【販売用資料】月次レポート 作 成基準 日 2 0 2 3 年 9 月 2 9 日

GCIエンダウメントファンド（成長型）
追加型 投 信 / 内外 / 資産複合

基準価額の推移
2015年 9月 25日 ～ 2023年 9月 29日
16,000 (円)(億円) 50

14,50040

13,00030

11,50020

10,000

10

8,500

0
2016/012017/01
基準価額(円)2018/01：左目盛

2019/01

2020/01

分配金込基準価額(円)2021/01：左目盛

2022/01

純資産総額(億円)

2023/01：右目盛※データは、設定日（2015年9月25日）から作成基準日までを表示しています。
※分配金込基準価額は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。(後述のファンド費用をご覧ください。)

運用実績
2015年 9月 25日 ～ 2023年 9月 29日

基準価額

純資産総額

12,693 円

28.5 億円(前月末比)(前月末比)△290 円（△2.23%）△1.2億円（△4.10%）

騰落率( 分配金込)
期間

分配金（1万口当たり、税引前）
騰落率

決算期

分配金

1 ヵ月

△2 .2 3 %2019年9月

0円

3 ヵ月△2 .6 9 %2020年9月

0円

6 ヵ月

0 .6 0 %2021年9月

0円

1年

2 .0 1 %

2022年9月

0円

3年

3 .7 4 %2023年9月

0円

設定来

2 6 .9 3 %

設定来合計

0円

※ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
※運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

1/16

参考指標
ファンド

国内株式

国内債券

年率 リ タ ー ン+ 3. 1%+ 9. 1%-0. 0%

標準 偏 差下方 偏 差シャ ー プ レ シ オ

7. 4%

18. 0%

2. 3%

8. 3%

18. 5%

2. 3%

0. 42

0. 51

0. 00

ソル テ ィ ノ レ シオ

0. 38

0. 49

0. 00

最大 ド ロ ー ダ ウン
相関-19. 3%-32. 2%-9. 0%

-

0. 54

0. 01

※参考指標は全て円ベース。当ファンドの設定日（2015年9月25日）から作成基準日までの期間で算出。標準偏差・下方偏差は日次リターンを年率換算して計算。
※上記で使用した指数は、後述の「当資料で使用した指数について」をご参照ください。使用した指数は、当ファンドのベンチマークではありません。

資産配分(作成基準日時点)
基本資産配分比 率※2023年9月に、基本資産配分の見直しを行いました。現金、その他への配分は、今後市場環境等に応じて他資産に配分する可能性があります。
※上記構成比率は、ファンドの純資産総額に対する比率であり、四捨五入の関係で合計が100％にならない場合があります。

各資産の寄与額(概算)
200
136
100

0
-8

-10

-10

-10

-7

-21

-28
-50

-52

-100
-107

-123

等
報
託

ジ

信

ッ

、

ヘ

他

替

そ

の

為

ッ
ヘ

酬

因
要

要
替
為

フ
ジ

（
ト
ー
リ
外
海

因

ド
ァ

国
米

日
（
ト
ー
リ
内

海

外

債

券

（

グ

ロ

ー

バ

国

ン

）

）
本

）
て
建
ル

先

ル

進

除

国

く

債

米

券

ド

（

新

米

興

国

国

）

株

）
国

先

進

先

国

進

株

国

（

株

除

（

く

米

米

国

本

）

株

-200

日

(円)

2/16

【販売用資料】月次レポート 作 成基準 日 2 0 2 3 年 9 月 2 9 日

GCIエンダウメントファンド（安定型）
追加型 投 信 / 内外 / 資産複合

基準価額の推移
2015年 9月 25日 ～ 2023年 9月 29日
13,000 (円)(億円) 100

12,00080

11,00060

10,000

40

9,000

20

8,000

0
2016/012017/01
基準価額(円)2018/01：左目盛

2019/01

2020/01

分配金込基準価額(円)2021/01：左目盛

2022/01

純資産総額(億円)

2023/01：右目盛※データは、設定日（2015年9月25日）から作成基準日までを表示しています。
※分配金込基準価額は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。(後述のファンド費用をご覧ください。)

運用実績
2015年 9月 25日 ～ 2023年 9月 29日

基準価額

純資産総額

10,911 円

11.3 億円(前月末比)(前月末比)△185 円（△1.67%）△0.6億円（△5.38%）

騰落率( 分配金込)
期間

分配金（1万口当たり、税引前）
騰落率

決算期

分配金

1 ヵ月

△1 .6 7 %2019年9月

0円

3 ヵ月△2 .6 6 %2020年9月

0円

6 ヵ月△1 .0 0 %2021年9月

0円

1年△1 .2 3 %2022年9月

0円

3年△4 .7 7 %

2023年9月

0円

設定来

9 .1 1 %

設定来合計

0円

※ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
※運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

3/16

参考指標
ファンド

国内株式

国内債券

年率 リ タ ー ン+ 1. 1%+ 9. 1%-0. 0%

標準 偏 差下方 偏 差シャ ー プ レ シ オ

5. 1%

18. 0%

2. 3%

5. 7%

18. 5%

2. 3%

0. 23

0. 51

0. 00

ソル テ ィ ノ レ シオ

0. 20

0. 49

0. 00

最大 ド ロ ー ダ ウン
相関-14. 4%-32. 2%-9. 0%

-

0. 38

0. 09

※参考指標は全て円ベース。当ファンドの設定日（2015年9月25日）から作成基準日までの期間で算出。標準偏差・下方偏差は日次リターンを年率換算して計算。
※上記で使用した指数は、後述の「当資料で使用した指数について」をご参照ください。使用した指数は、当ファンドのベンチマークではありません。

資産配分(作成基準日時点)
基本資産配分比 率※2023年9月に、基本資産配分の見直しを行いました。現金、その他への配分は、今後市場環境等に応じて他資産に配分する可能性があります。
※上記構成比率は、ファンドの純資産総額に対する比率であり、四捨五入の関係で合計が100％にならない場合があります。

各資産の寄与額(概算)
200

116
100

0
-5

-4

-20

-20
-37

-7

-18

-21

-49

-100
-120

等

因

酬

要

報

ジ

、

替

信

ヘ

託

ッ

替

そ

の

他

為

ヘ

ッ

ジ

為

フ

要

ン
ァ

米
（
ト
ー
リ
外
海

因

ド

）
国

）
日
（
ト
ー
リ
内

海

外

債

券

（

グ

ロ

ー

バ

国

ル

先

除

進

く

国

米

債

ド

券

ル

（

建

米

て

本

）

）
国

国
米
先

進

先

国

進

株

国

（

株

除

（

く

米

本

国

株

）

）

-200

日

(円)

4/16

ファンドマネージャーのコメント＜運用の基本スタンス＞「GC Iエンダウメントファンド（以下当ファンドといいます）」は、さまざまな市場環境を乗り越えて、長期間にわたるすばらしい運用実績を残してきたエンダウメント（大学財団）型の投資戦略をお手本に、オルタナティブ投資を積極的に活用したグローバル分散投資を行います。リスクとリターンの源泉を分散・多様化するとともに、運用コストにも注意を払い、運用資産の長期的成長を効率的に目指します。
当ファンドの運用手法はシンプルかつ頑健（Robust）です。原則として年一回、基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）を決定した上で、適宜リバランスを実行し、資産配分を維持します。
基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）は、想定リスクを成長型で年率8％、安定型で年率5％にセットし、対象資産の流動性やキャパシティ（市場規模）などを吟味して選択した投資対象ユニバースの中で、最良の期待リターンとなるように配分比率を決定します。その時々の市場動向やムードなどに過度に振り回されず、取引コストを抑制しながら、一定のリスクを効率的に取り続けるという、ブレのない運用姿勢を貫きます。
長期資産形成において、もっとも重要なのは「継続」です。ときによって、うまくいくことも、そうでない
ときもありますが、途中で止めてしまう（その多くは損切りしてしまう）ことを避けるべく、「分散」効果を活用したリスク管理を重視します。

＜ビッグ・ピクチャー＞
2023年9月、当ファンドは年に一度の基本資産配分の点検に合わせて、その前提となるビッグ・ピクチャー（10年程度の時間軸でマクロ環境を俯瞰した投資環境の認識）の見直しを行いました。
当ファンドが運用を開始したのは2015年9月ですが、そこからさらに15年遡る2000年4月の当社設立以
来、①グローバル化、②経済の市場化、③情報通信革命（IT 化）という20世紀末に生じた3つの大きなトレンドが、経済成長の力強いエンジンになると同時に、ディスインフレ圧力となって低インフレ・低金利時代が長期化するというビッグ・ピクチャーを堅持してきました。そして、コロナ禍と地政学リスクの顕在化がきっかけとなり、1980年代以降長く続いてきた世界的なディスインフレと金利低下トレンドには終止符が打
たれました。
数十年単位の長期スパンでみると、第二次世界大戦時の戦費調達のため米国などで実施された財政ファイナ
ンス（大量の国債を中央銀行が買い入れる措置）とその後の石油危機により、1940年から1980年まで40年間のインフレの時代がありました。その後、1980年以降40年間はグローバル化を背景にしたディスインフ
レ時代が続きましたが、それを政策的に後押ししたリーマン危機後の未曾有の量的金融緩和と財政拡張が、コロナ禍と地政学リスクの顕在化（ロシアによるウクライナ侵攻と米中対立）を契機に大きな転機を迎えたものと考えています。
グローバル化は、平和の配当を通じて経済成長という恩恵をもたらした一方、格差拡大や内向き志向などの副作用も顕在化しました。しかしながら、人類の自由への希求と技術革新が停滞するとは考えにくく、グローバル化という太く大きな潮流自体は不変だと考えます。デジタル化（DX）や脱炭素などを強力なドライバ
ーとして、紆余曲折を経ながらもグローバル経済は成長を続けていくことが期待されます。一方、低インフレを背景に主要国が続けてきた緩和的な財政金融政策がとうとう行き着くところまで行き、反転したことはおそらく間違いなく、ディスインフレが終わってインフレ的な環境に移行したものと思われます。
資産運用という観点では、主要国の歴史的金融緩和政策を受けて債券高・株高が続いたことから、シンプルなパッシブ運用が良好なパフォーマンスを上げました。為替市場でドル高円安が大きく進んだことから、日本の円建て投資家にとっては為替をオープンにすることで、ヘッジコストを避けるだけでなく、為替差益を享受することも可能でした。結果的に、円建ての期待リスクを最優先に管理し、そのうえでリターンの極大化を目指していく当ファンドにとっては相対的に逆風の環境でした。しかしながら、今後は市場ボラティリ
ティが高まり、運用環境も変化するのではないかと考えています。
そのような不確実性の高い環境では、「分散」とそれに基づくリスク管理が最善の対応のひとつと考えています。米国大学エンダウメント型のポートフォリオをお手本とする当ファンドの特徴はオルタナティブの活用です。とくに、ショート・ポジション（売りから入る）をとることも可能なヘッジファンドを利用することで、効果的な分散効果と安定したリターンを得ることができると考えています。
当ファンドは、市場環境にかかわらず、円建ての変動リスクを想定の範囲内に抑制することに努め、資産価値の保全を最優先しながら、人類とグローバル経済の成長をリターンの源泉として、長期的な成長を目指してまいります。受益者のみなさまにおかれましても、こうした投資哲学・運用に対するブレない姿勢をご理解いただき、腰を据えた長期資産運用・資産形成にご一緒にお取り組みくださいますよう、お願い申し上げ
ます。

5/16

＜基本資産配分＞
ビッグ・ピクチャーを前提に、2023年9月は年1回の基本資産配分の点検を行いました。ファンドのリスク水準は想定通りである一方、近年のヘッジコストの上昇を受け、基本資産配分の変更を実施しております。GC Iエンダウメントファンドは円ベースでのリスク・リターンの最大化を目指す運用を継続しており、外貨建
資産については、投資判断により対円での為替ヘッジを行っております。しかし、近年のヘッジコストの急速な上昇に伴い、外貨建資産のリスク・リターンは悪化しており、当面も期待できるリターンが低いことから、成長型では外貨建資産( 先進国株( 米国) 、先進国株( 除く米国) 、海外リート) の比率を引き下げ、日本株、国内リートの比率を引き上げる対応を行いました。安定型では外貨建資産( 先進国株( 除く米国) 、先進国債券( 米国) 、海外債券( グローバル除く米ドル建て) 、海外リート) の比率を引き下げ、日本株、国内リートの比率を引き上げる対応を行いました。また、成長型は12月に外貨建資産の比率の引き下げをもう一段階予定しております。
< 成長型>
変更前（2023年9月25日まで） 変更後（2023年9月26日以降）

変化

日本株

4.50%

13.00%+8.50%

先進国株（米国）

17.00%

13.00%- 4.00%先進国株（除く米国）

9.50%

5.00%

- 4.50%

新興国株

2.00%

2.00%

0.00%

先進国債券（米国）

9.50%

9.50%

0.00%

海外債券（グローバル除く米ドル建て）

5.00%

5.00%

0.00%

国内リート（日本）

4.75%

5.50%

+0.75%- 0.75%

海外リート（米国）

4.75%

4.00%

ヘッジファンド

40.00%

40.00%

0.00%

現金、その他

3.00%

3.00%

0.00%

< 安定型>
変更前（2023年9月25日まで） 変更後（2023年9月26日以降）
日本株

2.00%

7.00%

変化
+5.00%

先進国株（米国）

7.00%

7.00%

0.00%

先進国株（除く米国）

4.50%

3.50%

- 1.00%

新興国株

0.00%

0.00%

0.00%

先進国債券（米国）

19.00%

17.00%- 2.00%海外債券（グローバル除く米ドル建て）

13.00%

11.00%- 2.00%

国内リート（日本）

2.25%

3.00%

+0.75%- 0.75%

海外リート（米国）

2.25%

1.50%

ヘッジファンド

40.00%

40.00%

0.00%

現金、その他

10.00%

10.00%

0.00%＜運用経過＞
2023年9月は、基本資産配分に沿ってヘッジファンドを加えたグローバルな資産に分散投資を行いました。9月の基準価額（分配金再投資）は、前月末に比べ成長型で2.23％下落、安定型で1.67％下落しました。ファンドの基準価額に対しては、先進国株式や先進国・海外債券、米国リートを中心に組み入れした全資産がマイナスに寄与しました。

6/16

＜今月を振り返って＞
ビッグ・ピクチャーと基本資産配分の点検と見直しを行いました。詳しくは前頁をご参照ください。
ビッグ・ピクチャーとは、長期資産運用の大前提となる俯瞰図です。金融市場では24時間リアルタイムで目まぐるしくニュースが流れ、さまざまな市場参加者の分析や見通しが語られます。それらの材料に対する市場の反応はこれまた区々であり、同じ材料に対しても状況次第で真逆の反応を示したりもします。そうしたいわば「雑音」に過度に反応し、流されないよう、「木を見て森を見ず」にならないためにも、ブレない大局観を持つことが必要と考えています。
ビッグ・ピクチャーの見直しでは、「変わったこと」と「変わらぬこと」がありました。
「変わったこと」は、1980年頃から40年程度続いてきたディスインフレと金利低下の時代が転機を迎えたとみられる点です。ドルの政策金利（FF金利）でいえば、ボルカー時代の20％（1980年）からコロナ禍を経て0％付近まで低下し続けた潮流がついに反転しました。地政学リスクに伴う物流・製造コストの高騰とか、人口動態の変化による労働コストの上昇など、いろいろな指摘がありますが、私はシンプルに、40年間続いてきた財政金融政策の拡張が行くところまで行き、大きく振れた振り子が戻り始めていることが最大の要因と考えています。その意味では、さらにそれ以前40年間（1940年から1980年）のインフレの時代に何が起こっていたのかについては認識しておきたいと思います。歴史はまったく同じように繰り返すことはありませんが、一定の韻を踏むサイクルという点では、理屈を超えて参考になることが少なくないからです。
そこで得られる示唆は、「インフレ環境で債券から実質リターンを得ることは難しい」ということです。満期に元本100が戻ってくる投資対象はインフレによって実質購買力を棄損する可能性が高いからです。現預
金ではその傾向はさらに強くなるのはいうまでもありません。米国大学エンダウメントの多くは、こうした理由から、キャッシュや債券への配分はきわめて抑制的であることが知られています。
一方で「変わらぬこと」もあります。グローバル化のトレンドとグローバル経済の成長です。昨今の地政学
リスクの顕在化は、東西冷戦終結後の急速なグローバル化がもたらした副作用に対する反動であり、グロー
バル化の終焉というよりは、その調整局面だと思います。換言すれば、長期的なグローバル経済の成長はこれからも調整を乗り越えて進んでいくでしょうし、私たち長期投資家は人類の未来を信じてブレない姿勢を堅持するべきだと考えるからです。
ただし、リーマン危機以降コロナ禍に至る十数年間（2008年から2021年）のほぼ一本調子の拡張的経済政策に支えられた安定的な市場環境（ゴルディロックス）に戻ることは期待薄ではないでしょうか。なぜならば、インフレ的な市場環境では、あらゆる資産価格が上昇することはありませんし、ボラティリティも高くなることが想定されるからです。
ではどうするかといえば、私たちの考えでは、新たな市場環境に適応し得る分散ポートフォリオを堅持し、長期資産運用を我慢強く継続していくことに尽きると思います。先行きを当て続けることは不可能ですが、
リスクテイクの対価がリターンとなる以上、分散効果を確認しながらリスクを取り続けることが長期的にはリターンにつながります。
GC Iエンダウメントファンドは、オルタナティブ投資を含めた分散の高度化により、ポートフォリオのリスクをコントロールして、リスク・リターンの最大化を図ることを目指しています。短期・中期の変動に振らされずに、変化し続ける環境にも右往左往することなく、グローバル経済の成長という果実を長期的に蓄えていくことを引き続き徹底してまいります。
ファウンダー・代表取締役C EO兼社長 山内英貴
※上記コメントは、2023年10月10日に作成したものです。

7/16

投資対象ファンド（投資信託証券）－上場投資信託（ETF）の基準価額推移NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信

バンガード・S&P500 ETF
30,00025,00025,00020,00020,00015,00015,00010,00010,000

1

1

/0
22
20

20

20

バンガード・FTSE先進国市場（除く米国）ETF

/0
20

/0
18

16
20

20

1

1
/0

1
22

20
20

18
20

/0

/0

1
/0

/0
16
20

1

5,000

1

5,000

バンガード・FTSE・エマージング・マーケッツETF
25,00020,00017,50020,00015,00015,00012,50010,00010,000
7,500

1

1

22

/0

/0
20

20

20

1

1

20

20

1

1
18
20

16
20

/0

/0

/0

1
22
20

20
20

/0

/0

1
18

/0

/0

20

22

5,000

20

7,500

1

10,000/0

10,00020

15,00020

12,5001

20,0001

15,0001

25,000

16

/0
18

16

20

20

バンガード・リアル・エステート ETF

17,500

20

/0

/0

1
22

20
20

18
20

/0

/0

1
/0

/0

NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信

/0

9,000

22

9,000

20

10,0001

10,000/0

11,00020

11,0001

12,0001

12,0001

13,000

16

18

バンガード・トータル・インターナショナル債券ETF(米ドルヘッジあり)

13,000

20

20

20

バンガード・米国トータル債券市場ETF

1

1
16

/0
22
20

20

/0

1

1
/0
20

/0
20

20

18

16

/0

1

1

5,000

※ 上記グラフは、当ファンドの組入対象であるそれぞれの上場投資信託（ETF）の基準価額を、当ファンドの設定日を10,000として指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※ 基準価額は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後の値です。

8/16

投資対象ファンド（投資信託証券）－ＧＣＩシステマティック・マクロ
ファンド Vol10 クラスAの資産の状況
期間
1ヵ 月
3ヵ 月
6ヵ 月
1年
3年
組入来

基 準 価額 （ 指数 化 ）の 推移
13,00012,000

騰落率-0. 36%-1. 02%+ 2. 20%-1. 01%+ 21. 72%
+ 11. 94%

11,00010,000

9,000

20

20

23

22

/0

/0

1

1

1
/0
21
20

20
20

20

19

/0

/0

1

1

8,000

※ 上 記 グ ラ フ は 、 当 フ ァ ン ド の 組 入 対 象 で あ る 「 G C I シ ス テ マ テ ィ ッ ク ・ マ ク ロ フ ァ ン ド V o l1 0 ク ラ ス A 」 の 当 フ ァ ン ド 計 上 日 ベ ー ス の 基 準 価 額 を 、 当 フ
ァンドへの組入開始日（2018年6月8日）を10,000として指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。
※ フ ァ ン ド の 騰 落 率 は 、 分 配 金 (税 引 前 )を 再 投 資 し た も の と し て 計 算 し て い ま す 。

当 月 末時 点で の ポー ト フォ リ オ
%

損益内 訳
%

5

5

2.5

2.5

0

0

-2.5

-2.5

-5

-5
米国

ユーロ圏
通貨

その他欧州
債券

日本
株式

資源国

米国

ユーロ圏
通貨

その他欧州
債券

日本

資源国

株式

※ 上記ポートフォリオ断面のグラフは、ポジションを構築するにあたって差し入れる証拠金の対純資産総額比率です。マイナスはショートポジションを意味します。証拠金はリスク見合いで差し入れるものであるため、当該指標はポートフォリオにおけるリスクをより実態に近い形で表すものと考えられています。
※ 上記損益内訳は信託報酬、成功報酬等控除前のものです。

2018年6月8日に、GC Iシステマティック・マクロファンド V ol25 クラスA からGC Iシステマティック・
マクロファンド V ol10 クラスA へ投資対象の変更を行いました。両ファンドはボラティリティ水準が異なる
ものの実質的な運用内容は同一であり、当変更はポートフォリオ構成の単純化を目的としたもので、当ファンドの運用内容を変更するものではありません。また当変更に際してファンドに手数料等の追加負担は発生しておらず、変更によるパフォーマンスへの影響は軽微となっています。

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投資対象ファンド（投資信託証券）－ＧＣＩディバーシファイドアルフ
ァファンド クラスAの状況
期間
1ヵ 月
3ヵ 月
6ヵ 月
1年
3年
組入来

基 準 価額 （ 指数 化 ）の 推移
10,50010,000

騰落率-0. 50%-3. 15%-0. 95%-5. 24%-21. 67%

9,500

9,000

8,500

8,000

7

1

/0

/0

23

23

20

20

20

20

22

22

/0

/0

7

1

7,500

※上記グラフは、当ファンドの組入対象である「GCIディバーシファイドアルファファンド クラスA」の当ファンド計上日ベースの基準価額を、当ファンドへの組入開始日（2021年7月19日）を10,000として指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。
※ フ ァ ン ド の 騰 落 率 は 、 分 配 金 (税 引 前 )を 再 投 資 し た も の と し て 計 算 し て い ま す 。

当 月 末時 点で の ポー ト フォ リ オ

損益内 訳

債券

コモディティ

ィ
テ

資

モ
コ

モ
コ
株式

ィ

源

日

デ

通貨

国

本

州
欧
他

資

ィ

源

テ

国

本

デ

の
債券

そ

ユ

ー

他

日

欧

圏
ロ

米

通貨

の

-5

そ

-5

圏

-2.5

ロ

-2.5

ー

0

ユ

0

ィ

2.5

州

2.5

国

5

米

%

5

国

%

株式

コモディティ

※ 上記ポートフォリオ断面のグラフは、ポジションを構築するにあたって差し入れる証拠金の対純資産総額比率です。マイナスはショートポジションを意味します。証拠金はリスク見合いで差し入れるものであるため、当該指標はポートフォリオにおけるリスクをより実態に近い形で表すものと考えられています。
※ 上記損益内訳は信託報酬、成功報酬等控除前のものです。

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投資対象ファンド（投資信託証券）－ＧＣＩマネープールマザーファン
ドの状況
期間
1ヵ 月
3ヵ 月
6ヵ 月
1年
3年
組入来

基 準 価額 （ 指数 化 ）の 推移
11,50011,000

騰落率+ 0. 00%-0. 01%-0. 02%-0. 04%-0. 13%-0. 27%

10,50010,000

9,500

1
20

23

/0
22
20

21
20

/0

1

1
/0

1
/0
20

20

/0
19
20

20

18

/0

1

1

9,000

※ 上記グラフは、当ファンドの組入対象である「ＧＣＩマネープールマザーファンド」の基準価額を、当ファンドへの組入開始日（2017年4月18日）
を10,000として日次ベースで指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※ 基準価額は、信託報酬控除後の値です。

当資料で使用した指数について※当資料に使用している指数については以下の通りです。
国内株式：T OPIX（配当込み）
国内債券：Bloomberg A si an Paci f i c Japanese Yen T R Index V alue U nhedg ed JPY＜ 当資料で使用したブルームバーグ・インデックスについて ＞
出 典 ： 「 B l oombe rg®」 お よ び ブ ル ー ム バ ー グ 債 券 イ ン デ ッ ク ス は 、 B l oombe rg F i n a n c e L . P. お よ び 、 同 イ ン デ ッ ク ス の 管 理 者 で ある B l oombe rg I n de x S e rvi c e s L i mi te d（ 以 下 「 B I S L 」 ） を は じ め と す る 関 連 会 社 （ 以 下 、 総 称 し て 「 ブ ル ー ム バ ー グ 」 ） の サ ー ビ
スマークであり、株式会社GC Iアセット・マネジメントによる特定の目的での使用のために使用許諾されています。ブルームバーグは株式会社GC Iアセット・マネジメントとは提携しておらず、また、GC Iエンダウメントファンド（成長型／安定型）を承認、支持、レビュ
ー、推奨するものではありません。ブルームバーグは、GC Iエンダウメントファンド（成長型／安定型）に関連するいかなるデータもし
くは情報の適時性、正確性、または完全性についても保証しません。

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「GCIエンダウメントファンド」特設サイトのご案内
GC Iエンダウメントファンドの特設ページを開設しました。
ファンドの特色や運用状況、過去の月次レポート等を掲載しています。
今後、新着情報や臨時レポートなども掲載していく予定です。
是非、ご覧ください。

https://endowment.jp/※パソコン・スマートフォン共通

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組入資産の市場動向コメント＜株式＞
2023年9月のグローバル株式市場は、米連邦準備制度理事会（FRB）の金融引き締め長期化観測や米長期金利の上昇などを受け下落しました。米国では、19- 20日の米連邦公開市場委員会（FOM C ）で高水準の政策金利を長期にわたり維持する姿勢が示されたことや米長期金利の大幅上昇を嫌気し、株価は下落しました。月末にかけては、10月から始まる新たな会計年度の予算案をめぐる与野党協議の難航により10月からの政府機関の一部閉鎖が懸念されたことや、米自動車産業でのストライキ長期化により経済に下押し圧力がかかるとの警戒が高まったことから、下げ幅を拡大しました。欧州では、域内景況感の悪化や原油価格上昇によるインフレ懸念の再燃、中国経済の先行きへの警戒などを背景に株価は下落しました。日本では、為替の円安進行が支えとなった一方、欧米株式の下落や日銀による早期のマイナス金利政策の解除観測が重石となり株価は下落しました。

＜債券＞
2023年9月のグローバル債券市場は下落しました。各国国債利回りは、欧米中央銀行の金融引き締め長期化観測を受け上昇（債券価格は下落）しました。米国では、FOM C では政策金利は据え置かれましたが、年内あと１回の利上げと2024年の想定利下げ幅を従来より縮小する見通しが示されました。FRBの金融引き締め長期化観測から米長期金利は上昇基調を強め、月後半にかけては米政府機関の閉鎖や格付会社による米国債格下げ懸念から一段と売りが広がり、米10年国債利回りは4.6%台半ばと約16年ぶりの水準まで上昇しました。欧州では、米長期金利の大幅上昇や原油価格上昇によるインフレへの警戒などから金利は上昇しました。14日の欧州中央銀行（EC B）理事会では、10会合連続での利上げが決定された一方、ラガルド総裁の会
見では利上げ打ち止めの可能性も示唆されました。日本では、月前半の植田日銀総裁の発言により早期のマ
イナス金利政策の解除観測が高まったことなどから、日10年国債利回りは10年ぶりの高水準となる0.77％まで上昇しました。21- 22日の日銀金融政策決定会合では現行の金融政策が維持され、植田総裁も早期のマ
イナス金利政策の修正には慎重な姿勢を示しました。クレジット市場におけるクレジット・スプレッド（企業等の信用力を示す、国債に対する上乗せ利回り）は、米長期金利の上昇や株式市場の下落を受けハイイー
ルドやエマージングを中心に拡大しました。

＜不動産投資信託（REIT）＞
2023年9月のREIT 市場は下落しました。米国REIT は、金融引き締めの長期化観測から米長期金利が大幅上昇したことや、米政府機関の閉鎖懸念などから米株式市場が下落したことなどを受けて大幅に下落しました。国内REIT は、日銀の早期政策修正観測が高まるなか、日米長期金利の上昇や株式市場の下落を受け下落しました。東証REIT 指数の用途別では、オフィス向けがアウトパフォームした一方、商業・物流向けや住宅向けがアンダーパフォームしました。

＜ヘッジファンド市場全般＞
2023年9月のヘッジファンド市場は総じて下落しました。戦略別では、レラティブバリュー戦略やC T A 戦
略などが上昇しアウトパフォームした一方、イベントドリブン戦略や株式ロング・ショート戦略などが下落しアンダーパフォームするなど、まちまちとなりました。

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投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。

基準価額の変動要因となる主なリスク
株価変動リスク

株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

金利変動リスク債券などの価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。なお、債券などが変動金利である場合、こうした金利変動による価格の変動は固定金利の場合と比べて小さくなる傾向があります。また、発行者・債務者などの財務状況の変化などおよびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。債券などの価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

リートの価格変動リスク

リートの価格は、不動産市況（不動産稼働率、賃貸料、不動産価格など）、金利変動、社会情勢の変化、関係法令・各種規制などの変更、災害などの要因により変動します。また、リートおよびリートの運用会社の業績、財務状況の変化などにより価格が変動し、基準価額の変動要因となります。

為替変動リスク

為替相場は、各国の経済状況、政治情勢などの様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、当ファンドおよび投資対象ファンド（投資信託証券）において、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減を図る場合がありますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジを行う通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分のコストがかかることにご留意ください。

信用リスク

有価証券等の発行体などが財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金などをあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、またはそれが予想される場合には、有価証券等の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。

カントリーリスク

投資対象国･地域において、政治･経済情勢の変化などにより市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、方針に沿った運用が困難となり、基準価額が下落することがあります。特に、新興国への投資には、先進国と比較して政治･経済および社会情勢の変化が組入銘柄の価格に及ぼす影響が相対的に高い可能性があります。

流動性リスク

時価総額が小さい、取引量が少ないなど流動性が低い市場、あるいは取引規制などの理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。

ヘッジファンドの運用手法に係る投資対象ファンド（投資信託証券）においては、直接もしくは実質的に現物有価証券、デリバティ
ブや為替予約取引などの買建てや売建てによりポートフォリオを組成することがあり、買い建てている対象が下落した場合もしくは売り建てている対象が上昇した場合に損失が発生し、当ファンドの基準価額が影響を受け、投資元本を割り込むことがあります。また、投資対象ファンド（投資信託証券）の純資産総額を上回る買建て、売建てを行う場合があるため、投資対象ファンド（投資信託証券）の基準価額は現物有価証券に投資する場合と比べ大きく変動することがあり、投資元本を割り込むことがあります。 また、ヘッジファンドのパフォーマンスは、通常、運用者の運用能力に大きく依存することになるため、市場の動向に関わらず、損失が発生する可能性があります。

リスク※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
【その他の留意点】●流動性リスクに関する留意事項
当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
●収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配
金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は、前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

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お申込みメモ
購入時

換金時

購入・換金に関して

その他

購入単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。
（ファンドの基準価額は1万口あたりで表示しています。）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金価額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目から販売会社を通じてお支払いします。

申込締切時間原則として、午後3時までに販売会社が受け付けた分を当日のお申込み分とします。

購入・換金の申込受付不可日

ニューヨークの銀行休業日またはニューヨーク証券取引所の休業日※詳しい申込受付不可日については、販売会社または委託会社にお問い合わせください。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口解約には別途制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の中止および取消し金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情（投資対象国・地域における非常事態（金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など）による市場の閉鎖
または流動性の極端な低下および資金の受渡しに関する障害など）が発生したときなどには、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みを取り消すことがあります。

信託期間

原則として無期限(2015年9月25日設定)

繰上償還

次のいずれかの場合などには、繰上償還することがあります。
ファンドの受益権の口数が10億口を下回ることとなったとき
繰上償還することが受益者のために有利であると認めるときやむを得ない事情が発生したとき

決算日

毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)

収益分配

年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。
収益分配金の受取方法により、｢一般コース｣と｢自動けいぞく投資コース｣の2つの申込方法があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託金の限度額

各ファンドについて10兆円

公告

原則として、電子公告の方法により行い、委託会社のホームページに掲載します。
URL:https://www.gci.jp

運用報告書

毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。

スイッチング販売会社によっては、各ファンド間でスイッチング(乗換え)が可能です。
※スイッチングの際には換金時と同様に換金されるファンドに対して税金などをご負担いただきます。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度（NISA）および未成年者少額投資非課税制度（ジュニアNISA）の適用対象です。
配当控除・益金不算入制度の適用はありません。

※その他の項目に関しては、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に1.1%(税抜1.0%)を上限として、販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入時手数料は、商品説明、募集・販売の取扱事務などの対価として、販売会社にお支払い
いただくものです。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額に0.1%の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が投資信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）

純資産総額に対し年率0.715%(税抜0.65%)以内
運用管理費用（信託報酬）は毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算
期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。信託報酬率およびその配分は、ファンドの純資産総額の残高に応じて変更します。
＜信託報酬率およびその配分＞
支払先の配分

純資産総額

信託報酬率
＜合計＞

委託会社

販売会社

受託会社

500億円以下部分

年率0.715%(税抜 0.65%)

年率0.33%（税抜 0.3％）

年率0.33%（税抜 0.3％）

年率0.055%（税抜 0.05％）

500億円超1,000億円以下部分

年率0.638%(税抜 0.58%)

年率0.297%（税抜 0.27％）

年率0.297%（税抜 0.27％）

年率0.044%（税抜 0.04％）

1,000億円超部分

年率0.561%(税抜 0.51%)

年率0.264%（税抜 0.24％）

年率0.264%（税抜 0.24％）

年率0.033%（税抜 0.03％）

運用管理費用(信託 委託した資金の運
報酬)=運用期間中 用、基準価額の算の基準価額×信託 出、開示資料の作
報酬率
成などの対価購入後の情報提供、運用報告書など各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、各種事務手続きなどの対価

信託財産の管理、委託会社からの指図の実行などの対価

役務の内容〈投資対象ファンド(投資信託証券)における運用報酬等〉
成長型：年率0.5160％程度（税抜 0.5148％程度）＋成功報酬
安定型：年率0.5076％程度（税抜 0.5071％程度）＋成功報酬※当ファンドにおいては成功報酬はかかりませんが、指定投資信託証券（GCIシステマティック・マクロ
ファンド Vol10 クラスAおよびGCIディバーシファイドアルファファンド クラスA）においては20％の成功報酬がかかる場合があります。
＊指定投資信託証券（GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスAおよびGCIディバーシフ
ァイドアルファファンド クラスA）の基準価額（管理報酬等控除後、成功報酬控除前）がハイ・ウォータ
ー・マークを超えた場合には、その超過分に対して20%の成功報酬がかかります。当該報酬は計算期間（GCIシステマティック・マクロファンド Vol10クラスA：6月1日から翌年5月31日まで、GCIディバー
シファイドアルファファンド クラスA：4月1日から翌年3月31日まで）を通じて日々計上（ハイ・ウォ
ーター・マークを下回った場合は戻し入れ）され、原則、計算期間終了後に年1回支払われます。ハイ・ウォーター・マークとは、前計算期間までで最後に成功報酬が控除された際の基準価額（成功報酬控除後）をいい、計算期間終了時に更新されます。

〈実質的な負担〉
成長型：年率1.2310％程度（税抜 1.1648％程度）＋成功報酬
安定型：年率1.2226％程度（税抜 1.1571％程度）＋成功報酬※ 当ファンドの運用管理費用（信託報酬）に投資対象ファンド（投資信託証券）の運用報酬等を合わせた、投資者が実質的に負担する額の合計です。
※ 投資対象ファンド（投資信託証券）における運用報酬等ならびに実質的な負担の値はあくまで目安であり、指定投資信託証券の実際の組入れ状況等により変動する場合があります。
※ 指定投資信託証券（GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスAおよびGCIディバーシフ
ァイドアルファファンド クラスA）において20％の成功報酬がかかる場合、上記実質的な負担も相応分上がります。
※上記は2023年3月末現在のものです。

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その他の費用・手数料＜売買委託手数料など＞

有価証券売買時の売買委託手数料、立替金の利息、ファンドに関する租税などが信託財産から支払われます。これらの費用は運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。

＜信託事務の諸費用＞

監査費用、印刷費用、計理業務およびこれに付随する業務に係る費用などの諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.1％を上限として日々計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。

※投資者の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので表示することができません。

関係法人
株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント［ファンドの運用の指図を行う者］

委託会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第436号
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人投資信託協会
照会先 電話番号 03(6665)6952 (営業日の9:00～17:00)
https://www.gci.jp
ホームページ
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社［ファンドの財産の保管及び管理を行う者］

受託 会 社

販売会社一覧
加入協会
販売会社名

登録番号
日本証券業協会

一般社団法人

一般社団法人

一般社団法人

日本投資顧問業

金融先物取引業

第二種金融商品

協会

協会

取引業協会

〇

〇

〇
〇

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号〇

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号〇〇

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業

登録金融機関 関東財務局長(登金)第10号

〇

〇

者

マネックス証券株式会社)

三田証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第175号〇

共和証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第64号〇

長野證券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第125号〇

株式会社栃木銀行

登録金融機関 関東財務局長(登金)第57号〇

株式会社イオン銀行

登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号〇

百五証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第134号〇

むさし証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第105号〇

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第140号〇

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

ご留意事項
当資料は、株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント（以下「当社」といいます）が、当ファンドの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
当ファンドのお申込みにあたっては必ず最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容をご確認のうえご自身でご判断ください。
当資料記載のデータや見通し等は、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
当資料は、信頼できると考えられる情報をもとに作成しておりますが、正確性、適時性を保証するものではありません。
当資料の内容は、作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
当資料に記載されている個別の銘柄・企業名については、参考として記載されたものであり、その銘柄または企業の株式等の売買を推奨するものではありません。
各指数に関する著作権等の知的財産、その他一切の権利は、各々の開発元または公表元に帰属します。
当資料に関する一切の権利は、引用部分を除き当社に属し、いかなる目的であれ当資料の一部または全部の無断での使用・複製はできません。
投資信託は預金保険制度の対象ではありません。また、銀行が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

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