【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 11月29日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限お知らせ
各ファンド・アワードのお知らせです。
＜モーニングスター： モーニングスター ファンド オブ ザ イヤー 2018／2017／2016＞
ＧＣＩエンダウメントファンド（安定型）は2018年度の同賞にて、”優秀ファンド賞“を受賞しました。また、
ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型）は2017年度、2016年度の同賞におきましても、“最優秀ファンド賞”及び”優秀ファンド賞“を受賞しています。
GCIアセット・マネジメントはこれら2本のファンドの運用会社として3年連続の受賞となりました。

＜「一億人の投信大賞」選定委員会：一億人の投信大賞2018＞
GCIエンダウメントファンド（成長型）は、「一億人の投信大賞」選定委員会が選定する「一億人の投信大賞2018」の「アロケーション・やや積極型」において、1位を獲得いたしました。
また、ＧＣＩエンダウメントファンド（安定型）は「アロケーション・やや安定型」において2位を獲得いたしました。

＜GCIエンダウメントファンド（成長型）＞＜GCIエンダウメントファンド（安定型）＞

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【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 11月29日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限

また、GCIエンダウメントファンド（成長型／安定型）の投資対象であるGCI システマティック・マクロ戦略は、海外におけるヘッジファンドのアワードに於きまして、2018年度は二つの最優秀賞（Winner）を受賞致しました。

＜受賞対象ヘッジファンド戦略＞“GCI システマティック・マクロ戦略”（GCI Systematic Macro Strategy）

１．『THE ASIA HEDGE AWARDS 2018』（アジアヘッジアワード 2018）“マネージドフューチャズ／コモディティ／為替”部門

2．『HFM Hedge Fund Awards Asia 2019』（HFMヘッジファンド・アジア・アワード 2019）“マネージドフューチャズ／CTA”部門

GCIエンダウメントファンド（成長型／安定型）には同戦略を用いた外国籍投信である、“ＧＣＩシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスA”が組み入れられており、同ファンドのパフォーマンス向上に貢献しております。

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【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 11月29日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限ファンドマネージャーのコメント＜運用の基本スタンス＞
さまざまな市場環境を乗り越えて、長期間にわたるすばらしい運用実績を残してきたエンダウメント（大学財団）型の投資戦略をお手本に、オルタナティブ投資を積極的に活用したグローバル投資を行います。リスクとリターンの源泉を分散・多様化するとともに、運用コストにも注意を払い、運用資産の長期的成長を効率的に目指します。
「GCIエンダウメントファンド」の運用手法はシンプルかつ頑健（Robust）です。原則として年一回、基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）を決定した上で、適宜リバランスを実行し、資産配分を維持します。また、長期スタンスで円資産のリスク・リターン効率化を図るため、為替リスクは原則としてヘッジします。
基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）は、想定リスクを成長型で年率8％、安定型で年率5％にセットし、対象資産の流動性やキャパシティ（市場規模）などを吟味して選択した投資対象ユニバースの中で、最良の期待リターンとなるよ
うに配分比率を決定します。その時々の市場動向やムードなどに振り回されず、取引コストを抑制しながら、一定のリスクを効率的に取り続けるという、ブレのない運用姿勢を貫きます。
＜ビッグ・ピクチャーと基本資産配分＞
当ファンドの決算日である2019年9月25日に、一年に一度の基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）の検討を行い、現行の配分維持を決定しました。その前提となるビッグ・ピクチャーは、10年程度の時間軸でマクロ環境を俯瞰したもの
ですが、次の通り、大枠に変更ありません。
第一に、21世紀直前に本格化したグローバル化という世界史的イベントに伴い、ディスインフレ環境が続いています。グローバル化の恩恵を最大限に享受してきた新興国経済の急成長が成熟してきたことと、加えて、世界規模で急速に進展す
る少子高齢化の影響もあり、このディスインフレ環境は長期化するものと考えています。
第二に、2008年に起こったグローバル金融危機後、世界の経済成長を支えてきた中国を筆頭とする新興国圏の成長速度が大きく鈍化したことが金融市場に影響を与える可能性があります。その中で、米国経済が相対的に好調であるとのコ
ンセンサスの下、ドル高基調が続いています。ドル高は、新興国経済にとっては逆風です。1997年のアジア通貨危機がその典型例です。伸び率が低下したとはいえ、依然として成長を続ける中国経済ですが、景気循環や人口動態など国内固有の要因に加えて、ドル高という負荷が二重にかかると考えています。
第三に、2008年の金融危機以降一貫して続いてきた主要国中央銀行の金融政策に引き続き注目しています。
2009年以降、債券・株式を含むほとんどの資産価格が上昇し続ける特異な環境でしたが、その持続可能性と、資本の流れに変化が生じた場合にどのようなことが起きるのか注視しています。
以上のビッグ・ピクチャーをもとに、調整局面到来の可能性も視野に入れて慎重姿勢としてきた基本資産配分は変更せず、現状を維持いたします。
オルタナティブ投資を得意とする当社の認識では、世界中の利回りが低下し、信用スプレッドがつぶれ、実物など低流動性資産にも大量の資本が向かった結果、流動性プレミアムも失われました。2017年春以降はボラティリティも過去経験したことのない水準まで下落し、基調としては低迷しています。世界中に溢れかえる潤沢な待機資金が、リターンの源泉を求めているのです。経験的には、いつ大きな反動・調整が入ってもおかしくありません。
一方、情報技術革新の大波はグローバルな実態経済に大きなインパクトを与えています。高値圏を更新している米国株式市場のバリュエーションに対しては警戒感も根強いのですが、こうした警戒感が払拭されるような株高に対する肯定的センチメントが醸成されない限り、むしろ循環的な株高が継続するのかもしれません。
当戦略は、どのような市場環境であっても、下落リスクを想定の範囲内に抑制することに努め、資産価値の保全を最優先しながら、長期的安定的な成長を目指してまいります。

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ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 11月29日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限＜今月を振り返って＞
株式市場が引き続き堅調です。先導するのはいうまでもなく米国ですが、11月には何度か
過去最高値を更新してきました。史上最高値更新というのは、スポーツの世界記録更新といっ
しょで、非常にエネルギーを要するものですが、立て続けにやってのけるのは驚きです。
一方、債券市場は引き続きゼロ金利ないしマイナス金利圏にあり、金融政策の正常化も遠いのですが、やや不安定な動きが散見されるようになりました。金融緩和が堅調な株式市場を支える最大の要因ですが、株式市場と債券市場の景気の先行きに対するセンチメントには依然として大きなギャップがある点には留意しています。
ポートフォリオ運用の観点では、株式・債券がともに底堅いことは、短期的には喜ばしいことではありますが、長期的にみると、中央銀行の緩和政策頼みともいえるような状況がいつまで続くのか、過度な期待をせずに、冷静に臨む必要があると思います。また、繰り返しですが、中央銀行にグリップされて市場機能がマヒしていた債券市場が、夏以来の金利低下に対する修正もあり、やや動きが荒っぽくなっていることにも留意する必要があります。
今月のＧＣＩエンダウメントファンドは、リート以外のすべての資産クラスがプラス貢献し、成長型+1.95％、安定型+1.46％となりました。また、こうしたリスクオンの場面ではドル高円安傾向に推移するために、為替ヘッジはマイナス貢献です。
年初来、株式、債券ともに底堅く推移したため、エンダウメントファンドに限らず、バランス型ポートフォリオの基準価格はおおむね過去最高値圏に近づいています。
エンダウメントファンドの特徴は、来るべき大きな調整に対するクッションを、オルタナティブ戦略 ファウンダー・代表取締役CEO
山内英貴
としてそもそも組み入れている点にあります。堅調な株式相場と金利低位安定は、運用環境としてはベストですが、いつかは訪れる調整局面も念頭に、長期目線のしっかりした枠組みで所定のリスクを取り続けるという規律ある運用方針を堅持してまいります。山あり谷ありの、先の長い長期投資の旅をご一緒に楽しみながら、エンダウメントファンドをみなさまとともに成長させていきたいと思います。
今年も残すところ一か月を切りました。どうぞよいお年をお迎えください。

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ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 11月29日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型）
基準価額の推移

基準価額、純資産総額

13,5005,000

13,0004,000

12,50012,0003,000

11,50011,000基 準 価 額
純資産総額

10,000

1,000

9,500
9,000

0

純資産総額（百万円）：右目盛
基準価額（円）：左目盛
基準価額（分配金再投資）（円）：左目盛※ データは、設定日から作成基準日までを表示しています。
※ 基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後の値です（後述のファンドの費用をご覧ください。）。

前月末12,589円
4,088百万円

期間別騰落率2,000

10,500

当月末
12,835円
4,147百万円

騰落率+1.95%+1.81%+7.88%+7.22%+19.65%+28.35%

１ヵ月
３ヵ月
６ヵ月
１年
３年
設定来

※ ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。

分配の推移（１万口当たり、税引前）
設定来分配金合計額
決
分

算
配

期
金

０円
2017年9月期 2018年9月期 2019年9月期

0円

0円※ 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

0円

参考指標
年率リターン
標準偏差
下方偏差
シャープレシオ
ソルティノレシオ
最大ドローダウン
相関ファンド

東証株価指数（TOPIX）

+6.3%
6.3%
6.8%
1.01
0.93
-14.4%
―

+6.9%
18.3%
19.2%
0.38
0.36
-25.4%
0.57

NOMURA-BPI総合
インデックス
+1.7%
2.2%
2.2%
0.78
0.77
-4.5%
-0.08

※参考指標は全て円ベース。当ファンド設定来の期間で算出。年率リターン・標準偏差・下方偏差は1年を250日として計算。時点：2019年11月29日。

基本資産配分（作成基準日時点）※2019年9月に、基本資産配分の見直しを行いました。現金、その他への配分は、今後市場環境等に応じて他資産に配分する可能性があります。

資産クラス
日本株
先進国株（米国）
先進国株（除く米国）
新興国株
先進国債券（米国）
海外債券（グロ－バル除く米ドル建て）
国内リート（日本）
海外リート（米国）
ヘッジファンド
現金、その他
合計

5

基本資産
配分比率
5.0％
17.5％
10.0％
2.5％
12.5％
3.0％
5.0％
5.0％
36.5％
3.0%
100.0％

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ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 11月29日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型）
投資対象ファンド（投資信託証券）の状況
資産クラス

投資対象ファンド（投資信託証券）
名称
月間寄与額
配分比率 月間騰落率（概算値）
ベンチマーク
TOPIX連動型上場投資信託
5.1%
+1.9%
+12
TOPIX（東証株価指数）－+1.9%
バンガ－ド・S&P500 ETF
17.9%
+3.7%
+81
S&P500指数－+3.7%
バンガード・FTSE先進国市場（除く米国）ETF
10.2%
+1.9%
+24
FTSE先進国オールキャップ（除く米国）インデックス－+1.8%
バンガ－ド・FTSE・エマ－ジング・マ－ケッツETF
2.5%
+0.9%
+3

名称
日本株
先進国株（米国）
先進国株（除く米国）
新興国株

FTSEエマージング・マーケッツ・オールキャップ（含む中国A株）インデックス

バンガ－ド・米国ト－タル債券市場ETF
ブルームバーグ・バークレイズ米国総合浮動調整インデックス
バンガ－ド・ト－タル・インタ－ナショナル債券ETF（米ドルヘッジあり）
海外債券
ブルームバーグ・バークレイズ・グローバル総合（米ドル除く）浮動調（グロ－バル除く米ドル建て）
整 RIC基準インデックス（米ドルヘッジベース）
NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信
国内リート（REIT－日本）
東証REIT指数
バンガード・リアル・エステート ETF
海外リート（REIT－米国）
先進国債券（米国）

MSCI US Investable Market Real Estate 25/50 インデックス

GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスA
ベンチマークなし
現金、コール・ローン等

オルタナティブ戦略
現金、その他

－

+0.9%

12.2%
－
2.9%

+0.4%
+0.5%
+0.1%

－

+0.1%

5.0%
－
4.9%
－
34.9%
－
4.5%

-1.0%
-0.9%
-1.0%
-1.1%
+3.1%
－
0.0%

+7
+0
-6
-6
+135
0

※ 上記は、当ファンドの組入対象であるそれぞれの投資対象ファンド（投資信託証券）とその基準価額の月間騰落率です。当ファンドに対する寄与額は概算値です。
上記の月間騰落率の計算に用いる基準価額は、分配金（税引前）を再投資したものです。
上記の月間騰落率の計算に用いる基準価額は、信託報酬控除後の値です。

配分比率
40.0%
35.0%

当月末

前月末

30.0%
25.0%
20.0%
15.0%
10.0%
5.0%
0.0%
日本株

先進国株
（米国）

先進国株
（除く米国）

新興国株

先進国債券
（米国）

海外債券
（グロ－バル除く米ドル建て）

国内リート
（日本）

海外リート
（米国）

ヘッジファンド

現金、その他

各資産の寄与額（概算）
150円
100円

+81円

50円
+24円

+12円
0円

+3円

+7円

-38円

+0円
-6円

-6円

+135円

+40円

-6円

-50円
日本株

先進国株
（米国）

先進国株
（除く米国）

新興国株

先進国債券
（米国）

海外債券
（グロ－バル除く
米ドル建て）

6

国内リート
（日本）

海外リート
（米国）

ヘッジ
ファンド

為替要因

為替ﾍｯｼﾞ
要因

その他、
信託報酬等

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ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 11月29日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限

ＧＣＩエンダウメントファンド（安定型）
基準価額の推移

基準価額、純資産総額

12,500

6,000

12,0005,000

11,5004,000

11,0003,000

10,5002,000

10,000

1,000

9,500

0

純資産総額（百万円）：右目盛
基準価額（円）：左目盛
基準価額（分配金再投資）（円）：左目盛※ データは、設定日から作成基準日までを表示しています。
※ 基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後の値です（後述のファンドの費用をご覧ください。）。

基 準 価 額
純資産総額

当月末11,836円
2,998百万円

前月末11,666円
2,990百万円

期間別騰落率騰落率+1.46%-0.26%+5.47%+5.24%+12.69%+18.36%

１ヵ月
３ヵ月
６ヵ月
１年
３年
設定来

※ ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。

分配の推移（１万口当たり、税引前）
設定来分配金合計額
決
分

算
配

期
金

０円
2017年9月期 2018年9月期 2019年9月期

0円

0円※ 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

0円

参考指標
年率リターン
標準偏差
下方偏差
シャープレシオ
ソルティノレシオ
最大ドローダウン
相関ファンド

東証株価指数（TOPIX）

+4.2%
4.6%
5.1%
0.92
0.84
-11.5%
―

+6.9%
18.3%
19.2%
0.38
0.36
-25.4%
0.34

NOMURA-BPI総合
インデックス
+1.7%
2.2%
2.2%
0.78
0.77
-4.5%
-0.01

※参考指標は全て円ベース。当ファンド設定来の期間で算出。年率リターン・標準偏差・下方偏差は1年を250日として計算。時点：2019年11月29日。

基本資産配分（作成基準日時点）※2019年9月に、基本資産配分の見直しを行いました。現金、その他への配分は、今後市場環境等に応じて他資産に配分する可能性があります。

資産クラス
日本株
先進国株（米国）
先進国株（除く米国）
先進国債券（米国）
海外債券（グロ－バル除く米ドル建て）
国内リート（日本）
海外リート（米国）
ヘッジファンド
現金、その他
合計

7

基本資産
配分比率
2.5％
7.5％
5.0％
25.0％
8.5％
2.5％
2.5％
36.5％
10.0％
100.0％

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ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 11月29日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限

ＧＣＩエンダウメントファンド（安定型）
投資対象ファンド（投資信託証券）の状況
資産クラス

投資対象ファンド（投資信託証券）
名称
月間寄与額
配分比率 月間騰落率（概算値）
ベンチマーク
TOPIX連動型上場投資信託
2.6%
+1.9%
+6
日本株
TOPIX（東証株価指数）－+1.9%
バンガ－ド・S&P500 ETF
7.8%
+3.7%
+32
先進国株（米国）
S&P500指数－+3.7%
バンガード・FTSE先進国市場（除く米国）ETF
5.1%
+1.9%
+11
先進国株（除く米国）
FTSE先進国オールキャップ（除く米国）インデックス－+1.8%
バンガ－ド・米国ト－タル債券市場ETF
24.8%
+0.4%
+13
先進国債券（米国）
ブルームバーグ・バークレイズ米国総合浮動調整インデックス－+0.5%
バンガ－ド・ト－タル・インタ－ナショナル債券ETF（米ドルヘッジあり）
8.4%
+0.1%
+1
海外債券
ブルームバーグ・バークレイズ・グローバル総合（米ドル除く）（グロ－バル除く米ドル建て）－+0.1%
浮動調整 RIC基準インデックス（米ドルヘッジベース）
NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信
2.5%
-1.0%
-3
国内リート（REIT－日本）
東証REIT指数－-0.9%
バンガード・リアル・エステート ETF
2.5%
-1.0%
-3
海外リート（REIT－米国）
MSCI US Investable Market Real Estate 25/50 インデックス－-1.1%
GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスA
35.4%
+3.1%
+124
オルタナティブ戦略
ベンチマークなし－－
GCIマネープールマザーファンド
10.0%
0.0%
0
現金、その他
ベンチマークなし－－
現金、コール・ローン等
0.9%
0.0%
0
名称

※ 上記は、当ファンドの組入対象であるそれぞれの投資対象ファンド（投資信託証券）とその基準価額の月間騰落率です。当ファンドに対する寄与額は概算値です。
上記の月間騰落率の計算に用いる基準価額は、分配金（税引前）を再投資したものです。
上記の月間騰落率の計算に用いる基準価額は、信託報酬控除後の値です。

配分比率
40.0%
35.0%
30.0%

当月末

前月末

25.0%
20.0%
15.0%
10.0%
5.0%
0.0%
日本株

先進国株
（米国）

先進国株
（除く米国）

先進国債券
（米国）

海外債券
（グロ－バル除く米ドル建て）

国内リート
（日本）

海外リート
（米国）

ヘッジファンド

現金、その他

各資産の寄与額（概算）
150円
100円
50円

+32円
+6円

+11円

+13円

0円

+1円

-39円
-3円

-3円

国内リート
（日本）

海外リート
（米国）

+124円

+36円

-7円

-50円
日本株

先進国株
（米国）

先進国株
（除く米国）

先進国債券
（米国）

海外債券
（グロ－バル除く
米ドル建て）

8

ヘッジ
ファンド

為替要因

為替ﾍｯｼﾞ
要因

その他、
信託報酬等

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ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 11月29日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限投資対象ファンド（投資信託証券）－上場投資信託（ETF）の基準価額推移（１）TOPIX連動型上場投資信託（２）バンガード・S&P500 ETF

16,00020,00018,00014,00016,00012,00014,00012,00010,00010,000
8,000

8,000

基準価額（分配金再投資）（指数化）

ベンチマーク（指数化）基準価額（分配金再投資）（指数化）（３）バンガード・FTSE先進国市場（除く米国）ETF

ベンチマーク（指数化）（４）バンガード・FTSE・エマージング・マーケッツETF

16,00018,00016,00014,00014,00012,00012,00010,00010,000

8,000

8,000

基準価額（分配金再投資）（指数化）

ベンチマーク（指数化）基準価額（分配金再投資）（指数化）（５）バンガード・米国トータル債券市場ETF

ベンチマーク（指数化）（６）バンガード・トータル・インターナショナル債券ETF（米ドルヘッジあり）

12,10012,60012,10011,60011,600

11,100

11,10010,60010,60010,10010,100

9,600

9,600

基準価額（分配金再投資）（指数化）

ベンチマーク（指数化）基準価額（分配金再投資）（指数化）（７）NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信

ベンチマーク（指数化）（８）バンガード・リアル・エステート ETF

17,00017,00016,00015,00015,00014,00013,00013,00012,00011,00011,00010,000

9,000

9,000

基準価額（分配金再投資）（指数化）

ベンチマーク（指数化）基準価額（分配金再投資）（指数化）

ベンチマーク（指数化）※ 上記グラフは、当ファンドの組入対象であるそれぞれの上場投資信託（ETF）の基準価額を、組入開始日を10,000として指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※ 基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後の値です。

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【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 11月29日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限投資対象ファンド（投資信託証券）－ＧＣＩシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスAの資産の状況
基準価額（指数化）の推移

期間別騰落率11,000ファンド

10,500

１ヵ月+3.12%

３ヵ月-3.30%

9,000

６ヵ月+7.35%

8,500

１年+2.39%

8,000

３年

-

組入開始来

+1.50%

10,0009,500※ 上記グラフは、「ＧＣＩシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスA」の当ファンド計上日ベースの基準価額を、当ファンドへの組入開始日を10,000として指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※ 基準価額は、信託報酬控除後の値です。

当月末時点でのポートフォリオ

損益内訳
1.0%

3.0%

2.0%

0.0%

1.0%

0.0%

-1.0%

-1.0%
米国

通貨

ユーロ圏

債券

その他欧州

日本

米国

資源国

ユーロ圏

通貨

株式

その他欧州

債券

日本

資源国

株式

※ 上記ポートフォリオ断面のグラフは、ポジションを構築するにあたって差し入れる証拠金の対純資産総額比率です。マイナスはショートポジションを意味します。証拠金
はリスク見合いで差し入れるものであるため、当該指標はポートフォリオにおけるリスクをより実態に近い形で表すものと考えられています。
※ 上記損益内訳は信託報酬、成功報酬等控除前のものです。

2018年6月に、GCIシステマティック・マクロファンド Vol25 クラスAからGCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスAへ投資対象の変更を行いました。両ファンドはボラティリティ水準が異なるものの実質的な運用内容は同一であり、当変更はポートフォリオ構
成の単純化を目的としたもので、GCIエンダウメントファンド（成長型/安定型）の運用内容を変更するものではありません。また当変更に際してファンドに手数料等の追加負担は発生しておらず、変更によるパフォーマンスへの影響は軽微となっています。

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【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 11月29日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限

ポートフォリオの状況
当月も独自開発の動的ポートフォリオ・モデルに基づき、世界各国の株式市場・債券市場・為替市場へ分散投資を行いました。
当月は月間を通じて+3.12%のリターンとなりました。中長期的な観点では、グローバル金融市場の中で主要先進国の国債価格の上昇が最も強い動きと評価されたことから、当戦略でもグローバル先進国の長期国債の買いポジションが主要なポジションとなりました。
相対的には依然最も強い動きと評価されるものの、その勢いは弱まってきていることからポジション量は縮小の方向にあります。市場参加者のリスク選好が高まる場合は、安全資産である国債が売られてリスク資産である株式が買われるため、株式の買いポジションがリ
スク低減の役割のために組み入れられました。また、米金利が上昇してグローバルに国債価格が下落するようなシナリオでは米ドル高が進行する傾向にあるため、そういったシナリオでの国債価格の下落に備えて米ドル買いに対する資源国通貨の売りのポジションも構築されました。
当月は、米中通商協議に進展が見られたことに加え、米経済指標が良好な結果となったことから、グローバルに株価・長期金利は上昇しました。その結果、当戦略は主に株式ポジションから収益を達成し、通貨や債券ポジションもプラスに寄与し、プラスのリターンを獲得しました。
グローバル金融市場において、中長期的な観点で最も強い動きを示している市場を探し出そうとすると、それは依然ある単一の債
券市場という状況ではあるものの、その勢いは既に弱まり、資産クラス別には株式の上昇が最も大きなものとなっており、ポジションとしても債券から株の買い持ちポジションにシフトしてきています。株式&国債の買い持ちポジションを保有する中で、国債・株式の同時安のようなシナリオに対しては通貨ポジションからの収益がその損失を軽減することが期待されます。資産間の相関性が変化する動きとなれば従来通り機動的にポートフォリオが調整されていきます。
文責：GCIシステマティック・マクロファンド 運用チーム

参考指標
ＧＣＩシステマティック・
マクロファンド Vol10 クラスA

年率リターン
標準偏差
下方偏差
シャープレシオ
ソルティノレシオ
最大ドローダウン
相関

+1.2%
10.2%
10.7%
0.12
0.11
-14.6%－HFRX Global Hedge Fund

HFRX Macro:
Systematic Diversified CTA

+0.1%
3.2%
3.5%
0.04
0.04
-10.6%
0.18

-0.9%
8.8%
9.1%
N/A
N/A
-15.1%
0.51※参考指標は全て円ベース。当ファンドへの組入開始来の期間で算出。年率リターン・標準偏差・下方偏差は1年を250日として計算。時点：2019年11月29日。リスクフリー・レート＝LIBOR日本円1カ月。HFインデックスはドル円金利差(LIBOR 1カ月)を勘案し円ベースで算出。シャープレシオ／ソルティノレシオがマイナス値の場合はN/Aで表示。
※相関はGCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスAとの相関を表示。

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【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 11月29日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限投資対象ファンド（投資信託証券）－ＧＣＩマネープールマザーファンドの状況
基準価額（指数化）の推移

期間別騰落率10,500ファンド

10,000

１ヵ月

0.00%

9,500

３ヵ月

-0.01%

9,000

６ヵ月-0.02%

8,500

１年-0.05%

8,000

３年

-

組入開始来

-0.10%※ 上記グラフは、「ＧＣＩマネープールマザーファンド」の基準価額を、同ファンドの運用開始日を10,000として月次ベースで指数化したものです。
※ 基準価額は、信託報酬控除後の値です。

2017年4月より、GCIマネープールマザーファンドへの投資を開始致しました。

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【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 11月29日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限組入資産の市場動向コメント＜株式＞
2019年11月のグローバル株式市場は、上昇しました。米中協議の進展期待等により、投資家心理が改善しました。
米国では、ロス商務長官が中国との合意文書署名に楽観的な見方を示したことなどから、米中貿易摩擦沈静化への期待が高まり、主要３指数が史上最高値を更新するなど株式市場は力強く上昇しました。予想を上回る雇用統計など、好調な経済指標も上昇要因となりました。欧州では、英国のEU離脱問題に関して大きな進展がない中、米中協議の進展期待等により、株式市場は上昇しました。日本では、為替が円安傾向となったこともあり、株式市場は上昇しました。

＜債券＞
2019年11月のグローバル債券市場は、小幅に下落となりました。米中関係改善への期待から前半に長期金利が上昇し、債券市場は下落となりましたが、その後香港情勢への警戒感などから値を戻しました。
米国では、ロス商務長官が中国との合意文書署名に楽観的な見方を示したことなどから、米中貿易摩擦沈静化への期待が高まり、月初に長期金利が上昇、債券市場は下落しました。雇用統計が予想を上回ったことも長期金利の上昇要因となりました。しかし中旬以降香港情勢激化への警戒感が高まり、さらに香港人権法が米議会を通過、成立すると、米中協議への悪影
響も懸念され、債券市場は値を戻しました。欧州や日本でも、同様に月初は長期金利が上昇し、中旬から月末にかけて再び低下する展開となりました。
クレジット市場におけるクレジット・スプレッド(企業の信用力を示す、国債に対する上乗せ利回り)は、縮小しました。米中貿易摩擦沈静化への期待や好調な経済指標等から、投資家心理が改善しました。

＜不動産投資信託（REIT）＞
2019年11月のREIT市場は、まちまちの展開となりました。
米国のREIT市場は、月初に長期金利上昇の影響を受けて下落しました。その後長期金利低下によって若干値を戻しましたが、一部の銘柄で業績が低調だったことなどもあり、月ベースでは下落となりました。欧州では、堅調な不動産市況や財政刺激策への期待などにより、REIT市場は上昇しました。日本のREIT市場は、月初に長期金利上昇に伴って下落し、その後長期金利の低下とともに値を戻しましたが、月ベースでは7ヶ月ぶりの下落となりました。

＜ヘッジファンド市場全般＞
2019年11月のヘッジファンド市場は、プラスとなりました。オルタナティブ戦略の代表格であるヘッジファンド市場の値動きを示す、HFRX Global Hedge Fund Indexは、+1.03％となりました。米中協議の進展期待によって投資家心理が改善しつつも、香港情勢や英国のEU離脱交渉の先行きなど懸念も燻る中、戦略別では、イベントドリブン戦略、CTA戦略がアウトパフォー
ムした一方、株式マーケットニュートラル戦略、クレジット戦略はアンダーパフォームとなりました。

文責：GCIエンダウメントファンド運用チーム
インベストメント・マネジャー 上野 慎一郎

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ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合14

設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 11月29日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合15

設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 11月29日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合16

設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 11月29日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 11月29日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 11月29日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限委託会社・その他の関係法人の概要
委託会社-0.01%-0.02%-0.04%

照会先

受託会社

株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント［ファンドの運用の指図を行う者］
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第436号
加 入 協 会：一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人投資信託協会
電 話 番 号 03（3556）5040（営業日の9:00～17:00）
ホ ー ム ペ ー ジ https://www.gci.jp

三菱UFJ信託銀行株式会社（再信託受託会社：日本マスタートラスト信託銀行株式会社）［ファンドの財産の保管及び管理を行う者］

販売会社
金融商品取引業者等の名称
楽天証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
株式会社新生銀行
三田証券株式会社
共和証券株式会社
長野證券株式会社
株式会社栃木銀行
株式会社イオン銀行
百五証券株式会社
むさし証券株式会社
東海東京証券株式会社

金融商品
取引業者
金融商品
取引業者
登録金融
機関
金融商品
取引業者
金融商品
取引業者
金融商品
取引業者
登録金融
機関
登録金融
機関
金融商品
取引業者
金融商品
取引業者
金融商品
取引業者

登録番号
関東財務局長（金商）第195号
関東財務局長（金商）第 44 号
関東財務局長（登金）
第 10号
関東財務局長（金商）第175号
関東財務局長（金商）第64号
関東財務局長（金商）第125号
関東財務局長（登金）
第 57号
関東財務局長（登金）
第 633号
東海財務局長（金商）第134号
関東財務局長（金商）第105号
東海財務局長（金商）第140号

一般社団法人
日本証券業協日 本 投 資会
顧問業協会

一般社 団法人
金 融 先 物取引業協会

一 般 社 団 法 人
第二種金融商品取 引 業 協 会

日本商品先物取 引 協 会

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・ お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
・ 販売会社は今後変更となる場合があります。
※髙木証券株式会社は、2019年9月1日付けで東海東京証券株式会社と合併しました。

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【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 11月29日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限＜ご留意事項＞○ 当資料は、株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント（以下「当社」といいます）が、当ファンドの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
○ 当ファンドのお申込みにあたっては、必ず最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当資料記載のデータや見通し等は、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
○ 当資料は、信頼できると考えられる情報をもとに作成しておりますが、正確性、適時性を保証するものではありません。
○ 当資料の内容は、作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
○ 当資料に記載されている個別の銘柄・企業名については、参考として記載されたものであり、その銘柄または企業の株式等の売買を推奨するものではありません。
○ 各指数に関する著作権等の知的財産、その他一切の権利は、各々の開発元または公表元に帰属します。
○ 当資料に関する一切の権利は、引用部分を除き当社に属し、いかなる目的であれ当資料の一部または全部の無断での使用・複製はできません。
○ 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。また、銀行が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
Morningstar Award “Fund of the Year 2016”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可な
く複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2016年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。バランス(安定成長)型 部門は、2016年12月末において当該部門に属するファンド253
本の中から選考されました。
Morningstar Award “Fund of the Year 2017”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2017年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。バランス(成長)型 部門は、2017年12月末において当該部門に属するファンド808本の中から選考されました。
Morningstar Award “Fund of the Year 2018”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するもの
ではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可な
く複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2018年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。バランス型 部門は、2018年12月末において当該部門に属するファンド1,030本の中から選考されました。
「一億人の投信大賞」は個人の立場で投資信託による資産形成を啓蒙するために、非営利の任意団体である「一億人の投信大賞選定委員会」がデータをもとに選定した投信大賞です。「一億人の投信大賞2018」は、過去の情報にもとづくものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、掲載している情報は参考情報として提示するものであり正確性・完全性を保証するものではありません。

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