月次レポート 2024年7月31日現在
販売用資料

パインブリッジ厳選インド株式ファンド
追加型投信／海外／株式ファンドの特色
1 インドの取引所上場（これに準ずるものを含みます。）株式等を主な投資対象とする投資信託証券およびわが国の公社債を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、中長期的に信託財産の成長を目指します。
2 投資信託証券への投資は、原則として高位に保つことを基本とします。投資信託証券への投資にあたっては、原則として、別に定める投資信託証券（以下「指定投資信託証券」といいます。）の中から委託会社が選択します。なお、指定投資信託証券については見直すことがあります。
3 インドの取引所上場（これに準ずるものを含みます。）株式等を主な投資対象とする投資信託証券への投資は、原則として高位に保つことを基本とします。
4

わが国の公社債を主な投資対象とする投資信託証券への投資は、信託財産の純資産総額の10％以内とします。

5

実質組入れの外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

6 原則として、年2回（3月15日および9月15日、休業日の場合は翌営業日）決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
なお、将来の分配金が保証されているものではなく、分配対象額が少額の場合等、分配を行わないこともあります。

ファンド・データ

15,827 円

純資産総額280.8 億円

前月末基準価額

16,510 円

パインブリッジ・インド・エクイティ・ファンド
組入比率97.9 ％（月間騰落額）（ -683 円）

日本債券マザーファンドⅡ組入比率

1.0 ％

基準価額

●信託設定日●信託期間●決算日2022年3月28日
2048年12月30日
3月および9月の各15日（休業日の場合は翌営業日）

基準価額・純資産総額の推移（円）
18,000（億円）
400.0

16,000300.0

14,000200.0
12,000100.0

10,0008,000
2022/3/28

2023/1/7
純資産総額（右目盛）0.02024/7/30

2023/10/19
基準価額（左目盛）

分配金再投資基準価額（左目盛）※「基準価額」は信託報酬（外国投資信託証券には信託報酬等が別途かかります。）控除後のものです。信託報酬率は後記の「運用管理費用（信託報酬）」をご覧ください。
※「分配金再投資基準価額」は、過去に支払われた分配金を非課税で再投資したものとして計算しています。
※収益率は「分配金再投資基準価額」より算出しており、実際の投資家利回りとは異なります。
※収益率は年率換算を行っていません。

分配金実績 （課税前） ※直近8期

収益率

ファンド
過去1ヵ月-4.1%

過去3ヵ月

4.1%

過去6ヵ月

16.2%

過去1年

37.0%

過去3年

-

設定来

58.3%

2022/9/15
2023/3/15
2023/9/15
2024/3/15
設定来合計

0円
0円0円0円0円※分配金は、1万口あたり。
※運用状況によっては、分配金額が変わる
場合、或いは分配金が支払われない場合があります。

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。

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パインブリッジ厳選インド株式ファンド
追加型投信／海外／株式
パインブリッジ・インド・エクイティ・ファンドの組入状況
業種別構成比金融
資本財・サービス
素材
一般消費財・サービス
生活必需品
情報技術
エネルギー
ヘルスケア
公益事業
コミュニケーション・サービス
現金等

42.3%
12.6%
11.4%
6.8%
6.4%
6.1%
3.3%
3.2%
1.3%
1.2%

合計

100%

5.5%

組入上位銘柄（組入銘柄数51 銘柄）
銘柄名

業種

概要

構成比率

ＨＤＦＣ銀行金融

銀行業自由化の一環で、1994年にインドで初めて認可された民間の商業銀行。リテール、ホールセール、トレジャリーなどの部門における業務に注力。

8.2%

バロダ銀行

金融

商業銀行。定期預金、クレジットカードサービスなどの銀行業務のほか、各種保険サービスも提供する。

7.1%

シュリーセメント

素材

インドの大手セメント・メーカー。セメントおよびセメント関連製品の製造・販売に従事する。インドで自社ブランド製品を販売。

6.7%

インディアン銀行

金融

インド政府所有の総合銀行。多岐にわたる銀行サ ービスを提供するほか、外国為替関連拠点も持つ。
また、輸出入、海外送金、在外インド事業向けの為替取引に特化した業務も行う。

6.1%

ユニオンバンク・オブ・インディア

金融

商業および個人向け銀行業務を提供するほか、投資運用、国債、オンラインバンキング、ATM施設などの事業を世界各地で展開する。

4.0%

インド銀行

金融

コーポレー ト・バンキング、商業および個人向け業務、地方・開発銀行業務などを展開するほか、富裕層顧客向けサービスや、法人企業向けに特化したサービスも提供する。

3.7%

エマミ

生活必需品

美容・健康製品メーカー。インドおよびその他の国々でパー ソナル・美容・健康製品の開発・販売を手掛ける。ハーブ製品およびアーユルヴェーダ製品などを製造する。

3.4%

タタ・コンサルタンシー・サービシズ

情報技術

ITサービス、コンサルティング、ビジネスソリューションを提供するグローバル企業。世界有数のコングロマリットであるタタ・グループの一員。

3.4%

一般消費財・サービス

インドを代表する自動二輪車メーカー。自動二輪車、スクーター、自動三輪車を製造、販売しており、インド国外にも輸出している。

3.3%

金融

商業銀行。インド全土に支店網を有する。リテールおよび法人業務に加え、外為、資金、財務管理サービスを手掛ける。

3.0%

バジャジ・オートICICI銀行※業種別構成比、組入上位銘柄の構成比率は、作成基準日時点のパインブリッジ・インド・エクイティ・ファンドの純資産総額に対する比率です。
※業種は、GICS分類に基づいて表示しています。

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。

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パインブリッジ厳選インド株式ファンド
追加型投信／海外／株式

運用状況のご報告＜市場概況＞
7月のインド株式市場（MSCIインド株式指数）は9か月連続で上昇しました。3期目に入ったモディ政権が経済成長重視の政策を継続するとの見通しや、利下げ観測の高まりに伴う米国金利の低下等を背景に月初より上昇しました。その後はインフレ率が予想を上回る発表となったものの、大手IT企業の好調な決算等の好材料が吸収して一段高となりました。月半ば以降には2024年度の政府最終予算案に株式投資への課税強化が盛り込まれたことが嫌気されて反落する場面もありました。しかし月末にかけては、主要銀行の好調な決算が好感されて反発に転じ、月末には再び史上最高値を更新しました。
為替市場では、対米ドルでは米ドル高／インド・ルピー安、対円でも円高／インド・ルピー安となりました。

＜運用状況＞
当月は現地通貨ベースでは保有株式が上昇したものの、円高／インド・ルピー安により、基準価額は下落しました。業種別（MSCIインド株式指数ベース）の騰落率では、情報技術、ヘルスケア、生活必需品等の上昇が目立ちました。
保有銘柄の騰落率では、JGケミカルズ（素材:化学）、ジャスト・ダイヤル（コミュニケーション・サービス:インタラクティブ・メディア）等が値上がりした一方、エンジェル・ワン（金融:資本市場）、バロダ銀行（金融:銀行）等が値下がりました。
売買では、ナショナル・アルミニウム（素材:金属・鉱業）、タタ・コンサルタンシー・サービシズ（情報技術:情報技術サービス）等の買い増しを行う一方、インドステイト銀行（金融:銀行）、バルクリシュナ・インダストリーズ（一般消費財・サービス:自動車用部品）等の一部売却を行いました。また新規銘柄は、PGエレクトロプラスト（情報技術:電子装置・機器等）、KSBポンプス（資本財・サービス:機械）等となりました。全売却は、株式分割したPGエレクトロプラスト（情報技術:電子装置・機器等）、KSBポンプス（資本財・サービス:機械）の新株取得見合いの旧株売却等となりました。

＜今後の運用方針＞
足もとのインド経済は、6月の製造業PMI（購買担当者景気指数）、サービス業PMIで見ると、共に引き続き高い水準を維持しています。また企業決算も情報技術や銀行等を筆頭に好調に推移しています。一方、6月CPI（消費者物価指数）は熱波による食料品価格高騰の影響で、前年同月比+5.08％と市
場予想を上回りました。それでもRBI（インド準備銀行）のレンジ上限6％を下回っており、RBIのコントロール範囲内となっています。中長期的には、今年度の政府最終予算案に盛り込まれたデジタル化、インフラ開発等の成長分野への投資拡大方針が牽引役になるものと期待され、引き続きインド株式市場が魅力的な投資対象との見方には変更はありません。当ファンドは、当該投資信託証券を原則として高位に組入れ、インドの取引所上場（これに準ずるものを含みます。）株式等およびわが国の公社債に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指します。尚、実質組入れの外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

インド・ルピー/円為替レートの推移（設定日～作成基準日）

MSCI India Indexの推移（設定日～作成基準日）（円）（インド・ルピー）

2.0

2,500
2,300

1.9

2,100

1.8
1,900

1.7
1,700

1.6

1,500
1,300
2022/3/28

2023/1/72023/10/19

2024/7/30※MSCI Indexに関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。

1.5
2022/3/28

2023/1/7

2023/10/19

2024/7/30

出所：三菱UFJ銀行仲値■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。

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追加型投信／海外／株式

リスクおよび留意点
当ファンドは、実質的に値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）を主要投資対象としますので、基準価額は変動します。したがって、当ファンドは預貯金とは異なり、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運用による損益はすべて受益者の皆様に帰属します。
当ファンドが有する主なリスク要因は以下の通りです。
①価格変動リスク
当ファンドが投資する有価証券等の価格は、一般に、経済・社会情勢、発行体の信用状況、経営・財務状況ならびに市場の需給等の影響を受け変動します。組入銘柄の価格の下落は、当ファンドの基準価額を下落させる要因となります。
②為替変動リスク
当ファンドは外貨建資産に投資しますので、為替変動リスクを伴います。外国為替相場は、金利動向、政治・経済情勢、需給その他の様々な要因により変動します。この影響を受けて外貨建資産の価値が変動し、基準価額が下落することがあります。一般に、円安は基準価額の上昇要因に、円高は基準価額の下落要因となります。
③カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合等には、基準価額が下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。インドの株式等への投資には、先進国と比較して政治・経済および社会情勢の変化が組入銘柄の価格に及ぼす影響が相対的に高い可能性があります。
④流動性リスク
組入有価証券等を売買しようとする場合に、当該有価証券等の需給状況により、希望する時期および価格で売買できないリスクをいいます。
この影響を受け、基準価額が下落することがあります。
⑤信用リスク
組入有価証券等の発行体および取引の相手先の倒産や財務状況の悪化等の理由による価格の下落、利息・配当・償還金の支払不能または債務不履行等の影響を受け基準価額が下落することがあります。
⑥金利変動リスク
金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般的に金利が上昇した場合には債券価格は下落し、ファンドの基準価額を下げる要因となります。
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

■その他の留意点■● 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
● 大量の解約の発生や市場環境の急変等により組入資産の流動性が低下し、基準価額が下落することや、換金の申込みの受付停止や換金代金の支払遅延の可能性があります。
● インドの株式等を主要投資対象とするため、インドの税制にしたがって課税されます。インド株式は売却益に対してキャピタル・ゲイン税等が課税されます。税率、課税方法の変更、および新たな税制が適用された場合には、基準価額に影響を与える可能性があります。また、インド
株式には外国人機関投資家の保有比率等に制限のある銘柄があり、これらの銘柄を投資対象とする場合には、運用上の制約を受ける場合があります。
● ファンド･オブ･ファンズ方式で運用されるため、投資対象の投資信託証券と当ファンドの基準価額の算出タイミングに時差がある場合、投資対象の投資信託証券の基準価額の算出遅延・停止、繰上償還等が当ファンドの基準価額、購入・換金等に影響する場合があります。特に、当ファンドはインドの取引所上場( これに準ずるものを含みます。) 株式等を主な投資対象とする投資信託証券に集中的に投資するため、当該ファンドの受付停止の影響を受け、当ファンドの設定・解約を停止する可能性があります。
● 収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて行う場合があります。したがって、収益分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。また、投資者の個別元本の状況によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。なお、収益分配金はファンドの純資産から支払われますので、分配金の支払いは純資産総額の減少につながり、基準価額の下落要因となります。計算期間中の運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。

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販売用資料

パインブリッジ厳選インド株式ファンド
追加型投信／海外／株式

お申込みメモ●信託設定日
●信託期間
●購入単位
●購入価額
●換金価額
●換金代金
●申込受付中止日●収益分配

2022年3月28日
2048年12月30日まで
販売会社が定める単位購入申込受付日の翌営業日の基準価額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。
アイルランドまたはインドの銀行休業日のいずれかと同じ日付の場合
原則として、年2回（3月および9月の各15日（休業日の場合は翌営業日））に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配します。
ただし、分配対象額が少額の場合等、分配を行わないこともあります。

●課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除・益金不算入制度の適用はありません。

※当ファンドには「分配金受取りコース」と「分配金再投資コース」があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

※詳しくは、販売会社または委託会社までお問い合わせください。

お客さまには以下の費用をご負担いただきます。
投資信託には､ご購入・ご換金時に直接ご負担いただく費用と信託財産から間接的にご負担いただく費用の合計額がかかります。
■購入時に直接ご負担いただく費用●購入時手数料：購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.3%（税抜3.0%）の率を乗じて得た額を上限として、販売会社が独自に定めるものとします。詳しくは、販売会社または委託会社にお問い合わせください。
■換金時に直接ご負担いただく費用●換金時手数料：かかりません。
●信託財産留保額：かかりません。
■投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用●運用管理費用（信託報酬）：信託財産の純資産総額に年1.078%（税抜年0.98%）を乗じて得た額とし、毎決算期末または信託終了のとき、信託財産中から支払います。なお、本資料作成日現在、当ファンドが投資対象とする外国投資信託証券には別途0.75%の信託報酬等がかかるため、当ファンドの実質的な運用管理費用の概算値は年1.828%程度となります。ただし、この値は実質的な信託報酬等の目安であり、実際の組入状況等によって変動します。また、投資対象が変更された場合等には、変更となることがあります。
※外国投資信託証券を100％組入れたものとして実質的な負担額(概算値)を計算しています。
●その他の費用・手数料：当ファンドにおける有価証券売買時の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の保管費用等が、その都度信託財産から支払われます。また、当ファンドが投資対象とする外国投資信託証券の信託事務等に要する諸費用等が当該投資信託証券より支払われます。これらは運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
当ファンドの監査費用や印刷等費用が、信託財産の純資産総額の年率0.11%(税抜年0.1%)を上限として日々計上され、毎計算期末または信託終了のとき信託財産から支払われます。
※ファンドの費用の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示することはできません。詳しくは、販売会社または委託会社までお問い合わせください。

投資信託に関する留意点◇投資信託をご購入の際は投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。投資信託説明書（交付目論見書）等は販売会社の本・支店等にご用意しています。◇投資信託は元本保証および利回り保証のいずれもありません。◇投資した資産価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。◇投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、貯金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。◇証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。◇投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。◇ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。

委託会社、その他関係法人●委託会社：●受託会社：●販売会社：

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会/一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指定する金融商品取引業者および登録金融機関■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。

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追加型投信／海外／株式販売会社情報（五十音順）
金融商品取引業者名

登録番号

日本証券業
協会

OKB証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長(金商)第191号○

ちばぎん証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第114号○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第121号○

株式会社北洋銀行

登録金融機関北海道財務局長（登金）第3号○

北洋証券株式会社

金融商品取引業者

北海道財務局長(金商)第1号○

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会○○

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お問い合わせは・・・パインブリッジ・インベストメンツ株式会社
https://www.pinebridge.co.jp/

TEL：03-5208-5858（営業日の9：00～17：00）■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。

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