ジオダイバーシティ保全とバイオダイバーシティ保全
Geodiversity Conservation andBiodiversity Conservation
渡辺悌二

Teiji WATANABE（北海道大学 大学院地球環境科学研究院）

摘
要
ジオダイバーシティ保全の重要性について、バイオダイバーシティ保全との関係か
ら議論した。まず、ジオダイバーシティとバイオダイバーシティのピラミッド構造の関係と、空間分布の関係について整理した。本来、ジオダイバーシティとバイオダイ
バーシティは分離して考えるべきものではなく、両者を統合した地生態学的なアプローチで取り組む必要がある。ジオダイバーシティ保全の枠組みとしては、世界遺産
や国立公園などがあるが、この中でとくに、地形・地質の重要性を登録の根拠に含めた世界自然・複合遺産は、世界 48 か国・地域に広がり、83 件に達している。しかしながら生物重視の傾向が強く、未だに地形、地質、土壌、地形プロセスの多様性を保全するには不十分といえる。また、国家的な取り組みの例として「新・生物多様性国家戦略」を取り上げ、ジオダイバーシティとの関係について、現状と将来の方向性について議論した。ジオダイバーシティの保全はバイオダイバーシティの保全を進める
ためにも重要であるが、本来、両者の保全がバランス良く進められてはじめて自然環
境全体の保全が可能となる。日本においてもジオダイバーシティ保全の研究が盛んに行われることが望まれると同時に、国家が取り組むべき課題として認識されるようになることが期待される。
キーワード：ジオダイバーシティ、新・生物多様性国家戦略、地生態学、
地生態ピラミッド、バイオダイバーシティ

1 ．はじめに日本の国土が地形、地質、土壌、地形プロセスの点できわめて複雑で多様なことは、古くから多くの研究者が指摘している。また、開発による地形改変が著しいことも比較的古くから地形学者が指摘してきており 1）、最近出版された地形学・自然地理学の教科書では、地形の人工改変がより大きく扱われるようになってきている 2）,3）。さらに、日本におけるこうした地形、地質、土壌、地形プロセスの多様性、すなわちジオダバーシティ（geodiversity）に関する特徴は、海外の研究者らにも認識されはじめている（最近の例では、Walker4）
が、アラスカを除くアメリカ合衆国の海岸線とほぼ同じ長さからなる日本の海岸線が、著しい人工改変を受けていることを取り上げ、日本は地形学者のパラダイスであると述べている）。
本特集号に掲載された論文では、日本の地質構
造の複雑さ（すなわち、多様性が高いこと）とならんで、開発による地形、地質、土壌の破壊・改変の問題が述べられている 5）− 8）。狭い国土に複雑・多様な地形、地質、地形プロセス、土壌があるか
らこそ、開発行為による地形や土壌の消失が問題となりやすい。これは日本のジオダイバーシティの大きな特徴といえ、この特徴ゆえに、とくに日本においてはジオダイバーシティの保全が重要と考えられるのである。
一方、生態系の保全にとって地形や地質、土壌が生息地の「土台（場）」として重要な役割を果たしていることは、日本においても認識されてきた（例えば、文献 9 、10 、11 など）。本特集号のGrayの論文 12）で強調されているように、健全なジオダ
イバーシティなしには、健全なバイオダイバーシティ（生物多様性）も存在しないのである。国土が狭く人為的影響が大きいということは、多様なバ
イオダイバーシティの保全が日本においてはきわめて重要だということでもあり、日本におけるジオダイバーシティ保全とバイオダイバーシティ保207渡辺：ジオダイバーシティ保全とバイオダイバーシティ保全

全は、ともに重要な概念として位置づけられる必要があることを意味している。そこで、本論文ではジオダイバーシティ保全の重要性について、バ
イオダイバーシティ保全との関連に焦点をあてながら議論したい。

2 ．地生態ピラミッドとジオエコリージョン：
ジオダイバーシティとバイオダイバーシ
ティの関係

2.1 生態ピラミッドと地生態ピラミッド
グレイ 12）が述べているように、ジオダイバーシ
ティ保全とバイオダイバーシティ保全とは多くの点で非常に密接な関係にある。しかしながら、自然環境の保全・保護を考える際には、諸外国と同様に生物分野に焦点があてられることが圧倒的に多く 13）、生物界と非生物界が包括的にとらえられているとは言い難い。
図 1 −Aは、小学校の理科でも扱われる生態ピラ

図1

208

ミッドである。生態系が（ 1 ）野生生物、（ 2 ）水、（3）大気、（4）土壌、（5）太陽エネルギーの 5 要素で構成されていると考えると、例えば、水や大気、土壌の汚染、あるいは宅地造成などによる地表面の改変が生物の生息に影響を与え、その結果、そこに生息する生物の種数・個体数が減少する。ここでもっとも重要な点は、生息地としての「土台」部分、すなわち地形と地質が生態ピラミッ
ドに明確に描かれることがほとんどなく、通常、生物部分だけが描かれていることである。生態ピ
ラミッドにおいては、一般には「自然生態系」という言葉を使うことによって、生物と非生物の両者を「あいまいに」表現しているが、これはバイオダ
イバーシティ保全にとっての「ジオ（土台）」の役割が著しく軽視されていることを示していると考えざるを得ない。
生態ピラミッド（生物部分）の下に非生物（地形・地質・土壌・気候・水）の系を加えたものが、
図 1 −Bおよび 1 −Cである。ここで、図 1 −Bの上部

生態ピラミッドおよび地生態ピラミッドの変化の模式図．

A（一般的な生態ピラミッド）：たとえばある生物種の乱獲が生態ピラミッド全体に影響を与える．ジオダイバーシティをきちんと認識していない点に注意．B（ジオダイバーシティの変化を伴わないケース）：撹乱による生物種S1-2 の消滅，あるいは気候変動による気候 1 から気候 2 への変化が生態ピラミッド全体に影響を与える．C（ジオダイバーシティの変化を伴う
ケース）：開発行為や環境破壊（地形改変，鉱物資源の採掘，土壌侵食など）などの撹乱，あるいは地形プロセスの進行などによる撹乱がジオダイバーシティを低下させ，その結果，
地生態ピラミッド全体に影響を与える．

地球環境 Vol. 10 No. 2に示した生態ピラミッド部分は、特定のいくつかの種が商業目的で乱獲されたり、干ばつや冷夏な
どの外部環境の一時的変化で減少・消滅することによっても影響を受ける。一方、ある地域で地形や土壌・鉱物の消失を伴う人為的な環境破壊や開発などが生じると、たとえ生態ピラミッド自身が安定していても、ジオダイバーシティの低下が生態ピラミッドをも変化させる（図 1 −C）。すなわ
ち、ジオダイバーシティの低下がバイオダイバー
シティの低下をもたらすことになるのである。
また、地形プロセスの進行や気候変動によっても、ジオダイバーシティは変化する。ただしこの場合は、ジオダイバーシティが低下するとは限らず、逆に増加することもあり得る。いずれにしても、図 1 −Bや 1 −Cに示したように、ピラミッドの土台として「ジオ」の要素が明確に加えられるべきであり、いわば「地生態ピラミッド」とでも呼ぶべき構造の認識が重要なのである。
2.2 エコリージョンとジオリージョン
図 1 から、ある地域におけるジオダイバーシィ
保全（Sharples 14）はこれをジオコンサベーションと呼んでいる）が、その地域のバイオダイバーシ
ティ保全につながることが理解できるだろう。言い換えると、バイオダイバーシティ保全にジオ
ダイバーシィ保全を含めることによって、その地域のジオエココンサベーション（地生態学的多様性の保全）が可能になる。以下では、バイオダ
イバーシティ保全とジオダイバーシティ保全の関係を空間的視点から考えてみたい。ここでは、
WWF（世界自然保護基金）が世界各地から選んだ200 の自然環境地域（グローバル 200）、すなわちエコリージョン（ecoregion）と、Dixon and Duhig15）
らが述べているジオリージョン（georegion）の考え方をもとに述べる。
エコリージョンは、分断された動植物の生息域
を回廊でつなぎ、生態系の空間的つながりを回復させて、バイオダイバーシティの保全を図ろうというものである。一方、オーストラリアでは、ジオダイバーシティの要素を系統的に同定するた
めに、ジオリージョンの図化を行っている 14）,15）。
図 2 に示した例では地質、地形、地形プロセス、
気候の 4 つの要因の組み合せによってジオリー
ジョンが 7 区分されている。この 7 つのジオリー
ジョンのそれぞれは、同質の非生物環境からなっている。すなわち、ジオリージョンのアプローチ
は、地理学の地生態学的アプローチの一部（図 2 のジオリージョンの図化は地生態学図のベースマップの作成作業そのもの）にほかならない。
図 2 のジオリージョン・マップを使って、ジオ207−216（2005）

図2

ジオリージョン・マップの例（文献 14 を改変）.

4 つのベースマップを重ね合わせることによって，7つのジオリージョンからなる地図が作成できた．ここでは単純化させるため，土壌図を含めていない．

ダイバーシティとバイオダイバーシティの空間的関係について考えてみよう。ある種の植物は、ある種の地形を好んで生育することがあり、図 2の地形 L1（たとえば山）にその分布域があるとする。しかもこの植物は、L 1 のなかでも比較的低
いやや安定な、すなわち地形プロセスがあまり活発ではない地表面P1 と地質G2 を好んで生育するとする。この場合、この種の植物は図 2 のジオリージョンでは 1 と 3 に一致して分布することになる。ほかの種は、より気候と強い関係を示すかもしれないし、あるいはこの図では省略した土壌
分布と強い関係を示すかもしれない。このようにして、ジオリージョン・マップを使いながら動植物の分布に関する知識を重ね合わせると、地生態学的な区分を行うことができる。簡単のため、この植物種のみを取り上げると、地質G 2 からなる
山地での鉱物採掘によって山地斜面地形がなくなる際に、西部（図の左側）のジオリージョン 1 、3 で採掘が行われるのであれば、この植物種の生
息域は東部（図の右側）のジオリージョン 1 、3 で広い面積を維持できるが、もしも東部のジオリー
ジョン 1 、3 で山地斜面地形が改変されると、この種の生息域の面積は著しく減少し、大きな影響が及ぶことになる。その結果、この種を選択的に食べていたある種の動物が減少・消滅し、さらに209

渡辺：ジオダイバーシティ保全とバイオダイバーシティ保全

その動物に依存していたピラミッドの上位の種が減少・消滅し、地生態ピラミッド全体が貧弱になってしまう（図 1 −C）。このように、バイオダイ
バーシティ保全とジオダイバーシティ保全は構造的関係だけではなく、空間的にも密接な関係をもっているといえる。
2.3 エコリージョン、ジオリージョンからジオ
エコリージョンへ
世界遺産や国立公園をはじめとする自然保護地
域の枠組みが世界各地に存在しているにも関わらず、WWFがエコリージョンの考え方を打ち出したのは、自然生態系が小さなパッチに分断されている現実に対する危惧からのことであろう。自然生
態系が空間的に細分化され、保護地域が孤立することによって、その地域のバイオダイバーシティ
保全は困難になってきている 16）。したがって、
WWFのエコリージョンの考え方には大きな意義があるはずである。ただしこの場合、生物生息の「場」としての「ジオ」の空間的分布配列を認識することなしには、より適切な理解は得られない。
たとえば、筆者が関わった経験からは、少なくともヒマラヤ・カラコルム・ヒンズクシュ山脈のエコリージョン設定作業では地形、地質、土壌、
地形プロセスに関する考慮が皆無に等しかったと言わざるを得ない。ジオリージョン・マップの成果を取り入れれば、地形的制約から動植物が容易に移動できないケースなどを指摘することができ、単純に地形図上で孤立した生息域を回廊で結ぶことに意味があるのかないのかをより客観的に判断することができるようになる。熱帯から雪氷帯までを含む起伏に富んだヒマラヤとその周辺地
域では、地形、地質、土壌、地形プロセス、そして気候条件が著しく異なるため、孤立した生息域を単に回廊で結んでも、いくつかの種の生物にとっては何ら意味がない。この点で、ジオダイ
バーシティを考慮しないエコリージョンは現実的には意味をもたないのである。エコリージョンが目指すべき本来の方向は、バイオダイバーシティ
を支えるジオダイバーシティ保全を包括的に扱う「ジオエコリージョン」の考え方であるはずなのだ。
表1

このように、WWFのエコリージョンの本来の目的のためには「ジオ」を含めた「ジオエコリー
ジョン」のアプローチ、すなわち地生態学的アプ
ローチへとシフトすべきであり、このことは世界遺産や国立公園の拡大化・連結化を有意義にすることにもつながるはずである。

3 ．保全制度の例からみたジオダイバーシティ
保全の認識と取り組みの現状
ジオダイバーシティ保全を進めるには、バイオダイバーシティ保全と同様に、制度面での充実が重要となる。日本においても、国立公園をはじめとする自然公園の制度は整っており、また、個別の事象に関しては天然記念物の枠組みも存在している 16）,17）。こうした保護地域制度は、日本のバイオダイバーシティ保全施策の骨格をなすものとして位置づけられているが 18）、ジオダイバーシ
ティ保全の重要性は、著しく小さな評価を受けているにすぎない。
既存の保全制度のなかで、地形や地質の重要性にもっとも着目している制度は、世界遺産であろう。しかし、世界においてもジオダイバーシティの概念が十分に普及しているとはいえない現状では、世界遺産の登録制度がジオダイバーシティの保全に有効な役割を果たしているのか検証する必要がある。表 1 は、世界自然遺産登録のための選定基準をまとめたものである。まず、基準ⅰに「生命進化の記録、地形形成において進行しつつある重要な地学的過程、あるいは重要な地学的、あるいは自然地理学的特徴を含む、地球の歴史の主要な段階を代表とする顕著な例であること」とあり、地学的基準が明記されている。さらに、基準ⅳでは生物の生息・生育地としての「場」、すな
わち「ジオ」の存在が強調されている。もちろん、個々の登録には、表 1 の 4 つの登録基準すべてが満たされる必要はないので、生物のみに登録の根拠がある遺産も存在し得ることになる。
表 2 は、2005 年 8 月現在の世界自然遺産および複合遺産（総数 184）のなかで、地形・地質の重要度が高いと考えられる遺産をまとめたものであ

ユネスコによる世界自然遺産の登録基準.

（ⅰ）生命進化の記録，地形形成において進行しつつある重要な地学的過程，あるいは重要な地学的，あるいは自然地理学的特徴を含む，地球の歴史の主要な段階を代表とする顕著な例であること．
（ⅱ）陸上，淡水域，沿岸・海洋の生態系，動・植物群集の進化や発展において，進行しつつある重要な生態学的・生物学的過程を代表する顕著な例であること．
（ⅲ）類例を見ない自然美および美的要素をもった優れた自然現象，あるいは地域を含むこと．
（ⅳ）学術上，あるいは保全上の観点から見て，顕著で普遍的な価値をもつ，絶滅のおそれがある種を含む，生物の多様性の野生状態における保全にとって，もっとも重要な自然の生息・生育地を含むこと．
社団法人日本ユネスコ協会連盟のホームページより作成

210地球環境 Vol. 10 No. 2

表2

世界自然遺産・複合遺産のなかでジオダイバーシティの重要度が高いと考えられる遺産（2005 年 8 月現在）.

国・
遺産名
地域
① イエローストーン国立公園
カールスバッド洞窟群
グランド・キャニオン
国立公園
グレートスモーキー山
脈国立公園
ハワイ火山国立公園

登録年

マンモス・ケーブ国立公園
ヨセミテ国立公園②③

207−216（2005）

登録年

1995
1978

重要と考えられる 国・
遺産名
おもな地学的特徴 地域
山地，高地，地熱活 ⑳ 高地海岸
動化石，洞窟
㉑ ガラホナイ国立公園
山地，高地，層序㉒ シュコツィアン洞窟群

1983

山地地形

1982

1987

火山

1981
1984

1978

アルダブラ環礁

化石，洞窟㉔

ヴァレ・ドゥ・メ自然
島嶼
1983
保護区
ドゥルミトル国立公園 1980/2005 山地，高地

山地，高地，氷河地
形
化石，洞窟

㉕

ピトン管理地域

2004㉖

キリマンジャロ国立公園
ンゴロンゴロ保全地域
雲南保護区群の平行する三本の河川1987

山岳地形，地熱，島嶼
火山（氷河）

1979
2003

噴火口，渓谷山地，高地

黄龍の自然景観および歴史地区
九寨溝の自然景観および歴史地区
イルリサットフィヨル
ド氷原
メッセル・ピットの化
石サイト
モゥーン・トワ・ピト
ン国立公園
ギョレメ国立公園とカッパドキア岩石遺跡
群
サガルマータ国立公園

1992

山地，高地

1992

山地，高地

2004

氷河

1995

化石

1997

沸騰湖

1985

寒帯砂漠

1979

山地，高地

イスチグアラスト／タ2000
ランパジャ自然公園
ロス・グラシアレス
氷河，山地，高地
1981
ジャイアンツ・コーズ
洞窟，化石，溶岩流
1986
ウェーとコーズウェー
海岸
セント・キルダ
1986/2004 山地，高地㉗⑤⑥

ナンダ・デビ国立公園

1988

山地，高地

㉚

⑦

ロレンツ国立公園

1999

島嶼，河川・海岸地形㉛⑧

ガラパゴス諸島

1987/2001 島嶼，火山，海岸地

サンガイ国立公園

1983

形
山地，高地

ワディ・アル ヒタン（緑の谷）⑩ シミエン国立公園

2005

クジラ化石

1978

山地，高地

⑪

ウィンドラ湖群地帯

1981

化石，洞窟

クイーンズランド1988

グレート・バリア・
リーフ

1981

テーブルランド，海
岸地形
珊瑚礁

シャーク湾
ハード島およびマクド
ナルド諸島
マッコーリー島

1991
1997
1997

海岸
ツンドラ，氷河地
形，カルストツンドラ，極砂漠

リバースレー，ナラ
コート
カナディアン・ロッ
キー山岳国立公園群
グロス・モーン国立公
園
州立恐竜公園
ミグアシャ自然公園

1994

化石

1984

氷河，山地，高地

1987

フィヨルド，地質

1979
1999

化石，バッドランド
魚化石

⑨

⑫

1986
1986

㉓

ドーセット・東デボン
化石，洞窟
2001
海岸
ゴフ島とイナクセサブ 1995/2004 ツンドラ，極砂漠
ル島
エオリアン諸島
化石，洞窟，火山
2000

④

2000

重要と考えられる
おもな地学的特徴
化石，氷河アイソス
タシー
島嶼
カルスト，洞窟，
化石
環状珊瑚礁

㉘
㉙

西ノルウェーのフィヨ
フィヨルド地形2005
ルド群
コイバ国立公園とその珊瑚礁
2005
海域保護特別地域
アグテレクおよびスロカルスト，洞窟，
1995
バキア・カルスト
化石
ツバタハ礁海中国立公
珊瑚礁
1993
園
プエルト・プリンセサ
カルスト
1999
地下河川国立公園
フェルナンド・ジ・ノ
島嶼2001
ローニャ保護区とロカス環礁保護区
ピリン国立公園
山地，高地，氷河湖
1983
ハロン湾
1994/2000 カルスト
フォン・ニャ／ケー・
バン国立公園
カナイマ国立公園

2003

カルスト，化石

1994

高地，滝

ベリーズ・バリアリー
珊瑚礁
1996
フ保護システム
リオ・アビセオ国立公 1990/1992 山地・高山園
ワスカラン国立公園
山地・高山
1985
ツィンギ・ド・ベマラ
カルスト
1990
ハ厳正自然保護区

211

渡辺：ジオダイバーシティ保全とバイオダイバーシティ保全（表 2 つづき）
⑬

⑭
⑮
⑯
⑰
⑱

⑲

ウォータートン・氷河，山地，高地
1995
グレーシャー国際平和公園
クルエーン／ランゲル 1979/1992 氷河地形，氷河／セント・エラアイア
ス／グレーシャーベイ／タッチェンシニ・ア
ルセルク
デセンバルコ・デル・
島嶼
1999
グランマ国立公園
メテオラ
山地，高地
1988
ピリトヴィチェ湖群国 1978/2000 カルスト，池湖群
立公園
ケニア山国立公園
山地，高地1997
トゥルカナ湖国立公園 1997/2001 地溝帯
ヴィルンガ国立公園
火山，山地，高地
1979
カフジ・ビエガ国立公
山地，高地
1980
園
サン・ジョルジオ山
化石
2003
ユングフラウ／アレッ
山地，高地，氷河，
2001
チ／ビーチホルン
氷河地形

マラウイ湖国立公園

1984

湖沼

グヌン・ムル国立公園

2000

島嶼，カルスト，洞窟

オカランバ／ドラケン
山地・高山
2000
スバーク公園フレデフォート・ドー
隕石孔
2005
ム
カリフォルニア湾の島
島嶼，砂漠
2005
嶼および保護地区群
シアン・カーン
珊瑚礁
1987
アルタイの黄金山地
山地・高山
1998
カムチャツカの火山群 1996/2001 火山（氷河）西カフカス山脈
山地・高山
1999
バイカル湖

1996

湖沼

国・地域：①アメリカ合衆国，②アルゼンチン，③イギリス，④イギリス領大西洋，⑤イタリア，⑥インド，⑦インドネシア，⑧エク
アドル，⑨エジプト，⑩エチオピア，⑪オーストラリア，⑫カナダ，⑬カナダ／アメリカ合衆国，⑭キューバ，⑮ギリシャ，⑯クロア
チア，⑰ケニア，⑱コンゴ民主共和国，⑲スイス，⑳スウェーデン，㉑スペイン，㉒スロベニア，㉓セイシェル，㉔セルビア・モンテ
ネグロ，㉕セントルシア，㉖タンザニア，㉗中国，㉘デンマーク領グリーンランド，㉙ドイツ，㉚ドミニカ，㉛トルコ， ネパール，
ノルウェー， パナマ， ハンガリー／スロバキア， フィリピン， ブラジル， ブルガリア， ベトナム， ベネズエラ， ベ
リーズ， ペルー， マダガスカル， マラウイ， マレーシア， 南アフリカ， メキシコ， ロシア
登録年が 2 年分並記されているのは，登録後に拡大・協会変更などの年があったことを示す．

る。これまでに、世界自然遺産に関して地形学
的・地質学的に重要な遺産をリストアップしたものとしては、Grayの 2003 年時点の表（文献 19 、
p186-187）があるが、彼はIUCNのカテゴリー（N（i）
カテゴリー）に基づき 39 件をあげているにすぎな
い。表 2 には、その後に登録された遺産を追加しただけではなく、ジオダイバーシティ保全をバイ
オダイバーシティ保全の基礎としてとらえて、ジオダイバーシティ保全のための枠組みとして重要性をもつと考えられる遺産を含めることにした。
たとえば、表 2 のなかで山地・高山と書かれている例は、ほとんどの場合、複数の植生帯をもつことが登録の理由となっている。しかし、当然ながら、そこには比較的小さな空間のなかに異なる地形（形態・現象）が認められ、それらが個別に保全されるのではなくまとまりとして保全されなければ、複数の植生帯の保全も不可能なのである。表 2
は、こうした視点でまとめたものである。
184 件の世界自然・複合遺産のうち、地形・地質が重要視されているものは合計 83 件ある（世界
48 か国・地域）。しかし、83 件の残りが生物を評価対象としていると考えると、地形・地質を評価した遺産の数は決して多いとはいえない。表 2 の内訳をみると、山（山地、高地）が 37 件ともっとも多く、ついで化石が 17 件と多いことがわかる（図 3）。これらのほかに評価されているものとしては、洞窟やカルスト、サンゴ礁などがあげられ

212

図3

多数の化石産出により 2003 年に世界自然遺産に登録されたスイス，サン・ジョルジオ山（Monte San Giorgio）.

サン・ジョルジオ山は，イタリアとの国境付近に位置するルガーノ湖の南にある，標高 1,096 mの低い山である．山頂はカンブリア紀の地層からなっており，その南方で地表面に露出する三畳紀の地層から，過去 150 年間に 1 万点を超す脊椎動物や魚類，海生爬虫類の化石が発掘されている．

るが、世界の地形や地質を網羅するにはとうてい至っておらず、地質関係者らからは大きな批判があるらしい 19）。さらに、表 2 から土壌が考慮されていないことや、鉱物資源が十分な評価を受けていないことがわかる（図 4）。ポーランド共和国のヴィエリチカ（Wieliezka）岩塩鉱山をはじめ、世界遺産に登録された例はあるが、これらは自然遺産としての登録ではなく、文化遺産として登録されている。文化遺産に関してはこの表では取り上げていないが、文化遺産のなかにもジオダイバーシ

地球環境 Vol. 10 No. 2

図4

パキスタン，ヘウラ（Khewra）岩塩鉱山.

世界的にみても規模の大きな岩塩鉱山であるが，現在も採掘が行われており，世界遺産の登録対象にはなっていない．自然遺産の登録対象とするには，商業的価
値（採掘権）をどのようにとらえるべきかが問われる．

ティ保全を考えるうえで重要なものが含まれている可能性はある。
2005 年 7 月に知床が世界自然遺産に登録されたが、知床は表 2 からは除外してある。知床では、海氷がもたらすプランクトンが、海洋・河川・森林のそれぞれの生態系の食物連鎖の基礎となっており、それらを統合した海域・陸域生態系が表 1 の登録基準ⅱに該当し、遺産登録の評価を受けた。ただし、遺産登録地域内の多くの河川
は、サケ・マス類の産卵の場であり、シマフクロ
ウやヒグマなどの野生動物にとっては餌資源を得る「場」であり、海洋と森林の 2 つの生態系の結合の「場」であるが、こうした保護・保全されるべき河川地形の「ジオ」としての評価はほとんど行われていない。

4 ．国家としての取り組み：「新・生物多様性
国家戦略」とジオダイバーシティ
このように、地質・地形を登録認定基準として明記している世界遺産であってさえも生物重視の傾向は明らかで、地学的側面はもっと大きく評価されるようになるべきだといえる。ましてや日本
における国立公園などの自然保護地域制度は、環境省がバイオダイバーシティ保全の達成へのプロ
セスをより明確にするために 2002 年に改訂した「新・生物多様性国家戦略」18）のなかでも、バイオダイバーシティ保全施策の骨格をなすものとし

207−216（2005）て位置づけられてはいるものの、ジオダイバーシ
ティ保全への取り組みはまったく行われてきていないのである。このことは、もちろん「新・生物多様性国家戦略」の目的からして、当然のことであるととらえられるだろう。しかし、繰り返すが、バイオダイバーシティ保全はジオダイバーシ
ティ保全と密接に結びついており、じつは「新・生物多様性国家戦略」は多くの点で生物の生息地としての「ジオ」が重要であることを前提としているのである。
4.1 国家戦略の 3 つの柱とジオダイバーシティの関わり「新・生物多様性国家戦略」では、重点をおくべ
き施策の方向として、 3 つの柱（保全の強化、自然再生、持続可能な利用）をあげている。ここでは、これらの 3 つの柱とジオダイバーシティとの関係について述べる。
4.1.1 保全の強化
バイオダイバーシティの視点から既存の自然保
護地域制度をとらえなおし、制度の強化、指定の拡充、科学的データに基づく保護管理の充実、絶滅の防止や移入種問題への対応など、自然保護地
域制度がより効果的に機能するために必要な取り組みを進めようというのが、施策の方向の第一の柱である。「新・生物多様性国家戦略」における絶滅への対策としては、「島嶼や里地里山など絶滅危惧種が集中する場所や湿地のように全国的に減少が著しい生息地などを特定する」ことが明記されている。このように生息の「場」としての地形が取り上げられてはいるものの、ジオダイバーシ
ティの概念は明確になってはいない。たとえば、同じ島嶼でも前述のジオリージョンの考え方からわかるように、地形、地質、土壌の組み合せだけをとってみてもさまざまなケースが想定され、たんに島嶼、里地里山、湿地という区分だけでは適切な保護管理ができないケースが容易に予想される。同様に移入種の定着に関しても、問題となる個々の種がどのようなジオリージョンあるいは地学的環境を好むのかを認識できれば、対応に役立
つはずである。
さらに、自然保護地域の強化・拡充の際に、これまで欠落していたジオダイバーシティのとらえ方を導入すれば、その存在価値を高めることにもつながる。
4.1.2 自然再生
自然再生は、自然の回復力や自然みずからの再生プロセスを人間が手助けする形態をとりながら、結果として自然の再生・修復を進めようというアプローチである。たとえば、直線化に213

渡辺：ジオダイバーシティ保全とバイオダイバーシティ保全

よって失われた湿原・蛇行河川地形の復元と土砂流入プロセスの制御によって 1980 年当時の自然環境に回復させようという釧路湿原のケー
ス 20）や、アサザ（絶滅危惧種）を回復させるために、消失した湖岸地形を復元して土壌を投入した霞ヶ浦のケース 21）,22）がある。
自然再生事業は、ジオダイバーシティの再生そのものをうたっているわけではないが、「気候、地形、土壌、地下水などによって規定される自然環境基盤」に着目しており、実質的にはジオダイ
バーシティの再生に直結しているものとみなすことができる。たとえば、直線化されて失われた蛇行河川を復元することは、図 1 −Cに示した地生態ピラミッドを下段から上段に戻すことを意味している。すなわち、失われた「地形 1」（この例では蛇行河川地形）を復元し、そのことによって、直線化された河道内での単純な地形プロセスがより複雑なプロセスをもつようになる（プロセス 2（図 1 −C参照）の復元）。この土台部分のジオダイバーシティの復元が、そこに生息できる生物の復元につながるのである。
これまでの自然再生事業には、地理学（地形学）
や地質学の専門家の参加がきわめて少ない
（あるい
はいない）
ことが問題としてあげられる。また、自然再生の速度は地形プロセスや土壌形成の速度にも規定されるので、どのような状況においても再生の実行が可能なわけではない。たとえば、周氷河環境下におかれた高山帯で自然再生を行おうとしても、困難なことが多いと考えられる 23）。こうした点からも、「ジオ」の専門家が自然再生事業にもっと関与すべきであるといえる。
4.1.3 持続可能な利用
狭い国土で盛んな人間活動が行われている日本
では、必ずしもすべての地域で自然保護を優先させることは実質的とはいえない。このため、国土全体のバイオダイバーシティの保全には、持続的な利用の概念が重要となる。「新・生物多様性国家戦略」には、「里地・里山を自然特性から分類し、その態様に応じた方策を進める」とある。人間活動が行われているこうした地域でこそ、「ジオ」の改変を含めた自然環境の改変が大きく、持続可能な利用を進めるためには地形、地質、土壌、水循環などの情報に基づいた分類が求められるはずである。
持続可能な利用のなかでは、環境アセスメント（環境影響評価）の制度を有効に活用することが強調されている。この点に関しては、次の節で取り
上げたい。

214

4.2

2 つの手法「新・生物多様性国家戦略」では、バイオダイ
バーシティ保全にとって効果的な手法として、（1）
環境アセスメントの充実、および（2）
国際協力の 2 つがあげられている。
4.2.1 環境アセスメント
環境庁 24）による環境アセスメント（環境影響評価）法の改正では、人と自然とのふれあい確保、およびバイオダイバーシティの保全の 2 つが重視された。この際のもっとも重要な視点として、バイオダイバーシティ分野の評価対象である「植物」「動物」項目とならんで、これらと関係の深い「地形・地質」項目が扱われるようになった点があげられる 25）。環境アセスメントにおいては、さまざ
まな図をレイヤーとして重ね合わせる作業が進められる。このなかには地質図や地形図が含まれ、これらの図を重ね合わせることによって、累計区分図が作成される。累計区分図は、図 2 に示した
ジオリージョン・マップにさらに生物分布などの図を重ね合わせたもので、まさに地生態学図そのものである。
このように、環境アセスメントにおいて、地形や地質といった非生物の「土台」
部分が重視されるようになったことは、きわめて重要な進展である 8）,25）,26）。
しかし、ここでの「地形・地質」項目は、あくまでバイオダイバーシティのための基盤環境としての扱いにすぎない。さらに、環境アセスメントの評価手法に関して、手法の開発、改良、普及に地理学の諸分野がさらに貢献できる点は多く 27）、地質学や土壌学も含めて、環境アセスメントへの「ジオ」サイドからの参画が求められる。
4.2.2 国際協力
施策を進める基本的視点の 1 つとして「国際的認識」があげられており、とくにアジア地域の重視が強調されている。たとえば、世界自然遺産については、開発途上国で問題（危機遺産）が多い
ことが従来から指摘されており、アジアの開発途
上国で登録されている世界自然遺産地域に対して、バイオダイバーシティ、およびジオダイバー
シティの保全への協力を強化する意義は大きいだろう。表 2 に示した地形・地質が重要視されている 83 件の遺産のうち、アジアの国で登録されている遺産は 12 件と少なく、アジアで登録されているすべての世界自然・複合遺産（ 36 件）と比
べると、とくにアジアにおける生物重視の傾向を見てとることができる（アジアで地形・地質が重要視されている遺産は 36 件中 12 件、すなわち33%のみであるが、世界全体では 184 件中 83 件＝45%）。したがって、とくにアジアにおいては、

地球環境 Vol. 10 No. 2

ジオダイバーシティ保全の協力にも重点をおくべきであろう。
もちろん、世界遺産は自然環境の多様性を保護・保全するための制度の 1 つにすぎず、見えないところでさらに多くの問題があるはずである。
日本のバイオダイバーシティ保全への取り組みの経験はきわめて豊富であり、それゆえ、諸外国への協力の点でも大いに役立つものと考えられる。
「新・生物多様性国家戦略」は国際的な取り組みを推進させるため、バイオダイバーシティ保全への貢献の強化、自然公園制度の経験と技術をいかした協力の展開、および国際的な生態系ネットワー
ク（ecological network）構築への貢献など、さまざ
まな分野に重点をおいており 18）、その実現への期待は大きい。同時に、ジオダイバーシティにも富む日本において、ジオダイバーシティへの取り組みが盛んになれば、ジオダイバーシティ保全の点
でも日本が諸外国に対して貢献できるようになる
はずであり、最終的には、ジオダイバーシティの概念を含めたジオエコ（地生態的）ネットワーク構
築に関しても、日本から積極的な提案が行えるよ
うになることが期待される。

5 ．おわりに
動植物の生息域の分断化が進行したヨーロッパ
では、生態系ネットワーク計画（ecological network
planning）と呼ばれる自然再生が盛んであるが 28）、
前述のヒマラヤ地域や日本のようなジオダイバー
シティに富む国・地域では、「ジオ」を考慮に入れないバイオダイバーシティ保全は不完全といえる。日本は地質構造が複雑で、かつ人工地形改変が著しい。ジオダイバーシティは、まさに日本のような国で重要といえる。
日本のなかでは比較的自然が残っているという
北海道でさえ、開発によって自然の消失（広大な面積の地形改変）が進行してきた。生物を除く環境破壊は、これまで河川・海岸・湿原などの地形そのものの改変として扱われてきた一方で、人為的影響による土砂流出をはじめとした地形プロセスの変動の視点からも研究されるようになってきている 20）,29）,30）。これらの例をみるだけでも、こうしたスケールの問題は、研究者はもとより国が取り組む問題として認識されるべきであるといえる。
これまでは、開発の名のもとに「ジオ」を破壊する専門家が育成されてきた。今後は、間違いなく「ジオ」改変の評価およびジオダイバーシティ保全
ができる専門家の育成が望まれる。この点におい207−216（2005）ても国家レベルでの取り組みへの期待は大きい。
たとえば、財団法人日本生態系協会によって、ビオトープ管理士資格試験が実施されるようになっている。しかし本来、ビオトープとジオトープ（本特集号の平川論文 31）のGEOTOPE：ゲオトープ）の両者を扱ってこそ、自然を取り戻すことが可能になる。この視点からは、地生態学的なアプローチが重要となり、小泉 26）が「地生態系診断士」の資格試験制度の創設を国に対して訴えている理由は、そこに存在している。
日本の研究レベルでは、これまでにジオダイ
バーシティの用語が論文のなかで紹介されたことはあるが 25）、あるいは岩松らによって日本地質学会にジオパーク設立推進委員会が設立され、シンポジウムなどでジオダイバーシティ（地質多様性と訳している）の用語が扱われてはいるが、ジオダイ
バーシティを直接的に扱った研究例はない。ジオ
ダイバーシティとバイオダイバーシティを結びつけるにあたっては、自然再生事業に関するとりまとめの手法が確立しているとは言い難く 32）、同様の問題は地生態学においても存在している 25）,33）。
ジオダイバーシティ保全の進展が、バイオダイ
バーシティ保全に役立つようになるには、研究者側でも、さまざまな高いハードルを乗り越えねばならない。
日本が、バイオダイバーシティ保全との関連においてジオダイバーシティ保全に取り組むにあ
たっては、「新・生物多様性国家戦略」とは別に取り組むのか、あるいは「新・生物多様性国家戦略」のなかにジオダイバーシティの概念を導入するのか議論は必要だが、いずれにしてもジオダイバー
シティの概念の導入なしには、 21 世紀型の自然
環境保全の実現は困難といえるだろう。

参考文献1 ）西村嘉助（1969）応用地形学．大明堂，212p.
2 ）米倉伸之・貝塚爽平・野上道男・鎮西清高（編）（2001）
日本の地形 1 総説．東大出版会，376p.
3 ）中村和朗・新井 正・岩田修二・米倉伸之（編）（2005）日本の地誌 1 日本総論Ⅰ（自然編）．朝倉書店，401p.
4 ）Walker, H. J.（2005）The Japanese Geomorphological
Union at 25: a viewpoint from abroad. Transactions,Japanese Geomorphological Union, 26, 395-403.
5 ）岩松 暉 ・星野一男（2005）ジオパークと地質遺産の保全・活用．地球環境，10（2）, 185-196.
6 ）福島路生・岩舘智寛・金子正美・矢吹哲夫・
亀山 哲（2005）北海道における河川・流域環境

215渡辺：ジオダイバーシティ保全とバイオダイバーシティ保全の変遷−直線化による河川環境の均質化について−．地球環境，10（2）, 135-144.

鷲谷いづみ・草刈秀紀（編）自然再生事業−生物7 ）田村憲司（2005）土壌多様性とその保全．地球環境，10（2）, 145-152.

−サンゴ礁の環境誌−．古今書院．

10）宮城豊彦・安食和宏・藤本 潔（ 2003 ）マング
ローブ−なりたち・人びと・みらい−．古今書院，206p.
11）小 野 有 五（ 2005 ）環 境 保 護 ・ 自 然 保 護 運 動 ．
中村和朗・新井 正・岩田修二・米倉伸之（編）日本総論Ⅰ（自然編）．朝倉書店，359-371.

える科学．鷲谷いづみ・草刈秀紀（編）自然再生事業−生物多様性の回復をめざして．築地書館，166-186.
23）岩田修二（2005）周氷河地形の多様性と脆弱性．
地球環境，10（2）, 153-162.
24 ） 生物の多様性分野の環境影響評価技術検討会（編）（2002）環境アセスメント技術ガイド．生態系．財団法人自然環境研究センター，277p.
25）渡辺悌二（2004）山岳地生態系の脆弱性と地生態学研究の現状・課題．地学雑誌，113, 180 -190.
26）小泉武栄（ 2002 ）日本における地生態学研究．
横山秀司（編）景観の分析と保護のための地生態

12）グレイ ムレイ（2005）ジオダイバーシティ：地球・環境科学における新たなパラダイム．地球
環境，10
（2）
, 127-134.

学入門．古今書院，39-50.
27）田村俊和（2005）第二次世界大戦後の大規模開発と環境破壊．中村和朗・新井 正・岩田修二・

13）Milton, K.（2002）Loving nature: Towards an ecologyof emotion. Routledge, London, 182p.
14 ） Sharples, C.（ 2002 ）Concepts and principles of
geoconservation. PDF Document, Tasmanian Parks& Wildlife Service, 79p.

米倉伸之（編）（2005）日本の地誌 1

日本総論Ⅰ（自然編）．朝倉書店，309-325.

28 ） 日置佳之（ 1999 ）オランダの生態系ネットワー
ク．日本造園学会（編）ランドスケープ大系第 5巻，ランドスケープエコロジー．技報堂出版，

15 ） Dixon, G. and N. Duhig（ 1996 ）Compilation andassessment of some places of geoconservation
significance. Regional Forest Agreement, Commonwealthof Australia and State of Tasmania, 78p.

16）幸 丸 政 明（ 2005 ）自 然 保 護 地 域 ． 中 村 和 朗 ・
新井 正・岩田修二・米倉伸之（編）日本の地誌 1
日本総論Ⅰ（自然編）．朝倉書店，346-359.
17 ） 渡辺悌二（ 2003 ）北海道の天然記念物と地形．
北海道の地形発達史．小疇 尚・野上道男・
小野有五・平川一臣（編）日本の地形 2

多様性の回復をめざして．築地書館，2-42.

22） 西廣 淳・鷲谷いづみ（2003）自然再生事業を支『日本の地形レッド8 ）青木賢人・小泉武栄（2005）
データブック』と地形の保全．地球環境，10（2）,
163-171.
（1990）熱い自然
9 ）サンゴ礁地域研究グループ（編）

日本の地誌 121）鷲谷いづみ（2003）今なぜ自然再生事業なのか．

211-237.
29）岩田修二（1997）山とつきあう．自然環境とのつきあい方（1）．岩波書店，146p.
30）平川一臣（ 2003 ）北海道の地形発達史．小疇尚・野上道男・小野有五・平川一臣（編）日本の地形 2 北海道．東大出版会，321-333.
31）平川一臣（2005）ドイツのゲオトープに関する基
本情報．地球環境，10（2）, 197-206.
32）羽山伸一（2003）神奈川県丹沢山地における自然北海

環境問題と保全・再生．鷲谷いづみ・草刈秀紀

道．東大出版会，261-262.
（2002）新・生物多様性国家戦略−自18）環境省（編）（編）自然再生事業−生物多様性の回復をめざし

然の保全と再生のための基本計画−．環境省，

33）佐々木靖人・伊藤政美（ 2005 ）応用地生態学−

315p.
19）Gray, M.（2004）Geodiversity: Valuing and Conserving
Abiotic Nature. John Wiley and Sons, 434p.
（2004）釧路
20）環境省・自然環境共生技術協会（編）から始まる自然再生．ぎょうせい，279p.

216て．築地書館，250-277.
地質多様性を考慮した生態系保全学−．地球環境，10（2）, 173-184.

（受付 2005 年 11 月 30 日、受理 2005 年 12 月 14 日）