我が国の悪性新生物転換の現在
⽯井太研究会

先⾏研究と本研究の位置付け
1.先⾏研究
⼈⼝転換理論
多産多死、第⼀段階

多産少死、第⼆段階

疫学的転換理論
疫病蔓延と飢饉の時代
死亡率低下に伴う寿命が伸⻑し、疾病構造が変化する過程

慢性的疫病蔓延の終息期

出⽣率の低下、第三段階変性疾患と⼈為的疾病の時代
少産少死、第四段階

疫学的転換の進⾏により平均寿命は延伸したものの、1970年頃までは若年層の死亡率改善の寄与が⼤きいとし、⾼齢死亡率の改善はそれほど顕著ではなかったとしている。

近年の平均寿命の延びは、1970年以前とは異なり、慢性的疾患の死亡率改善による⾼齢死亡率の低下の寄与が⼤きい。

オムランの疫学的転換の第三段階とは異なる第四段階、「退⾏性疾患遅滞の時代」

⼈⼝転換期とは異なる「ポスト⼈⼝転換期」における死亡動向

図 1 我が国の⼥性の⽣存数推移
出典：国⽴社会保障・⼈⼝問題研究所「⽇本版死亡データベース」より作成

悪性新⽣物転換
感染症と強い関連性のある悪性新⽣物死亡率の減少

感染症と関連性の低いまたはない悪性新⽣物に遷移していく

2.本研究の⽬的「ポスト悪性新⽣物転換」という新しい動向を認めることができるのかという観点から、ポスト⼈⼝転換期における主要部位別の悪性新⽣物死亡率の動向を含めて⻑期的に観察することで、悪性新⽣物転換の現在における位置付けについて再考する。

（1）データ
データ名：⼈⼝動態統計」（厚⽣労働省）において公表されている「死亡数, 性・年齢（5歳階級別）・死因（死因簡単分類）」
期間：ICD-9適⽤期間の1979~94年と ICD-10適⽤期間の1995~2019年
表1 主要な部位別悪性新⽣物の基本分類との対応

その他：
年齢階級別死亡率の分⺟：「⽇本版死亡データベース（Japanese Mortality Database、 以下JMD）」の「リスク対応⽣存延年数（Exposure）(5歳×１年）」

（1.1）本データを⾒る際の注意点
⽇本の死因別の統計分類は、世界保健機関（WHO）が作成した、国際疾病分類（International Classification of Disease, ICD）に準拠した厚⽣労働省の「疾病、障害及び死因の統計分類」として告⽰されている。しかし、ICDはWHOにおいて定期的に改訂されるため、分類の改訂前後で死因別死亡統計はしばしば⾮連続的な変化が⽣じてしまう。実際に我が国では1995年のICD-10導⼊に伴う、死亡診断書改訂によって⼼不全と腎不全が⼤幅に減少し、代わりに悪性新⽣物など他の死因で⾮連続的な増加が⽣じている。

出典：⼤津唯・是川⼣・⽯井太・マルケータ ペ
フホルドヴァー・フランス メレ・ジャックヴァ
リン, 2018, 「⽇本における⻑期時系列死因統計の再構築に向けて ―1995年の死亡診断書改定に伴う影響の除去―」，『⼈⼝問題研究』

（2）⽅法
年齢階級iにおいて総死亡数を𝐷! 、Exposureを𝐸! とおくと、死亡率𝑀! は、𝐷!
𝑀! =𝐸!となる。
さらに、標準となる⼈⼝の年齢構成（基準⼈⼝）を、
𝐸!""
𝐶! = "𝐸とし、これを⽤いて年齢階級別死亡率を加重平均したものが年齢調整死亡率（age-standardCDR, ASCDR）である。すなわち、である。

𝐴𝑆𝐶𝐷𝑅 = ∑! 𝑀! * 𝐶!"＊基準⼈⼝は基準⼈⼝改訂に伴い、「平成27年基準⼈⼝」を⽤いた。

3.1

胃男⼥別胃の悪性新⽣物の年齢調整死亡率は1979年から2019年まで減少傾向

低下の要因として以下の2つが考えられる・ピロリ菌の感染率の低下
・胃がん検診の普及

図3
出典：筆者算定死亡率低下要因➀ピロリ菌感染率の低下

胃がんリスクの代表的なものであるピロリ菌。感染率は若い⼈であればあるほど低くなると判明（Replogle et al. 1996）

このことが胃の悪性新⽣物の年齢調整死亡率の低下に寄与したと考えられる

死亡率低下要因②胃がん検診の普及

胃がん検診の死亡率減少効果は⽴証済みでいくつかの検診が対策型検診に推奨（『有効性評価に基づく胃がん検診ガイドライン』2014年度版 ）胃がん検診の普及を踏まえると、このことが胃の悪性新⽣物の年齢調整死亡率の低下に寄与したと考えられる

図4
出典：厚⽣労働省「国⺠⽣活基礎調査」

3.1の結論
・胃の悪性新⽣物転換という側⾯から⾒て胃がんリスクとして知られるピロリ菌の感染率が低下傾向にあることから、感染症由来の胃の悪性新⽣物が減っていることは悪性新⽣物転換のモデルケースと⾔える・胃のポスト悪性新⽣物転換という側⾯から⾒て感染症に関係した死亡率減少に加えて、胃がん検診の普及という感染症とは関係がない要因による死亡率減少が達成されつつある状況を考えると、ポスト悪性新⽣物転換の段階に⼊っていると考えられる

3.2 気管、気管⽀及び肺
男⼥別の気管、気管⽀及び肺の年齢調整死亡率
⼥性の年齢調整死亡率は低い⽔準で推移
男性は1997年まで増加、その後は減少傾向

肺がんは喫煙習慣に起因（⽥島、嶽崎 1997）
特に累積消費による罹患リスク上昇が顕著→たばこ消費量から年齢調整死亡率の推移を考察

図5：男⼥別気管、気管⽀及び肺の悪性新⽣物の年齢調整死亡率（全国1979-2019）
出典: 筆者算定（1）1997年までの死亡率上昇
1977年以降⽇本のたばこ消費量は減少⼀⽅、喫煙による発がんリスク上昇は禁煙後数年にわたり継続
たばこ消費量の減少→発がんリスク低下までの時間のズレにより、死亡率低下の遅延が発⽣（2）現在に⾄るまでの死亡率低下

図6：⽇⽶の男性における⼀⼈あたりたばこ消費本数の経年変化
出典：古屋富美⼦ほか（2008）

現在まで喫煙率、平均喫煙本数はともに減少
たばこ消費量減少が死亡率低下に寄与(3) ポスト⼈⼝転換期の死亡率減少
喫煙に関連しない腺がんの割合増加(吉⾒ほか
2003)
たばこ消費量の減少に加えた対応が必要

図7：男女別喫煙率（全国2009-2019）
出典：筆者算定

図8 男性の1⽇の平均喫煙本数 （全国2009−2019 （年によってデータなし））
出典：厚⽣労働省「国⺠健康・栄養調査」
より引⽤

3.3 肝及び肝内胆管

男⼥別の肝及び肝内胆管の悪性新⽣物の年齢調整死亡率
1995年まで：男性の年齢調整死亡率が上昇
2000年代：死亡率は断続的に下落

1995年までの死亡率上昇→B型or C型肝炎による発癌＝感染症由来
2000年代の死亡率低下→予防法の確⽴、治療法の発展図9：男⼥別肝及び肝内胆管の悪性新⽣物の年齢調整死亡率（全国 1979-2019）
出典: 筆者算定

⑴ 感染症に由来しない発がんリスクの増加
1995年以降、肝臓がんの年齢調整死亡率⾃体は下落しているが、発がん要因に変化が⾒られる
B型肝炎orC型肝炎（HBV,HCV）由来の肝臓がん：減少
⾮アルコール性脂肪肝炎（NASH）由来の肝臓がん：増加⑵NBNCについてNASHなど⾮感染症由来の肝臓がん
⽣活習慣病としての側⾯が強い⑶悪性新⽣物転換
HBVやHCVのような感染症由来の発がんが減少＝悪性新⽣物転換に適合
ポスト⼈⼝転換期の死亡率低下段階には相当しない

図10：わが国における背景肝別の肝臓がんの推移
出典：Tateishi R, Okoanoue T, Fujiwara N, et al「Clinicalcharacteristics, treatment, and prognosis of non-B, non-C
hepatocellular carcinoma: a large retrospective multicenter cohortstudy」（2015）より引⽤

3.4 ⼦宮（⼦宮頸部、その他）
⼦宮の悪性新⽣物の年齢調整死亡率
1979年以降、年齢調整死亡率が年々下降
近年、死亡率に若⼲の増加傾向

図11：⼥性の⼦宮の悪性新⽣物の年齢調整死亡率（全国 1979-2019）
出典：筆者算定

⼦宮頸がん→死亡率低下が鈍化→改善の余地あり
⼦宮体がん→死亡率が上昇傾向

図12：⼦宮頸がん、⼦宮体がんの年齢調整死亡率の推移（全国 1979-2019）
出典：筆者算定⼦宮頸がんの発がん要因：ヒトパピローマウイルス＝感染症由来
⼦宮体がんの発がん要因：肥満や⽣活習慣病・メタボリックシンドローム
⼥性の妊娠・分娩回数の減少＝⾮感染症由来

⼦宮体がんの死亡率の増加
⽣活習慣や⾷⽣活の欧⽶化
我が国の少⼦化・晩婚化→近年の我が国におけるライフサイクルの変化が⼦宮体がんの発症リスク上昇に影響
悪性新⽣物転換感染症由来の発がんが減少傾向
⾮感染症由来の発がんが増加傾向→ポスト⼈⼝転換期の死亡率低下には相当しない

図12：⼦宮頸がん、⼦宮体がんの年齢調整死亡率の推移（全国 1979-2019）
出典：筆者算定3.5 乳房
乳房の男⼥別年齢調整死亡率
男性は低い数値で推移
⼥性は⾼い数値かつ現在まで上昇傾向（1）乳がんの概要
乳腺の組織にできるホルモン依存性がん。
乳がんは複数の因⼦が相互に連結して発⽣

本研究では地域による⽣活環境因⼦の差に着⽬

図13：男⼥別乳房の悪性新⽣物の年齢調整死亡率 （全国 1979−2019）
出典：筆者算定（2）⽇本と海外の⽐較
⽇本⼈に⽐べ⽇系ハワイ⼈、⽶国⽩⼈の発がんリスクは4倍近い
世代が若くなるほど発がんリスクが上昇（坂元 2008）

⾼栄養化による各世代への内分泌環境因⼦の変化
エストロゲン分泌期間の延⻑による罹患率の上昇（溝⽥ほか 2010）

図14：⼥性の乳房の悪性新⽣物の年齢調整死亡率 （東京、北海道 1999−2019）
出典：筆者算定（3）都市部と郡部の⽐較
郡部と⽐較して10⼤都市部で⾼い傾向（富永ほか2000）
都市部と郡部の⾷⽣活など⽣活環境因⼦の差が反映（4）ポスト⼈⼝転換期の死亡率減少
⽣活環境要因の変化を予防に⽤いる必要

図15：⼥性の乳癌死亡率の市部・郡部⽐較
出典：富永ほか（2000）

4.

結論

本研究により得られた知⾒⑴「胃がん」「肝及び肝内胆管」「⼦宮（⼦宮頸部、その他）」＝感染症に関連するがん→年齢調整死亡率が低下＝「悪性新⽣物転換」→感染症との関連性が弱いリスクによる発がんが増加＝ポスト⼈⼝転換期の死亡率低下には相当しない⑵「気管、気管⽀および肺」＝感染症との関連性が弱いがん→年齢調整死亡率が低下＝ポスト⼈⼝転換期の死亡率低下に相当⑶「乳房」＝感染症との関連性が弱いがん→年齢調整死亡率が上昇＝ポスト⼈⼝転換期の死亡率低下に相当しない

本研究に残された課題⑴悪性新⽣物の「罹患率」を考慮した分析⑵より幅広い部位の悪性新⽣物を対象とした死亡率動向の調査