GRIガイドライン対照表
項目

指標

Page and/or Web

1.1

組織にとっての持続可能性の適合性とその戦略に関する組織の最高意思決定者（CEO、会長またはそれに相当する上級幹部）の声明

P.2

トップメッセージ

1.2

主要な影響、リスクおよび機会の説明

P.2

トップメッセージ

2.1

組織の名称

ビジョンと戦略

開示項目

組織概要
品

P.4

会社情報

Web

会社概要

2.2

主要なブランド、製 および／またはサービス

Web

事業内容

2.3

主要部
営構造

P.3～6

黒田電気について

2.4

組織の本社の所在地

Web

国内拠点

組織が事業 開している国の および大な事業 開を行っている、あるいは報告書中に記載されているサステナビリ
ティのに に関 のある国名

P.5

主要関2.5Web

平成27年3月期 決算短信

2.6
2.7

8

2.

2.9

2.10

署、事業会社、子会社および共同事業などの組織の経展
数
規模 展
課題 特 連所有形態の性質および法的形式
参入市場（地理的内訳、参入セクター、顧客／受益者の種類を含む）
報告組織の規模(従業員数､純売上高､負債、株主資本に区分した総資本、提供する製品又はサービスの量他)
以下の項目を含む規模、構造または所有形態に関して報告期間中に生じた大幅な変更(1)施設のオープン、閉鎖および拡張などを含む所在地または運営の変更(2)株式資本構造およびその資本形成における維持および変更業務報告期間中の受賞歴

報告書のプロフィール

度／暦年など）3.1

提供する情報の報告期間（会計年

3.2
3.3

前回の報告書発行日（該当する場合）
報告サイクル（年次、半年ごとなど）

3.4

報告書またはその内容に関する質問の窓口

報告書のスコープおよびバウンダリー
3.5
報告書の内容を確定するためのプロセス
報告書のバウンダリー（国、部署、子会社、リース施設、共同
3.6
事業、サプライヤーなど）
報告書のスコープまたはバウンダリーに関する具体的な制限
3.7
事項

3.

8

3.9

共同事業、子会社、リース施設、アウトソーシングしている業務および時系列での、および／または報告組織間の比較可能性に大幅な影響を与える可能性があるその他の事業体に関する報告の理由
報告書内の指標およびその他の情報を編集するために適用された推計の基となる前提条件および技法を含む、データ測定技法および計算の基盤

3.10

以前の報告書で掲載済みである情報を再度記載することの効果の説明、およびそのような再記述を行う理由（合併／買収、基本となる年／期間、事業の性質、測定方法の変更など）

3.11

GRI内容索引
3.12

保証
3.13

連会社

Web

事業報告書

Web

事業報告書

Web

平成27年3月期 決算短信

P.4

会社情報Web

平成27年3月期 決算短信Web

平成27年3月期 決算短信-

報告期間中の受賞は非該当

P.1

編集方針

Web
P.1

2014年6月29日
編集方針

背表紙

・財務報告

問い合わせ先

お-

-

P.1

編集方針

P.1

編集方針

P.1

編集方針

--

P26

環境パフォーマンス

報告書に適用されているス ープ、 ウン リーまたは測定方法における前回の報告期間の大幅な変更

コ バ ダから-

今回の報告より、ガソリン消費量（スコープ１）を加味してCO2排出量を算定（前回の報告までは、電力使用量（スコープ２）のみでCO2排出量を算定）

報告書内の標準開示の所在場所を示す表

WebGRIガイドライン対照表

報告書の外部保証添付に関する方針および現在の実務慣行。 サステナビリティ報告書に添付された報告書内に記載がない場合は、外部保証の範囲および基盤を説明する。また、報告組織と保証の提供者との関係を説明する。

--

ガバナンス
統治

全 的監督など、特別な業務を担当する
下 委員会を含む統治構造（ガバナンス

P.14

統治

執 役員 兼ね か うか 兼ね経
役割 こ う 人-

4.1

戦略の設定または 組織
最高機関の にあるの構造）

4.2

最高機関の長が 行をている ど（ている場合は、組織の 営におけるそのと、 のよ な 事になっている理由）

4.3
4.4

4.5

4.6
4.7

8

4.

4.9

4.10

単一の理事会構造を有する組織の場合は、最高統治機関における社外メンバーおよび／または非執行メンバーの人数を明記
株主および従業員が最高統治機関に対して提案または指示を提供するためのメカニズム
最高統治機関メンバー、上級管理職および執行役についての報酬（退任の取り決めを含む）と組織のパフォーマンス（社会的および環境的パフォーマンスを含む）との関係最高統治機関が利害相反問題の回避を確保するために実施されているプロセス
経済、環境、社会的テーマに関する組織の戦略を導くための、最高統治機関のメンバーの適正および専門性を決定するためのプロセス

P.14
P.16

コーポレート・ガバナンス
株主総会
黒田電気グループホットライン

P.14

コーポレート・ガバナンス

P.14

コーポレート・ガバナンス

P.14

コーポレート・ガバナンス

P.14

P.23～26
P.9～P.10
Web
Web-

種類ごとの、およびステークホルダー・グループごとの参画の頻度など、ステークホルダー参画へのアプローチ
ホ ダ 参画 通じ 浮か
懸案
ら課題
う 応 か

ステーク ル ー
をてび上がった主要なおよび事項と、それ に対して組織がどのよ に対 した

経済
マネジメントアプローチに関する開示
経済的パフォーマンス
収益、事業コスト、従業員の給与、寄付およびその他のコミュ
EC1
ニティへの投資、内部留保、および資本提供者や政府に対する支払いなど、創出および分配した経済的価値
気候変動による、組織の活動に対する財務上の影響およびそEC2の他のリスクと機会確定給付型年金制度の組織負担の範囲
EC3
EC4
政府から受けた相当の財務的支援
市場での存在感主要事業拠点について、現地の最低賃金と比較した標準的新EC5（追加）入社員賃金の比率の幅
主要事業拠点での地元のサプライヤーについての方針、業務EC6
慣行および支出の割合
現地採用の手順、主要事業拠点で現地のコミュニティから上級
EC7
管理職となった従業員の割合
間接的な経済的影響
商業活動、現物支給、または無料奉仕を通じて主に公共の利
EC8益のために提供されるインフラ投資およびサービスの展開図と影響

追加）

EC9（

程度など、著しい間接的な経済的影響の把握と記述

影響の品質・環境マネジメントシステム
国連グローバル・コンパクトへの加入／ミレニアム開発目標とCSR活動との関係
国連グローバル・コンパクト／ミレニアム開発目標
グローバル・コンパクト・ジャパンネットワーク（加入企業・団体一覧）-

P.11

・コンプライアンス行動規範
お取引先様とのパートナーシップ／株主・投資家様とのパートナーシップ
教育支援活動／環境貢献活動
地域・家庭貢献活動及びその他の社会貢献活動
品質・環境マネジメントシステム
従業員とともに2014年度CSR活動の目標と主な実施項目

Web

平成27年3月期決算短信

P.15～16
P.6

4.17

-P.8
企業理念・社是・綱領
経済的、環境的、社会的パフォーマンス、さらにその実践状況に関して、組織内で開発したミッション（使命）およびバリュー
P.9～P.10 国連グローバル・コンパクト（GC）への加盟／ミレニアム開発目標とCSR活動との（価値）についての声明、行動規範および原則
P.15～P.16 黒田電気グループ・コンプライアンス行動規範
国連グローバル・コンパクト（GC）への加盟／ミレニアム開発目標とCSR活動とのP.9～P.10
組織が経済的、環境的、社会的パフォーマンスを特定し、マネ関係ジメントしていることを最高統治機関が監督するためのプロセ
P.11～122014年度CSR活動の目標と主な実施項目／2015年度CSR活動の目標
ス。関連のあるリスクと機会を特定かつマネジメントしていること、さらに国際的に合意された基準、行動規範および原則への支持または遵守を含む
P.15～18
コンプライアンス／リスクマネジメント
最高統治機関のパフォーマンスを、特に経済的、環境的、社会
P.14
コーポレート・ガバナンス
的パフォーマンスという観点で評価するためのプロセス

外部のイニシアティブへのコミットメント
組織が予防的アプローチまたは原則に取り組んでいるかどう
4.11
か、およびその方法はどのようなものかについての説明
外部で開発された、経済的、環境的、社会的憲章、原則あるい
4.12
は組織が同意または受諾するその他のイニシアティブ（企業団体などの）団体および／または国内外の提言機関に
4.13
おける会員資格
ステークホルダー参画
組織に参画したステークホルダー・グループのリスト
4.14
4.15
参画してもらうステークホルダーの特定および選定の基準
4.16

コーポレート・ガバナンス

P.20～21
P.22
P.23～26
P.27～30

黒田電気グループ------------

P.20～21P.22-

教育支援活動／環境貢献活動
地域・家庭貢献活動及びその他の社会貢献活動
-環境
MA-01
原材料EN1EN-2
エネルギー
EN-3EN-4EN-5

N

E -6

NEN-8EN-9EN-10
生物多様性
EN-11

水

E -7ネ

チマ ジメントアプロー に関する開示

使 原材料 重量 量
来 使 原材料の割合
一次エネルギー源ごとの直接的エネルギー消費量
一次エネルギー源ごとの間接的エネルギー消費量
省エネルギーおよび効率改善によって節約されたエネルギー量
エネルギー効率の高いあるいは再生可能エネルギーに基づく製品およびサービスを提供するための率先取り組みおよび、これらの率先取り組みの成果としてのエネルギー必要量の削減
量
間接的エネルギー消費量削減のための率先取り組みと達成された削減量
水源からの総取水量
取水によって著しい影響を受ける水源
水のリサイクルおよび再利用が総使用水量に占める割合
用のまたはリサイクル由 の 用

護 域
隣接した場所および保護地域外
生物多様 価値
域に所有、賃借、あるいは管理
土面積
保護地域および保護地域外で生物多様性の価値が高い地域
での生物多様性に対する活動、製品およびサービスの著しい
EN-12
影響の説明
EN-13
保護または復元されている生息地
生物多様性への影響をマネジメントするための戦略、現在のEN-14
措置および今後の計画
事業によって影響を受ける地域内の生息地域に生息するIUCN
EN-15（国際自然保護連合）のレッドリスト種（絶滅危惧種）および国の絶滅危惧種リストの数。絶滅危険性のレベルごとに分類
排出物、廃水および廃棄物
重量で表記する、直接および間接的な温室効果ガスの総排出EN-16
量
重量で表記する、その他の関連ある間接的な温室効果ガス排EN-17
出量
温室効果ガス排出量削減のための率先的取り組みと達成され
EN-18
た削減量
EN-19
重量で表記する、オゾン層破壊物質の排出量
種類別および重量で表記するNOx、SOxおよびその他の著しい
EN-20
影響を及ぼす排気物質
EN-21
水質および放出先ごとの総排水量
EN-22
種類および廃棄方法ごとの廃棄物の総重量
EN-23
著しい影響を及ぼす漏出の総件数および漏出量
バーゼル条約付属文書I、II、IIIおよびⅣの下で有害とされる廃EN-24
棄物の輸送、輸入、輸出あるいは処理の重量および国際輸送
された廃棄物の割合
報告組織の排水および流出液により著しい影響を受ける水域
EN-25の場所およびそれに関連する生息地の規模、保護状況および生物多様性の価値を特定する製品およびサービス製品およびサービスの環境影響を緩和する率先取り組みと、
EN26
影響削減の程度
カテゴリー別の、再生利用される販売製品およびその梱包材
EN27の割合遵守
環境規制への違反に対する相当な罰金の金額および罰金以EN28
外の制裁措置の件数
輸送
組織の業務に使用される製品、その他物品および原材料の輸EN29（追加）
送および従業員の移動からもたらされる著しい環境影響総合
EN30（追加）
種類別の環境保護目的の総支出および投資
社会
雇用
LA1
雇用の種類、雇用契約および地域別の総労働力
従業員の総離職数および離職率の年齢、性別および地域によLA2
る内訳
主要な業務ごとの、派遣社員またはアルバイト従業員には提LA3（追加） 供されないが正社員には提供される福利
労使関係
LA4
団体交渉協定の対象となる従業員の割合
労働協定に定められているかどうかも含め、著しい業務変更にLA5
関する最低通知期間
労使安全衛生労働安全衛生プログラムについての監視および助言を行う公LA6（追加） 式の労使合同安全衛生委員会の対象となる総従業員の割合
地域別の、傷害、業務上疾病、損失日数、欠勤の割合およびLA7
業務上の総死亡者数
深刻な疾病に関して、労働者、その家族またはコミュニティのメLA8ンバーを支援するために設けられている、教育、研修、カウンセリング、予防および危機管理プログラム
LA9（追加） 労働組合との正式合意に盛り込まれている安全衛生のテーマ
保 地 内、あるいはそれにで性のが高い地している 地の所在地およびP.23～26

品質・環境マネジメントシステム----------------

P.21
Web
P.21
Web

環境貢献活動
企業の森・黒田電気（川西市黒川）
環境貢献活動黒田電気の考え--P.26

環境パフォーマンス--------

P.26--

環境パフォーマンス

-----

P.26

品含有化学物質管理への対応

製--------------(1) 労働慣行とディーセント・ワーク（公正な労働条件）パフォーマンス指標--------

P.27～30-

従業員とともに-研修および教育
LA10
従業員のカテゴリー別の、従業員あたり年間平均研修時間
従員の継続的な雇用適性を支え、キャリアの終了計画を支LA11（追加） 援業する技能管理および生涯学習のためのプログラム
常的にパフォーマンスおよびキャリア開発のレビューを受け
LA12（追加） 定ている
従業員の割合多様性と機会均等
性別、年齢、マイノリティーグループおよびその他の多様性のLA13指標に従った、統治体（経営管理職）の構成およびカテゴリー別の従業員の内訳
LA14
従業員のカテゴリー別の、基本給与の男女比
投資および調達の慣行
人権条項を含むあるいは人権についての適正審査を受けた、
HR1
重大な投資協定の割合とその総数
人権に関する適正検査を受けた主なサプライヤーおよび請負HR2業者の割合と取られた措置を受けた従業員数を含め、業務に関連する人権的側面に
HR3（追加） 関研修
わる方針および手順に関する従業員研修の総時間
無差別
HR4
差別事例の総件数と取られた措置結社の自由
結社の自由および団体交渉の権利行使が著しいリスクに曝さHR5れるかもしれないと判断された業務と、それらの権利を支援するための対策
児童労働
児童労働の事例に関して著しいリスクがあると判断された業務
HR6と、児童労働の防止に貢献するための対策
強制労働強制労働の事例に関して著しいリスクがあると判断された業務
HR7と、強制労働の防止に貢献するための対策
保安慣行
連する人権の側面に関する組織の方針もしくは手順
HR8（追加） 業務に関の研修を受けた保安要員の割合
先住民の権利HR9（追加） 先住民の人権に関係する違反事例の総件数と、取られた措置
コミュニティ参入、事業展開および撤退を含む、コミュニティに対する事業S01の影響を評価し、管理するためのプログラムと実務慣行の性質、適用範囲および有効性
不正行為
不正行為に関するリスクの分析を行った事業単位の割合と総SO2
数
組織の不正行為対策の方針および手順に関する研修を受けSO3た従業員の割合
SO4
不正行為事例に対応して取られた措置
公共政策
公共政策の位置づけおよび公共政策開発への参加およびロSO5
ビー活動、政治家および関連機関への国別の献金および現物でのSO6（追加） 寄政党
付の総額
非競争的な行動
競争的な行動、反トラストおよび独占的慣行に関する法的措SO7（追加） 置非の事
例の総件数とその結果遵守
法規制の違反に対する重要な罰金の金額および罰金以外のSO8
制裁措置の件数
顧客の安全衛生製品およびサービスのライフサイクルを通じた安全衛生の影響について、改善のために評価が行われているライフサイクルのPR1
ステージ、ならびにそのような手順の対象となる主要な製品およびサービスのカテゴリーの割合
製品およびサービスの安全衛生の影響に関する規制および自PR2（追加）主規範に対する違反の件数を結果別に記載
製品およびサービスのラベリング
各種手順により必要とされる製品およびサービス情報の種類
PR3と、このような情報要件の対象となる主要な製品およびサービスの割合
製品およびサービスの情報とラベリングに関する規制および自PR４（追加）主規範に対する違反の件数を結果別に記載
顧客満足度を測る調査結果を含む、顧客満足に関する実務慣PR5（追加）行
マーケティング・コミュニケーション
広告、宣伝および後援を含むマーケティング・コミュニケーショ
PR6ンに関する法律、基準および自主規範の遵守のためのプログ
ラム
広告、宣伝および後援を含むマーケティング・コミュニケーショ
PR7（追加）ンに関する法律、基準および自主規範に対する違反の件数を結果別に記載
顧客のプライバシー
顧客のプライバシー侵害および顧客データの紛失に関する正PR8（追加）当な根拠のあるクレームの総件数遵守
製品およびサービスの提供および使用に関する法規の違反にPR9
対する相当の罰金の金額

P.27～30
P.27～30

従業員とともに従業員とともに----------------(2) 人権パフォーマンス指標

P.15～16黒田電気グループ・コンプライアンス行動規範

P.15～16黒田電気グループ・コンプライアンス行動規範----------------(3) 社会パフォーマンス指標-

総件数はゼロだが、未報告-

法

規制違反はなしだが、未報告(4) 製品責任のパフォーマンス指標---------------

総件数0（ゼロ）だが、未報告-

法

規制違反はなしだが、未報告