講義
1、2又は4
歴史的地域社会論Ⅳ演習
歴史的地域社会論Ⅴ演習
1、2又は41、2又は4
文学テクスト論Ⅱ演習
1、2又は4
歴史的地域社会論Ⅵ講義
1、2又は41、2又は4
理論文学研究講義
1、2又は4
歴史的地域社会論Ⅴ講義
歴史的地域社会論Ⅵ演習
1、2又は41、2又は4
理論文学研究演習
1、2又は4
歴史的地域社会論Ⅴ演習
地域文化構造論Ⅰ講義
1、2又は4
文学環境論修了研究演習
1、2又は4
歴史的地域社会論Ⅵ講義
1、2又は4
言語生態論 言語学講義
地域文化構造論Ⅰ演習
1、2又は4
1、2又は4
歴史的地域社会論Ⅵ演習
1、2又は4 コース
地域文化構造論Ⅱ講義
1、2又は4
言語学演習
1、2又は4
地域文化構造論Ⅰ講義
地域文化構造論Ⅱ演習
1、2又は41、2又は4
言語生成論Ⅰ講義
1、2又は4
地域文化構造論Ⅰ演習
地域文化構造論Ⅲ講義
1、2又は41、2又は4
言語生成論Ⅰ演習
1、2又は4
地域文化構造論Ⅲ演習
1、2又は41、2又は4
言語生成論Ⅱ講義
1、2又は4
地域文化構造論Ⅱ講義
地域文化構造論Ⅳ講義
1、2又は4
言語生成論Ⅱ演習
1、2又は4
地域文化構造論Ⅱ演習
1、2又は4
地域文化構造論Ⅳ演習
1、2又は4
言語分析論Ⅰ講義
1、2又は4
地域文化構造論Ⅲ講義
1、2又は4
多言語社会論講義
1、2又は4
言語分析論Ⅰ演習
1、2又は4
地域文化構造論Ⅲ演習
1、2又は4
多言語社会論演習
1、2又は4
言語分析論Ⅱ講義
1、2又は4
地域文化構造論Ⅳ講義
歴史教育論Ⅰ講義
1、2又は41、2又は4
言語分析論Ⅱ演習
1、2又は4
地域文化構造論Ⅳ演習
歴史教育論Ⅰ演習
1、2又は41、2又は4
言語変化論Ⅰ講義
1、2又は4
歴史教育論Ⅱ講義
1、2又は41、2又は4
言語変化論Ⅰ演習
1、2又は4
多言語社会論講義
歴史教育論Ⅱ演習
1、2又は41、2又は4
言語変化論Ⅱ講義
1、2又は4
多言語社会論演習
共生文明論修了研究演習
1、2又は4
言語変化論Ⅱ演習
1、2又は4
歴史教育論Ⅰ講義
1、2又は4
アート・メ アート・メディア史講義
1、2又は4
言語接触論Ⅰ講義
1、2又は4
歴史教育論Ⅰ演習
ディア論
アート・メディア史演習
1、2又は41、2又は4
言語接触論Ⅰ演習
1、2又は4コース
歴史教育論Ⅱ講義
メディア文化論講義
1、2又は41、2又は4
言語接触論Ⅱ講義
1、2又は4
メディア文化論演習
1、2又は41、2又は4
言語接触論Ⅱ演習
1、2又は4
歴史教育論Ⅱ演習
映像メディア論講義
1、2又は41、2又は4
比較言語学講義
1、2又は4
共生文明論修了研究演習
1、2又は4
比較言語学演習
1、2又は4
アート・メ映像メディア論演習
アート・メディア史講義
1、2又は4
空間メディア論講義
1、2又は4
言語生態論基礎研究ⅠＡ演習
1、2又は4
ディア論
アート・メディア史演習
1、2又は4
空間メディア論演習
1、2又は4
言語生態論基礎研究ⅠＢ演習
1、2又は4
コース
メディア文化論講義
アーツ・プラクシス講義
1、2又は41、2又は4
言語生態論修了研究ⅡＡ演習
1、2又は4
メディア文化論演習
アーツ・プラクシス演習
1、2又は41、2又は4
言語生態論修了研究ⅡＢ演習
1、2又は4
実践芸術論講義
1、2又は41、2又は4映像メディア論講義
実践芸術論演習
1、2又は41、2又は4 各授業科目が、「専門教育科目」、「高度教養教育科目」及び「高映像メディア論演習
度国際性涵養教育科目」のいずれの区分に該当するかについては、
芸術環境論講義
1、2又は4
空間メディア論講義
1、2又は4 別に定める。
芸術環境論演習
1、2又は4
空間メディア論演習
メディア論A講義
1、2又は41、2又は4
アーツ・プラクシス講義
メディア論A演習
1、2又は41、2又は4
アーツ・プラクシス演習
メディア論B講義
1、2又は41、2又は4
メディア論B演習
1、2又は41、2又は4
実践芸術論講義
文化政策論講義
1、2又は41、2又は4
実践芸術論演習
文化政策論演習
1、2又は4
芸術環境論講義
1、2又は4
アート・プロデュース論講義
1、2又は4
芸術環境論演習
アート・プロデュース論演習
1、2又は41、2又は4
メディア論A講義
芸術計画論演習
1、2又は41、2又は4
アート・メディア論修了研究演習
1、2又は41、2又は4
メディア論A演習
文学環境論 文学環境論Ⅰ講義
1、2又は41、2又は4
メディア論B講義
コース
文学環境論Ⅰ演習
1、2又は4
メディア論B演習
1、2又は4
文化政策論講義
1、2又は4
文化政策論演習
1、2又は4
アート・プロデュース論講義
1、2又は4
アート・プロデュース論演習
1、2又は4
芸術計画論演習
1、2又は4
アート・メディア論修了研究演習
1、2又は4
文学環境論 文学環境論Ⅰ講義
1、2又は4コース
文学環境論Ⅰ演習
1、2又は4

－213－

院
規程

別表３

別表３

博士後期課程授業科目表

博士後期課程授業科目表

別表３

各専攻共通

博士後期課程授業科目表

各専攻共通

専門分野等
授業科目名
単位数
備
考
専門分野等
授業科目名
単位数
備 考
専門分野等
授業科目名
共通科目 インターフェイス人文学特殊講義
インターフェイス人文学特殊講義
1、2又は4
共通科目
1、2又は4
共通科目
日本語
インターフェイス人文学特殊演習
1、2又は41、2又は4
インターフェイス人文学特殊演習
メディア人文学特殊講義
1、2又は4
メディア人文学特殊講義
1、2又は4
メディア人文学特殊演習
1、2又は4
メディア人文学特殊演習
1、2又は4 文化形態論専攻
コンフリクトの人文学特殊講義
1、2又は4
コンフリクトの人文学特殊講義1、2又は41、2又は4 専門分野等
授業科目名
コンフリクトの人文学特殊演習
コンフリクトの人文学特殊演習1、2又は41、2又は4 哲学哲学史 哲学哲学史特殊講義
地域社会論特殊講義
専門分野
哲学哲学史特殊演習
地域社会論特殊講義
地域社会論特殊演習
1、2又は41、2又は4
西洋哲学史特殊講義
言語文芸論特殊講義
1、2又は41、2又は4
地域社会論特殊演習
西洋哲学史特殊演習
言語文芸論特殊演習
1、2又は41、2又は4
言語文芸論特殊講義
比較哲学特殊講義
言語科学特殊講義
1、2又は4
言語文芸論特殊演習
1、2又は4
比較哲学特殊演習
言語科学特殊演習
1、2又は4
言語科学特殊講義
言語哲学特殊講義
文献情報学特殊講義
1、2又は41、2又は4
言語哲学特殊演習
言語科学特殊演習
文献情報学特殊演習
1、2又は41、2又は4
存在論特殊講義
異文化交流論特殊講義
1、2又は41、2又は4
文献情報学特殊講義
存在論特殊演習
異文化交流論特殊演習
1、2又は4
文献情報学特殊演習
1、2又は4
認識論特殊講義
現代日本文化論特殊講義
1、2又は4
異文化交流論特殊講義
1、2又は4
認識論特殊演習
現代日本文化論特殊演習
1、2又は4
異文化交流論特殊演習
1、2又は4
哲学哲学史博士論文作成演習
現代日本思想論特殊講義
1、2又は4
現代日本文化論特殊講義
現代日本思想論特殊演習
1、2又は41、2又は4 現代思想文 現代思想文化学特殊講義
化学専門分 現代思想文化学特殊演習
現代日本文化論特殊演習
現代日本社会環境論特殊講義
1、2又は41、2又は4 野
現代思想文化形成史特殊講義
現代日本社会環境論特殊演習
1、2又は41、2又は4
現代日本思想論特殊講義
現代思想文化形成史特殊演習
現代日本芸術論特殊講義
1、2又は4
現代日本思想論特殊演習
1、2又は4
生命思想論特殊講義
現代日本社会論特殊講義
1、2又は4
現代日本社会環境論特殊講義
1、2又は4
生命思想論特殊演習
現代日本社会論特殊演習
1、2又は4
現代日本社会環境論特殊演習 1、2又は41、2又は4
環境思想論特殊講義
現代日本芸術論特殊演習
現代日本芸術論特殊講義
環境思想論特殊演習
現代日本文学論特殊講義
1、2又は41、2又は4
科学思想特殊講義
現代日本社会論特殊講義
現代日本文学論特殊演習
1、2又は41、2又は4
科学思想特殊演習
比較文明論特殊講義
1、2又は41、2又は4
現代日本社会論特殊演習
現代思想文化学博士論文作成演習
比較文明論特殊演習
1、2又は4
現代日本芸術論特殊演習
1、2又は4 臨床哲学専
倫理学特殊講義
比較思想論特殊講義
1、2又は4
現代日本文学論特殊講義
1、2又は4 門分野
倫理学特殊演習
比較思想論特殊演習
1、2又は4
現代日本文学論特殊演習
倫理思想史特殊講義
比較歴史論特殊講義
1、2又は41、2又は4
倫理思想史特殊演習
比較文明論特殊講義
比較歴史論特殊演習
1、2又は41、2又は4
臨床哲学特殊講義
比較社会環境論特殊講義
1、2又は41、2又は4
比較文明論特殊演習
臨床哲学特殊演習
比較社会環境論特殊演習
1、2又は4
比較思想論特殊講義
1、2又は4
社会哲学特殊講義
比較芸術論特殊講義
1、2又は41、2又は4
比較思想論特殊演習
社会哲学特殊演習
比較芸術論特殊演習
1、2又は4
比較歴史論特殊講義
1、2又は4
対話技法論特殊講義
比較言語論特殊講義
1、2又は4
比較歴史論特殊演習
対話技法論特殊演習
比較言語論特殊演習
1、2又は41、2又は4
ジェンダー・セクシュアリティ研究基
比較社会環境論特殊講義
言語と社会特論
1、2又は41、2又は4
礎特殊講義
アジアにおけるマイノリティと政治特
比較社会環境論特殊演習
1、2又は4
1、2又は4
ジェンダー・セクシュアリティ研究基論
比較芸術論特殊講義
1、2又は4
礎演習
アジアにおける人の移動特論
1、2又は4
比較芸術論特殊演習
1、2又は4
臨床哲学博士論文作成演習
Advanced
Academic Skills for
1、2又は4
Humanities
1
比較言語論特殊講義
1、2又は4 中国哲学専 中国哲学特殊講義
門分野
Advanced Academic Skills for
中国哲学特殊演習
1、2又は41、2又は4
比較言語論特殊演習
Humanities2
中国文化学特殊講義
外国語
言語と社会特論
英語
1又は2 1、2又は4
中国文化学特殊演習
科目
ドイツ語
1又は2
アジアにおけるマイノリティと政治特
漢籍資料学特殊講義
1、2又は4
フランス語
1又は2
論
漢籍資料学特殊演習
ロシア語
1又は2 1、2又は4
アジアにおける人の移動特論
中国哲学博士論文作成演習
中国語
Advanced Academic Skills for 1又は2
インド学・ インド哲学特殊講義
1、2又は4
スペイン語
1又は2
Humanities 1
仏教学専門 インド哲学特殊演習
イタリア語分野
Advanced Academic Skills for 1又は2
インド哲学史特殊講義
ラテン語
1又は2 1、2又は4
Humanities 2
インド哲学史特殊演習
ギリシア語
1又は2
英語
1又は2 外国語
インド学特殊講義
サンスクリット語
1又は2
ドイツ語
1又は2 科目
インド学特殊演習
朝鮮語
1又は2
仏教文献学特殊講義
フランス語
1又は2
ヨーロッパ諸語
1又は2
仏教文献学特殊演習
ロシア語
1又は2
アジア・アフリカ諸語
1又は2
仏教学特殊講義
中国語
1又は2
アドバンスト・アカデミック・ライ
1又は2
仏教学特殊演習
ティング
スペイン語
1又は2
インド学博士論文作成演習
イタリア語
1又は2
仏教学博士論文作成演習
ラテン語
ギリシア語
サンスクリット語
朝鮮語
ヨーロッパ諸語
アジア・アフリカ諸語
アドバンスト・アカデミック・ライ
ティング

1又は2
1又は2
1又は2
1又は2
1又は2
1又は2
1又は2

－214－

単位数

備

1又は2

日本語科目
(留学生対
象)

単位数
備
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

考考別表３

博士後期課程授業科目表

専門分野等
授業科目名
日本学専門 日本学特殊講義
分野
日本学特殊演習日本学研究方法論特殊講義
日本学研究方法論特殊演習
日本思想史特殊講義
日本思想史特殊演習
民俗学特殊講義
民俗学特殊演習
文化人類学特殊講義
文化人類学特殊演習
日本文化学特殊講義
日本文化学特殊演習
文化交流史特殊講義
文化交流史特殊演習
比較文化学特殊講義
比較文化学特殊演習
国際文化交流論特殊講義
国際文化交流論特殊演習
日本学博士論文作成演習
日本史学専 歴史学方法論特殊講義
門分野
歴史学方法論特殊演習
世界史特殊講義
世界史特殊演習
歴史資料論特殊講義
歴史資料論特殊演習
日本史特殊講義
日本史特殊演習
日本古代史特殊講義
日本古代史特殊演習
日本中世史特殊講義
日本中世史特殊演習
日本近世史特殊講義
日本近世史特殊演習
日本近代史特殊講義
日本近代史特殊演習
日本現代史特殊講義
日本現代史特殊演習
日本文化史特殊講義
日本文化史特殊演習
日本史博士論文作成演習
東洋史学専 歴史学方法論特殊講義
門分野
歴史学方法論特殊演習
世界史特殊講義
世界史特殊演習
歴史資料論特殊講義
歴史資料論特殊演習
歴史学方法論特殊講義
東洋史特殊講義
東洋史特殊演習
東アジア史特殊講義
東アジア史特殊演習
中央アジア史特殊講義
中央アジア史特殊演習
東南アジア史特殊講義
東南アジア史特殊演習
西・南アジア史特殊講義
西・南アジア史特殊演習
東洋史博士論文作成演習
西洋史学専 歴史学方法論特殊講義
門分野
歴史学方法論特殊演習
世界史特殊講義
世界史特殊演習
歴史資料論特殊講義

別表３
単位数
備
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

考博士後期課程授業科目表

専門分野等
授業科目名
西洋史学専 歴史資料論特殊演習
門分野
西洋史特殊講義
西洋史特殊演習
西洋古代史特殊講義
西洋古代史特殊演習
西洋古代史リサーチ特殊講義
西洋古代史リサーチ特殊演習
西洋古代史ディベート特殊講義
西洋古代史ディベート特殊演習
西洋中世史特殊講義
西洋中世史特殊演習
西洋中世史リサーチ特殊講義
西洋中世史リサーチ特殊演習
西洋中世史ディベート特殊講義
西洋中世史ディベート特殊演習
西洋近代史特殊講義
西洋近代史特殊演習
西洋近代史リサーチ特殊講義
西洋近代史リサーチ特殊演習
西洋近代史ディベート特殊講義
西洋近代史ディベート特殊演習
西洋史博士論文作成演習
考古学専門 考古学特殊講義
分野
考古学特殊演習
日本考古学特殊講義
日本考古学特殊演習
比較考古学特殊講義
比較考古学特殊演習
考古資料論特殊講義
考古資料論特殊演習
考古学博士論文作成演習
人文地理学 人文地理学特殊講義
専門分野
人文地理学特殊演習
自然地理学特殊講義
自然地理学特殊演習
歴史地理学特殊講義
歴史地理学特殊演習
地誌学特殊講義
地誌学特殊演習
人文地理学博士論文作成演習

単位数
備
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

考単位数
備
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

考

文化表現論専攻
専門分野等
授業科目名
日本文学専 日本文学特殊講義
門分野
日本文学特殊演習
上代文学論特殊講義
上代文学論特殊演習
中古文学論特殊講義
中古文学論特殊演習
中世文学論特殊講義
中世文学論特殊演習
近世文学論特殊講義
近世文学論特殊演習
近現代文学論特殊講義
近現代文学論特殊演習
日本文学作家作品研究特殊講義
日本文学作家作品研究特殊演習
日本文学資料研究特殊講義
日本文学資料研究特殊演習
日本漢文学特殊講義
日本漢文学特殊演習
日本文学博士論文作成演習

－215－

院
規程

別表３

専門分野等
授業科目名
比較文学専 比較文学特殊講義
門分野
比較文学特殊演習

中国文学専
門分野

英米文学専
門分野

ドイツ文学
専門分野

フランス文
学専門分野

国語学専門
分野

日本語学専
門分野

別表３

博士後期課程授業科目表

比較文学史特殊講義
比較文学史特殊演習
比較文学方法論特殊講義
比較文学方法論特殊演習
比較文学博士論文作成演習
中国文学特殊講義
中国文学特殊演習
中国語学特殊講義
中国語学特殊演習
中国文献学特殊講義
中国文献学特殊演習
中国文学博士論文作成演習
英文学史特殊講義
英文学作品研究特殊演習
アメリカ文学史特殊講義
アメリカ文学作品研究特殊演習
英文学作品研究博士論文作成演習
アメリカ文学作品研究博士論文作成演
習
ドイツ文学特殊講義
ドイツ文学特殊演習
ドイツ文学史特殊講義
ドイツ文学史特殊演習
ドイツ文学作品研究特殊講義
ドイツ文学作品研究特殊演習
ドイツ語学特殊講義
ドイツ語学特殊演習
ドイツ文学博士論文作成演習
フランス文学特殊講義
フランス文学特殊演習
フランス文学史特殊講義
フランス文学史特殊演習
フランス文学作品研究特殊講義
フランス文学作品研究特殊演習
フランス語学特殊講義
フランス語学特殊演習
フランス文学作品研究博士論文作成演
習
国語学特殊講義
国語学特殊演習
国語史特殊講義
国語史特殊演習
国語文献解析研究特殊講義
国語文献解析研究特殊演習
国語学博士論文作成演習
国語機能論特殊講義
国語機能論特殊演習
日本語学特殊講義
日本語学特殊演習
現代日本語学特殊講義
現代日本語学特殊演習
社会言語学特殊講義
社会言語学特殊演習
方言学特殊講義
方言学特殊演習
日本語教育学特殊講義
日本語教育学特殊演習
対照言語学特殊講義
対照言語学特殊演習
日本語学博士論文作成演習
現代日本語学博士論文作成演習
社会言語学博士論文作成演習

単位数
備
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

考博士後期課程授業科目表

専門分野等
授業科目名
日本語学専 方言学博士論文作成演習
門分野
日本語教育学博士論文作成演習
対照言語学博士論文作成演習
英語学専門 英語学特殊講義
分野
英語学特殊演習
理論言語学特殊講義
理論言語学特殊演習
機能言語学特殊講義
機能言語学特殊演習
英語史特殊講義
英語史特殊演習
英語音声学特殊講義
英語音声学特殊演習
英語学博士論文作成演習
美学・文芸 芸術学総論特殊講義
学専門分野 美学特殊講義
美学特殊演習芸術学特殊講義
芸術学特殊演習
美学史特殊講義
美学史特殊演習
デザイン論特殊講義
デザイン論特殊演習
美学博士論文作成演習
文芸学特殊講義
文芸学特殊演習
西洋古典学特殊講義
西洋古典学特殊演習
文芸学博士論文作成演習
音楽学・演 芸術学総論特殊講義
劇学専門分 音楽学特殊講義
野
音楽学特殊演習
音楽史特殊講義
音楽史特殊演習
音楽作品研究特殊講義
音楽作品研究特殊演習
音楽行動研究特殊講義
音楽行動研究特殊演習
実践音楽学特殊講義
実践音楽学特殊演習
応用音楽学特殊講義
応用音楽学特殊演習
音楽学博士論文作成演習
演劇学特殊講義
演劇学特殊演習
演劇史特殊講義
演劇史特殊演習
演劇学博士論文作成演習
美術史学専 芸術学総論特殊講義
門分野
美術史学特殊講義
美術史学特殊演習
日本美術史特殊講義
日本美術史特殊演習
東洋美術史特殊講義
東洋美術史特殊演習
東洋美術史博士論文作成演習
西洋美術史特殊講義
西洋美術史特殊演習
美術作品研究特殊講義
美術作品研究特殊演習
西洋美術史博士論文作成演習

－216－

単位数
備
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4
1、2又は4

考文学研究科履修規程（平成 31(2019)年度以降の入学者適用）（趣旨及び目的）
第１条 この規程は、大阪大学大学院文学研究科規程（以下「文学研究科規程」という。
）第７条第１項、第１６条第１項及び第２５条第１項の規定に基づき、本研究科大学院学生の履修等に関し、必要な事項を定めるものとする。
（前期課程の履修方法等）
第２条 前期課程の学生は、専門教育科目について、次の各号に掲げる授業科目のうちから選択履修し、計２０単位以上修得しなければならない。
(1) 文学研究科規程別表１に定める本研究科の博士前期課程の科目(2) 文学研究科規程別表２に定める本研究科の修士課程の科目
第３条 前期課程の学生は、高度国際性涵養教育科目について、次の各号に掲げる授業科目のうちから選択履修し、計２単位以上修得しなければならない。
(1) 本研究科が高度国際性涵養教育科目として開設する科目(2) 他研究科が高度国際性涵養教育科目として提供する科目で本研究科が指定する科目(3) リーディングプログラム科目で本研究科が認める科目(4) グローバルイニシアティブ科目で本研究科が認める科目
第４条 前期課程の学生は、高度教養教育科目について、次の各号に掲げる授業科目のうちから選択履修し、計２単位以上修得しなければならない。
(1) 本研究科が高度教養教育科目として開設する科目(2) 他研究科が高度教養教育科目として提供する科目で本研究科が指定する科目(3) 大学院横断教育科目で本研究科が認める科目(4) リーディングプログラム科目で本研究科が認める科目（修士課程の履修方法等）
第５条 修士課程の学生は、専門教育科目について、次の各号に掲げる授業科目のうちから選択履修し、計２０単位以上修得しなければならない。
(1) 文学研究科規程別表２に定める本研究科の修士課程の科目(2) 文学研究科規程別表１に定める本研究科の博士前期課程の科目
第６条 修士課程の学生の高度国際性涵養教育科目の履修については、第３条の規定を準用する。
第７条 修士課程の学生の高度教養教育科目の履修については、第４条の規定を準用する。
（後期課程の履修方法等）
第８条 後期課程の学生は、文学研究科規程別表３に定める本研究科の後期課程の授業科目のうちから選択履修し、８単位以上を修得しなければならない。
（単位の認定）第９条 文学研究科規程第３４条及び第３５条の規定により認定された単位は、それぞれ１５単位を超えない範囲で第２条、第５条及び前条に規定する単位に充当することができる。ただし、充当できる単位は、同規程第３４条及び第３５条の規定により認定された単位を合わせて２０単位を超えないものとし、前条に規定する単位に充当する場合は、合わせて６単位を超えないものする。
附 則
この改正は、令和３年４月１日から施行する。

－217－

院
規程

大阪大学大学院文学研究科における修士論文の評価基準

１．

修士論文は、申請者自身の単著であるとともに、自立的ないし主体的に取り組んだ研究の成果でなければならない。その内容については、過去に発表された本人以外の論文ないし研究発表の独自性やアイ
ディアをみだりに侵害する箇所を含んではならない。

２．

修士の学位を受ける者は、各専門分野・コースにおける基礎的な研究能力、ないしは高度の専門性が求められる職業を担うための能力を有する必要がある。修士論文は、これらの能力を修得したことを、明瞭かつ平明な文章で示すものでなければならない。

３．

修士論文は、その内容について各専門分野・コースにおいて認められる一定程度の学術的価値を有し、学界の発展への貢献が大きいと認められる場合には高い評価が与えられる。

４． 修士論文は、各専門分野・コースで指定した言語により書かれるものとする。また、本文には、研究の背景や目的、先行研究や関連研究の状況、研究内容の位置づけや意義、さらに結論が適切な章立てにより含まれるものとする。なお、題目は本文と同じ言語によるものでなければならない。

５． 各専門分野・コースは、以下のような評価項目の中から研究分野に相応しい評価項目を定めて評価を行う。なお、各専門分野・コースは必要に応じて評価項目を追加することができる。
○テーマの選択やテーマに即した研究方法が適切である。
○対象テクストを正確に読解している。
○選択した研究方法に従ってデータや資史料などを的確に収集・処理している。
○基本的な文献調査や先行研究の検討を着実に踏まえている。
○既存の研究には見られない独創的な分析、解釈、提案等を行っている。
○論旨が明快で、しっかりした論理展開がみられる。
○適切な文章表現による論述が行われており、全体的によくまとまっている。

６． 修士論文の評価は、次のような基準により行うものとする。
(1)各専門分野・コースにおいて定める評価項目のすべてを満たしていない論文は F 評価とする。
(2)各専門分野・コースにおいて定める評価項目のいくつかを充分に満たしていない論文は、B、C いず
れかの評価とする。なお、B 評価あるいは C 評価は、各評価項目を満たしている程度に基づいて行われるものとする。
(3)各専門分野・コースにおいて定める評価項目を概ね満たし優れていると認められる論文は、A 評価とする。
(4)各専門分野・コースの定める評価項目のほぼ全てにおいてたいへん優れており、修士論文として高い水準にあると認められる論文は、S 評価とする。なお、S 評価の場合、教授会で評価理由の補足説明を行なうこととする。

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大阪大学大学院文学研究科における博士学位申請論文の審査基準

１.

博士学位申請論文（以下、学位申請論文という）は申請者自身の単著であることを原則とし、自立的ないし主体的に取り組んだ研究の成果で、かつ高い独創性を有するものでなければならない。
その内容については、過去に公表された本人以外の論文ないし研究発表の独自性やアイディアを侵害する箇所を含んではならない。

２． 学位申請論文は、十分な学術的価値を有する必要がある。学術的価値とは、未知の事象・事物の発見、新しい分析方法や理論の構築・展開、新しい学問的解釈や概念の提出など、人類の「知」の地平を拡大させるような貢献をなすものを指す。
３． 学位申請論文は、日本語または各専門分野で指定した言語により執筆するものとし、題目は本文と同じ言語とする。本文には、研究の背景や目的、先行研究ないし関連研究の状況、論文の中核をなす研究内容の位置づけないし意義、さらに結論と要旨が、適切な章立てにより含まれるものとする。
４． 博士の学位を受ける者は、当該分野に関する十分で広範な知識を有し、独立した研究者として研究を遂行できる学力と、研究成果を外部に発表できる能力を有する必要がある。
５． 学位申請論文の分量は、課程博士の場合は四百字詰原稿用紙３００枚程度を基準とするが、論文博士の場合はそれ以上とし、上限は設けない。
６． 学位申請論文の審査に当たっては、以下のような評価項目が想定される。ただし、どの項目を重視するか、さらにどのような項目を追加するかなどは、審査委員会に一任される。
(1) テーマの選択、ならびにそのテーマに即した研究方法の選択が、先行研究を着実に踏まえて行われており、学界において一定の評価が得られるものである。
(2) 選択したテーマと研究方法に従ってデータ・資史料などを的確に収集・処理している。
(3) 研究資料である文献（原典史料・文学作品など）の読解が正確であり、分析・解釈が的確である。
(4) 研究資料である文物（美術・音楽・考古資料など）ないし言語データの分析・解釈が的確である。
(5) 新しい資史料や言語事実の発見・利用など、独創的な内容を有している。
(6) 既存の研究に独自の知見を加えたり、着眼点の斬新さや分析の切り口の面白さを有している。
(7) 論理的に一貫した構成と内容を有し、表現力も確かで、全体的によくまとまっている。
７． 学位申請論文は、前項の評価項目に照らし合わせ、全体として高い水準にあると客観的に認められる成果、
具体的にはレフェリー制度のある学術誌掲載論文２本以上に値する成果を含むことを基
準とする。

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院
規程

８． 学位の国際的な通用性・信頼性と、学位審査に係る透明性・客観性を確保するため、他大学ない
し他研究科ないし他専門分野の委員を積極的に登用し，その上で「公開の口頭試問」（本研究科内規）
ないし「発表会」（本学学位規定）を行うこととする。
９． 学位申請者と指導教員もしくは関係教員との間で学位論文の取り扱いをめぐって問題が生じた場
合には、学位申請者は教育支援室にある「学習相談」窓口などを利用することができる。
10． 本内規を外部に周知徹底させるために、必要な条項を『学生便覧』に掲載するとともに、文学研究科のホームページなどで公開することとする。

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