体育教師教育において求められる ICT 活用指導力の
現状と課題―保健体育科教師および教職課程大学生の ICT 活用指導力に関する実態調査から―

木

原

慎

介

東京国際大学論叢 人間科学・複合領域研究 第 4 号
2019 年（平成 31 年）3 月 20 日

抜刷

体育教師教育において求められる ICT 活用指導力の
現状と課題―保健体育科教師および教職課程大学生の ICT 活用指導力に関する実態調査から―

木

原

慎

介

The Current Status and Tasks of Teaching Abilityof Utilizing ICT Required in Physical Education
Teacher Education: Based on Questionnaire
Survey on in-service and pre-service Teachers’
Teaching Ability of Utilizing ICTKIHARA, Shinsuke

Abstract

The purpose of this study was to clarify specific contents of teaching ability of utilizing ICT that need
to be developed in PETE. Questionnaire survey on teaching ability of utilizing ICT, attitude towardutilizing ICT, experience of utilizing ICT in PE teaching, and so on was conducted to in-service andpre-service PE teachers. The main findings were as follows:
1. The contents that need to be developed in pre-service PETE are 1) utilizing ICT to prepare forteaching materials and assessment in PE, 2) utilizing ICT when teaching PE, 3) teaching students
how to utilize ICT in PE, 4) teaching students’ information morality, 5) making documents by using
word professor and spreadsheet software and 6) exchanging and sharing information with others bymaking use of network system. These contents need to be developed through gaining experience ofutilizing them as well as developing the feeling of necessity to utilizing ICT in their teaching, basic
ability to manipulate ICT and ability to make lesson plans.
2. The contents that need to be develop in in-service PETE are 1) utilizing ICT to prepare for teachingmaterials and assessment in PE, 2) utilizing ICT when teaching PE, 3) teaching students how to̶ 2 ̶

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utilize ICT in PE and 4) utilizing ICT for school affairs. Various programs that meet individual
situation and needs are needed to develop these contents. In PE classes, it is also important
to develop ability to develop students’ ‘knowledge’, ‘skills’ and ‘thinking and judging’ in a wellbalanced manner using ICT devices for different purposes in accordance to activity area, weather
and characteristics of activities, and so on.
Key words: physical education teacher education，competency for teachers，ability of utilizing ICT，
pre-service teacher training，in-service teacher training
キーワード：体育教師教育，教師の資質能力，ICT 活用指導力，教員養成，教員研修
目

次

Ⅰ．緒言
1.1 教育の情報化に関する動向
1.2 教員及び大学生の ICT 活用指導力の現状
1.3 研究の目的
Ⅱ．方法
2.1 調査の対象者と期間
2.2 倫理的配慮
2.3 ICT 活用指導力チェックリスト
2.4 ICT 活用指導に対する意識と経験，ICT 操作力，授業設計力
2.5 分析方法
Ⅲ．結果・考察3.1 ICT 活用指導力チェックリスト
3.2 職歴と ICT 活用指導力
3.3 ICT 活用指導の必要感，課題感，経験
3.4 ICT 活用指導の必要感，課題感，経験と ICT 活用指導力
3.5 ICT 操作力と ICT 活用指導力
3.6 授業設計力と ICT 活用指導力
Ⅳ．結論・まとめ

Ⅰ．緒
1.1

言

教育の情報化に関する動向

近年，社会の変化とともに教育の情報化が急速に進展している。文部科学省（以下「文科省」と略す）は，教育の情報化は情報教育（子どもたちの情報活用能力の育成），教科指導におけるICT 活用（各教科等の目標を達成するための効果的な ICT 機器の活用），校務の情報化（教員の事
務負担の軽減と子どもと向き合う時間の確保）の 3 つで構成されるとしている（文科省，2010）。1）
本研究を進めるにあたり，まず初めにわが国における教育の情報化がいかに進展してきたのか，
社会の情報化も踏まえながら過去 20 年間の主な動向をまとめ，概観することとする。なお，近年の情報化に関する動向についてはこれまでにも堀田（2008, 2012）や鷹岡（2016）の報告などにおいて一部触れられてはいるが，それ以降に散見される新たな動きも加えて整理した（表 1）。

体育教師教育において求められる ICT 活用指導力の現状と課題

表1

̶ 3 ̶

社会および教育の情報化に関する動向

教育の情報化に関する記述が初めてみられるのは 1998 年告示の小学校および中学校学習指導要領（文科省，1998a；1998b）である。第 1 章の総則においては，指導計画の作成等に当たって配慮すべき事項の 1 つとして「各教科等の指導に当たっては，生徒がコンピュータや情報通信ネット
ワークなどの情報手段を積極的に活用できるようにするための学習活動の充実に努めるとともに，視聴覚教材や教育機器などの教材・教具の適切な活用を図ること。
」と示されている。一方，同時期の社会における情報化の動向としては高度情報通信ネットワーク社会形成基本法（IT 基本法）の制定（2000）や，内閣に設置された高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部（IT 戦略本部）
が策定した情報通信技術に関する国家戦略である e-Japan 戦略（2001），e-Japan 戦略Ⅱ（2003），
IT 新改革戦略（2006），2015 年までに実現すべきデジタル社会の将来像と実現に向けた i-Japan 戦
略 2015（2009）などの動きがみられる。これらの関連政策では，学校における IT 環境の整備が目標として設定されたり，教員の ICT 活用指導力の向上が重要な政策課題として位置付けられたりす
るなど，教育における情報化についても言及している。2）
2008 年の中央教育審議会（以下「中教審」と略す）「幼稚園，小学校，中学校，高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善について（答申）」（2008）では，社会の変化への対応の観点から教科等を横断して改善すべき事項として情報教育の重要性や，各教科における ICT 活用，ICT
環境整備，校務の ICT 化，教員の ICT 活用指導力向上などの必要性が指摘された。これを受けて同年に告示された学習指導要領（文科省，2008a；2008b）では，例えば総則では「各教科等の指導に当たっては，生徒が情報モラルを身に付け，コンピュータや情報通信ネットワークなどの情報手段を適切かつ主体的，積極的に活用できるようにするための学習活動を充実するとともに，こ̶ 4 ̶

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れらの情報手段に加え視聴覚教材や教育機器などの教材・教具の適切な活用を図ること。（傍点は筆者）」とあり，新たに情報モラルに関する記述が加わっている。さらに，保健体育科の内容の取扱いでは「指導に当たっては，学校の実態や生徒の学習の状況によっては，必要に応じて，コン
ピュータや情報通信ネットワークなどを情報モラル等にも配慮した上で，適切に活用し，学習の効果を高めるよう配慮する。」とあり，教科指導における ICT 活用についても明示されるようになった。この時期以降，学校教育の情報化に関する総合的な推進方策についての意見交換等を行う「学校教育の情報化に関する懇談会｣（文科省，2010a）の設置，新たな学習指導要領のもとで教育の情報化が円滑かつ確実に実施されるための，教員や学校・教育委員会に向けた「教育の情報化に関する手引」（文科省，2010b）の作成，2020 年度に向けた教育の情報化に関する総合的な推進方策とする「教育の情報化ビジョン」（文科省，2011）の公表，また，「第 2 期教育振興基本計画」（文科省，2013）では ICT 教育の推進が盛り込まれるなど，教育の情報化に向けての動きが加速していく様子が伺える。
同時期の社会の動きとしても，新たな情報通信技術戦略（IT 戦略本部，2010）や新成長戦略（内閣府，2010）が打ち出され，情報通信技術の利活用を促進するための規制・制度の見直しが進められるとともに，世界最先端 IT 国家創造宣言（IT 戦略本部 2013），ICT 成長戦略（総務省，2013）の策定など情報化に向けた動きがますます活発になってくる。その後も，官民データ活用推進基
本法（2016）の制定，IT 新戦略策定に向けた基本方針（IT 戦略本部，2017）の決定，世界最先端
デジタル国家創造宣言・官民データ活用推進基本計画（IT 戦略本部，2018）の発表など，情報化の勢いは留まる様子がみられない。
2016 年の中教審答申「幼稚園，小学校，中学校，高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善及び必要な方策等について」（2016）では，ICT 環境整備，ICT を活用した授業設計，ICT の教材開発，ICT 活用指導に関する教員研修などの必要性と同時に，それらの育成に関する教員養成段階での役割について言及している。これを受けて翌年に告示された学習指導要領（文科省，2017a；2017b）の総則では，情報活用能力（情報モラルを含む）が学習の基盤となる資質・能力の 1 つとして位置付けられ，「コンピュータや情報通信ネットワークなどの情報手段を活用するために必要な環境を整え，これらを適切に活用した学習活動の充実を図ること。また，各種の統計
資料や新聞，視聴覚教材や教育機器などの教材・教具の適切な活用を図ること。
（傍点は筆者）」と，環境整備及び学習内容の確実な習得に向けた活用について新たに明示された。さらに，保健体育科の内容の取扱いでは「指導に当たっては，コンピュータや情報通信ネットワークなどの情報手
段を積極的に活用して，各分野の特質に応じた学習活動を行うよう工夫すること。
」とあり，新たに ICT の活用法についても具体的に解説されるようになった。
以上のように，社会及び教育の情報化が急速に進展しているなかで，すべての教員に対して ICT
活用指導力の向上が求められるようになってきたことが分かる。また，それと同時に教員養成段階においても ICT 活用指導力に関する資質能力の育成が求められるようになってきたのである。
1.2

教員及び大学生の ICT 活用指導力の現状

教育の情報化にともなって，教師教育における ICT 活用指導力の育成や向上が求められるようになってきたことから，ICT 活用指導力に関する実態調査や学術的研究，実践報告等がみられるようになった。3）ここでは，政府関連機関による調査報告書や学会誌，研究雑誌レベルにおける文献をもとに，その現状を整理することとする。なお，各地方教育行政機関や各学校が発行する実践報告書については必ずしも公表されているとは限らず，調査・回収・分析が困難であることや，本体育教師教育において求められる ICT 活用指導力の現状と課題

̶ 5 ̶

研究テーマにおいてはある程度研究のターゲットを絞ることが必要であることなどから，ここでは取り上げないこととした。
現職教員の ICT 活用指導力に関しては，文科省が 2007 年から教員の ICT 活用指導力の実態調査を毎年度実施している。調査対象は全国の公立学校（小学校，中学校，高等学校，中等教育学校，
特別支援学校）教員で，「教員の ICT 活用指導力の基準（チェックリスト）」（文科省，2007）（以下「ICT 活用指導力チェックリスト」と略す）を用いて，「A 教材研究・指導の準備・評価などに ICTを活用する能力」，「B 授業中に ICT を活用して指導する能力」，「C 児童・生徒の ICT 活用を指導する能力」，「D 情報モラルなどを指導する能力」，「E 校務に ICT を活用する能力」について調査している。その結果，調査が始まった 2007 年以降，A から E までのどの能力についても年々向上はしてきているが，依然，授業中の ICT 活用指導ができない教員が 25％，生徒の ICT 活用を指導できな
い教員が 33％いることが報告されている（文科省，2018）。
教員養成段階にある大学生の ICT 活用指導力の実態についてもいくつかの先行研究がある。竹野ら（2011）は，教育学部所属の大学生 1,219 名を対象に ICT 活用指導力チェックリストを用いた実態調査を行った。その結果，授業の展開・評価，態度の涵養及び校務処理に関する能力が低調であったと報告している。また，森下（2014）も ICT 活用指導力チェックリストを用いて K 大学教育
学部生 255 名の ICT 活用指導力の実態を調査し，文科省が公表している K 県現職教員および全国現職教員のデータと比較している。その結果，大学生は情報モラルや ICT リテラシーについては十分な能力を有しているが，授業実践や評価，校務での ICT 活用については低調であったと報告している。
各教科に着目した先行研究もいくつかなされている。例えば，国語科における ICT 活用指導力の育成に関して，教員養成大学 3 年生 10 名を対象にした報告がある（上田，2012）。この報告では，大学の演習授業で学生が電子黒板を活用した学習開発を行い，開発した学習コンテンツと電子黒板の特性との関連性を分析し，ICT 活用指導力と国語科の学習指導構成力がどのように獲得されたかについて考察している。また，数学科における ICT 活用指導力の育成に関して，教育実習生 12名を対象にした報告もある（西仲ら，2015）。ここでは，iPad やネットワーク環境を用いた授業実
践について，教育実習の事前及び実習期間中に指導を行った結果，教材研究，授業観察，授業改
善に ICT を活用して取り組む実習生の姿がみられたと報告している。さらに，今後の課題として，効果的な指導方法の開発や，ICT 活用指導力の育成に向けた教授方法を具体化していくことを指摘している。さらに，家庭科における ICT 活用指導力の育成に関しては，教員養成学部（家庭科教育法）93 名を対象として TPACK（Technological Pedagogical Content Knowledge）（Mishra & Koehler2006）に基づく分析をしている（寺嶋ら，2016）。その結果，ICT を活用した模擬授業を繰り返す
ことにより，ICT を活用する技術のみならず教育技術も改善すると指摘している。以上のように，各教科に着目した ICT 活用指導力に関する先行研究は，対象を限定的にして実際の授業実践をとおして成果と課題を考察していく研究や，ICT を活用した模擬授業の有効性を検討する研究など，いずれも教員養成段階における育成の在り方に関するものである。その一方で，ICT 活用指導力の実態として教科の特性を明らかにするような研究はみられない。
ところで，高橋（2010）は体育科教育学という分野には独自性があり，教育学の一般的な問題や研究成果がそのまま体育科教育の実践に当てはまるものでもないとしている。そして，「体育の具体的内容（スポーツ文化），具体的場面（グラウンド，体育館，プール，武道場など），具体的な個人や集団といった条件のなかで，『授業（単元）計画を立て，実践し，そのなかから一般に妥当するような方法上の原理を究明する研究』が不可欠である。」（傍点部は筆者。武道場での実践̶ 6 ̶

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も多いことから「など」に含まれる１つとして加えた。
）と述べている。つまり，保健体育科の教師は教室だけではなく屋内外のさまざまな運動施設で，さまざまな運動やスポーツ種目をとおして「技能」，「態度」，「知識，思考・判断」に関する内容をバランスよく指導していくことが必要であることから，他の教科とは大きく異なる性質をもつといえよう。また，教科としての体育がもつそのような性質を踏まえて諸々の研究を進めることが必要であることを示唆している。
体育科における ICT 活用指導力に関して，佐藤（2014）は大学生によるタブレットを活用した体つくり運動の模擬授業をとおして，1）体つくり運動の授業イメージを高める，2）体つくり運動のねらいと効果を正しく理解させることに役立つ，3）タブレットの操作・運用方法の認識を高める，
4）体つくり運動でのタブレット導入効果を認識させる，といった点で効果がみられ，タブレットを活用した体つくり運動の有効性について報告している。また，それらを活用するのは教師であり，「授業内容の理解や基本的な教授スキルの向上が最も重要であるといえる。タブレットに使われるのではなく，タブレットを適切かつ効果的に使える指導者の育成が，今後も重要である。
」と指摘している。しかしながら，大学生の ICT 活用指導力がどの程度あるのか，その実態については明らかにしていない。一方，田中（2017）は体育科教育における就学前および初等教育の教職課
程学生 1・2 年生を対象として ICT 活用指導力チェックリストを用いた調査研究を行っている。これによると，学生の ICT 活用指導力は PC の個人所有や PC ソフトの活用能力の高さが影響しており，性別，学年，専攻，サークル部活の所属，ICT を活用することへの感情による差はないと報告している。しかしながら，初等教育（小学校）に比べて高い教科専門性を有する中等教育（中学校および高等学校）保健体育科における教職課程学生を対象とした研究や，3 年生や 4 年生といったある程度教職科目を履修した学生を対象とした研究は散見されない。また，先述した現職教員を対象とした全国調査（文科省，2018）においても，都道府県別や学校種別などの分析はなされているが教科別には分析されていない。以上のように，保健体育科という教科特性を踏まえた現
職教員や教職課程大学生の ICT 活用指導力の実態ついてはまだ明らかになっていない。
これらを明らかにすることは保健体育科における今後の教員養成の在り方や教員研修の在り方など体育教師教育の視点から大きな意義があると考える。多種多様な教育的課題が山積している
今日の学校現場において教師が身に付けなければならない資質・能力も増してきているなか，すべての教師がいかに効果的・効率的に ICT 活用指導力を身に付けていくかを考えることは必須である。あわせて，教員養成段階から計画的かつ効果的にその育成を図る必要性があると考える。
1.3

研究の目的

本研究は中学校および高等学校の現職の保健体育科教師とその教員免許状取得を目指す教職課
程大学生の ICT 活用指導力の実態を明らかにし，今後，教員養成段階や現職教員研修等の体育教師
教育において育成・向上すべき資質能力の具体的事項について検討することを目的とした。

Ⅱ．方
2.1

法

調査の対象者と期間有意抽出（スノーボールサンプリング）により調査協力を得られた保健体育科教師 296 名（中学校 148 名，高等学校 148 名，男性 206 名，女性 90 名，平均年齢 40.40 歳，SD ＝ 11.39，平均職歴
15.66 年，SD ＝ 11.77，所属地域 6 都県，以下「保体教師」と略す），および中学校・高等学校保健体育科の教員免許状取得を希望する大学生 240 名（男性 169 名，女性 66 名，平均年齢 21.74 歳，SD

体育教師教育において求められる ICT 活用指導力の現状と課題

̶ 7 ̶＝ 0.59，平均学年 3.9 年，SD ＝ 0.31，所属地域 4 都県 4 大学，以下「保体学生」と略す）を対象とした。
調査期間は 2017 年 7 月から 2018 年 2 月であった。
2.2

倫理的配慮

調査協力者へは事前に調査の目的，内容，方法，いつでも参加を辞退できること，個人情報は保護されること等を書面や口頭で十分に説明し，それらの趣旨について同意を得たうえで実施した。なお，本研究は東京国際大学の倫理審査委員会の審査を経たものである。
2.3

ICT 活用指導力チェックリスト

ICT 活用指導力の指標として文科省（2007）が作成した質問紙「ICT 活用指導力チェックリスト」を用いた（資料 1）。その理由としては，すでに公表されている全国データとの比較ができること
や，いくつかの先行研究においても用いられていることなどからこのチェックリストを用いることとした。チェックリストの質問項目は「A 教材研究・指導の準備・評価などに ICT を活用する能力（A1 − A4）」，「B 授業中に ICT を活用して指導する能力（B1 − B4）」，「C 生徒の ICT 活用を指導する能力（C1 − C4）」，「D 情報モラルなどを指導する能力（D1 − D4）」，「E 校務に ICT を活用する能力（E1 − E2）」の 5 つの大項目（A − E）と，18 の小項目（A1 − E2）から構成されている。回答方法は A1 − E2 の各項目について「わりにできる」「ややできる」「あまりできない」「ほとんどできない」のいずれか 1 つを選択する 4 件法で実施した。
2.4

ICT 活用指導に対する意識と経験，ICT 操作力，授業設計力

ICT 活用指導に対する意識とその指導経験，ICT 操作力，授業設計力についての質問紙を独自に作成し，調査を行った。
社会的な動向として ICT の活用指導が求められている一方で，指導する側の意識がどの程度あるのかを把握することは有意義であると考えた。したがって，ICT 活用指導の必要感と課題感の有無，
そして実際の体育授業（大学生の場合は模擬授業や教育実習での授業に置き換えた）における ICTを活用した指導経験の有無についていずれも 4 件法での回答を求めた（資料 2）。さらに，必要感に対する理由やどのような課題感をもっているのかについて，また，指導経験の具体例について
自由記述形式で回答を求めた。
ICT 操作力に関しては先行研究ではさまざまな操作内容が調査項目として挙げられているが，本研究では機器の操作と接続，ソフトやネットワークの利用，撮影や編集などに関して，特に体育の授業設計や学習指導場面で想定される基礎的な操作能力として，1）PC（ノート型やタブレット型）を操作すること，2）PC と大型掲示装置（音声，映像，RGB，HDMI ケーブル）の接続，3）
PC を大型掲示装置（プロジェクターや電子黒板）に映し出すこと，4）PC にソフト（アプリケーション）をインストールすること，5）PC ソフト『パワーポイント』ファイルを作成すること，6）PCをネットワーク（WiFi）に接続すること，7）タブレット型 PC を使って動画・静止画を撮影すること，
8）撮影した動画・静止画を PC に取り込むこと，9）PC に取り込んだ動画・静止画を編集・加工すること，の 9 項目で構成し，4 件法での回答を求めた（資料 3）。
授業設計力に関して，西之園（1981）は「教材内容，学習環境，教師の行動などによってもたらされる効果を予測しながら，自らの教授行動を立案していくこと，すなわち仮説を形成していくこと」が授業設計であると述べている。佐藤（2014）の指摘も踏まえると ICT はあくまで教具としてのツールであるため，授業においては何のために，いつ，どの機器を，どのように活用す̶ 8 ̶

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るのかを考慮して授業を設計する力が問われるといえよう。それらを踏まえて，保健体育の授業
設計力に関する基礎的事項として，10）学習指導要領（保健体育科における目標と内容）の理解，
11）効果的な指導計画を作成すること，12）生徒の実態に即して教材及び教具を工夫すること，
13）観点別の学習評価を効果的に実施すること，の 4 項目で構成し，4 件法での回答を求めた（資料 3）。
以上の質問紙の作成に際しては，体育科教育を専門とする 3 名の大学教員の助言を得た。また，
事前に複数名の現職教員および大学生を対象に予備調査を行い，質問項目や回答方法について特に問題はないことを確認したうえで本調査を開始した。
2.5

分析方法

ICT 活用指導力チェックリストにより得られたデータは，A1 − E2 の 18 項目において，保体教師
および保体学生の「わりにできる」または「ややできる」と肯定的に回答した割合をクロス集計し，

χ 2 検定を用いてその関連性を検討した。さらに，公表されている全国調査のデータを用いて，全国の公立中学校および高等学校の教師 400,421 名（中学校 228,148 名，高等学校 172,273 名，所属地
域 47 都道府県，以下「全教師」と略す）と保体教師との関連性についても同様に検討した。
また，チェックリストの各項目において「わりにできる（4 点）」，「ややできる（3 点）」，「あまりできない（2 点）」，「ほとんどできない（1 点）」として得点化し，A1 − A4 の合計点（満点：16 点）
を「A 教材研究・指導の準備・評価などに ICT を活用する能力」の指標とした。同様に，B1 − B4の合計点（満点：16 点）を「B 授業中に ICT を活用して指導する能力」の指標に，C1 − C4 の合計点（満点：16 点）を「C 生徒の ICT 活用を指導する能力」の指標に，D1 − D4 の合計点（満点：16点）を「D 情報モラルなどを指導する能力」の指標に，E1 − E2 の合計点（満点：8 点）を「E 校務に ICT を活用する能力」の指標にした。そして，職歴年数を四分位に区分し，第 1 四分位群を若手群，第 4 四分位群をベテラン群としたうえで，対応のない t 検定を用いて両群の ICT 活用指導力
A − E の得点を比較した。
ICT 活用指導の必要感，課題感，経験については，4 件法で得られた量的データは保体教師および保体学生の「わりにできる」または「ややできる」と肯定的に回答した割合をクロス集計し，χ 2
検定を用いてその関連性を検討した。また，保体教師の必要感，課題感，指導経験についてそれぞれ肯定的回答群と否定的回答群に二分し，対応のない t 検定を用いて両群の ICT 活用指導力 A −E の得点を比較した。
一方，ICT 活用指導の必要感についての理由，課題感の具体，指導経験の具体についてなど，自由記述によって得られた質的データは KJ 法（川喜多，1967）を用い，文章から抽出したキーワー
ドを小カテゴリおよび大カテゴリに分類した。各カテゴリへの分類に際しては体育科教育学を専門とする大学教員 1 名の協力および合意を得た。そして，有効回答者数を 100 とした場合の各カテ
ゴリに関する回答者数の割合を単純集計し，それらの傾向を分析した。
ICT 操作力および授業設計力に関する 1）− 13）の質問項目により得られたデータは，両尺度の信頼性を検証するため内的整合性を示す Chronbach のα 係数を算出した。そのうえで各項目において保体教師および保体学生の「わりにできる」または「ややできる」と肯定的に回答した割合を
クロス集計し，χ 2 検定を用いてその関連性を検討した。また，保体教師の ICT 操作力および授業設
計力の有無と ICT 活用指導力との比較を次の手順により行った。まず，各項目において「できる（4点）」，「ややできる（3 点）」，「ややできない（2 点）」，「できない（1 点）」として得点化し，項目 1）− 9）の合計得点（満点：36 点）を ICT 操作力の指標とし，項目 10）− 13）の合計得点（満点：16

体育教師教育において求められる ICT 活用指導力の現状と課題̶ 9 ̶点）を授業設計力の指標とした。そして，両指標とも合計得点で四分位に区分し，第 1 四分位群を下位群，第 4 四分位群を上位群としたうえで，対応のない t 検定を用いて両群の ICT 活用指導力 A− E の得点を比較した。
すべての統計解析には IBM SPSS Statistics 25 を使用し，有意水準は 5％未満とした。
なお，本研究で用いた分析方法については体育科教育，スポーツ社会学，体育心理学を専門とする 3 名の大学教員の助言を得た。

Ⅲ．結果・考察3.1

ICT 活用指導力チェックリスト

保体教師と比較して保体学生が有意に低かった項目は「A2 授業で使う教材や資料などを集めるために，インターネットや CD-ROM などを活用する」，「A4 評価を充実させるために，コンピュー
タやデジタルカメラなどを活用して生徒の作品・学習状況・成績などを管理し集計する」，「C1 生徒がコンピュータやインターネットなどを活用して，情報を収集したり選択したりできるように指導する」，「D1 生徒が情報社会への参画にあたって責任ある態度と義務を果たし，情報に関する
自分や他者の権利を理解し尊重できるように指導する」，「D2 生徒が情報の保護や取り扱いに関する基本的なルールや法律の内容を理解し，反社会的な行為や違法な行為などに対して適切に判断し行動できるように指導する」，「D3 生徒がインターネットなどを利用する際に，情報の信頼性やネット犯罪の危険性などを理解し，情報を正しく安全に活用できるように指導する」，「D4 生徒が情報セキュリティに関する基本的な知識を身に付け，コンピュータやインターネットを安全に使えるように指導する」，「E1 校務分掌や学級経営に必要な情報をインターネットなどで集めて，ワープロソフトや表計算ソフトなどを活用して文書や資料などを作成する」，「E2 教員間，保護者・地域の連携協力を密にするため，インターネットや校内ネットワークなどを活用して，必要な情報の交換・共有化を図る」の項目であった（図 1）。また，全教師と比較して保体教師の「A教材研究・指導の準備・評価などに ICT を活用する能力（A1 − A4）」，「B 授業中に ICT を活用して指導する能力（B1 − B4）」，「C 生徒の ICT 活用を指導する能力（C1 − C4）」，「E 校務に ICT を活用する能力（E1 − E2）」は全項目とも有意に低かった（図 2）。
これらの結果から，教員養成段階においては，A2，A4，C1，D（D1 − D4），E（E1 − E2）の項
目にあるような教材研究や学習評価への ICT 活用，情報モラルの指導，校務での ICT 活用に関して，ある程度の育成を図る必要があると考えられる。ただし，E（校務での活用）に関しては教員養成段階において直接的に育成することが難しいため，その基礎となるワープロソフトや表計算ソフトを使って文章や資料作成ができる力や，ネットワークシステムを活用して他者との情報交
換や情報共有ができる力などを育成することが必要であろう。一方で，保体教師と保体学生で差異が認められなかった項目のうち，A1，B（B1 − B4），C2，C3，C4 に関しては保体教師の割合が4 割から 6 割程度にとどまっており，保体学生の能力が高いというよりは，そもそも保体教師の能力自体が低調である可能性がある。実際に保体教師の A（A1 − A4），B（B1 − B4），C（C1 − C4），
E（E1 − E2）は全教師に比べて有意に低かったことを踏まえると，保体学生においてはすべての項目に関して育成を図る必要があるといえよう。あわせて，保体教師においては低調であったこ
れらの項目に関する能力の向上を図ることが必要であると考えられる。また，全 18 項目中 14 項目
において保体教師は全教師より低調であったことからは，体育授業において教材作成，授業準備，
学習評価で ICT を活用すること，実際の授業場面で ICT を活用すること，生徒自身が ICT を活用す̶ 10 ̶東京国際大学論叢

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図1

ICT 活用指導力チェックリスト（保体教師，保体学生）

図2

ICT 活用指導力チェックリスト（保体教師，全教師）

ることを指導すること，校務に ICT を活用することに何らかの課題がある可能性が示唆される。D（D1 − D4）の情報モラルの指導に関しては，保体教師の 7 割から 8 割程度が「できる」と回答しており，スマートフォン，SNS，インターネットなど，特に学級指導や生活指導場面においてその指導が行われていると推察され，教科による差異はみられなかったものと考える。
3.2

職歴と ICT 活用指導力

保体教師における職歴と ICT 活用指導力 A − E の得点については，若手群の「A 教材研究・指導の準備・評価などに ICT を活用する能力」，「B 授業中に ICT を活用して指導する能力」はベテラン群に比べて有意に高かった（表 2）。ベテラン教師は教材作成，授業準備，学習評価や実際の授業

表2

保体教師の職歴と ICT 活用指導力

体育教師教育において求められる ICT 活用指導力の現状と課題

̶ 11 ̶

自体は多くの実践を蓄積している一方で，それらに ICT を活用することには課題があると考えられる。したがって，現職の教員研修等における ICT 活用指導力の向上は職歴等に応じたプログラムを設定することも必要であると考える。
3.3

ICT 活用指導の必要感，課題感，経験

保体学生の ICT 活用指導の必要感，課題感，経験については，いずれも保体教師と比較して有意に低かった（図 3）。対象とした保体学生の 9 割は 4 年生であり，教育実習での現場経験を経ている
段階ではあったが，それでも現職教師に比べて実践経験が乏しいのは明らかであり，ICT 活用指導に関する意識や経験も低いものと考えられる。したがって，教員養成段階においてもある程度の必要感を醸成させたり，模擬授業等で実際に活用しながらさまざまな課題を挙げつつそれらの解決を試みたりといった ICT 活用指導に関する内容を効果的に取り扱っていく授業やカリキュラムデ
ザインの必要性はあるだろう。このことは西仲ら（2015），寺嶋ら（2016），佐藤（2014）らの見解とも合致する。

図3
3.4

体育授業における ICT 活用指導への意識と経験

ICT 活用指導の必要感，課題感，経験と ICT 活用指導力

保体教師における ICT 活用指導の必要感と ICT 活用指導力 A − E の得点については，必要感がな
い保体教師の「C 生徒の ICT 活用を指導する能力」は必要感がある保体教師に比べて有意に低かった（表 3）。体育授業において ICT 活用指導が必要だと思う理由としてもっとも多かった回答は，

表3

保体教師の ICT 活用指導の必要感と ICT 活用指導力̶ 12 ̶東京国際大学論叢

人間科学・複合領域研究第4号

2019 年 3 月

生徒が「見る」，「ふりかえる」，「情報収集する」などの「生徒の学習活動」を進める視点での回答で，必要感のある保体教師の 80.9％であった（表 4）。次いで，「知識・理解」，「技能」，「思考・判断」，「関心・意欲・態度」などの「生徒の学習成果」を上げる視点での回答が 52.5％，「指導のしやすさ」
や「指導の経験」といった教師側の視点での回答が 5.9％，「現代社会の潮流」という視点での回答
が 4.4％であった。一方で，体育授業において ICT 活用指導は必要ないと思う理由としてもっとも多かった回答は「なくても不便ではない」や「使わなくても授業はできる」などの「必要な理由がない」という回答で，必要感のない保体教師の 58.6％であった（表 5）。次いで，「運動量の減少」
や「使わない方が有効」など保体教師の「体育指導観」による回答が 27.6％，「準備・管理の不安」
や「知らない，できない」など教師自身の「負担感，不安感」による回答が 24.1％であった。
以上のことから，必要感のある保体教師は生徒の学習活動や学習成果を中心としながら，なおかつ，運動の技能のみならず他の指導内容も含めてバランスをとり，指導効率を考えながら，さらに時代の流れに即しつつ指導を展開しているという特徴がみられる。一方で，必要感のない保体教師は ICT を活用しない現状の指導で十分とし，運動量のみを重視した偏重的な指導観があった
り，教師自身の負担感や不安感があったりとネガティブな特徴がみられる。このようなことから，
特に「C 生徒の ICT 活用を指導する能力」は教師自身ができることが前提となるため，必要感がな
表4

体育授業において ICT 活用指導が必要だと思う理由

表5

体育授業において ICT 活用指導は必要ないと思う理由体育教師教育において求められる ICT 活用指導力の現状と課題

̶ 13 ̶

い保体教師は必要感がある保体教師に比べて低調であったと考えられる。したがって，今後の体
育教師教育においては ICT 活用指導のネガティブな意識を改善できるような取り組み，すなわち教師効力感が高められるような方策も必要であると考える。4）
保体教師における ICT 活用指導の課題感と ICT 活用指導力 A − E の得点について，課題感の有無
で ICT 活用指導力の得点に有意差が認められた項目はなかった（表 6）。しかしながら，保体教師の 84％が何らかの課題感をもっていることが分かった。その具体としてもっとも多かった回答は「教師の操作や指導に関する課題」で，課題感のある保体教師の 58.8％であった。具体的には「ICT
操作力の不足」，「授業設計力の不足」，「マネジメントの負担」，「場所，天候，種目に応じた使用制限」，「勉強不足，指導力不足」といった課題が挙がった（表 7）。次いで，「学校の ICT 環境に関する課題」を感じている保体教師は 47.7％であった。その具体的な項目として「各種機器等の不足」，「施設設備の未整備」，「ネットワーク環境の未整備」，「大きな費用負担」といった課題が挙がった。
そして，「運動量の減少」や生徒の「不適切な使用」など「生徒自身に関する課題」を感じている
保体教師は 13.4％であった。
今後は，これらの具体的な課題に対する解決策を検討していく必要がある。そのなかでも，特に体育教師教育においては教師自身の ICT 操作力，使用場所，天候，運動種目などを踏まえた ICT
機器を管理運用するためのマネジメント力，運動学習とのバランスを取りながら活用していく授業設計力と指導力などについての育成が必要となるであろう。
表6

表7

保体教師の ICT 活用指導の課題感と ICT 活用指導力

体育授業における ICT 活用指導にどのような課題感をもっているか̶ 14 ̶東京国際大学論叢

人間科学・複合領域研究第4号

2019 年 3 月

保体教師における ICT 活用指導の経験と ICT 活用指導力 A − E の得点について，経験のない保体教師の「A 教材研究・指導の準備・評価などに ICT を活用する能力」，「B 授業中に ICT を活用して指導する能力」，「C 生徒の ICT 活用を指導する能力」，「E 校務に ICT を活用する能力」は，経験がある保体教師に比べて有意に低かった（表 8）。いずれの能力も ICT を活用する指導の経験を積み重ねながら向上していく能力であると考えられる。ただし，D の情報モラルの指導については教科
における活用指導の経験に関わらず，学級指導や生活指導などの場面において特にその必要性があると想定されるため，明らかな差異がみられなかったのではないかと考える。体育授業において実際に ICT を活用した指導を行ったことがある領域は，器械運動（56.1％），ダンス（32.5％），
陸上競技（23.6％），球技（20.4％），武道（15.3％），水泳（7.0％），体育理論（5.7％），体つくり運動（3.8％）であった（表 9）。また，体育授業において実際に用いたことがある ICT 機器は，タブレット・iPad（82.2％），プロジェクター（12.9％），ビデオ・DVD デッキ（14.9％），デジタル
カメラ・ビデオカメラ（11.9％），大型ディスプレイや電子黒板（8.9％），パソコン（6.9％），パ
ワーポイント（4.0％），スマートフォン（1.0％），遅延装置（1.0％）であった（表 10）。さらに，
表8

保体教師の ICT 活用指導の経験と ICT 活用指導力

表9

表 10

ICT 活用指導の経験がある領域

体育授業で用いたことのある ICT 機器

体育教師教育において求められる ICT 活用指導力の現状と課題

̶ 15 ̶

具体的な活用事例としては，技や動き等の確認（49.6％），技や動き等の撮影（38.0％），技や動き等の見本の確認（38.0％），技や動き等の修正（23.3％），映像や動画の視聴（15.5％），作品の鑑
賞（5.4％），インターネットによる情報収集（4.7％），戦術や作戦の確認（4.7％），技や動きの比較（3.9％），ソフトやアプリによる学習（3.9％），技や動きのスロー再生（3.1％），作品や演技等の評価（3.1％），技術ポイントやルールの解説（3.1％），練習方法の確認（1.6％），見本用の動画を入れる（1.6％），ワークシートとして記入（0.8％），撮影した動画を編集してオリジナル DVD 作成（0.8％）といった使い方が挙がった（表 11）。
以上のことから，体育授業における ICT 活用指導はすべての領域で活用することが可能ではあるが，領域によって ICT 活用指導経験の多少が明らかであることから，各領域に適した活用方法を検討することが必要であると考えられる。さらに，用いる ICT 機器についてはさまざまな場所への持ち運びが容易となるタブレットを中心としながらも，接続が必要な大型の機器やプレゼンテー
ションソフトなどを含めてさまざまな機器の活用が可能であり，これらを幅広く使える力を身に付けることが必要であると考えられる。具体的な活用方法については動画や映像を撮影したり見て確認したりするなど，技能学習において使う事例が大半であるが，知識や思考判断の学習教材としての使い方や自己評価をするためのポートフォリオとしての活用法などは，今後検討および開発を進めていく意義があるのではないかと考える。
3.5

ICT 操作力と ICT 活用指導力

ICT 操作力に関する 9 項目ついて、Chronbach のα 係数は .99 であったことから，尺度の内的整合性は高いといえる。ICT 操作力のうち，1）PC（ノート型やタブレット型）を操作すること，2）
PC と大型掲示装置（音声，映像，RGB，HDMI ケーブル）の接続，3）PC を大型掲示装置（プロジェ
クターや電子黒板）に映し出すこと，8）撮影した動画・静止画を PC に取り込むこと，は保体教
師と比較して保体学生は有意に低かった（図 4）。一方で，6）PC をネットワーク（WiFi）に接続すること，9）PC に取り込んだ動画・静止画を編集・加工すること，は保体教師と比較して保体学生は有意に高かった。4）PC にソフト（アプリケーション）をインストールすること，5）PC ソ
表 11

体育授業における ICT 機器の活用事例

̶ 16 ̶東京国際大学論叢

人間科学・複合領域研究第4号

2019 年 3 月

フト「パワーポイント」ファイルを作成すること，6）タブレット型 PC を使って動画・静止画を撮影すること，については両者で差異は認められなかった。また，保体教師における ICT 操作力とICT 活用指導力 A − E の得点については，「A 教材研究・指導の準備・評価などに ICT を活用する能力」，「B 授業中に ICT を活用して指導する能力」，「C 生徒の ICT 活用を指導する能力」，「D 情報モラルなどを指導する能力」，「E 校務に ICT を活用する能力」のどの能力とも，ICT 操作力上位群が下位群よりも有意に高かった（表 12）。
PC やタブレット操作，プロジェクターを使った投影等については保体教師が実際に経験したことのある活用事例にも多く挙げられている。したがって，教員養成段階においては PC 操作，機器の接続，投影，画像の取り込みに関する基本的な ICT 操作能力を育成し，これらの機器の使用経験を積むことが必要であると考えられる。一方で，大学生が日常的に使用していると想定されるネットワーク接続や画像編集に関する基本的な能力は現職の教員研修等において取り上げるべき内容かもしれない。差異が認められなかったパワーポイントファイルの作成や画像の撮影については両群とも 8 − 9 割程度が「できる」と回答していることから，教師や大学生に関わらず日常的によく使われているものと推察される。しかしながら，インストールすることが「できる」と回答しているのは両群とも 6 割程度にとどまっているため，今後，ICT 活用指導に有効なソフトやア
プリケーションをより積極的に使用していくためにもそれらをインストールする能力の育成も必要であろう。

図4

基礎的な ICT 操作力（保体教師，保体学生）

表 12

保体教師の ICT 操作力と ICT 活用指導力

体育教師教育において求められる ICT 活用指導力の現状と課題

3.6

̶ 17 ̶

授業設計力と ICT 活用指導力

授業設計力に関する 4 項目ついて、Chronbach のα 係数は .91 であったことから，尺度の内的整合性は高いといえる。授業設計力について，10）学習指導要領（保健体育科における目標と内容）の理解，11）効果的な指導計画を作成すること，12）生徒の実態に即して，教材及び教具を工夫すること，13）観点別の学習評価を効果的に実施すること，のすべての項目において保体学生は
保体教師よりも有意に低かった（図 5）。また，保体教師における授業設計力と ICT 活用指導力 A− E については，「A 教材研究・指導の準備・評価などに ICT を活用する能力」，「B 授業中に ICTを活用して指導する能力」，「C 生徒の ICT 活用を指導する能力」，「D 情報モラルなどを指導する能力」，「E 校務に ICT を活用する能力」のどの能力とも，授業設計力上位群が下位群よりも有意に高かった（表 13）。
体育教師教育においては，体育授業の指導計画のなかで，「何のために」，「いつ」，「ICT のどの機器を」，「どのように使うのか」などを設計する能力の育成が必要であると考えられる。特に，教員養成段階においてはこれまでにも求められている基礎的な授業設計力や教授技術とあわせて，有機的に関連させながら育成していくことが必要であろう。

図5

表 13

授業設計力（保体教師，保体学生）

保体教師の授業設計力と ICT 活用指導力̶ 18 ̶東京国際大学論叢

人間科学・複合領域研究第4号

2019 年 3 月

Ⅳ．結論・まとめ
本研究は体育教師教育において育成・向上すべき ICT 活用指導力の具体的事項について検討することを目的とし，保健体育科教師および教職課程大学生を対象とした ICT 活用指導力に関する実態を調査した。その結果，次のことが明らかとなった。
保健体育科の教員養成段階において育成を図るべき項目は，①体育授業の教材研究・指導の準備・評価などに ICT を活用すること，②体育授業において ICT を活用して指導すること，③体育授業において生徒の ICT 活用を指導すること，④情報モラルなどを指導すること，⑤ワープロソフ
トや表計算ソフトを使って文章や資料作成すること，⑥ネットワークシステムを活用して他者との情報交換や情報共有をすることである。これらの項目に関する内容を大学の授業や演習等で取り扱い，実際に活用させながら ICT 活用指導力を育成するとともに，体育授業における ICT 活用指導の必要感も醸成させていくことが必要である。同時に，その基礎となるパソコン操作，機器の接続，投影，画像の取り込み，インストールに関する基本的な操作についても使用経験を積ませ，その能力を育成する必要がある。また，「何のために」，「いつ」，「ICT のどの機器を」，「どのように使うのか」といった ICT を活用した指導計画を作成する能力の育成については，従来から求められている基礎的な授業設計力や教授技術を基盤としながら，それらと関連付けて育成を図ることが求められる。
一方，保健体育科の現職教員研修等において向上を図るべき項目は，①体育授業の教材研究・指導の準備・評価などに ICT を活用すること，②体育授業において ICT を活用して指導すること，③体育授業において生徒の ICT 活用を指導すること，④校務に ICT を活用することである。特に，ベテラン教師に対しては，これまでに培ってきた教材作成，授業準備，学習評価や実際の授業に対していかに ICT を取り入れていくかに重点をおいたり，例えば，体育授業における ICT 活用指導に対して消極的な教師に対しては，教師効力感を高められるようなプログラムを設定したりすることが必要である。また，教師自身の基本的な ICT 操作力（インストール，ネットワーク接続，
画像編集する力も含む），使用場所，天候，運動種目の特性などを踏まえて ICT 機器を管理運用する力，学習内容のバランスを取りながら ICT を活用していく授業設計力（「何のために」，「いつ」，「ICT のどの機器を」，「どのように使うのか」など指導計画を立てる力）と指導力などは教師自身が課題として実感していることからも，個人の状況やニーズに応じたプログラムで研修を進めることが求められる。
実際の授業場面で用いる主な ICT 機器はタブレット PC，ラップトップ PC，電子黒板，大型ディスプレイ，プロジェクターなどの機器である。これらの機器を適切に使い分けながら，動画や映像の撮影，視聴や確認といった技能学習に活用するのみならず，プレゼンテーションソフト，各種アプリケーションなどを使った知識や思考判断の学習教材として活用すること，さらには自己評価をするためのポートフォリオとして活用するなど，多様な活用方法についての研修と実践が求められる。5）以上のように，体育教師教育における ICT 活用指導力の育成・向上については教員養成や教員研修などそれぞれの段階に応じて対象とする具体的事項を定め、効果的かつ効率的にその育成・向上を図っていくことが必要といえよう。

体育教師教育において求められる ICT 活用指導力の現状と課題

謝̶ 19 ̶

辞本研究を遂行するにあたり，調査にご協力頂きました大学教員，教育行政関係者，現職教師，
大学生の皆様，また，質問紙の作成や分析方法に関してご助言をいただきました佐藤豊先生（桐蔭横浜大学），吉野聡先生（茨城大学），布川清彦先生（東京国際大学），上代圭子先生（東京国際大学）に，心より御礼申し上げます。
付記

本研究は，平成 28 年度東京国際大学特別研究助成および JSPS 科研費 17K13121 の助成を受けて行われたものである。
注
1） ICT とは Information and Communication Technology（情報通信技術）の略で，コンピュータやインターネットなどの情報コミュニケーション技術のことである．これに対して IT は，Information Technology（情報技術）の略である．ICT と IT は，ほぼ同義語であるが，教育分野においては ICT という用語が使われることがほとんどである．
2） 本研究における ICT 活用指導力とは，文科省（2007）より策定・公表されている「教員の ICT 活用指導力の基準（チェックリスト）」にもとづいており，授業において ICT を活用して指導する力，情報モラルを指導する力，校務において ICT を活用する力の 3 つで構成されるものと定義する．なお，先行文献（森下，2014；竹野ら，2011；田中，2017；寺嶋ら，2016；上田，2012）において用いられている ICT
活用指導力についても同様の定義がなされているものと捉えられる．
3） 木原（2010）は，教師教育を「教師が養成・採用・研修と一貫してその資質能力を成長させることを意
味する概念である」としている．したがって，その対象は教職課程の学生も含み，教員養成における学
修や現職教員の研修などを指すものと捉えることができる．
4） 教師効力感（Teacher Efficacy）とは，「教育場面において，子どもの学習や発達に望ましい変化をもたらす教育的行為をとることができるという教師の信念」（Ashton，1985）のことであり，例えば，教師効力感の高い教師は授業の計画や準備を高水準で行う傾向があること（Allinder，1994）や，子供のニーズにより合致するものであれば新しい手法による試みであっても受け入れること（Berman et al.，1997）など，教師の行動に大きな影響を与えることが分かっている．
5） 峯石（2001）は，ポートフォリオ（Portfolio）を「学習者がある領域・プログラムにおける進歩の度合
いを自己評価するために収集する学習資料」としている．村川（2001）の分類によれば，教師や児童生
徒が各教科において，コンピュータを使って記録や記述をしたり，プレゼンテーションをしたり，評価をしたりするといったポートフォリオの例を挙げている．

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人間科学・複合領域研究第4号

2019 年 3 月

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̶ 22 ̶東京国際大学論叢

資料 1

人間科学・複合領域研究第4号

2019 年 3 月

教員の ICT 活用指導力チェックリスト

体育教師教育において求められる ICT 活用指導力の現状と課題

資料 2

̶ 23 ̶

体育授業における ICT 活用指導に対する意識および経験に関する質問

資料 3

ICT 操作力および授業設計力に関する質問項目