SOS の出し方に関する教育の実態調査と今後の課題

解 説

SOS の出し方に関する教育の実態調査と今後の課題
江畑 慎吾1富田 宏１

松本 拓真2【要旨】
本稿の目的は、学校での実施が推奨されている SOS の出し方に関する教育（以下、SOS 教育と表記）の実施状況等に関する調査を行い、今後の SOS 教育の発展に寄与する知見を考察することであった。
調査は、東海圏内の A 県にある全小学校、中学校、高等学校を対象に行った。加えて、同県の全市町
村の自殺対策担当部局においても調査を実施した。 結果、SOS 教育は、学校により実施方法や回数などに差異があるものの、実施されている内容は、「ストレスに関する学習」と「相談の重要性と相談先を伝える」の２つが主であった。 また、学校現場は、SOS 教育の効果について疑問を感じていたり、実施方法に関する困り感を抱いていることがわかった。なお、文部科学省が推奨している市町村の専門職と連携して SOS 教育を実施した学校は、全体の約 5.7％に留まった。
これらの結果を踏まえ、効果的な SOS 教育を展開していくために必要な要素等の議論がなされた。
キーワード：SOS の出し方に関する教育、実態調査、連携

た SOS の出し方に関する教育（以下、SOS 教育と

１．問題と目的
今日、子どもを取り巻く環境は劇的に変化し、表記）の実施が学校現場で推奨されている。文部2022 年度における児童生徒の問題行動・不登校等

科学省は、SOS 教育について、「児童生徒の自殺予

生徒指導上の諸課題に関する調査１）では、いじめ防に向けた困難な事態、強い心理的負担を受けたの認知件数や不登校数は、いずれも過去最多の数

場合などにおける対処の仕方を身につける等の値を示している。その中で、より憂慮すべき問題ための教育」と定義し、自殺予防における援助希は、子どもの自殺である。児童生徒の自殺者数は、

求態度の育成に相当するものとしている。SOS 教

2020 年に初めて 400 人を超え、さらに 2022 年に育の大きな特徴は、１回完結型の授業を基本とし、は 514 人を記録２）する等、まさに国をあげて対処

自殺や自傷行為といった言葉を明示的にしない

しなければならない喫緊の課題であると言える。

こと等が挙げられる 4）。そのため、国内外の子ど

近年、子どもの自殺予防対策を目的としたプロもを対象とした自殺予防プログラムと比較する

グラムが世界中で多数開発され、効果検証と社会と実施にかかるコストや負担が低く、日本の学校実装が行われている３）。しかし、その一方、わが文化に受け入れられやすいというメリットがあ国においては、こうした世界の動向と一線を画しる。

1

中京学院大学2

岐阜大学

13
自殺総合政策研究 第 4 巻 第 1 号 2024.3

SOS の出し方に関する教育の実態調査と今後の課題

ただ、SOS 教育においては、教育方法の外形の学校を対象とした調査は、A 県教育委員会から、みが定められており、Signs of Suicide プログラム

SOS 教育に関する調査依頼と回答フォームが一

５）や GRIP６）といった自殺予防プログラムとは異斉配信され、各校に回答を求めた。また、市町村

なり、実施に必要な具体的なプログラムが示されへの調査については、A 県精神保健福祉センターているわけではない。文部科学省も SOS 教育を推の協力を得て、同様の方法で実施された。なお、進するため、先駆的な取り組みをしている東京都

両調査とも、回答には、Microsoft Forms を用いた。

教育委員会７）や北海道教育委員会８）等の指導教材
例を示しているものの、現在までに報告されてい（3）調査項目

る SOS 教育のプログラムは、内容はもとより、実学校を対象とした調査項目を表 1、市町村を対施回数や方法に至るまで多岐にわたっている 9－

象とした項目を表 2 にそれぞれ示す。また、一部

10）。その傾向は、実際の教育現場ではより顕著にを除き、調査項目については、自由自述による回見られ、SOS 教育の実施については、各学校の裁答を求めた。

量に委ねられている部分が大きいと推察される。
2022 年、新たな自殺総合対策大綱が閣議決定され、

表１ 学校を対象に実施した調査項目

見直し後の大きな柱の一つに「子ども・若者の自① 学校名と児童生徒数

殺対策の更なる推進・強化」が掲げられたことに② 実施対象（学年）と実施回数も鑑みると、SOS 教育の現状を整理した上で、効③ SOS教育の実施者、及び実施方法④ SOS教育の実施内容

果的な SOS 教育を実施するために必要な要素等を明らかにする必要がある。そこで、本研究は、SOS 教育の実施状況や学校が SOS 教育を行う中⑤ SOS教育を実施する上での困り感⑥ 自治体の専門職がSOS教育に参画したことがあるか⑦ 上記の質問に対し「いいえ」と回答した場合、その要因や理由で抱えている困り等を調査し、今後の SOS 教育の※⑦については、自由回答

発展に寄与する知見を得ることを主目的とする。
また、SOS 教育に係る通知 11）において、実施

表２ 市町村を対象に実施した調査項目

は、担任教師主体でなされることが望ましいとさⅠ） 市町村名れているものの、市町村に所属する保健師、社会Ⅱ） 自殺予防教育を管轄している部署

福祉士等の専門職が SOS 教育に参画することのⅢ） 学校でSOS教育を実施した経験の有無

意義についても述べられている。そのため、本研Ⅳ） 経験有⇒どのような経緯で実施に至ったか

究では、市町村の専門職と連携した SOS 教育の実

Ⅴ） 経験無⇒実施に至っていない理由や要因 ※自由回答
Ⅵ） 学校でSOS教育を実施する際の課題や困り感

施状況について把握するため、各自治体の自殺対策部局に対しても調査を行うこととする。

（4）倫理面の配慮
本研究は、ヘルシンキ宣言、及び文部科学省が２．方法（1）調査対象

定める「人を対象とする生命科学・医学系研究に

東海圏内の A 県にある全小学校、中学校、高等関する倫理指針」等を遵守し、実施された。調査

学校、及び同県の全市町村を対象に調査を依頼しについては、教育委員会や精神保健福祉センター

た。

から協力依頼がなされたが、学校名、市町村名はもとより、回答の有無については研究責任者のみ（2）実施方法が知りうる情報であることが紙面にて説明がな
14
自殺総合政策研究 第 4 巻 第 1 号 2024.3

SOS の出し方に関する教育の実態調査と今後の課題された。また、回答内容、及び回答の有無等によって、一切の不利益が生じないこと、結果は個人（1）SOS 教育の対象学年と実施回数や団体名が特定されない形で集計され、回答後で校種別の実施状況について、表 3 に示す。どのあっても、内容の修正、及び撤回が可能であるこ学校においても、全校児童生徒を対象に、年 1 回とについて同意を得た後、調査が実施された。

の SOS 教育を実施している割合が最も高く、今回、回答を得た 244 校のうち、178 校（約 73％）が該当した。ただ、小学校では、全校児童を対象

３．結果
本研究で実施された調査においては、小学校 43としている割合は、約 42％であり、半数以上は、校、中学校 137 校、高等学校 64 校の計 244 校か対象学年を絞った形で実施されていた。特に、4 年ら協力を得た。また、市町村を対象とした調査で生以上の高学年に対し、SOS 教育を行っている傾は、32 市町村から回答を得た。

向が高い。ただ、「その他」に分類された学校の中得られた回答の集計は、臨床心理学を専門とすには、「1 年生のみ実施」や「3 年生のみ実施」のる第一筆者と自然科学を専攻し、テキストマイニ

ように低学年を対象に実施している小学校も複ング等、自由記述に関する分析に精通している大数見られた。

学教員の 2 名で協議の上、行った。
表 3 各校における SOS 教育の対象学年と実施回数の分類
小学校における実施状況

中学校における実施状況

高等学校における実施状況

全校児童を対象に１回ずつ

18校

全校生徒を対象に１回ずつ

103校

全校生徒を対象に1回ずつ

57校

5・6年生を対象に1回ずつ

8校

全校生徒を対象に２回ずつ

19校

高校1年生のみを対象に1回

3校

6年生のみを対象に1回

4校

1年生に2回、2・3年生は1回ずつ5校実施していない

2校

4・5・6年生を対象に1回

3校

1年生と3年生を対象に1回ずつ

3校

SOS教育に関する資料を配布

2校

5・6年生を対象に2回ずつ

2校

1年生のみを対象に1回

2校

8校

全校生徒を対象に3回ずつ

2校

＊

その他

＊

3校

その他

＊ 回答された内容が1校のみの場合は、その他に分類（2）SOS 教育の実施方法

を実施している割合が最も高い。SC による対面

SOS 教育の実施方法については、表 4 が示す通授業の実施率は約 26％であり、オンラインや動画

り、小学校では、スクールカウンセラー（以下、の視聴等を含めた非対面形式での実施は、全体のSC と表記）と担任がチームティーチング形式（以約 42％であった。高等学校では、非対面での実施

下、TT 形式と表記）を行っている割合が高く、次割合が 85％を超えた。また、約 90％の学校におい

いで、SC が対面形式で行っている学校が多かって、SC が主導で SOS 教育を実施しているというた。中学校では、SC がオンラインにて SOS 教育

実態が明らかとなった。

15
自殺総合政策研究 第 4 巻 第 1 号 2024.3

SOS の出し方に関する教育の実態調査と今後の課題

表 4 学校別 SOS 教育の実施方法
小学校＊

中学校＊

高等学校

SCと担任がTT形式にて実施

19校

SCがオンラインにて実施

45校

SCがオンラインにて実施

39校

SCが対面授業にて実施

14校

SCが対面授業にて実施

36校

SCが作成した動画を生徒が視聴

12校

担任教師が実施

10校

SCと担任がTT形式にて実施

17校

SCが対面授業にて実施

4校

全校集会で教師が実施

3校

担任教師が実施

16校

SCが校内放送を用いて実施

2校

養護教諭が実施

2校

SCが校内放送を用いて実施

11校

全校集会で教師が実施

2校

SCがオンラインにて実施

1校

全校集会で教師が実施

6校

SCと担任がTT形式にて実施

1校

SCが作成した動画を生徒が視聴

5校

保護者向けのメール配信

1校

外部講師を招いての実施

4校

SOS教育の資料を生徒に配布

1校

心のアンケートの実施時に話をする

4校＊同一の学校でも「 1回目はSCが対面、2回目は担任が対面で実施」等のように実施方法が異なる場合は、それぞれカウントした（3）SOS 教育の実施内容

る場合があり、実際の学校数よりも集計される校実施された SOS 教育の内容については、KH

数は多くなる（例えば、実施された内容が“ストレCoder12）を用いて頻出語を抽出し、実施内容のリスの学習を行った後、相談の重要性と相談先を伝ストを作成した後、自由記述により得られた回答

える”であった場合、「ストレスに関する学習」とを第一筆者と第二筆者で、校種ごとに集計を行っ「相談の重要性と相談先を伝える」の 2 つがカウた。そのため、1 回の授業で複数の項目に該当すントされる）。集計結果を表 5 に示す。

表 5 SOS 教育の実施内容
小学校

中学校

高等学校

相談の重要性と相談先を伝える

36校

ストレスに関する学習87校

ストレスに関する学習47校

ストレスに関する学習20校

相談の重要性と相談先を伝える

82校

相談の重要性と相談先を伝える

39校

自尊感情や命の大切さに関する内容

8校

相談を受けた際の対応（話の聞き方を含む）

25校

発達段階で起こりやすい心理について学ぶ8校

相談を受けた際の対応（話の聞き方を含む）

5校

発達段階で起こりやすい心理について学ぶ14校

相談を受けた際の対応（話の聞き方を含む）

6校

感情の表現方法について学ぶ2校

自尊感情や命の大切さに関する内容

8校ソーシャルスキルトレーニングの実施

4校

いじめに関する学習、注意喚起

2校

ソーシャルスキルトレーニングの実施

7校

物事の捉え方、考え方に関する学習

3校

児童がカウンセリングを経験する

2校

教員がSOSを受け止めるための研修会の実施

2校

自尊感情や命の大切さに関する内容

3校

発達段階で起こりやすい心理について学ぶ

2校

SNSのリスクと利用方法についての学習2校

精神疾患に関する学習2校ソーシャルスキルトレーニングの実施

2校

いじめに関する学習、注意喚起

1校

物事の捉え方、考え方に関する学習

1校（4）SOS 教育を実施する上での困り感

通して見られることは、準備も含めた時間の確保

SOS 教育を行う上で、学校が抱えている困り感

が困難であることや SOS 教育の実施に効果があに関する調査結果を表 6 に示す。小学校では、発るのか疑問を感じていること、そして、毎年、同達段階に応じて、どのような内容を実施すべきか

じような内容になってしまうことへの困り感等

困惑している。また、小学校から高等学校まで共

であった。

16
自殺総合政策研究 第 4 巻 第 1 号 2024.3

SOS の出し方に関する教育の実態調査と今後の課題

表 6 学校が抱えている SOS 教育に関する困り感
小学校

中学校

高等学校

発達段階に応じた内容を考えることが困難

13校

SOS教育の準備、実施等の時間確保が困難

36校

SOS教育の準備、実施等の時間確保が困難

16校

SOS教育の準備、実施等の時間確保が困難

9校

SOS教育に効果があるのか疑問を感じる

22校

SOS教育に効果があるのか疑問を感じる

12校

SOS教育に効果があるのか疑問を感じる

5校

毎年、同じような内容で実施している

20校

実際に生徒の相談行動に繋がらない

9校

毎年、同じような内容で実施している

5校

実際に生徒の相談行動に繋がらない

14校

毎年、同じような内容で実施している

7校

担任やSCによって、取り組み等に差がある

4校

学校側の知識や経験不足

9校

リスクの高い生徒への配慮や支援

7校

学校側の知識や経験不足

2校実施に必要な指導案や教材が欲しい

9校

学校側の知識や経験不足

5校実施に必要な指導案や教材が欲しい

2校

SOS教育を実施すべき適切な時期が不明

8校

担任やSCによって、取り組み等に差がある

5校

リスクの高い生徒への配慮や支援

8校

実施に必要な指導案や教材が欲しい

4校

担任やSCによって、取り組み等に差がある

5校

不登校生徒への実施をどうするのか

2校

不登校生徒への実施をどうするのか

5校

保護者や家庭への啓発が難しい

4校（5）市町村の専門職と連携した SOS 教育

校／244 校）であることから、SOS 教育は、学校

SOS 教育の実施においては、市町村の専門職を単独で実施している割合が非常に高いと言える。

参画させることの意義や有用性が明示されていまた、市町村との連携が機能していない要因につるが 11）、本調査において、2022 年度に自治体の専

いては、学校には SC がいるため問題ないといっ門職と連携を図り SOS 教育を実施した学校は、小た回答が最も多く、次いで、自治体と連携して学校で 5 校、中学校は 9 校であり、高等学校ではSOS 教育を実施するという認識が希薄であるこ

実施報告がなかった。全体の実施率は、5.7％（14とがわかった（表 7）。

表 7 市町村と連携した SOS 教育の実施に至らなかった要因
学校にはSCがいるため専門職の派遣に必要性を感じない

65校

SOS教育の実施において市町村と連携するという発想がなかった

33校

市町村のどの部署と連絡を取ればよいのかわらかない

27校

連携の必要性は感じているが、準備や打ち合わせの時間がない

14校

実施時間の確保や日程の調整等でより負担が大きくなる

6校

市町村の専門職が何をしてくれるのかが不明である

5校

その他

3校

（6）市町村の専門職による SOS 教育の実施等にた SOS 教育を実施するためには、管轄の教育委員関する調査会の理解と協力が重要であることが示唆された。

2018 年から 2022 年まで、保健師や精神保健福また、前掲した学校の調査結果と合わせて考える

祉士等、地域の専門職が 1 度でも SOS 教育を実施と、学校で SOS 教育の実施が計画されている場したことがあると回答した自治体は、11 市町村に合、双方が、自治体と連携して SOS 教育を行う必留まった。換言すれば、回答が得られた 32 市町村

要はないと判断する傾向が見られる。なお、今後、のうち、6 割以上の自治体が SOS 教育について、SOS 教育を実施すると想定した場合、どのような実施経験がないことが明らかとなった。次に、SOS課題があるかについては、実施に必要な知識や教教育の実施に至った経緯と現在まで実施に至っ材がないといった回答が最も多かった。その他、ていない要因について、それぞれ調査を行った内

地域の専門職が SOS 教育に参画する際、実施主体

容を表 8 に示す。結果、市町村の専門職と連携しと役割の明確化に関する課題も挙げられた（表 9）。
17
自殺総合政策研究 第 4 巻 第 1 号 2024.3

SOS の出し方に関する教育の実態調査と今後の課題

表 8 学校での SOS 教育を実施した市町村と実施に至っていない市町村の比較実施に至った経緯

実施に至らなかった要因

担当部署から学校や管轄の教育委員会に働きかけた

6

既に学校やSCが実施しているため

13

自殺対策計画の中にSOS教育の実施を位置付けた

3

市町村側の知識や経験不足

3

学校から依頼があった

1

管轄の教育委員会から依頼がないため

2

元来行っている命の教育の中でSOS教育を実施した

1

市町村側に時間的、人的な余裕がない

2

表 9 学校で SOS 教育を実施する上での課題
SOS教育の実施に必要な知識や教材がない

14

学校を訪問する時間や人手が不足している

6

学校と市町村、それぞれの役割の違いが不明

6

学校との日程調整が難しい

4

SOS教育の実施主体（イニシアティブ）が不透明

4

学校から求められている内容や役割等のニーズが不明

3

管轄の教育委員会との連携に課題がある

2

その他

3

４．考察

もある通り、安心安全の学校環境を整備すること（1）SOS 教育の実施状況

や人間関係の構築に関する活動等は、子どもの生

SOS 教育については、多くの学校で全校児童生

きる力を育む上でも重要となる。実際、諸外国で徒を対象に年 1 回、実施されているが、対象とす実施されている小学生を対象とした自殺予防教る学年や実施回数は、学校によってばらつきがあ

育は、社会的スキルトレーニングや学級での適応る。特に小学校では、高学年のみを対象に SOS 教的な行動を促進する活動等、社会性と情動性に関育を行っている割合も高い。小学校が抱えているするプログラムが実施されている 13）。そのため、困り感で最も多かった、「発達段階に応じた授業

小学校においては、SOS 教育を広義に捉え、発達内容を考えることが困難」を踏まえて考えると、段階に応じて社会的スキルトレーニングを実施

低学年向けの授業内容をどのようにすべきか、何する等、どのような取り組みを行うべきであるか

年生からの実施が望ましいのか等、学校現場は判の指針を具体的に示していく必要がある。

断しかねていると推察される。なお、本調査は、

また、SOS 教育の実施者や授業形態については、項目の性質上、SOS 教育を未実施の学校は回答が校種による違いが顕著であった。小学校では、対しづらいと予想される。今回、校種ごとの回収率面授業を基本とし、実施に際し、TT 形式の割合がを比較すると、中学校は約 75％であり、高等学校

高いものの、中学、高等学校と生徒の年齢があがに至っては 95％を超えていた。一方、小学校におるにつれ、非対面形式での実施と SC が主体で授いては、約 12％と極端に回収率が低いことから、業を行う割合が増えている。なお、オンライン等

小学校では、SOS 教育の実施があまり浸透していの活用は、コロナ禍における感染拡大防止というない可能性が考えられる。これについては、先述要素もあったと思われる。加えて、学校現場の実した通り、SOS 教育の内容や対象学年に関する戸情を踏まえると、SC が各教室を回って SOS 教育

惑いが背景にあると推察されるが、文部科学省がを行うことは時間的に難しい場合が多く、オンラ

まとめた SOS 教育を含む自殺予防教育の構造に

インでの一斉授業や動画の視聴という選択に至18
自殺総合政策研究 第 4 巻 第 1 号 2024.3

SOS の出し方に関する教育の実態調査と今後の課題

ったとも考えられる。ただ、学校における自殺予案や教材が多く公開されているが、受け止め方に防教育導入の手引 14）には、自殺予防教育の実施に関する授業は教材の蓄積が十分でないこと、さらあたっては、子どもにとって最も身近な存在であには、学校側の実施に伴う不安等が影響しているる担任教師が主体となることが望ましいと明記可能性が考えられる。

されており、SOS 教育においても同様の理解をす

また、援助希求態度が、周囲に援助を求める行

べきである。江畑・三尾 15）は、SOS 教育の実施は動と同義であるとすれば、援助要請研究の知見は、あくまできっかけの 1 つであり、関係性の向上や

SOS 教育の内容を考える上でも重要になるであ

授業後に子どもの訴えを受け止めることができろう。援助要請行動とは、個人が悩みや問題を抱る体制が重要であると述べている。そのため、SCえ、それらが他者の支援において解決可能である等の専門家と連携しつつ、担任教師が主体となり際、周囲に直接、支援を求める行動を意味する 18）。

SOS 教育を実施することと並行し、学校の中で児援助要請行動に至るメカニズムには、いくつかの

童生徒の SOS を受け止めることができる体制、文モデルがあるものの、共通している過程として、化作りがより強く求められるであろう。

本人が問題を認識し、援助を求める意思決定を行い、相談する相手を決めた後、実際の相談行動が（2）SOS 教育の実施内容

生起する 19）と考えられている。つまり、援助希求

SOS 教育の実施内容は、各校の裁量に委ねられ態度を育成し、悩みを抱えた際、周囲に助けを求ており、学校により差はあるものの、多くは、「ス

めることができるようにするためには、本人が問トレスに関連する学習」と「相談の重要性と相談題を認識できるよう、正しい知識を身につけるた先を伝える」という内容で構成されていた。これめの教育、援助要請の意思決定を促す内容、そしは、SOS 教育に関する通知や目的に鑑みれば、当て、自身の話を聴いてくれる環境の 3 つが少なく然の結果とも言える。また、多様な生徒が在籍しとも必要である。なお、援助を要請するかどうかている集団を対象に授業を行う場合、正しい知識の意思決定には、相談することで良いことがある、を身に付けるための心理教育を行うことは一定

つまり利益の予測が影響を及ぼすことが知られの効果が期待できる 16）。ただ、SOS 教育の狙いでている 20）。学校側から SOS 教育の効果を疑問視もある援助希求態度の育成に焦点をあてれば、ス

する意見や相談行動の増加に繋がらないといっ

トレスに関連する学習と相談の重要性を伝える

た困り感の背景には、意思決定に関する内容と受内容だけでは不十分であると思われる。高橋 17）やけ手側の教育が不足している可能性が考えられ

川野・勝又 6）は、SOS 教育を行う際、個人の援助る。また、困難を抱えているにもかかわらず援助を求める力を高める働きだけではなく、SOS の受要請ができないのは、「助けて」と言えない個人のけ止め方や周囲が適切に応答できる環境作りの問題だけではなく、その「助けて」を支えること両方が重要であると述べている。実際、SOS 教育が上手く機能していない要因もある 21）。援助希求に関する通知でも、心の危機に陥った友人の感情態度の育成を目指す際、個人の要因ばかりに着目を受け止めて、考えや行動を理解しようとする姿されがちだが、相談行動は、本人と周囲との相互勢などの傾聴の仕方（SOS の受け止め方）につい作用の中で生じる行為であることを忘れてはいて児童生徒に教えることが望ましいとされていけない。

る。しかしながら、今回の調査で、受け止め方に加えて、SOS を出せない人には、出せない、も関する内容を実施した学校は、241 校中 36 校のみ

しくは、出したくない理由や背景があることにもであった。ストレスに関する学習は、プログラム

十分、留意すべきである 22）。児童生徒が「助けて」
19
自殺総合政策研究 第 4 巻 第 1 号 2024.3

SOS の出し方に関する教育の実態調査と今後の課題を言えるようになって欲しい等の思いから、SOS

地域と学校が連携して SOS 教育を展開していくを出すことが最善の方法であり、必ず相談するよ

ためには、それぞれの役割を明確にした上、教育うに促すといったメッセージは、援助要請に抵抗委員会がイニシアティブをとり、事業を推進してを感じている児童生徒のセルフスティグマや負いくことが必要と考えられる。子どもが自殺に至担感をより強める可能性がある。そのため、実施

る背景には、心理的・身体的・家庭的要因や学業にあたっては、助けを求めることの大切さや意義や友人関係など、様々な要因が複雑関係しているを伝えつつも、できない心情と背景にも理解を示

こと 23）に鑑みると、自殺予防教育を学校だけで実す必要があると思われる。よって、SOS 教育の実施していくには限界がある。そもそも、SOS 教育施にあたっては、事前研修を行い、共通認識を図

は、先述した Sign of Suicide プログラムのようなった上、実施に臨むべきであろう。

海外で行われてきたメディカルモデルの視点に

なお、SOS 教育に関する学校の困り感として基づくものではなく、ヘルスプロモーションとし「準備にかける時間がない」や「毎年同じようなての要素を多く含んでいる４）。換言すれば、SOS内容になる」等が挙げられた。上述した SOS 教育

教育の目的は、子どもたちがより豊かに生きるたの内容に関する議論と合わせると、中学校や高等めの支援であり、多様な背景を抱える子どもたち

学校においては、①ストレスに関する学習、②援が増加している現代においては、これまで以上に助要請の意思決定に関する内容、③友人へのサポ

地域の専門職と連携した SOS 教育の実施が求めート方法の 3 つのプログラムを作成し、それらをられる。

学校の年間計画に位置づけ、系統的に SOS 教育を実施していくことも有益であると考えられる。

（4）今後の課題
今後の SOS 教育の課題は、効果検証を伴う基本（3）市町村との連携を強化・推進する要因となるプログラムが存在していないことである。

調査の結果、学校と市町村が連携し SOS 教育を介入方法が多様であることは、学校での実践とい実施している割合は低く、その大きな要因として、うことを想定した場合、有用であるが、効果を担

学校には SC が配置されているため、地域の専門保しながら多様性を生み出すには、医療の標準治職と連携を図ることの意義を感じていないこと

療のような基本となるモデルの存在が不可欠でが示唆された。SC は心の専門家として、SOS 教ある。現在、SOS 教育について、実践や効果検証

育の実施に必要な存在ではあるが、市町村の専門に関する研究が少しずつ蓄積されているが 24～25）、職が SOS 教育に参画する最大の目的は、学校と家プログラム内容や効果指標は研究者による差異

庭以外にも相談先があることを児童生徒に直接が大きい。なお、国内外で開発された自殺予防教

伝え、相談先の選択肢を増やすことにある 11）。市

育は、例えば、Schilling et al 26）や川野・勝又のよ町村の担当部局においても、「既に学校で実施しうに、自殺に関連する他の要因を潜在リスク要因、ている」といった理由で、SOS 教育の実施に消極

もしくは保護因子と仮定し、その変化をアウトカ的な場合が少なくない。地域の専門職が SOS 教育

ム指標として効果検証を行っているものが多い。

に参画する意義と目的について、改めて学校と自そのため、SOS 教育についても、その目的に鑑み治体、双方が認識を深める必要がある。

た効果指標を確立し、エビデンスを伴うプログラ

また、実際に学校と連携した SOS 教育を行ってムの開発が喫緊の課題であると言える。

いる市町村においては、実施に係る調整役を管轄の教育委員会が担っていることが多い。そのため、20
自殺総合政策研究 第 4 巻 第 1 号 2024.3

SOS の出し方に関する教育の実態調査と今後の課題

uyoboukyouiku.html (2022 年 4 月 15 日閲覧)

付記
本稿に関し開示すべき COI はない。なお、本研

9）新井雅・余川茉祐(2022)

小学生に対する援助究を実施するにあたり、革新的自殺研究推進プロ

要請に焦点を当てた心理教育プログラムの効

グラムの助成を受けた。

果研究―自殺予防教育への示唆―，教育心理学
研究，70，389－403.
10）井門正美・梅村武仁・川俣智路（2019）「SOSの出し方教育」の実践とその検討：理論と実践

引用文献
1）文部科学省

令和４年度

児童生徒の問題行を往環し続ける教師，北海道教育大学大学院高動・不登校等生徒指導上の諸問題に関する調査．

度教職実践専攻研究紀要，9，73－77.
11）文部科学省 児童生徒の自殺予防に向けた困

https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/
1302902.htm（2022 年 11 月 10 日閲覧）

難な事態、強い心理的負担を受けた場合などに

2）厚生労働省 令和 4 年中における自殺の状況．

おける対処の仕方を身につける等のための教

https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/h育の推進について（通知）ukushi_kaigo/seikatsuhogo/jisatsu/jisatsu_year.html

https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/（2022 年 12 月 24 日閲覧）1408025.htm（2020 年 2 月 14 日閲覧）

3）Brann, K. L.，Baker, D.，Smith-Millman, M.

12）樋口耕一(2018)

K.，Watt, S. J.，& DiOrio, O．
（2021） A Meta-

スト分析

analysis of suicide prevention programs for school-

ナカニシヤ出版．

社会調査のための計量テキ

内容分析の継承と発展を目指して，

13) Singer，J. B., Erbacher, T. A. ＆ Rosen, P.

aged youth．Children and Youth Services Review,
121, Article 105826.

(2019) School-based suicide prevention：A

https://doi.org/10.1016/j.childyouth.2020.105826

framework for evidence-based practice. School

4）本橋豊・金子善博・田中元基・吉野さやか(2019)

Mental Health，11，54－71.

学校の場における自殺対策教育のエビデンス：

https://doi.org/10.1007/s12310-018-9245-8

海外のプログラムと SOS の出し方に関する教14) 文部科学省

育の比較，自殺総合政策研究，1（2），12－13．

校における自殺予防教育導入の手引

5）Aseltine, R．H., Jr. ＆ DeMartion，R．(2004)

子どもに伝えたい自殺予防学

https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/
140817.html （2021 年 3 月 25 日取得）

An outcome evaluation of the SOS suicide15）江畑慎吾・三尾彩那(2022) 小学校における発prevention program．American Journal of Public

達段階に応じた SOS の出し方教育の介入効果，

Health．93(4)，446－451．
6) 川野健治・勝又陽太郎(2018) 学校における自中京学院大学研究紀要，1，69－78．

殺予防教育プログラム GRIP：5 時間の授業で

16) 江畑慎吾・神村栄一(2018)

支え合えるクラスを目指す，新曜社．

学級単位で行う

認知的心理教育と社会的スキル訓練が中学生

7）東京都教育委員会 「SOS の出し方に関するの友人に対する感情に与える影響の比較，スト教育」を推進するための指導資料について

レス科学研究，33，32－39.

https://www.kyoiku.metro.tokyo.lg.jp/school/conte17) 高橋聡美(2020)

nt/sos_sing.html（2020 年 1 月 30 日閲覧）

どもの SOS を見逃さない，教育開発研究所．

8）北海道教育委員会

自殺予防教育プログラム

教師にできる自殺予防：子18）DePaulo, B. M．
，Nadler, A．，＆ Fisher, J. D.

https://www.dokyoi.pref.hokkaido.lg.jp/hk/ssa/jisat(Eds.) (1983) New directions in helping (Vol.2)
21
自殺総合政策研究 第 4 巻 第 1 号 2024.3

SOS の出し方に関する教育の実態調査と今後の課題

Help-seeking．New York：Academic Press，3－23）新井肇(2021)

自殺予防教育の必要性と方向

性，指導と評価，67（9），27－30.

12.

24) 田中生弥子・影山隆之(2022)

19）Heerde, J．A．＆ Hemphill，S．A．(2018)

中学生のためExamination of associations between informal help-の SOS の出し方に関する教育の効果―自殺予seeking behavior，social support , and adolescent

防教育プログラムの一環として―，学校メンタ

psychosocial outcomes：A meta-analysis，

ルヘルス，25(1)，40－51.
25）藤巻睦(2021) 小学校における「SOS の出し

Developmental Review，47(1)，44－62.
20) Li, W., Dorstyn, D. S., & Denson, L. A.（2014）

方に関する教育」の授業実践―授業から日常へ

Psychosocial correlates of college students’ help-の一般化を目指したプログラムの開発―，山梨

seeking intention: A meta-analysis. Professional

大学教職大学院令和 3 年度教育実践研究報告書．
26）Wyman, P．A．
，Brown, C．H．，LoMurray,

Psychology: Research and Practice, 45, 163–

M．，SchmeelkCone, K．
，Petrova, M．
，Yu,Q.，

170. https://doi.org/10.1037/ a0037118
21) 本田真大(2015)

援助要請のカウンセリン

Walsh, E.，Tu,X.，& Wang,W.(2010) Anグ：「助けて」と言えない子どもと親への援助，

outcome evaluation of the Sources of Strength

金子書房．

suicide prevention program delivered by adolescent22) 松本俊彦(2019) 「助けて」が言えない SOS

peer leaders in high schools，American Journal ofを出さない人に支援者は何ができるか，日本評

Public Health，100（9），1653－1661.

論社．

https://doi.org/10.2105/AJPH.2009.190025

22
自殺総合政策研究 第 4 巻 第 1 号 2024.3

SOS の出し方に関する教育の実態調査と今後の課題

Overview

The Survey of Education on How to Send SOS Intervention and Future Issues
Shingo Ebata, Hiroshi Tomita, Takuma Matsumoto【Abstract】
The purpose of the study is to obtain insights to develop education on how to send intervention (SOS education)
for suicide prevention based on investigation for recent situation of the education in primary schools, junior highschool, and high school. We conducted a study for primary school, junior high school, and high school in A
Prefecture. Also, we interviewed the department of suicide prevention at all local offices in A Pref.
As result of the study, contents of SOS education programs in A Pref were constructed with two parts, learning
about stress management, conveys the importance of consult someone and public consulting services. In addition,
responses from schoolteachers suggest that they have incertitude to efficacy and methods of existing SOS education.
And only 5.7% of schools adopted local specialists who were encouraged by the Ministry of Education, Culture,
Sports, Science and Technology for the SOS education program.
Considering those results, we argued how to develop the SOS education program for suicide prevention.
Keywords: education on how to send SOS intervention, fact-finding survey, cooperation

23
自殺総合政策研究 第 4 巻 第 1 号 2024.3