【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 2月28日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限お知らせ
各ファンド・アワードのお知らせです。
＜モーニングスター： モーニングスター ファンド オブ ザ イヤー 2018／2017／2016＞
ＧＣＩエンダウメントファンド（安定型）は2018年度の同賞にて、”優秀ファンド賞“を受賞しました。また、
ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型）は2017年度、2016年度の同賞におきましても、“最優秀ファンド賞”及び”優秀ファンド賞“を受賞しています。
GCIアセット・マネジメントはこれら2本のファンドの運用会社として3年連続の受賞となりました。

＜「一億人の投信大賞」選定委員会：一億人の投信大賞2018＞
GCIエンダウメントファンド（成長型）は、「一億人の投信大賞」選定委員会が選定する「一億人の投信大賞2018」の「アロケーション・やや積極型」において、1位を獲得いたしました。
また、ＧＣＩエンダウメントファンド（安定型）は「アロケーション・やや安定型」において2位を獲得いたしました。

＜GCIエンダウメントファンド（成長型）＞＜GCIエンダウメントファンド（安定型）＞

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【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 2月28日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限

また、GCIエンダウメントファンド（成長型／安定型）の投資対象であるGCI システマティック・マクロ戦略は、海外におけるヘッジファンドのアワードに於きまして、2018年度は二つの最優秀賞（Winner）を受賞致しました。

＜受賞対象ヘッジファンド戦略＞“GCI システマティック・マクロ戦略”（GCI Systematic Macro Strategy）

１．『THE ASIA HEDGE AWARDS 2018』（アジアヘッジアワード 2018）“マネージドフューチャズ／コモディティ／為替”部門

2．『HFM Hedge Fund Awards Asia 2019』（HFMヘッジファンド・アジア・アワード 2019）“マネージドフューチャズ／CTA”部門

GCIエンダウメントファンド（成長型／安定型）には同戦略を用いた外国籍投信である、“ＧＣＩシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスA”が組み入れられており、同ファンドのパフォーマンス向上に貢献しております。

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【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 2月28日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限ファンドマネージャーのコメント＜運用の基本スタンス＞
さまざまな市場環境を乗り越えて、長期間にわたるすばらしい運用実績を残してきたエンダウメント（大学財団）型の投資戦略をお手本に、オルタナティブ投資を積極的に活用したグローバル投資を行います。リスクとリターンの源泉を分散・多様化するとともに、運用コストにも注意を払い、運用資産の長期的成長を効率的に目指します。
「GCIエンダウメントファンド」の運用手法はシンプルかつ頑健（Robust）です。原則として年一回、基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）を決定した上で、適宜リバランスを実行し、資産配分を維持します。また、長期スタンスで円資産のリスク・リターン効率化を図るため、為替リスクは原則としてヘッジします。
基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）は、想定リスクを成長型で年率8％、安定型で年率5％にセットし、対象資産の流動性やキャパシティ（市場規模）などを吟味して選択した投資対象ユニバースの中で、最良の期待リターンとなるよ
うに配分比率を決定します。その時々の市場動向やムードなどに振り回されず、取引コストを抑制しながら、一定のリスクを効率的に取り続けるという、ブレのない運用姿勢を貫きます。
＜ビッグ・ピクチャーと基本資産配分＞
当ファンドの決算日である2018年9月25日に、一年に一度の基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）見直しを行いました。その前提となるビッグ・ピクチャーは、10年程度の時間軸でマクロ環境を俯瞰したものですが、次の通り変更ありません。
第一に、21世紀直前に本格化したグローバル化という世界史的イベントに伴い、ディスインフレ環境が続いています。グローバル化の恩恵を最大限に享受してきた新興国経済の急成長が成熟してきたこともあり、このディスインフレ環境は長期化するものと考えています。
第二に、新興国圏の成長速度が大きく鈍化した結果、先進国圏と新興国圏の乖離（デカップリング）が金融市場に影響を与える可能性があります。とくに、米国経済が相対的に好調であるとのコンセンサスの下、2014年からドル高基調が続いています。ドル高は、新興国経済にとっては逆風です。1997年のアジア通貨危機がその典型例です。依然として底堅い中国経済ですが、景気循環や人口動態など国内固有の要因に加えて、ドル高という負荷が二重にかかると考えています。
以上の10年単位のビッグ・ピクチャー自体は今回も不変ですが、中期的には、2008年の金融危機以降一貫して続いてきた主要国中央銀行の金融政策の変化に注目しています。2009年以降、債券・株式を含むほとんどの資産価格が上昇し続ける特異な環境でしたが、市場に供給された潤沢な資本が吸収される過程で、どのような影響があるのか注視しています。以上のビッグ・ピクチャーをもとに、調整局面の到来に備えて慎重姿勢としてきた基本資産配分を変更せず、引き続き維持いたします。
オルタナティブ投資を得意とする当社の認識では、世界中の利回りが低下し、信用スプレッドがつぶれ、実物など低流動性資産にも大量の資本が向かった結果、流動性プレミアムも失われました。2017年春以降はボラティリティも過去経験したことのない水準まで下落し、基調としては低迷しています。常識的には、大きな反動・調整が入ってもおかしくありません。
一方、情報技術革新の大波はグローバルな実態経済に大きなインパクトを与えようとしています。高値圏を更新している米国株式市場のバリュエーションに対しては警戒感も根強いのですが、こうした警戒感が払拭されるような株高に対する肯定的センチメントが醸成されない限り、むしろ循環的な株高が継続するのかもしれません。
当戦略は、どのような市場環境であっても、下落リスクを想定の範囲内に抑制し、資産価値の保全を最優先しながら、長期的安定的な成長を目指してまいります。

3【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 2月28日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限＜今月を振り返って＞
2月は株式・債券などほぼすべての資産価格とドルが上昇しました。米国の金融政策の姿
勢がまたしても市場を支えてくれたことは疑いありません。
しかし、長い時間軸で眺めてみると、ここ一年間は高値圏でのもみ合いが続いているともいえるでしょう。日々、いろいろなニュースや材料がでてきて市場のセンチメントも変わりますが、長期資産形成・資産価値保全という立場では、そうした動きに過剰反応するのが得策でないことを教えてくれているかのような、典型的なレンジ相場・もみ合い相場が続いているように思います。
繰り返しお伝えしているように、当戦略にとっては、そうした市場環境は少々苦手なところがあり、伝統的なバランス型ポートフォリオと比較しても運用成績がパッとしない状況が続いていますが、次なる大きな動きに向けて待機していると考えてください。むしろ、一喜一憂せず、どっしりと構えておきましょう。
米中貿易摩擦をはじめとして、市場ではいろいろな材料が取りざたされますが、大局的には2つの視点を持っています。
第一は、資産価格の高騰です。これは、ベルリンの壁が崩壊してグローバル化が進み始めた
1990年代以降、世界に蓄積された計算上の富（いろいろな資産の時価の総額）が爆発的に増えた、と言い換えることができます。ちょうど同じ時期にバブル崩壊の後始末に追われた
日本ではあまりピンとこないかもしれませんが、香港やニューヨーク、ロンドンやサンフランシスコにいると実感する類のものです。たとえば不動産価格は大きく値上がりし、一般市民が普通に一生働いても手が届くような水準ではなくなってしまいました。賃金が年率で3％とか5％上昇したところで焼け石に水で、株式や不動産など資産価格は賃金をはるかに上回る速度で上昇しました。そして急増した富の大部分はごく一部の人々に帰属しています。この現実が、各国で政治的ポピュリズムが台頭してきた背景にあると思います。資産価格と実体経済の乖離という問題です。
第二は、ここ数か月をみると明らかですが、市場に与える米国金融政策の影響の大きさでファウンダー・代表取締役CEOす。既述の背景もあり、資産価格を支える方向にどうしても政策バイアスがかかるのですが、一
山内英貴
般的に、米国が金融を引き締めると、ドル金利が上昇してドル高が進みます。この状況では、
中国を筆頭とする新興国は苦しくなります。2016年に市場が荒れた理由の一つはここにあると思いますが、その後のFRBの引締め姿勢からの転換によって、一息つくことができています。
一方、世界的に金融緩和圧力が強まると、名目金利がなくなってしまった日本銀行は打つ手がなく、苦しくなります。結果として、金融機関が元本保証をして家計から預かっている多額の金融資産と、それによって支えられている日本の財政は、袋小路に入り込んでしまいました。
海外のマクロファンドの運用者などと話をすると、この2点が構造的なリスクとして話題になることがあります。政策を担う立場からは、資産価格の上昇を抑えることは容易ではありません。
かつて、日本銀行が三重野総裁時代にバブル潰しをやりましたが、その顛末をみている中国などはこれを反面教師としています。バブルは潰さないと。米国でも、グリーンスパン議長以降、市場はFRBを頼りにするようになりました。
雲をつかむようなこの手の話は、短期的な運用成果にはほとんど関係ありませんが、因果応報という言葉は忘れずにいたいと思います。

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ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 2月28日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型）
基準価額の推移

基準価額、純資産総額

13,5005,000

13,0004,000

12,50012,0003,000

11,50011,000基 準 価 額
純資産総額

10,000

1,000

9,500
9,000

0

純資産総額（百万円）：右目盛
基準価額（円）：左目盛
基準価額（分配金再投資）（円）：左目盛※ データは、設定日から作成基準日までを表示しています。
※ 基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後の値です（後述のファンドの費用をご覧ください。）。

前月末11,658円
3,971百万円

期間別騰落率2,000

10,500

当月末
11,767円
4,010百万円

騰落率+0.93%-1.70%-5.01%-5.15%+15.78%+17.67%

１ヵ月
３ヵ月
６ヵ月
１年
３年
設定来

※ ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。

分配の推移（１万口当たり、税引前）
設定来分配金合計額
決
分

算
配

期
金

０円
2016年9月期 2017年9月期 2018年9月期

0円

0円※ 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

0円

参考指標
年率リターン
標準偏差
下方偏差
シャープレシオ
ソルティノレシオ
最大ドローダウン
相関ファンド

東証株価指数（TOPIX）

+5.0%
6.4%
7.0%
0.78
0.71
-14.4%
―

+5.9%
19.2%
20.3%
0.31
0.29
-25.4%
0.58

NOMURA-BPI総合
インデックス
+1.6%
2.1%
2.2%
0.79
0.78
-4.5%
-0.07

※参考指標は全て円ベース。当ファンド設定来の期間で算出。年率リターン・標準偏差・下方偏差は1年を250日として計算。時点：2019年2月28日。

基本資産配分（作成基準日時点）※2018年9月に、基本資産配分の見直しを行いました。現金、その他への配分は、今後市場環境等に応じて他資産に配分する可能性があります。

資産クラス
日本株
先進国株（米国）
先進国株（除く米国）
新興国株
先進国債券（米国）
海外債券（グロ－バル除く米ドル建て）
国内リート（REIT－日本）
海外リート（REIT－米国）
オルタナティブ戦略
現金、その他
合計

5

基本資産
配分比率
5.0％
17.5％
10.0％
2.5％
12.5％
3.0％
5.0％
5.0％
36.5％
3.0%
100.0％

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ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 2月28日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型）
投資対象ファンド（投資信託証券）の状況
資産クラス

投資対象ファンド（投資信託証券）
名称
月間寄与額
配分比率 月間騰落率（概算値）
ベンチマーク
TOPIX連動型上場投資信託
5.0%
+2.5%
+15
TOPIX（東証株価指数）－+2.6%
バンガ－ド・S&P500 ETF
17.4%
+4.4%
+87
S&P500指数－+4.2%
バンガード・FTSE先進国市場（除く米国）ETF
10.0%
+2.8%
+32
FTSE先進国オールキャップ（除く米国）インデックス－+3.4%
バンガ－ド・FTSE・エマ－ジング・マ－ケッツETF
2.5%
+1.5%
+4

名称
日本株
先進国株（米国）
先進国株（除く米国）
新興国株

FTSEエマージング・マーケッツ・オールキャップ（含む中国A株）インデックス

バンガ－ド・米国ト－タル債券市場ETF
ブルームバーグ・バークレイズ米国総合浮動調整インデックス
バンガ－ド・ト－タル・インタ－ナショナル債券ETF（米ドルヘッジあり）
海外債券
ブルームバーグ・バークレイズ・グローバル総合（米ドル除く）浮動調（グロ－バル除く米ドル建て）
整 RIC基準インデックス（米ドルヘッジベース）
NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信
国内リート（REIT－日本）
東証REIT指数
バンガード・リアル・エステート ETF
海外リート（REIT－米国）
先進国債券（米国）

MSCI US Investable Market Real Estate 25/50 Transitionインデックス

GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスA
ベンチマークなし
現金、コール・ローン等

オルタナティブ戦略
現金、その他

－

+3.1%

12.2%
－
2.9%

+0.5%
+0.2%
+0.4%

－

+0.2%

5.0%
－
4.9%
－
35.0%
－
5.0%

+0.3%
+0.5%
+1.5%
+1.1%
-0.8%
－
0.0%

+7
+1
+2
+10
- 33
0

※ 上記は、当ファンドの組入対象であるそれぞれの投資対象ファンド（投資信託証券）とその基準価額の月間騰落率です。当ファンドに対する寄与額は概算値です。
上記の月間騰落率の計算に用いる基準価額は、分配金（税引前）を再投資したものです。
上記の月間騰落率の計算に用いる基準価額は、信託報酬控除後の値です。
上記の月間騰落率は、ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型）の基準価額の算出方法に合わせて、円ベースに換算した数値です。

配分比率
40.0%
35.0%

当月末

前月末

30.0%
25.0%
20.0%
15.0%
10.0%
5.0%
0.0%
日本株

先進国株
（米国）

先進国株
（除く米国）

新興国株

先進国債券
（米国）

海外債券
国内リート
海外リート
オルタナティブ
（グロ－バル除く米ドル建て） （REIT－日本） （REIT－米国）
戦略

現金、
その他

各資産の寄与額（概算）
200円
+102円

+87円

100円

+32円

+15円

+4円

0円

+7円

+2円

+1円

+10円
-7円

-33円
-100円

-112円

-200円
日本株

先進国株
（米国）

先進国株
（除く米国）

新興国株

先進国債券
（米国）

海外債券
（グロ－バル除く
米ドル建て）

6

国内リート
海外リート
（REIT-日本） （REIT-米国）

ｵﾙﾀﾅﾃｨﾌﾞ
戦略

為替要因

為替ﾍｯｼﾞ
要因

その他、
信託報酬等

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ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 2月28日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限

ＧＣＩエンダウメントファンド（安定型）
基準価額の推移

基準価額、純資産総額

12,500

6,000

12,0005,000

11,5004,000

11,0003,000

10,5002,000

10,000

1,000

9,500

0

純資産総額（百万円）：右目盛
基準価額（円）：左目盛
基準価額（分配金再投資）（円）：左目盛※ データは、設定日から作成基準日までを表示しています。
※ 基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後の値です（後述のファンドの費用をご覧ください。）。

基 準 価 額
純資産総額

当月末11,033円
3,618百万円

前月末11,000円
3,619百万円

期間別騰落率
騰落率+0.30%-1.90%-4.46%-5.18%+8.16%+10.33%

１ヵ月
３ヵ月
６ヵ月
１年
３年
設定来

※ ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。

分配の推移（１万口当たり、税引前）
設定来分配金合計額
決
分

算
配

期
金

※ 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

０円
2016年9月期 2017年9月期 2018年9月期

0円

0円

0円

参考指標
年率リターン
標準偏差
下方偏差
シャープレシオ
ソルティノレシオ
最大ドローダウン
相関ファンド

東証株価指数（TOPIX）

+3.0%
4.7%
5.2%
0.64
0.58
-11.5%
―

+5.9%
19.2%
20.3%
0.31
0.29
-25.4%
0.58

NOMURA-BPI総合
インデックス
+1.6%
2.1%
2.2%
0.79
0.78
-4.5%
-0.07

※参考指標は全て円ベース。当ファンド設定来の期間で算出。年率リターン・標準偏差・下方偏差は1年を250日として計算。時点：2019年2月28日。

基本資産配分（作成基準日時点）※2018年9月に、基本資産配分の見直しを行いました。現金、その他への配分は、今後市場環境等に応じて他資産に配分する可能性があります。

資産クラス
日本株
先進国株（米国）
先進国株（除く米国）
先進国債券（米国）
海外債券（グロ－バル除く米ドル建て）
国内リート（REIT－日本）
海外リート（REIT－米国）
オルタナティブ戦略
現金、その他
合計

7

基本資産
配分比率
2.5％
7.5％
5.0％
25.0％
8.5％
2.5％
2.5％
36.5％
10.0％
100.0％

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ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 2月28日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限

ＧＣＩエンダウメントファンド（安定型）
投資対象ファンド（投資信託証券）の状況
資産クラス

投資対象ファンド（投資信託証券）
名称
月間寄与額
名称
配分比率 月間騰落率（概算値）
ベンチマーク
TOPIX連動型上場投資信託
2.5%
+2.5%
+7
日本株
TOPIX（東証株価指数）－+2.6%
バンガ－ド・S&P500 ETF
7.5%
+4.4%
+35
先進国株（米国）
S&P500指数－+4.2%
バンガード・FTSE先進国市場（除く米国）ETF
5.0%
+2.8%
+15
先進国株（除く米国）
FTSE先進国オールキャップ（除く米国）インデックス－+3.4%
バンガ－ド・米国ト－タル債券市場ETF
24.7%
+0.5%
+13
先進国債券（米国）
ブルームバーグ・バークレイズ米国総合浮動調整インデックス－+0.2%
バンガ－ド・ト－タル・インタ－ナショナル債券ETF（米ドルヘッジあり）
8.4%
+0.4%
+4
海外債券
ブルームバーグ・バークレイズ・グローバル総合（米ドル除く）（グロ－バル除く米ドル建て）－+0.2%
浮動調整 RIC基準インデックス（米ドルヘッジベース）
NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信
2.5%
+0.3%
+1
国内リート（REIT－日本）
東証REIT指数－+0.5%
バンガード・リアル・エステート ETF
2.4%
+1.5%
+5
海外リート（REIT－米国）
MSCI US Investable Market Real Estate 25/50 Transitionインデックス－+1.1%
GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスA
35.9%
-0.8%
- 31
オルタナティブ戦略
ベンチマークなし－－
GCIマネープールマザーファンド
6.4%
-0.0%
-0
現金、その他
ベンチマークなし－－
現金、コール・ローン等
4.8%
0.0%
0
※ 上記は、当ファンドの組入対象であるそれぞれの投資対象ファンド（投資信託証券）とその基準価額の月間騰落率です。当ファンドに対する寄与額は概算値です。
上記の月間騰落率の計算に用いる基準価額は、分配金（税引前）を再投資したものです。
上記の月間騰落率の計算に用いる基準価額は、信託報酬控除後の値です。
上記の月間騰落率は、ＧＣＩエンダウメントファンド（安定型）の基準価額の算出方法に合わせて、円ヘッジベースに換算した数値です。

配分比率
40.0%
35.0%
30.0%

当月末

前月末

25.0%
20.0%
15.0%
10.0%
5.0%
0.0%
日本株

先進国株
（米国）

先進国株
（除く米国）

先進国債券
（米国）

海外債券
（グロ－バル除く米ドル建て）

国内リート（REIT－日本）

海外リート（REIT－米国）

オルタナティブ
戦略

現金、
その他

各資産の寄与額（概算）
200円
+92円

100円
0円

+7円

+35円

+15円

+13円

+4円

+1円

+5円
-6円

-31円

-100円

-101円

-200円
日本株

先進国株
（米国）

先進国株
（除く米国）

先進国債券
（米国）

海外債券
（グロ－バル除く
米ドル建て）

国内リート
海外リート（REIT-日本） （REIT-米国）

8

ｵﾙﾀﾅﾃｨﾌﾞ
戦略

為替要因

為替ﾍｯｼﾞ
要因

その他、
信託報酬等

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ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 2月28日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限投資対象ファンド（投資信託証券）－上場投資信託（ETF）の基準価額推移（１）TOPIX連動型上場投資信託（２）バンガード・S&P500 ETF

16,00018,00016,00014,00014,00012,00012,00010,00010,000

8,000

8,000

基準価額（分配金再投資）（指数化）

ベンチマーク（指数化）基準価額（分配金再投資）（指数化）（３）バンガード・FTSE先進国市場（除く米国）ETF

ベンチマーク（指数化）（４）バンガード・FTSE・エマージング・マーケッツETF

16,00018,00016,00014,00014,00012,00012,00010,00010,000

8,000

8,000

基準価額（分配金再投資）（指数化）

ベンチマーク（指数化）基準価額（分配金再投資）（指数化）（５）バンガード・米国トータル債券市場ETF

ベンチマーク（指数化）（６）バンガード・トータル・インターナショナル債券ETF（米ドルヘッジあり）
11,600
11,10010,60010,60010,10010,100
9,600

9,600

基準価額（分配金再投資）（指数化）

ベンチマーク（指数化）基準価額（分配金再投資）（指数化）（７）NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信（８）バンガード・リアル・エステート ETF

14,00014,00013,00013,00012,00012,00011,00011,00010,00010,000

9,000

9,000

基準価額（分配金再投資）（指数化）

ベンチマーク（指数化）

ベンチマーク（指数化）基準価額（分配金再投資）（指数化）

ベンチマーク（指数化）※ 上記グラフは、当ファンドの組入対象であるそれぞれの上場投資信託（ETF）の基準価額を、組入開始日を10,000として指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※ 基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後の値です。

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【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 2月28日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限投資対象ファンド（投資信託証券）－ＧＣＩシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスAの資産の状況
基準価額（指数化）の推移

期間別騰落率11,000ファンド

10,500１ヵ月-0.78%

３ヵ月-7.30%

9,000

６ヵ月-10.76%

8,500

１年

-

8,000

３年

-

組入開始来

-8.10%

10,0009,500※ 上記グラフは、「ＧＣＩシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスA」の当ファンド計上日ベースの基準価額を、当ファンドへの組入開始日を10,000として指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※ 基準価額は、信託報酬控除後の値です。

2018年6月に、GCIシステマティック・マクロファンド Vol25 クラスAからGCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスAへ投資対象の変更を行いました。両ファンドはボラティリティ水準が異なるものの実質的な運用内容は同一であり、当変更はポートフォリオ構
成の単純化を目的としたもので、GCIエンダウメントファンド（成長型/安定型）の運用内容を変更するものではありません。また当変更に際してファンドに手数料等の追加負担は発生しておらず、変更によるパフォーマンスへの影響は軽微となっています。

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【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 2月28日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限

ポートフォリオの状況
当月も独自開発の動的ポートフォリオ・モデルに基づき、世界各国の株式市場・債券市場・為替市場へ分散投資を行いました。
当月は月間を通じて-0.78%のリターンとなりました。グローバル金融市場において、株式等のリスク資産や米金利の動向が不透明となる中で、安定的な動きを示す日本国債の買いポジションが主要なポジションとなりました。市場のリスクセンチメントが改善する
中では安全資産である日本国債が下落する傾向にありますが、そういったシナリオに備えて株式の動きが不安定な足下の市場環境の中では通貨ポジションが活用されました。その通貨ポジションの中で組み込まれていた南アフリカ・ランドの下落が当戦略にマイナスに寄与する結果となりました。
今後の新たな市場テーマで強い方向感を持って動く市場が現れるまでは、引き続き非常に安定的な動きを示している日本国債の買いポジションが主要なポジションになる見通しです。国債価格の下落に備えては通貨ポジションが活用され、特に米ドルの買いポジ
ションが選択されております。今後他市場での市場の安定性が高まり、強い方向感が現れれば最も効率的に収益が期待できる市場にポジションが傾けられていく見通しです。
文責：GCIシステマティック・マクロファンド 運用チーム

参考指標
ＧＣＩシステマティック・
マクロファンド Vol10 クラスA

年率リターン
標準偏差
下方偏差
シャープレシオ
ソルティノレシオ
最大ドローダウン
相関-13.1%－HFRX Global Hedge Fund

HFRX Macro:
Systematic Diversified CTA

-1.5%
3.4%
3.7%
N/A
N/A
-10.6%
-

-4.0%
9.2%
9.5%
N/A
N/A
-3.7%
-

※参考指標は全て円ベース。当ファンドへの組入開始来の期間で算出。年率リターン・標準偏差・下方偏差は1年を250日として計算。時点：2019年2月28日。リスクフリー・レート＝LIBOR日本円1カ月。HFインデックスはドル円金利差(LIBOR 1カ月)を勘案し円ベースで算出。シャープレシオ／ソルティノレシオがマイナス値の場合はN/Aで表示。
※GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスAは、設定後一年が経過していないため、最大ドローダウン以外の参考指標は記載しておりません。

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【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合

当月末時点でのポートフォリオ

設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 2月28日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限

損益内訳

3.0%

1.0%

2.0%
1.0%

0.0%

0.0%
-1.0%

-1.0%

-2.0%
-3.0%

-2.0%
米国

通貨

ユーロ圏

その他欧州

債券

日本

資源国

米国

株式

ユーロ圏

通貨

その他欧州

債券

日本

資源国

株式

※ 上記ポートフォリオ断面のグラフは、ポジションを構築するにあたって差し入れる証拠金の対純資産総額比率です。マイナスはショートポジションを意味します。証拠金
はリスク見合いで差し入れるものであるため、当該指標はポートフォリオにおけるリスクをより実態に近い形で表すものと考えられています。

＜ご参考＞ ＧＣＩシステマティック・マクロファンドの設定来の運用実績
基準価額（指数化）の推移
55,00045,00035,00025,00015,0005,000※ 上記グラフは、「ＧＣＩシステマティック・マクロファンド クラスS」の基準価額を、同ファンドの運用開始日を10,000として月次ベースで指数化したものです。クラスAはクラスSと同様の運用を行っていますが、報酬体系等が異なるため、単純な比較はできません。
※ 基準価額は、信託報酬控除後の値です。

参考指標
HFRX Macro:
ＧＣＩシステマティック・
HFRX Global Hedge Fund
Systematic Diversified CTA
マクロファンド クラスS

年率リターン
標準偏差
下方偏差
シャープレシオ
ソルティノレシオ
最大ドローダウン
相関+21.5%
39.1%
32.6%
0.55
0.66
-52.12%
－

-0.4%
4.0%
5.0%
N/A
N/A
-8.95%
0.32

+0.1%
8.1%
8.4%
0.02
0.01
-11.72%0.77※参考指標は全て円ベース。「ＧＣＩシステマティック・マクロファンド クラスS」の設定来の期間における月次リターンを用いて算出。年率リターン・標準偏差・下方偏差は1年を12か月として計算。時点：2019年2月28日。リスクフリー・レート＝LIBOR日本円1カ月。HFインデックスはドル円金利差(LIBOR 1カ月)を勘案し円ベースで算出。シャープレシオ／ソルティノレシオがマイナス値の場合はN/Aで表示。

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【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 2月28日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限投資対象ファンド（投資信託証券）－ＧＣＩマネープールマザーファンドの状況
基準価額（指数化）の推移

期間別騰落率10,500ファンド

10,000１ヵ月-0.01%

9,500

３ヵ月-0.02%

9,000

６ヵ月-0.03%

8,500

１年-0.04%

8,000

３年

-

組入開始来

-0.07%※ 上記グラフは、「ＧＣＩマネープールマザーファンド」の基準価額を、同ファンドの運用開始日を10,000として月次ベースで指数化したものです。
※ 基準価額は、信託報酬控除後の値です。

2017年4月より、GCIマネープールマザーファンドへの投資を開始致しました。

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【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 2月28日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限組入資産の市場動向コメント＜株式＞
2019年2月のグローバル株式市場は、上昇しました。グローバル株式市場の値動きを示す、MSCI ACWI指数は、+2.50％となりました。FRBがハト派的姿勢となっているとの見方や、米中協議の進展期待などから投資家心理が改善し、世界的に株式市場が上昇しました。
米国では、1月に行われたFOMCの議事要旨が公開され、保有資産の縮小を年内に停止すべきとの意見が大勢だったことが明らかになり、FRBのハト派的な姿勢が強まるとの見方から株式市場は上昇しました。また米中協議に進展があり、米国が予定していた中国製品への関税引き上げを延期する決定をしたことも上昇要因となりました。欧州では、米中協議の進展等の影響に加え、英国のEU離脱について、離脱延期の可能性が示されたことなどから警戒感が和らぎ、株式市場は上昇しました。日本では、投資家心理改善に加え、為替が円安傾向となったことが好感され、株式市場は上昇しました。

＜債券＞
2019年2月のグローバル債券市場は、総じて下落しました。米中協議の進展等により、投資家心理が改善した影響を受けました。
米国では、1月に行われたFOMCの議事要旨が公開され、保有資産の縮小を年内に停止すべきとの意見が大勢だったことが明らかになり、FRBのハト派的な姿勢が強まるとの見方が広がりましたが、これによって株式市場が上昇するなど投資家心理が改善し、また米中協議の進展も受けて長期金利は上昇傾向となりました。欧州では、米中協議の進展等の影響に加え、英国のEU離脱について、離脱延期の可能性が示されたことなどから警戒感が和らぎ、長期金利は上昇しました。日本の長期金利は低下し、10年国債の利回りはマイナス圏となりました。
クレジット市場におけるクレジット・スプレッド(企業の信用力を示す、国債に対する上乗せ利回り)は、縮小しました。投資家心理が改善し、米中協議の進展によって企業業績への不透明感も後退したことから、前月に続いてスプレッドは縮小しました。

＜不動産投資信託（REIT）＞
2019年2月のREIT市場は、総じて小幅な値動きとなりました。
米国では、FOMCの議事要旨を受けて米国の利上げに対する警戒感が後退したことや、投資家心理の改善による株式市場上昇を受けて、REIT市場は小幅に上昇しました。欧州では、英国のEU離脱を巡る警戒感が和らいだものの、軟調な経済指標等を受けて景気減速懸念が高まり、RETI市場はほぼ横ばいとなりました。
日本では、長期金利が低下し10年国債の利回りがマイナスとなったことや、不動産市況が引き続き好調だったことから、REIT
市場は小幅に上昇しました（配当込み）。用途別では、オフィス向けがアウトパフォームした一方、住宅向けはアンダーパフォームとなりました。

＜ヘッジファンド市場全般＞
2019年2月のヘッジファンド市場は、小幅にプラスとなりました。オルタナティブ戦略の代表格であるヘッジファンド市場の値動きを示す、HFRX Global Hedge Fund Indexは、+0.63％となりました。米中協議の進展や、FRBのハト派的姿勢を受けて投資家心理が改善する中、前月に続いてのプラスとなりました。戦略別では、株式ロングショート戦略、グローバルマクロ戦略がアウト
パフォームした一方、株式マーケットニュートラル戦略や合併アービトラージ戦略が大きくアンダーパフォームとなりました。

文責：GCIエンダウメントファンド運用チーム
インベストメント・マネジャー 上野 慎一郎

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ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合15

設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 2月28日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合16

設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 2月28日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合

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設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 2月28日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 2月28日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 2月28日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限委託会社・その他の関係法人の概要
委託会社

株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント［ファンドの運用の指図を行う者］
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第436号
加 入 協 会：一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人投資信託協会

照会先

受託会社

電 話 番 号 03（3556）5040（営業日の9:00～17:00）
ホ ー ム ペ ー ジ https://www.gci.jp

三菱UFJ信託銀行株式会社（再信託受託会社：日本マスタートラスト信託銀行株式会社）［ファンドの財産の保管及び管理を行う者］

販売会社
金融商品取引業者等の名称
楽天証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
株式会社新生銀行
髙木証券株式会社
三田証券株式会社
共和証券株式会社
長野證券株式会社
株式会社栃木銀行
株式会社イオン銀行
百五証券株式会社
むさし証券株式会社

金融商品
取引業者
金融商品
取引業者
登録金融
機関
金融商品
取引業者
金融商品
取引業者
金融商品
取引業者
金融商品
取引業者
登録金融
機関
登録金融
機関
金融商品
取引業者
金融商品
取引業者

登録番号
関東財務局長（金商）第195号
関東財務局長（金商）第 44 号
関東財務局長（登金）
第 10号
近畿財務局長（金商）第20号
関東財務局長（金商）第175号
関東財務局長（金商）第64号
関東財務局長（金商）第125号
関東財務局長（登金）
第 57号
関東財務局長（登金）
第 633号
東海財務局長（金商）第134号
関東財務局長（金商）第105号

一般社団法人
日本証券業協日 本 投 資会
顧問業協会

一般社 団法人
金 融 先 物取引業協会

一 般 社 団 法 人
第二種金融商品取 引 業 協 会

日本商品先物取 引 協 会

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・ お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
・ 販売会社は今後変更となる場合があります。

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【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年 ９月25日
作成基準日 ：2019年 2月28日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限＜ご留意事項＞○ 当資料は、株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント（以下「当社」といいます）が、当ファンドの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
○ 当ファンドのお申込みにあたっては、必ず最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当資料記載のデータや見通し等は、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
○ 当資料は、信頼できると考えられる情報をもとに作成しておりますが、正確性、適時性を保証するものではありません。
○ 当資料の内容は、作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
○ 当資料に記載されている個別の銘柄・企業名については、参考として記載されたものであり、その銘柄または企業の株式等の売買を推奨するものではありません。
○ 各指数に関する著作権等の知的財産、その他一切の権利は、各々の開発元または公表元に帰属します。
○ 当資料に関する一切の権利は、引用部分を除き当社に属し、いかなる目的であれ当資料の一部または全部の無断での使用・複製はできません。
○ 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。また、銀行が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
Morningstar Award “Fund of the Year 2016”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するもの
ではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は国内追加型株式投資成長)型 部門は、2016年12月末において当該部門に属するファンド253本の中から選考されました。

Morningstar Award “Fund of the Year 2017”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するもの
ではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可な
く複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2017年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。バランス(成長)型 部門は、2017年12月末において当該部門に属するファンド808本の中から選考されました。
Morningstar Award “Fund of the Year 2018”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2018年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。バランス型 部門は、2018年12月末において当該部門に属するファンド1,030本の中から選考されました。
「一億人の投信大賞」は個人の立場で投資信託による資産形成を啓蒙するために、非営利の任意団体である「一億人の投信大賞選定委
員会」がデータをもとに選定した投信大賞です。「一億人の投信大賞2018」は、過去の情報にもとづくものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、掲載している情報は参考情報として提示するものであり正確性・完全性を保証するものではありません。

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