日呼吸誌●原9（6），2020397

著

北海道胆振東部地震・大規模停電における，在宅酸素療法患者に関するアンケート調査
森
今野勇樹ａ哲ｃ

千葉
大崎弘文ａ
能伸ｄ

福家高橋聡ｂ

弘毅ａ

要旨：北海道胆振東部地震に引き続き発生した大規模停電による在宅酸素療法（home oxygen therapy：HOT）患者への影響を把握するため，日本呼吸器学会北海道支部会員を対象にアンケート調査を実施した．
HOT 患者は回答施設の 87％に通院していた．停電時でも参照可能な連絡先リストは 59％の施設で準備されており，安否確認を行った施設は 56％であった．HOT患者の臨時入院は 43 施設でみられ，最大 32 名を受け入れた施設があった．緊急時の HOT 患者受け入れに関して，あらかじめ近隣施設と連携していたのは 29％で，そのうちそれを患者に周知していた施設は 40％であった．
キーワード：自然災害，地震，停電，在宅酸素療法

Natural disaster, Earthquake, Power outage, Home oxygen therapy (HOT)緒言2018 年 9 月 6 日午前 3 時 7 分，北海道胆振地方中東部をて，震災直後からブラックアウトが解除されるまでの数日間の，各医療機関の診療体制と HOT患者への対応を検証するためにアンケート調査を実施した．

震源とするマグニチュード 6.7 の地震が発生した（北海道

今回，これらの調査をまとめ，今後の災害対策に活か胆振東部地震）．この地震により，震源地に近い苫東厚真すため，調査の結果みえてきた反省点，改善すべき点を発電所が稼働を停止し，地震発生の約 17 分後には北海道報告する．

全域で約 295 万戸に及ぶ大規模な広域停電（ブラックアウト）が生じ，ほぼ全域が解消するまでにおよそ 2 日間研究対象と方法を要した．停電により多くの医療機関が対応に追われた2019 年 1 月中旬に，日本呼吸器学会北海道支部会員をが，そのなかでも呼吸器科医が直面した問題が，在宅酸対象とし，会員が所属する各医療施設（診療所・クリ素療法（home oxygen therapy：HOT），在宅人工呼吸

ニック 67 施設，病院 98 施設）に無記名式のアンケート用器療法など，命を電力に委ねている患者への電力供給が紙を郵送した．締め切りは 2 月 15 日とした．会員が複数途絶えたことであった．

所属する場合には，その代表者宛に郵送した．調査対象

今回の長時間にわたるブラックアウトは，医療関係者や患者，特に HOT導入患者にどのような影響を与えたのか，呼吸器科医の立場から検証し，医療関係者が情報を共有することは，今後同様な災害が発生したときの備えとして重要である．
日本呼吸器学会北海道支部では，支部会員を対象とし連絡先：千葉〒 060-8543
ａｂｃｄ

弘文

北海道札幌市中央区南 1 条西 16 丁目

札幌医科大学医学部呼吸器・アレルギー内科学講座
KKR 札幌医療センター呼吸器内科
北海道大学大学院医学研究院呼吸器内科学教室

旭川医科大学病院呼吸器センター（E-mail: hchiba@sapmed.ac.jp）（Received 15 Apr 2020/Accepted 3 Aug 2020）

期間は，地震・停電が発生した 2018 年 9 月 6 日から，停電がほぼ解消した 9 月 8 日までとした．
今回，アンケート調査の結果から特に重要と思われる以下の項目について報告する．
勤務施設について（施設の形態，病床数），勤務施設の災害への備えについて（災害時のマニュアルの有無，非常用電源の有無とその知識について，職員の安否確認の方法，災害時の職員参集について），勤務施設の地震発生時の状況について（停電復旧までの時間，地震・停電により状態が悪化した患者数），他施設との連携について（他院への転院数，他院からの受け入れ数，かかりつけ以外の救急要請の有無），HOT導入患者について（HOT導入患者の通院施設数，患者に対する安否確認の有無，停電時でも参照できる患者情報のリストの有無，臨時入院

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日呼吸誌

9（6），2020

A

BC

D

図 1 災害時のマニュアルと非常用電源（自家発電）の有無．（A）災害時のマニュアルの有無〈病院〉．（B）災害時のマニュアルの有無〈診療所・クリニック〉．（C）非常用電源（自家発電）の有無〈病院〉．（D）非常用電源（自家発電）の有無〈診療所・クリニック〉．

数，近隣の診療所やバックアップ施設との連携について，の知識があると答えた施設は，電源をもつ 61 施設中 28 施地域医療機関との連携について）．

設（46％）であった．

結果

165 施設にアンケート調査への協力を依頼し，101 施設

自施設職員の安否確認の方法は，49％の施設で設定されていた．従来の電話や電子メールに加えて，SNS を利用している施設が 8 施設あった．

から回答を得た．全体の回収率は 61％であり，診療所・災害時の職員参集の基準については 44％の施設で決めクリニックからの回収率は 66％（44/67 施設），病院はられていた．地震の際は，参集基準を震度で規定してい58％（57/98 施設）であった．

る施設が 29 施設あった．

1．各医療施設の災害への備えについて

2．各医療施設の地震発生時の状況

アンケートの回答が回収できた全 101 施設のうち，57

停電復旧までの時間は平均 26 時間で，24 時間を超えて施設（56％）が病院であった．病床数は，0〜19 床の施停電が続いていた施設が 43％あった．地震発生時，非侵設が 44 施設（44％），20〜99 床が 14 施設（14％），100〜襲的陽圧換気療法（non-invasive positive pressure ven-

300 床が 15 施設（15％），301〜499 床が 16 施設（16％），

tilation：NPPV）が 19 施設，人工呼吸器が 18 施設，ハイ500 床以上が 12 施設（12％）であった．災害時のマニュフローセラピーが 11 施設で使用されていた（NPPV，人アルは，病院では 51 施設（89％）で準備されていた（図工呼吸器は在宅患者の使用を含む）．

1A）が，診療所・クリニックで準備されていたのは 44 施設中 5 施設（11％）のみであった（図 1B）．

地震および停電が契機となり，病態の悪化または治療の変更を必要とした患者は，6 施設で約 19 名であった．

非常用電源は，病院では 57 施設中 56 施設（98％）に装外来患者では検査入院の延期，入院患者では，急性心筋備されていた（図 1C）が，診療所・クリニックの装備は梗塞を発症し転院した，化学療法・放射線療法を延期し回答のあった 43 施設中 5 施設（12％）にとどまった（図た，認知症が悪化した，気管切開の症例で停電のため喀1D）．稼働可能時間など，自施設の非常用電源について痰吸引が不可能となり転院した，慢性疾患（糖尿病，高大規模停電における HOT 患者に関するアンケート調査

表1399

地震・停電の影響で他院へ転出，または他院から転入が必要だった患者数

1. 他院へ転出した入院患者数
転出：4 施設，計 30 名
（理由）
人工呼吸器管理中で，電源のある施設へ移送した．
病状の悪化（脳梗塞）があったが，自院では検査不能なため．
気管切開の患者で，停電により喀痰吸引ができないため．
2. 他院から転入した入院患者数
転入：11 施設，計 90 名
（理由）
NPPV を使用中だったが，他院の電源が復旧しなかったため．
関連病院の HOT 患者と軽症患者を受け入れた．
人工呼吸器管理中の患者（電源確保）を受け入れた．
他院の非常用電源の継続が困難となったため．
NPPV：non-invasive positive pressure ventilation，HOT：home oxygen therapy．

A

図2

B

HOT 処方患者に対する，（A）安否確認の有無と（B）安否確認の方法．

血圧症，心不全）をもつ高齢患者の病状が悪化した，等のコメントがあった．
地震，停電の影響で転院が必要だった患者数とその理由を表 1 に示す． 電源確保が困難なため転院となったケースが多かった．
かかりつけ患者以外の救急搬送要請は，43％の病院に連絡があった．そのうち，21％の施設で受け入れ不能と回答していた．理由としては，非常用電源の残り稼働時間が不明であったため，病院の方針として自院通院中の患者を優先するため新規患者は断っていた，等があった．
3．HOT 処方患者の状況HOT処方患者は，診療所・クリニックには回答のあっ

図 3 停電時にも参照可能な HOT処方患者の連絡先リストの有無．

た 42 施設中 33 施設に，病院では 57 施設中 53 施設に通院していた．非常用電源設備をもたない診療所・クリニッ
クを含め，回答のあった施設の 87％に定期通院している室は 5 施設であった．

ことがわかった．80 名以上と多くの患者に処方しているHOT患者に対する安否確認は，56％の施設で行ってい施設も 7 施設あった．通院施設数を 3 次医療圏別にみるた（図 2A）．そのうち，施設から直接確認したケースはと，道南は 16 施設，札幌市を含む道央は 46 施設，道北は37％，酸素供給業者を介して確認したケースが 56％で10 施設，オホーツクは 4 施設，十勝は 5 施設，釧路・根あった（図 2B）
．

日呼吸誌

400

図49（6），2020

地震および停電の影響で臨時入院となった HOT 処方患者数．

表2自由記載欄のコメント（一部抜粋）

・通電の情報が通電の直前までなかったことで，医療の提供が必要以上に縮小した．
・現代社会は電力喪失すると全く無力であることを思い知らされた．
まだ暖かく日も長かった 9 月上旬におきたのは不幸中の幸いであった．
インフルエンザが蔓延する時期だったら多くの死者が出ていたであろう．
・停電によりポンプが動かず断水となり，電気より水がないことの方が大変だった．
・BIPAP 患者が 2 名おり，バッテリーの確保で業者のやり取りが大変だった．
HOT 患者も酸素ボンベが不足の予想となり入院対応した．
電話がつながらない患者もおり，訪問看護を通じて直接確認した．
・小さなクリニックでも非常用電源の確保が必要であると痛感した．
・通電時刻が不明のため，予定が立てづらかった．
・停電時には携帯，固定電話もつながらず，そもそも安否確認ができないことに気づいた．
・停電で電話も使えなくなり連絡手段に困った．
地域の FM ラジオで情報を入手し，当院の外来の状況も知らせることができた．
BIPAP：biphasic positive airway pressure．

停電時にも参照可能な HOT 処方患者の連絡先リスト
は，41％の施設で準備がされていなかった（図 3）．

釧路・根室といった過疎地域では，連携の割合が高い傾向にあった．

地震および停電の影響による HOT 患者の臨時入院は連携先をあらかじめ患者に周知していたのは，診療43 施設でみられた．臨時入院患者数は平均 5.6 名であり，所・クリニックでは 12 施設中 8 施設（67％）で，病院は最大で 32 名を受け入れた施設もあった（図 4）．臨時入院

13 施設中 2 施設（15％）であった．この地震・停電を経があったと回答した 43 施設のうち，自施設かかりつけの験して，地域の医療機関との連携について協議する予定

HOT患者が他施設に入院したと答えたのは 11 施設で，そがあると答えた施設は 38％であった．のうち診療所・クリニックは 6 施設であった．他施設に自由記載欄のコメントを一部抜粋したものを表 2 に示す．

入院した理由としては，事前に提携していた他施設に入考院した，医師間で連絡を取り合い入院先を決定した，患者もしくは救急隊が判断した，などがあった．

察

北海道胆振東部地震により生じた北海道全域にわたる

HOT処方患者の受け入れが困難な際，あらかじめ近隣ブラックアウトは，医療分野に大きな影響を及ぼした．

施設と連携していた施設は 29％のみであった．診療所・呼吸器科領域では，HOTや在宅人工呼吸器療法などの医クリニックでは，HOT 患者が通院している 33 施設中 12療機器を導入している患者にとって，電力は不可欠であ施設（36％）が他施設と連携しており，一方，病院ではる．また，HOT の疾患別内訳では，慢性閉塞性肺疾患，53 施設中 13 施設（25％）が連携していた．連携の割合を肺結核後遺症，肺癌，間質性肺炎が導入患者の 8 割以上

3 次医療圏別にみると，道南 31％，道央 15％，道北 50％，を占めており1），呼吸器科領域は災害の影響を受けやすい

オホーツク 75％，十勝 40％，釧路・根室 60％であった．といえる．

札幌市を含む道央では割合は低く，道北やオホーツク，各医療施設の災害への備えについては，診療所・クリ大規模停電における HOT 患者に関するアンケート調査

401

図 5 患者の自宅位置と併せて酸素流量を記載した地図（KKR札幌医療センター提供）．

ニックにおいて，災害時のマニュアルや非常用電源の準のは困難だったと思われる．

備がないと回答した施設が多かった． 本調査からは，HOT 患者の臨時入院数は 1 〜 5 名と回答した施設が多HOT 患者が定期通院している診療所・クリニックは 42かった．今回の調査で最も多い 32 名の臨時入院を受け入施設中 33 施設，79％に及ぶことが判明している．そのたれた施設によると，酸素供給業者の患者情報が電子化さめ，あらかじめマニュアルを作成しておき，災害時に職れており，停電でパソコンが使えないことで HOT患者の員が参集してマニュアルを基にそれらの患者との連絡を人数・酸素流量といった情報を把握できず迅速な対応が試みるような仕組みが必要と思われる．また，非常用電困難なため，携帯ボンベが消費される前に病院を受診す源をもたない診療所・クリニックでは，自家発電施設をるよう促したことが，多くの臨時入院患者が発生した原もつ後方施設との連携が重要と考えられるが，実際に連因であったと思われる．この回答から，医療施設だけで携していた施設は少数であった．このことは，災害時やはなく，HOTに関わる酸素供給業者も非常用電源や紙媒

停電時における，入院が必要な HOT患者への対応の遅れ体でリストを準備しておくことの重要性が示唆される．に直結するため，今回の調査で把握できた大きな問題と

図 5 に，患者の自宅位置と併せて酸素流量を記載したいえる．一方，非常用電源が備わっていても，稼働可能地図を示す（KKR 札幌医療センター提供）．被害の大き

時間などの電源に対する知識がなかった施設も半数以上い地域や，交通の遮断した地域に住む症例，また酸素流に及んだ．災害時に自施設の設備についての知識が欠如量が多く緊急性の高い症例などが一目で把握でき，緊急していると，後方施設としての能力を発揮できない可能時に有用と考えられる．患者リストと併せて，このよう性がある．

な地図を定期的に更新してプリントアウトしておくこと

停電復旧までの平均時間は約 26 時間であった．多くのが有用と思われた．

施設で NPPV，人工呼吸器など電源を必要とする医療機

日本では，自然災害が定期的に発生しており，今後も器が使われており，表 1 からも，医療機器の電源確保を同様の事態が起こり得ることは容易に想像される．今回目的に転院を余儀なくされた患者が多いことがうかがわの停電は約 2 日間で解消したが，阪神・淡路大震災や東れた．化学療法の延期や病状の悪化など，停電により患

日本大震災では，停電も含めたライフラインの障害や避者に不利益が生じたケースもあったが，死亡などの深刻難期間が長引くと，基礎疾患の増悪や肺炎の頻度が増加な状況に至ったとする回答はなかった．

すると報告されている2）3）．今回の調査では，災害を踏ま今回大きな影響を受けたと考えられる HOT患者は，診えて地域の医療機関との協議を行うと回答した施設は約療所・クリニックを含め，回答のあった施設の 87％に定4 割であったが，災害時の対応を早急かつ具体的に検討期通院していることが明らかとなった．HOT患者に対すすべきと考える．

る安否確認は，自施設から直接確認するよりも酸素供給

東日本大震災の後に秋田県の施設が行った調査では，業者を介して確認したと回答した施設が多数であった．

災害時に酸素が使えないときの対応をあらかじめ聞いて自施設からの連絡について，停電時でも参照可能な HOT

いた患者は少なかったと報告している4）．長野県松本市

患者の連絡先リストを紙媒体で準備していなかった施設

における HOT患者に対する調査でも，緊急時の対応に関は 41％にのぼり，これらの施設から直接安否確認を行う

する説明は酸素供給業者から受けたとする回答が約半数

402

日呼吸誌であり，医療者から説明を受けたのは約 2 割にとどまっていた ．停電をはじめとした災害時の対応について，
5）

9（6），2020

著者の COI（conﬂicts of interest）開示：本論文発表内容に関して申告なし．

HOT導入時に医療機関もしくは酸素供給業者からの詳細引用文献

な説明が必要である．また，東日本大震災の際，多くのHOT患者が受診した施設では，酸素供給業者と協力し院内に臨時の HOTセンターを開設し対応していた6）．松本
市では，HOT患者に対し，酸素流量に応じて臨時に開設される HOTセンターやあらかじめ指定された医療機関への受診を促す取り組みを行っている5）．こういった臨時施設の開設など対応をあらかじめ協議しておくことで，災害時の混乱を最小限にし，さらに地域の基幹病院に患者が殺到することを防げる可能性がある．かかりつけ以外の施設における対応をスムーズにするためにも，病名やHOT流量などが記載された簡易カードを作成し常時持参させることも有用と思われる．
札幌市でも，HOT患者や在宅人工呼吸器使用患者を対象に，災害時の電源確保に関するアンケートを行っている7）．この調査によると，災害後に，発電機や予備の酸素ボンベを追加するなど対策を進めた患者は約 17％との結

1）日本呼吸器学会肺生理専門委員会在宅呼吸ケア白書
ワーキンググループ編． 在宅呼吸ケア白書 2010．
2010．
2）前田均，他．阪神淡路大震災時における呼吸器疾患入院患者の要因分析（多施設アンケート調査結果）．
日胸疾患会誌 1996；34：164‒73．
3）Kobayashi S, et al. The impact of a large-scale natural
disaster on patients with chronic obstructive pulmonary disease: the aftermath of the 2011 Great East
Japan Earthquake. Respir Investig 2013; 51: 17‒23.
4）Sato K, et al. Questionnaire survey on the continuityof home oxygen therapy after a disaster with power
outages. Respir Investig 2013; 51: 9‒16.
5）高橋宏子，他．在宅酸素療法患者における災害時の適切な対応を目指して．日呼吸ケアリハ会誌 2015；
25：435‒40．

果であった．しかし，HOTを使用している呼吸器疾患の6）Kobayashi S, et al. Home oxygen therapy during

患者は，高齢者の割合が多いと想定される．そのため，

natural disasters: lessons from the great East Japan
earthquake. Eur Respir J 2012; 39: 1047‒8.

患者が主体となって対策を進めることには限界がある．
医療機関や酸素供給業者，行政が主導して体制の整備を行い，非常時の対応について積極的な患者教育を行う必要がある．
本論文の要旨は第 59 回日本呼吸器学会学術講演会（2019 年4 月，東京）で発表した．
謝辞：本調査のためのアンケートにご協力いただきました
北海道支部会員の皆様，また北海道エア・ウォーター株式会社，函館酸素株式会社に深謝いたします．

7）札幌市．在宅酸素療法患者，在宅人工呼吸器使用者等の災害時の電源確保に関するアンケート調査へのご協力のお願い（2019 年 3 月）．
http://www.city.sapporo.jp/shogaifukushi/guide/
documents/saigai̲tyousa.pdf（accessed on April 15,2020）

大規模停電における HOT 患者に関するアンケート調査

403

Abstract

Questionnaire survey related to home oxygen therapy patients during
large-scale power outages caused by the Hokkaido Eastern Iburi Earthquakea

Yuki Mori a, Hirofumi Chiba a, Satoshi Fuke b, Satoshi Konno c,
Yoshinobu Ohsaki d and Hiroki Takahashi a

Department of Respiratory Medicine and Allergology, Sapporo Medical University School of Medicineb
Department of Respiratory Medicine, KKR Sapporo Medical Centerc
Department of Respiratory Medicine, Faculty of Medicine and Graduate School of Medicine, Hokkaido UniversitydRespiratory Center, Asahikawa Medical University Hospital
We conducted a questionnaire survey among the members of the Hokkaido section of the Japanese Respiratory Society to determine the impact of the large-scale power outages that followed the 2018 Hokkaido Eastern
Iburi Earthquake on home oxygen therapy (HOT) patients. Of the responding facilities, 87% had HOT patients.
Fifty-nine percent of the facilities had prepared a contact list that could be referred to in case of power outage,
and the safety of HOT patients was conﬁrmed at 56% of the facilities. Temporary admission of HOT patients wasobserved at 43 facilities, with one facility accepting up to 32 patients. Twenty-nine percent of the facilities collaborated with neighboring facilities for the admission of HOT patients in an emergency, and 40% of the facilities informed patients about the collaboration.