（一社）日本販路コーディネーター協会

日本商品開発士会「商品プランナー」と「商品開発士」
日本商品開発会では、「商品プランナー」、「商品開発士」、及び上級ライセンスの「商品開発コーディネーター」の資格を認定しています。
世の中のニーズを敏感にキャッチし、売れる新商品を企画し、世に生み出す仕事 が「商品プランナー」、「商品開発士」、「商品開発コーディネーター」です。
商品開発士資格認定研修プログラム
資格認定研修プログラムは、当協会の認定する研修と資格認定小試験により、資格認定を行うものです。
研修により理解を深められたい方、学習時間が限られている方などのために設定されております。
研修は、商品開発士公式テキスト（本年度版）、および商品開発士事例問題集、用語集に基づき実施いたしますので、事前に別途ご購入の上、ご持参ください。

市場調査・現場の情報収集・アイデア蓄積から始まり、商品コンセプト、需要シミュレーション、顧客へのプレゼンテーション、生産部門との調整、試作品の評価、価格決定、販売戦略などを行うのが商品開発士です。社内の専門家として、またコンサルタント等として活躍しているのが商品開発コーディネーターです。
そのため、激変する社会情勢を捉えながら戦略を策定する意義や、ポイントについて学習カリキュラムを提供し、商品プランナー、商品開発士、商品開発コーディネーターとしての認定を行なっています。

専攻
紹介

試験は毎年、年 2 回（6 月、11 月）定期的に開催しています。商品企画、商品開発の資格の中で、もっとも代表的なものが、一般社団法人販路コーディネータ協会の日本商品開発士会の資格です。

商品企画

研修コースでの取得
本研修では、商品企画開発の基礎を学びます。
「商品プランナー」(日本商品開発士会資格)を取得することを目的とした講義です。
「商品プランナー」とは、ブランドごとの対象客層、価格ランク、基本的なブランドのイメージ設定、さらにシーズンごとの市場調査や流行などの情報分析に基づいた商品企画の流れを知り、コンセプトメーキングを行なう商品プラニングの役割を担う人材です。

本講義を受講し、講義内で実施する資格試験に合格すると、「商品プランナー」の資格を取得し、履歴書等に記載することができます。幅広い商品企画実務が習得できます。
商品プランナーは、商品企画の基礎的知識とスキル習得のほか、デザインコンセプトメーキング、ネーミング、著作権他、商標、意匠法な基礎的な知識と関連法規や、広報、広告、マーケティング等に関する知識・技術のみならず、企画・提案力、クレーム処理を含む社会人基礎力、問題解決力、プレゼンテーション力、コミュニケーション力などの知識を持つ人材の方のための資格です。
これらの活動を取りまとめ、推進し、商品開発を牽引する役割を担う商品プランナーとしての知識、ノウハウ、スキルを体系的に学び、資格を取得します。

「商品プランナー公式テキスト」に沿い、Ⅰ．商品プランナー・マーケティング、市場調査の基礎 Ⅱ．商品プランナー・商品企画の基礎 Ⅲ．商品プランナー・デザインコンセプトメーキン
グ基礎 Ⅳ．商品プランナー･プレゼンテーションなどの基礎を学習し、その後、小試験を行います。

コースの種類

人材育成
日本商品開発士会の人材育成の対応はどのようになっているのでしょうか。
今、いろいろな方面で日本商品開発士会の紹介がされていますので、その一端をご紹介します。
（U-NOTE、RD サポート、転職グッド、キャリアパーク、エン転職、人材派遣サイトから一部引用）

モノコト●商品の企画・開発をするにあたってどのような能力が必要でしょうか。
簡単に言えば、売れて世の中のためになる商品を作り出すことです。では、この能力はどうすれば身に付くのでしょう？方法はいろいろありますが、資格を目指すのも一つの手です。
商品開発の企画を行うのに必ずしも資格は必須ではありませんが、やはり持っていると大きな力を発揮します。資格を持っていることで商品開発に必要な作業を効率よく進めることができるようになり、より優れたアイデアを商品開発に生かすことが可能になります。商品開発をより質の高い仕事にしたい方は、資格を取得して仕事に役立ててください。今回は、商品開発の企画で役立つ資格を紹介します。
●商品プランナー
商品プランナーという資格は、商品企画の視点を理解することができ、商品設計をすることができるということを証明する資格です。
さらに、商品企画・開発のステップや、商品開発の流れとその方法などを知ることができます。
商品プランナーは、商品のプランニング能力を証明する資格です。
商品開発に必要な顧客調査や価値診断、ブランディングなどのマーケティングに必要な能力を証明できる資格です。
●商品開発士
商品開発士の資格は企業からの信頼が厚い
この資格は取得して終了ではなく、取得後も資格取得者による全国規模のフォローアップ研修を行っているなど、業界全体の底上げに力を入れている資格です。また社内にて複数の部署との連携が必要になりますので、コミュニケーション能力も求められます。しかしこの資格取得者は企業からの信頼も厚く、取得すれば転職にかなり有利な資格となっています。
・商品開発士という資格は、技術系のコンサルタントや経理、財務系のコンサルタントと異なり市場からの視点で商品を評価し、新商品開発や改良のほかにマーケティング・販売戦略・販売促進の助言や指導、また実践的な商品開発の助言や指導を行うことができる知識とスキルを要します。また、デザイン
コンセプト・メーキング・ネーミング・著作権・商標・意匠法な基礎的な知識と関連法規、広報・広告・マーケティング力・コミュニケーション力などの高度な知識や技術も身に付きます。
・企業が売りたい商品と、市場で売れる商品には大きな差があります。これらの資格で得た知識やスキルを商品開発に取り入れることでより実際の市場が求める商品を売り出せるでしょう。
・商品を開発するにあたって 2 つのパターンが存在します。1 つは今までにない新しい商品を開発すること。もう 1 つは既存の商品をよりよく改善するための開発です。商品開発の仕事は突発的な出来事にも対応し、臨機応変な行動が必要となります。この資格を取得していれば、商品開発の基礎を身につけているとして転職に有利となります。

●商品開発コーディネーター
商品開発コーディネーターという資格は、商品企画のステップをマスターして、さらに実践的な人材養成を行っています。顧客のメリットを想定し顧客からヒアリングをすることや、市場の声を社内へフィードバックできる体制作りなど、市場の視点に立ってマーケティングを考えます。また、市場ニーズにマッチした商品開発かどうかの検証を行い、当社が新商品を開発するとすればこういうものをやるべきというアイデアの発想も必要とされます。
・商品企画から商品開発までをコーディネート
商品開発コーディネーターは、プロデューサー的な視点が求められる資格です。プロデューサーとして事前の仕込みやプランニング作業、確かな予測と知識に基づいたコンサルティング技能が必要になります。
●各資格共に、各自がイメージするビジネスを表現し、実践をめざした即戦力が身に付くように学び、資格を取得すると良いでしょう。資格を取得した後は実際の企業における活動や、専門家としてのコンサルティングにおいて、多方面からのアドバイスが必要とされるため、各自の専門領域を広げておくことも重要になってくるでしょう。

滞在方法受験者からのご質問
Q 受験票はどのように発送されますか？
A ※ウェブ申込の方はメールにて受験のご案内をお送りいたします。FAX/郵送申込の方は書面にてお送りいたします。
Q 試験合格後の登録などの手続きを教えてください。
A 試験に合格された後、資格登録手続きを完了いただくことで、商品プランナーとし認定されます。 年会費 ・ 商品プランナーは、協会の会員として登録することができます。
資格試験に合格した後、初回資格登録料 10,800 円、年間登録料 12,960 円を納付、登録手続きが完了すると協会認定の商品プランナーとして登録され、商品プランナー資格認定証が交付されます。 商品プランナー資格登録者は商品開発士の資格研修及び一斉試験を受験する資格を有します。商品プランナー資格の登録有効期間は１年間です。登録を継続する場合は、年間登録料12,960 円を納付し、手続きが完了すると更新されます(日本商品開発士会の認定校では３年間の登録猶予期間があります）。
※申請期間内に登録手続きが完了しない場合は「登録する権利」が失効します。
Q 商品プランナーから商品開発士になった場合、登録料の負担はどうなるのでしょうか？
A 商品プランナーから商品開発士になった場合、２重の負担はございません。なお、登録有効期間は、商品プランナーの資格登録日を基準とさせて更新期日とさせていただきます。以後は 1 年ごとの更新（年間 12,960 円）となります。※申請期間内に登録手続きが完了しない場合は「登録する権利」が失効します。
Q 商品プランナーから商品開発士になった場合、登録更新日はどのようになりますか？
A 資格更新日は最初に商品プランナーに合格された日を基準として 1 年間となっております。
商品開発士会の上位資格、あるいは当会の別資格に合格された際も、資格更新日は変更されません。
Q 商品プランナー試験合格後、名刺や封筒などに認証マークを印刷したいのですが、何か決まりなどありますか？
A 認定マークおよび登録資格のご利用にあたっては、下記ホームページのご利用案内をご確認の上、ご活用ください。
http://www.jmcp.jp/logo.html
Q 協会ではこれまでどのような取組みを行ってきたのでしょうか。
A はい、大きな取組としては経済産業省、農林水産省の推進する農商工観光連携人材育成事業や公的マーケティング支援事業、講演活動、活路開拓支援活動などを、全国各地で実施させていただきました。この研修は、全国中小企業団体中央会の認定を受けて、一般社団法人日本販路コーディネータ協会が運営を行ってきました。また、文部科学省の事業として専門学校用の研修カリキュラム開発などがあります。

日本商品開発士会 （社）日本販路コーディネータ協会内〒115-0055 東京都北区赤羽西４－４－２ 倉上ビル１階
E メール info@jmcp.jp（代表）※お問い合わせはメールでお願いいたします。
（TEL 03-5948-6581）