第１日目（８月20日） 午後 E-101 12:35〜13:20

大学生・大学院生フォーラム

大学生・大学院生のための交流の場: 研究大会に参加している大学生及び大学院生を対象として，参加者間の交流を深める場とする。

司会: 名畑目真吾（共栄大学）

第１日目（８月20日） 午後 ポスター発表 (ポスター会場 5F) コアタイム：(1)〜(5) 前半13:20〜14:15， (6)〜(9) 後半14:20〜15:15

区分(1) 研究(2) 事例

対象

大

大

領域

ICT

カリキュラム

発表者

発表題目

発表要旨

石塚 博規 (北海道教育大学),
萬谷 隆一 (北海道教育大学)

CollaVODはフリーのオンライン授業研究用の協働学習プラットフォームである。北海道教育大学をはじめとする4大学（東京学芸大学，愛知教育大学，大阪教育大学）が連携して，大学院レベルの小学校英語指導者を養成するた
めに立ち上げた「小学校英語教育の指導力向上プロジェクト」において開発された。CollaVODには，教員養成や現授業研究を変えるCollaVOD ―職教員の授業研究に有用な，VOD課題提供・学習機能，COLTによる授業分析自動集計機能，講義配信機能，ビVODオンライン協働学習プラット
デオチャット機能の４つの機能が搭載されている。その中でも，COLTによる授業分析自動集計機能は，授業を観察
フォームの開発－
し，授業の終了と同時に分析結果を提示することが可能で，これまで主観的評価，質的評価が中心であった授業研
究に，客観的で定量的な視点から新しい評価基準を取り入れることを可能にするため，今後の授業研究を大きく変える可能性がある。本発表では，その機能と実証実験の結果について詳説する。

Anthony Rausch（弘前大学）

The combinative triad of Complexity-Accuracy-Fluency is most often seen in a testing paradigm, as a means of testingtask performance. This presentation proposes Complexity-Accuracy-Fluency (CAF) be viewed within acommunication paradigm, activated through a CAF Instructional Curriculum. The theoretical background recognizes
the contentious research findings regarding the interaction of CAF as separate components, but proposes that, throughinstruction and practice, these components can be manipulated and managed both to improve message construction as
well as communicative effectiveness. Toward that end, the research outlines expanded definitions of the threecomponents: content and language complexity; accuracy as both correctness and comprehensibility-appropriatenessComplexity, Accuracy, Fluency in acceptability; and fluency in objective, as well as communicative measures. The research then outlines an instructional
Communication: From Theory to approach that progresses through awareness, proceduralization, and manipulation, based on Read Aloud activities ofInstructional Curriculum
multiple genre tasks. The key to the curriculum is exposure to similar content presented in various communication
genres. The content of themes are presented through connected genres: first as a lecture, then as a summary of thelecture; first as opinion statements, then as a conversation about those opinions; first as a conversation about the topic,
then as presentations; and so on. By taking the same content in varied communicative genres, the complexity (content
and language), the accuracy (correctness and acceptability) and the fluency (objective as well as communicative) allvary. Through this awareness and with read aloud proceduralization, learners then practice manipulating the theme
content based on communication conditions themselves. The presentation includes research findings and the
instructional curriculum.

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(3) 研究(4) 研究(5) 研究大大大スピーキングスピーキングスピーキング横内 裕一郎 （弘前大学)

要約・再話課題は読解能力やスピーキング能力の測定に使用される。要約と再話に関してReed and Vaughn (2012)
は、「再話は主題を引き出す、内容を要約する、または文章の言い換えをする」課題としている。再話には要約の要素が含まれる（平井, 2015）が、用語自体は区別される事が多く定義が安定しない。そこで、要約と再話の違いを具
スピーキングタスクとしての要約と 体化することを目的として本研究を実施した。日本人英語学習者29名を対象に、要約・再話の指示を強調して2種再話の具体的な定義の探索
類のスピーキング課題を課し、2分間の発話を録音した。発話の内容と言語面の観点からパフォーマンスを検証し、発話が要約的か再話的かを評価者2名が判断した。タスクの指示・評価者による判断のいずれでもパフォーマンスの差は見られなかった。協力者へインタビューを実施した結果、タスクへの理解が十分でなかった一方、指示次第でより発話を引き出せる可能性が示唆された。

茅野 潤一郎 （新潟県立大学),
峯島 道夫 （新潟医療福祉大学)

現行の学習指導要領では即興での発話に関する指導事項が明記されているが、大学生であっても、つなぎ言葉を自在に操り、即興で発話を組み立てながら話し続けられる学習者は多いとは言えないのが現状である。 これまで、
コミュニケーション不安に関する研究は数多くなされているものの、日本人学習者の即興的発話における心理要因
何の準備もなく英語で話す時、学に焦点を当てた研究は数少ない。そこで、本研究は、スピーキング活動を準備型と即興型の２つに分け、学習者が習者はどう感じるか？ ―つなぎ
即興型のスピーキング活動や即興で英語を話すことについてどのように感じ、対処しているのか分析することを目的
言葉に焦点を当てて―とした。 西條(2007)の構造構成的質的研究法(SCQRM)を採用し、大学4年生の研究協力者5名に半構造化面接法を用いたインタビューを実施した。文字データから分析ワークシートを作成し、研究者間で概念やカテゴリーの関連性を判断しながら検討を重ねた結果をもとに、発表時に最終的な包括モデルを提案したいと考えている。

飯田 毅 （同志社女子大学）

英語を専門として学んでいる大学生であっても、英語を話すことに不安を覚える学生は多い。本研究では、約１年間の英語圏への留学を経験することで、学生が英語を話す際に感じる不安がどのように変化するのかを明らかにする。参加者は約１年間の英語圏留学を経験した大学3年次生76名である。留学前後に3種類の質問（英語を話す不１年間の留学による英語スピーキ 安、英語を話す技能自己評価、一般的な不安）で構成された質問紙を使って調査を実施した。分析方法として、英
ング不安の変化語を話す不安については、留学前後に分け因子分析を行い、技能自己評価及び一般的不安に関しては、平均値を比較した。その結果、留学前は英語を話す自信欠如、英語授業不安、他者との比較であったのに対して、留学後は英語授業不安、評価に対する不安、英語を話す自信に変化した。また、技能の自己評価に関しては留学後向上したが、一般的不安には変化がなかった。留学によって英語を話す自信がついたことが示唆される。

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(6) 研究(7) 研究(8) 事例(9) 研究

その他

大

中

中

テスティング

教員

指導文法

鍔木 元 （早稲田大学）,
根岸 純子 (鶴見大学)

複数の学習者の口頭対話形式による、外国語のコミュニケーション能力測定試験が近年、国外を中心に広まりつつある。学習者同士をペアもしくは複数人のグループにし、口頭対話を行わせ、言語活動場面におけるコミュニケー
ション能力を測定するものである。本研究は，日本人英語学習者のグループ対話のコミュニケーション能力評価に
決定木による英語対話評価の統 おいて、評定者の重視する評価項目の統計的な分析及び、学習者の評価値の推定を試みた。分析手法には決定計的分析と評価値予測
木分析を用い、分析データには、日本人英語学習者135名(中高大学生各45名)の3名ずつによるグループ対話
データを使用した。本データには、「ヨーロッパ共通参照枠（CEFR）」の評価基準に従い、10名の日本人評定者がグ
ループ対話用評価値を付与している。分析の結果、評定者は、Range及びCoherenceの項目を重視する傾向にあり、決定木による評価値推定においては、予測値と実測値との間に0.7以上の相関を得た。

粕谷 恭子 （東京学芸大学）, 馬場 哲生 小・中・高等学校英語教員の養（東京学芸大学）, 臼倉 美里 （東京学芸 成・研修―コア・カリキュラム（試大学）案）を通して考える―

齋藤 嘉則 （香川大学教職大学院),
大西 範英(香川県観音寺市立豊浜中学校)

佐々木 顕彦(武庫川女子大学・短期大学部)「英語で授業」実践研究－授業改善の視点を探る－

小学校教員および中・高等学校英語教員の「養成」と「研修」のためのコア・カリキュラム（試案）の概要を提示する。
本ポスター発表で提示するコア・カリキュラム（試案）は、平成27年度に東京学芸大学が文部科学省から委託された「英語教員の英語力・指導力強化のための調査研究事業」の成果として開発されたもので、開発にあたっては、全国の英語教育に携わる大学教員、教育委員会指導主事、小・中・高等学校教員が調査研究担当者として本事業に参加した。 コア・カリキュラム（試案）開発のために「初等教育教職課程調査」「中等教育教職課程調査」「教育委員会調査」を実施し、教員養成と教員研修の実態を把握し、課題を明確にした。さらに、英語教育関係の有識者から聞き取り調査を行い、知見を得た。 本ポスター発表を通して、広く参加者と意見を交換する機会としたい。

英語で授業が求められている。高等学校での授業改善が求められる中、中学校での取り組みも進めれれている。本
実践研究では、中学校の英語授業において検定教科書を活用しながら英語で授業に取り組んでいる授業改善の実践記録である。 平成２８年４月に改組新設された香川大学大学院教育学研究科に高度教職実践専攻が新設され、３コース制がとられその中に授業力開発コースで行われている実習の一環として、学校における授業実践の記録をもとに、誠に、古くて新しい問題である英語科授業の指導過程を如何に構成するか、新出語句の導入、新しい
文構造の練習、さらに、本文の理解から暗誦まで、それらをどう組み立て進めるか、生徒の実態を踏まえながら、何らかの共通の知見を探りたい。

本発表は、英語の成績が安定して良い中学生は、統語や形態素の文法規則を熟知している傾向があるという筆者の経験にもとづき、中学校英語学習における明示的な統語形態的知識の意義を量的に解明しようとした関心相関
的研究の2年目の報告である。対象は関西にある私立中学校2年生で、彼らの統語形態的知識と英語習熟度を、中明示的文法知識と英語習熟度の学1年次（入学10ヶ月後）と2年次（入学22か月後）に測定し比較した。その際、統語形態的知識は独自に開発した関係について―中学2年生を対
文法性判断テストで測定し、英語習熟度はベネッセ作成のコミュニケーションテストの点数を利用した。分析の結象として―果、両テストの得点間には中程度の相関が見られた。また、文法性判断テストの得点を上位、中位、下位群に分け、それぞれの習熟度テストの平均点を比較したところ、各群間に差が見られた。本発表では、これらの結果と考察を教育的示唆を交えて議論したい。

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第１日目（８月20日） 午後 第１室 (E-201) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30 (7) 15:00

区分(4) 研究(5) 研究(6) 賛助(7) 賛助

対象

その他

大

領域

発表者

発表題目

発表要旨
本研究はNHK英語番組をコーパス化し日本の英語教育のために再利用するというプロジェクトの一環で、NHK『基礎英語』CAN-DOリストの構築とそのNHK英語データベースおよび教材作成アプリLEAD への実装の中間報告である。「NHK英語データベース」は『基礎英語』を中心に過去10年以上の番組テキストを収集したもので検索可能な英文スキット・テキストは1万本を超える。これをもとに英語教材作成用に開発されたソフト LEAD は「学年＋中学英文法＋場面＋機能」といった検索モードを有し、自治体・学校単位での普及が加速している。2016年度『基礎英語13』のCAN-DOリストを刷新し、LEADにCAN-DOリストから適切な場面やスキットを選定できる新しいインタフェースの紹介をし、教員のCAN-DOリストの具体的活用を高めるプログラムの特徴や活用法を提案する。

ICT

投野 由紀夫 （東京外国語大学）, 三島 NHK基礎英語CAN-DOリスト開宏 （NHKエデュケーショナル）. 松本 優 発とNHK英語データベース &美 （NHKエデュケーショナル）
LEADへの実装

ICT

発表者らの勤務校では，自学自習型eラーニング・プログラムを英語の必修科目として導入している。自学自習型eラーニングでは，いつどこで学習するかは学習者に任されており，学習者は自分自身で適切に自己管理しながら，自分でペースを作って学習をする必要がある。つまり，学習が成功するか否かは，学習者自身の学習意欲や自己池上 真人 （松山大学）, 青木 信之 （広 自学自習型eラーニング・プログラ
管理に左右されると言えるのである。発表者らのこれまでの研究成果から，自学自習型eラーニングにおいても，自島市立大学）, 渡辺 智恵 （広島市立大 ムにおける学習意欲の変化に関分の学習を自分でコントロールし，継続的かつ安定的に適切な学習をしている学習者，いわゆる「理想的学習者」は学）
する縦断的研究
一定程度存在していることが分かっている。そこで，本研究では，「理想的学習者」の学習意欲の変化が他の学習者とどのように異なっているのかを縦断的に分析し，その学習行動を含めて比較検討することで，どのようにして「理想的」ではない学習者を「理想的」な学習行動へ導くことができるかを考察している。

WHITE David(Cengage Learning K.K.)

Making an Impact: Encouraging
students to be critical thinkers
with National Geographic

As English continues to grow as the global means of communication, Japanese students increasingly need to be able touse English confidently and fluently to discuss ideas, problems and potential solutions to larger issues as well as
engaging socially with people from around the world. Creativity, collaboration, and critical thinking are key skills
along with communicative competence that learners need to succeed as global citizens in the 21st Century.

グローバルなビジネスの現場で必要とされる、英語をコミニケーションツールとして使える英語力を効率的に習得できる動画付属テキストGlobal Visionをご紹介します。本教材の最大の特徴は、株式会社SMATOOSが提供するオン
ラインビジネス英語学習サービスBeNativeの動画学習コンテンツを大学の教室向けに教材化した点にあります。グ
杉原 一明 (株式会社桐原書店), 斎藤 裕 グローバル人材育成のための動 ローバル企業やベンチャー企業約300社以上の経営陣に対するインタビューや、会議やプレゼンといったビジネス
紀恵, 矢野 恵介
画付属テキスト Global Vision
シーンを大量に撮り溜めた膨大な映像ビッグデータに、独自の言語解析を行うことで、ビジネスの現場で実際にどういうイディオムやフレーズが、どういうコンテキストにおいて使われているのかということを明確に提示します。動画を活用するための実践的な演習を盛り込んだ教室用テキスト、教室外でも学習可能なオンライン学習教材の他、教材
内容を簡潔にまとめたそのまま授業で使える教室用パワーポイントも教授用資料として完備されています。

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第１日目（８月20日） 午後 第２室 (E-202) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30 (7) 15:00

区分

対象

領域

発表者

(4) 事例

中

教材

小林 順子
（東京都足立区立第六中学校）(5) 研究(6) 研究

(7)

研究

大

大

高

発表題目

Hi, friends!から検定教科書へ―中学1年生での実践報告―

発表要旨
足立区の公立小学校においての外国語活動は”Hi, friends!”（文部科学省）をベースとして行われている。小中連携も盛んに行われ、小学校での指導を中学校で生かすことが容易にできるようになってきた。中学校での検定教科書
でも小学校外国語活動を土台にした内容が盛り込まれている。現勤務校で、ここ３年間、中学１年入門期の指導を行ってきた。初年度はCAN-DOリストを意識した授業展開、昨年度は「足立スタンダード」を意識した授業展開、そして本年度は音から文字へのスムーズな導入をテーマに授業展開をしている。 （１）中学１年入学時の生徒把握（４月
アンケート） （２）音から文字へのスムーズな導入（文字なし英語の歌⇒フォニックス） （３）自己表現力・相互評価力の育成（未来の自己紹介）についての実践を報告する。

教材

馬場 千秋 （帝京科学大学）, 林 千代
本研究では、近年多く出版され、需要も多い「リメディアル用大学教科書」に着目し、実態を把握し、よりよい教科書（国立音楽大学）, 松原 知子 （成蹊大とはどのようなものかを調査することを目的としている。その第一歩として、馬場他（2015）では、2009年秋から2015年
学）, 仲谷 都 （東洋英和女学院大学）, 油
春までに出版されたリメディアル用大学英語教科書のうち、「初級」「TOEIC450未満」と表記されているものに絞り、リメディアル大学英語教科書分析
木田 美由紀 （東洋英和女学院大学）, 渡
量的分析を行った。本研究では、2016年春までに出版された教科書を追加した量的分析と、スキル別の傾向を探っ－傾向と今後の課題－
邉 勝仁 （桜美林大学）, 杉田 千香子
た。その結果、15レッスン、4ページあるいは6ページで構成されている教科書が多い。また、文法とリーディング、リス（帝京科学大学）, 小西 瑛子 （東京学芸
ニングを扱い、リーディング用英文も100～200語以内のものが多いことが明らかとなっている。本発表では、リメディ
大学）
アルレベルの学生に英語指導をするのに適切な題材内容や言語活動とは何かについても検討する。

教材

鈴木 邦成 （日本大学）

近年、大学における英語教育でTOEICの位置付けが高まっている。大学初年次からTOEIC受検を念頭とした問題
演習や受検後にフィードバックするというスタイルが一般的のようであるが、英語圏におけるビジネス領域の基本知大学におけるTOEIC形式のテキ 識や商慣習に関する知識が求められることが学生の理解を促進するうえでの大きなハードルとなっている。実務経
スト開発の工夫と実践－ファッショ 験のない学生にとってはサプライチェーンの全体像を英語を通してイメージすることは容易とはいえない。TOEICでン業界を通してのビジネス英語の は実務経験の有無が得点に大きく影響することはないと考えられるが、TOEIC受検や英語学習に対するモチベー
理解－
ションに係わってくることは否定できない。そこで本研究では学生に関心の高いファッション・アパレル業界のビジネ
ス領域に絞ったTOEIC向けのテキストを作成し、ビジネスを学生にとって身近な存在と捉えてもらい、学習のモチベーションを高めるという試みを行った。その効果と今後の課題について発表する。

能登原 祥之 （同志社大学）

本研究は、高校英語教科書に見られる典型的な13構文 (e.g., Emotion/SVO, etc.) の振る舞いを課を単位とし擬似時系列的に記述し、Madlener (2015) の教室内における頻度効果モデルを基に各構文の頻度効果を予測することを目的とする。まず、(1) 中学校英語教科書の調査をふまえ13構文の振る舞いに関する仮説を立てる。(2) Zipf の法高校英語教科書に見られる典型則に基づき、高校英語教科書（コミュニケーション英語 I ）における典型的な13構文の頻度を各構文の高頻度動詞
的な構文と頻度効果（e.g., like, etc.）を基に確認する。(3) ３つの仮説を検証する形で、中学校と高校の英語教科書における各構文の振る舞いの違いを確認する。調査結果をふまえ、Madlener (2015) のモデルに基づき用法基盤モデルに基づくタイプ
頻度効果に焦点を当て、高校英語教科書を通した典型的な13構文の頻度効果を予測し教育的示唆を示す。

教材

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第１日目（８月20日） 午後 第３室 (E-205) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30 (7) 15:00

区分(4) 研究(5) 研究(6) 研究

(7)

研究

対象

大

大

大

大

領域

発表者

発表題目

発表要旨

リーディング

説明文はテキスト全体を包括するメイントピックと、それを詳細に説明するサブトピックから構成される。説明文全体を一貫して理解するためには、このようなトピック構造の理解が求められるが、英語学習者は特に読解中の理解プロセ
スに困難を抱えている。そこで本研究では、メイントピック、サブトピックのアウトラインを作成するタスクを与えることに
森 好紳 （筑波大学大学院生・日本学術 アウトライン作成タスクが説明文の より、読解中のトピック構造の理解が促されるか否かを検証した。実験では、テキスト全体のメイントピックと各パラグラ振興会特別研究員）
トピック構造の読解に与える効果 フのサブトピックから構成される説明文を使用した。日本人大学生・大学院生が内容理解問題に答えるためにテキス
トの半数を読解した後、メイントピック、サブトピックのアウトラインを作成するために残り半数のテキストを読解した。ト
ピックに対する読解時間を読解タスクの条件間で比較した結果、アウトライン作成タスクがトピック構造の読解に与える効果に関し、示唆が得られた。

リーディング本研究は、学習者が英文理解の一貫性の破綻に気づき、修復する認知プロセスに対して、目的志向の読みが与え
卯城 祐司 （筑波大学）, 森 好紳 （筑波る効果を検証した。実験では学習者による理解の一貫性の破綻を再現するため、登場人物の特徴（苦い飲み物が大学大学院生・日本学術振興会特別研究嫌い）と行動（コーヒーを注文）が矛盾する物語を用いた。日本人大学生・院生22名が内容理解質問に答えるという員）, 細田 雅也 （筑波大学大学院生・日 英文理解の一貫性の破綻に対す目的でテキストの半数を読解した（通常条件）。その後、物語の状況を鮮明にイメージし、読解後にその内容を絵に本学術振興会特別研究員）, 多田 豪 （筑 る気づきと修復―目的志向の読するという目的で、残りのテキストを読解した （イメージ条件）。読解中の認知プロセスを検証するため，協力者は読波大学大学院生）, 神村 幸蔵 （筑波大学 解における思考発話から―解中の思考を口頭で報告した。発話プロトコルを条件間で比較した結果、イメージ条件では、人物の特徴と行動の大学院生）, 大河原 にじ香 （筑波大学大
矛盾に気づき、理解の整合性を保とうとする発話がより多く見られた。この結果から、物語の状況をイメージするとい
学院生）
う読みの目的が、一貫性に対して働く認知プロセスを導いたことが示唆された。

リーディング

テキストの結束性を高める修正 （例 代名詞や因果関係の明示化）が読み手の理解に与える影響について、これまでL1を中心に研究されてきた。本研究では日本人EFL学習者40名を対象に、[高/低] 結束性テキストが読み手の読解処理に与える影響及び、読解により構築される心的表象への影響の解明を目的に実験を行った。協力者は2
テキストの結束性は読み手の英つの説明文について、一方を高結束性条件で、他方を低結束性条件で読解した。読解中に考えていることを口頭
文理解に影響を与えるか―読解で報告させる「発話プロトコル法」により読解中の処理を、読解後にテキストを見ずにその内容を再生させる「筆記再中の処理に焦点を当てて―生課題」と、因果質問に回答させる「why質問」により読み手の心的表象の度合いを測定した。結果より、テキストの結束性や熟達度が、読み手の読解処理に有意に影響を与えていることが明らかとなった。発表では特に発話プロト
コルより得られた結果に焦点を置き、考察や教育的示唆について議論する。

リーディング小木曽 智子 （筑波大学大学生）

テキストに対し因果的に一貫した理解を構築したとき、読み手はそこに書かれている内容を説明できると考えられる。本研究は、テキスト内容の説明に必要な「因果情報」を読解後に「覚えている」ことが、実際にテキストを「説明する」こととどのように関わっているのかを検証した。日本人大学生・大学院生が説明文を読解し、筆記再生課題（因果英文を読んだ後の「記憶」と「説細田 雅也 （筑波大学大学院生・日本学
情報の記憶の指標）と、テキスト内容の説明を求める因果質問課題に取り組んだ（無重力空間にいると心臓が小さく明」―学習者の熟達度とテキスト
術振興会特別研究員）
なるのはなぜか）。結果、因果情報の記憶に関しては、熟達度による有意差はみられなかった。一方、因果質問課の因果情報を観点として―題については、熟達度の高い学習者が低い学習者よりも有意に高い成績を示した。さらにこの結果は、因果情報を全て記憶した学習者のみを対象とした分析からも得られた。このことから、読解後の記憶内における因果情報の利用可能性と説明の関係について、L2読解熟達度による閾値の存在が示唆された。

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第１日目（８月20日） 午後 第４室 (E-206) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30 (7) 15:00

区分(4) 研究(5) 研究(6) 研究

(7)

事例

対象

大

大

高

大

領域

リーディングリーディングリーディングリーディング

発表者

発表題目

発表要旨

竹村 雅史 (北星学園大学短期大学部)

多読から発話活動へ－ビブリオ
バトルの試み－ビブリオバトルとは、決められた時間内に自分のお気に入りの本をグループ内で紹介し、参加者の中で一番良かった本をその場で投票し、チャンプ本を決めるものである。その魅力として、（谷口：2013）は、１）参加者同志で本の内容を共有でき、２）スピーチの訓練にもなり、３）良い本が見つかり、４）お互いの理解も深まると指摘している。日本語でのビブリオバトルは普及してきたが、授業内に於いて英語によるバトルはあまり行われていない。本研究は授業内で多読を通して、読みの活動から発話活動への橋渡しとしての英語でのビブリオバトルの試みを紹介するものである。今回はアンケートで得られた結果を通して多読後の発話活動の有効性を述べてみたい。

辰巳 明子 （広島商船高等専門学校）

本研究の目的は， 日本人英語学習者のワーキングメモリ容量により，翻訳過程における学習者のこだわりに，どのような違いがみられるのかを明らかにすることである。本研究では，大学生３名を対象に，ワーキングメモリ容量を測る
日本人英語学習者の翻訳過程にReading Span TestとDigit Span Testを実施し，Sunshine English 2 のProgram 4 “With Love and with Joy” を用い，マおけるこだわりに関する事例研究
ザー・テレサと少年の対話文を翻訳課題とし，学習者に訳させた。学習者が訳を産出するまでの思考過程を，思考－ワーキングメモリ容量に焦点を発話法を用いて分析した後に，学習者のワーキングメモリ容量により，翻訳過程でのこだわりにどのような違いがみあててー
られるのかを明らかにした。その結果，ワーキングメモリ容量が大きい学習者は，登場人物の心情や背景を考えながら訳を産出する傾向が見られた。

都立高校１年生に対して半年間にわたって行った多読プログラムの成果を報告する。プログラム実施に当たり、Oxford大学出版のGraded ReadersやPenguin Readersの他、Roald Dahlシリーズなど約600冊を用意した。読書量は
原則１週間に１冊。読了後に読了語数，読了総語数，日本語による簡単な感想を記入して提出させた。プログラムを開始した９月にプレテストを、プログラム終了間際の翌年２月にポストテストを実施した。使用したテストは、英語運用
能力評価協会（ELPA）作成のACEで、テスト内容は語彙，文法，リーディングの３項目である。語彙，文法，リーディ
ングの素点および読解速度（wpm: words per minute)をSPSSを使用して比較した。その結果、語彙を除く文法、読解、総合点およびwpmにおいて、ポストテストの結果が有意に高くなっていたことから、多読の効果があったものと考えられる。

中野 達也 （駒沢女子大学）

多読の効果

吉井 誠 （熊本県立大学）

本発表は、大学生対象の多読多聴クラスの取り組みと、その効果についての事例報告である。大学1年生27名が英語科目「Extensive Reading & Listening I」において授業内外で1学期間（15週間）取り組んだ。ReadingはCambridge
多量のインプットが英語学習にもEnglish Readersのレベル2の本を13冊、読書量を13万語程度に設定した。Listeningに関してはオンライン英語学習
たらす効果の一考察─多読多聴
教材（EnglishCentral）を使用し、1週間に1時間のListening とSpeaking活動を課した。学習進捗状況を定期的に記
クラスのおける学習者の変化につ録しモニターした。「事前」・「事後」で実施したTOEICテスト演習問題、読書速度、の結果から、読解・聴解・読書速
いて─
度、それぞれについて有意差が検出され、多量のインプットの効果が確認された。発表では、インプット量、スタート
時点での読書量と効果との関係についても考察する。

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第１日目（８月20日） 午後 第５室 (302) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30 (7) 15:00

区分(4) 研究(5) 研究

対象

大

大

領域

SLA

SLA

発表者

発表題目

発表要旨

村端 佳子 （宮崎総合学院）,
村端 啓介 （ゴンザガ大学大学院生）,
村端 五郎 （宮崎大学）

本研究の目的は、日本語の色に対して母語ユーザが持っている心象（連想）が、英語の学習・使用により変化することを示して、多言語ユーザは単一言語ユーザとは異なる認知特性を持つとする言語的マルチコンピテンスの妥当性
言語的マルチコンピテンスから見 を検証した上で、その教育的意義を論じることである。日本語と英語の二言語ユーザを対象として英語の学習・使用た第２言語学習・使用の認知への が色の認識に変化を与えることを明らかにした研究はあるが、色に対する心象の変化についての研究は見られな
影響─日本語を母語とする英語 い。そこで本研究では、日本語が持つ「青」から『未熟』、「赤」から『太陽』などという連想は、そのような連想関係を持
ユーザの色に対する心象─
たない英語を学習・使用することによってどのように変化するかを明らかにする。そして、そのように変化するとすれ
ば、より多角的に物事を認知する能力を持ちうる多言語ユーザとしての非英語母語ユーザ教員の可能性を探り、またその生徒への影響などを英語教育の現場でどのように扱うべきかを論ずる。

田中 順子 （神戸大学大学院）

本研究の目的は、(1) L1日本語話者がL2英語冠詞を習得する際に、L２英語熟達度の度合いによって、また(2)英語
冠詞とそれに続く名詞が出現する意味コンテクストの違いによって、英語冠詞の処理の際の視線の動きがどのように異なるのかを、視線追尾装置を使って探索的に検討することである。 L2英語熟達度が上がるにつれて、英語冠詞
L2英語学習者のL2熟達度と英語 の習得度合いも伸びることが想像されるが、実際にはそうではなく、このような習得の鈍化傾向は特に中級学習者に
冠詞処理に関わる探索的研究
おいて顕著である。 本研究では、３つの熟達度別に各５名合計15名の参加者を得て、L2英語冠詞習得における（１）L2英語の意味環境と英語冠習得の困難さの関係、（２）L2熟達度と習得困難さの関係を実験的に検討する。その際に、英語冠詞使用の正確さのみならず、視線追尾装置を採用して視線の動きを追い、英語冠詞使用の正確さだけでなく英語冠詞の処理の際の視線の動きも合わせて検討を行う。

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(6) 研究(7) 研究

大

大

SLA

SLA

Tamura, Yu
Conceptual and Grammatical（名古屋大学大学院生・日本学術振興 Plurality of Conjoined NPs in L2
会特別研究員）
Sentence Comprehension

馬場 哲生 （東京学芸大学）,
砂田 緑 （帝京科学大学）

Previous L2 psycholinguistic studies have revealed the importance of notional number in sentence production (e.g.,
Foote, 2010). However, most of the studies investigated only the role of notional number in sentence production but
not in comprehension. Therefore, it is necessary for the L2 studies to examine whether L2 learners can access notional
number information in comprehension and whether they make use of notional and grammatical number informationdifferently. Tamura et al. (2015) found out that Japanese learners of English (JLEs) were able to make use ofconceptual plural information during sentence comprehension. If this kind of plural information is the same as
grammatical number information used in agreement process, JLEs would show the sensitivity to grammatical number
agreement in sentence comprehension. In order to examine this hypothesis, the present study investigated whether
JLEs are sensitive to number agreement errors between conjoined NPs and verbs. Thirty-two JLEs participated in thisstudy. The test items were 20 sentences in which the target verbs were always copula (e.g., her mother and his father
are/*is in New York City). Each list also contained 68 distractors. The reading time (RT) in each region was recorded
and analyzed. The results indicated that the participants were not sensitive to the agreement mismatches when thesubject nouns were conjoined, although Tamura et al. (2015) clearly showed the successful processing of conjoined
NPs. These two contradicting results implied that the processing of conceptual number information and that ofgrammatical number information should be considered separately.

本研究の目的は，日本語を母語とする大学生の英語関係代名詞の習得を英文復唱課題によって調査することである。独立変数は，1)復唱する文の構造，2)文の提示から復唱までのポーズの有無，3)提示される音声の速度であり，従属変数は，1)復唱した文における単語の再生率，2)復唱した文の関係節における単語の再生率，3)誤りの傾向で日本語母語話者の英語関係節の ある。使用した英文は，関係節の先行詞の文中および関係節内の統語的役割によって６つのタイプがあり，それぞ習得─英文復唱課題を用いて─ れのタイプには，1)ポーズあり180wpm，2)ポーズなし180wpm，3)ポーズあり120wpm，4)ポーズなし120wpmの４種がある，本研究の結果から，各構造の習得状況を明らかにするとともに，英文復唱に影響する要因とその影響の仕方を考察する。本研究は，2015年度全国英語教育学会の口頭発表で使用したデータに新規データを加え，また，新
たな分析項目を加えて考察したものである。

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第１日目（８月20日） 午後 第６室 (304) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30 (7) 15:00

区分(4) 研究

対象

大

領域

SLA

発表者

石川 正子 （城西大学）(5) 研究大SLA

林 裕子 （佐賀大学）(6) 研究その他

SLA

石崎 貴士 （山形大学）,
中西 達也 （山形大学）

発表題目

発表要旨

筆記ランゲージング学習促進効
果と学習者の習熟度

ランゲージング（学習者が自らの言語使用を振り返る際に話したり、書いたりすること）が第二言語学習を促進することが明らかとなっているが（Swain, 2006, 2011）、これまでの研究の多くは口頭ランゲージングに関するものである。そこで本研究では、筆記ランゲージング（WL）の学習促進効果を習熟度の異なる(High vs. Low)日本人大学生を対象に２種の文法課題からなる事前テスト・処遇・事後テストを行い検証した。ディクトグロスに取り組んだ後、＋WL群は自身の復元した文と原文を比較しながら気が付いたことを書き（WL）、－WL群は何も書かずに比較した。産出テスト
では＋WL群が－WL群よりも有意な伸びを見せＷＬの学習促進効果を示唆する結果となったが、認識テストでは両群に顕著な差は見られなかった。習熟度に関しては、+WLH群よりも+WLL群に大きなＷＬ効果が見られた。本発表
ではこの結果に考察を加え、今後の研究の方向性についても言及する。

本研究では、大学生を対象に5週に亘る集中的なワーキングメモリトレーニング(WMT)と外国語（英語）学習を実施
し、ワーキングメモリ(WM)容量と外国語能力に与える効果、並びにその効果の持続性を検証した。被験者を、統制群（n=25）、WMトレーニングを受けるWMT群（n=36）、英語指導(English Language Teaching)を受けるELT群
外国語学習におけるワーキングメ（n=26）、両介入を受けるWMT+ELT群（n=21）の４グループに割り当て、WMトレーニングの前後と3ヶ月後、6ヶ月後
モリトレーニングの効果とその持の4時点において、英語習熟度テスト、WM検査、知能検査を実施した。本発表では、追跡調査（6ヶ月後）の結果を続性の検証報告する。WMT+ELT群において顕著な介入効果が見られ、言語性短期記憶(英語)と言語性WM（日本語）の測定
値の有意な伸びは6ヶ月間維持されていた。介入による英語習熟度の向上は見られなかった。外国語教育におけるWMTの意義と効果について考察を深める。
本研究は、石崎（2012）が行った日本語と英語という統語（語順）の性質の異なる二言語での学習シミュレーションを別のシミュレータを用いて実施し、その結果を先行研究と比較しながら検証・考察したものである。特に二言語を同日本語と英語のバイリンガルによ時に学習するバイリンガルを想定したシミュレーションでは、文頭に来る語が二言語のうちのどちらであるかランダム
る統語学習のシミュレーション ―であるため石崎（2012）では検証の対象から外していたが、本研究では新たにユークリッド距離の概念を導入するこ
コネクショニストモデルを応用したとによって検証の対象に加えている。その結果、バイリンガルの学習においては異なる二言語を同時に学ぶことによ
第二言語習得研究―る促進効果と干渉効果が見られ、このうち干渉効果については誤りが顕在化するものと内在化するものの二つのタイプがあることが明らかになった。

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(7) 研究

その他

SLA

Yasuyo Tomita(University of Toronto)

Non-native and native speaking
teachers: A meta-analysis

There has been a debate on the dichotomy between native speaking teachers and non-native speaking teachers insecond or foreign language education (e.g., Moussu &amp; Llurda, 2006; Selvi, 2011). It has been mostly researched
qualitatively in relation to teacher identity and power relationships. Although Unsworth, Persson, Prins, and de Bot(2015) reported that non-native speaking teachers’ proficiency had a significant effect on their students’ learning inearly language education, there are few studies that directly compared the effects of native speaking teachers and nonnative speaking teachers on second or foreign language learning. In this current study, I examine the effects of native
speaking teachers and non-native speaking teachers by conducting a meta-analysis. Experimental studies wereretrieved and examined to determine whether they met the inclusion criteria in that the studies (a) had target
grammatical features, (b) included instructional treatment, (c) had a control group, (d) had a pretest-posttest design,and (e) provided sufficient statistical information to calculate effect sizes. The studies were then coded in terms ofnative and non-native speaking teachers, learner characteristics (e.g., age and their first languages), learning contexts(e.g., university, community schools), target languages, target grammatical features, types of instructional treatment,
lengths of instruction, and types of outcome measures. The results in relation to instructed second language acquisition
will be discussed, and pedagogical and theoretical implication will be provided.

第１日目（８月20日） 午後 第７室 (306) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30 (7) 15:00

区分(4) 研究対象

中領域

スピーキング

発表者

SEKITANI Koki
（広島女学院大学）

発表題目

発表要旨

The present study examined the effects of teaching questioning skills to listeners on improvement of speaking skills of
speakers, and their individual differences. Japanese junior high school students were recruited and allotted toquestioning skills group, questioning skills with preparation group, and control group. Each group of the participants
experienced 5-day, pair-work based lessons about single picture description according to their conditions. In thecontrol group, only tips for counseling skills, namely, eye contact, facial expressions, nodding, repeating, and negative
feedback were instructed. In the questioning skills group, in addition to the tips for counseling skills, the tips for
Listeners that foster speakers'
questioning skills, including definitions and examples of open questions and closed questions, were instructed. In the
English speaking learning: Effects questioning skills with preparation group, in addition to the same instructions given in the questioning skills group,of teaching questioning skills
participants were asked to prepare to ask questions before the pair work started. Analyses of orthogonal contrasts ofwhether instruction of questioning skills was given or not, and whether enough preparation time was given or not for
producing questions were adopted. As a result, instructing questioning skills was effective on speakers’complexity,
and if preparation time was given, more improvements of speakers’complexity and accuracy were observed. Analyses
of aptitude treatment interaction indicated that for learners who believe grammar is important, preparation time for
producing questions was effective on speaking fluency and accuracy, and grammar knowledge. It was also shown thatcompulsive people improve their fluency better when preparation time for producing questions was not given.

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(5) 研究(6) 研究(7)

研究

大スピーキング中山下 純一 （函館工業高等専門学校）, 志村 昭暢 （北海道教育大学）, 臼田 悦之（函館工業高等専門学校）, 竹内 典彦
本研究では，平成28年度から使用されている中学校英語教科書のコミュニケーション活動を臼田他（2009）から用い
中学校英語教科書のタスク性か（北海道情報大学）, 河上 昌志 （北海道ているタスク性の観点から分析を行う。 これまで，教科書に掲載されているコミュニケーション活動のタスク性の分析ら見たコミュニケーション活動の分
スピーキング 札幌市立北都中学校）, 照山 秀一（北海を行ってきたが，それらの結果からは必ずしもタスク性が高いものばかりではなかった。 本発表では，新しくなった教析－平成２８年度から使用開始さ
道石狩市立聚富小中学校），中村 洋（北科書6社3年分のタスク性を分析し，比較した。その結果を基に，それぞれの教科書における特徴を考察していく。まれた教科書について－海道ニセコ町立ニセコ中学校），小山 友
た，いくつかの例を挙げてよりタスク性の高い活動にする工夫を示していく。
花里（北海道札幌市立八軒東中学校），沢谷 佑輔（旭川工業高等専門学校）

大

本研究の目的は，ペアによる英語スピーキング活動において，「信頼に基づく協同学習」による活動後のピアフィー
ドバック（振り返り）が，英語スピーキング能力の伸長に効果的であるかを調査することである。大学１年生を対象に，
通常の英語授業において，プレ・ポストテストを含めて，５回のスピーキング活動（Picture difference task）を行った。
「信頼に基づく協同学習」による
学習者は毎回ランダムに４人グループになり、異なる相手と２回の英語によるスピーキング活動を行い，活動後にグピアフィードバックが英語スピーキ
ループで自分たちのスピーキングに対するピアフィードバック（振り返り）行った。これらの活動にJohnson, Johnson &ング能力の伸長に与える効果
Holubec (2002)による協同学習の基本的構成要素（互恵的相互依存，目標と責任，対人的技能への認識等）を組み込んだ。これらの構成要素を組み込まなかったグループ学習群と，英語スピーキングの複雑さ，正確さおよび流暢さに関して比較検討を行う。

スピーキング有馬 史織 （広島大学大学院生）

本研究の目的は、日本人英語学習者の英語における褒め言葉への返答(CR)を調査することで、コミュニケーション
方略の特徴を明らかにすることである。褒め言葉及びCRには人間関係を円滑にする働きがある一方で、個人の文化や心的態度などによって異なり、コミュニケーションにおいて誤解を招く可能性があることが指摘されている。これ日本人英語学習者の英語による までのCR研究では、対象者が場面によってどのように、なぜ異なるCRを選択するのかはあまり調査されていない。そ褒め言葉への反応の研究
こで本研究では、日本人英語学習者2~3名を対象に、顔見知りの同級生、先生、親しい友人を想定した3場面を設定しロールプレイを行った。それぞれの活動で持ち物、能力に対する褒め言葉を投げかけ、得られたCRを質的に精査した。その結果、対象者のCRは「『誰から』褒められるか」や「『誰に』褒められるか」によって異なり、CRを選択した
理由も多様であることがわかった。

大場 浩正 （上越教育大学大学院）

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第１日目（８月20日） 午後 第８室 (E-308) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30 (7) 15:00

区分(4) 研究対象

高領域

テスティング発表者

松沢 伸二 （新潟大学）,
増田 瑞穂 （新潟大学大学院生）(5) 研究高テスティング小林 翔 （東京都立白鴎高等学校）(6) 研究大テスティング深澤 真 （琉球大学）(7) 研究大テスティング

発表題目

発表要旨

高等学校学習指導要領（2009）で、「授業は英語で行うことを基本とする」という原則が掲げられた。本発表では、学習指導要領に沿って教える日本の高校英語教師が、依然として出題されている国立大学の個別学力検査における訳の問題をどう思っているかを調査した結果を報告する。進学高校での指導経験を持つ9名の公立高校の英語教
日本の高校の英語教師は国立大師に半構造化面接法の面接を実施し、グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いてデータを分析した。分析の結学の個別学力検査における訳の果、3種類の訳の問題（英文和訳・和文英訳・実質的英文和訳）に対する調査協力者の肯定意見と否定意見から、4問題をどう思っているのか
つの共通カテゴリー（高校3年間での言語習得・将来の英語力・テストの目的・テスト問題の妥当性と信頼性）が抽出されたこと、および調査協力者のグループ化（肯定派・否定派・迷い派）について報告する。個別学力検査の代替として外部試験を活用する前に、訳に関する実証的研究をさらに行う必要がある。
研究の目的は、スピーキングタスクにおける生徒同士の他己評価と教員による評価を比較し、検証することである。
「話すこと」に関する活動を評価する上で最も難しい点は、実施するのに多大な時間を要し、実用性に欠けることである（Hughes, 2008）。また、評価方法の信頼性と一貫性を確保するための基準をどのように設定するかが問題にな
ルーブリックを活用した生徒によ る。 本研究では、教科書本文を要約するスピーキングタスクにおいて、ルーブリックを採点ツールとして用いて他る相互評価と教員評価の比較
己評価と教員評価を比較することで実用性と信頼性の高い評価をすることが可能になるかどうかを検証した。調査には公立高等学校2年生20名のデータを取り、その結果をマン・ホイットニーのＵ検定の手法で分析した。更に、上位群と下位群に分け、同じ手法で分析した。結果は、生徒同士の他己評価と教員評価はある程度一致していることがわかったが、下位群では一致していないことがわかった。
2013年度より高等学校学習指導要領（2009）に基づき高等学校の英語教育が行われている。現行の学習指導要領
では，4技能を総合的に育成することや，4技能の言語活動の統合を図ること，具体的な言語の使用場面の設定し，
英語で言語活動を行うことなどが旧学習指導要領と比べて強調されている。Brown & Yamashita (1995)や大学入試は変わったか―学習指 Kikuchi(2006)では，国公立大学10校と私立大学10校の入試問題，および大学入試センター試験の問題を詳細に導要領の観点から―分析し，そのどちらにおいても難易度が高いことや，語彙文法に内容が偏っていること，受信的能力の測定に重点が置かれていることなどが指摘された。本発表では，これらの研究を参考に，旧課程に基づいて行われた2015年入試と現行学習指導要領に基づいて行われた2016年入試について同じ20大学の入試問題およびセンター試験について学習指導要領の観点を中心に比較検討を行う。

技能統合型ライティング課題を授業で扱う際には，その指導にも役立つ評価尺度の使用が望ましいが，日本の大学
英語教員のニーズを満たすような評価尺度はこれまで開発されていない。本研究は，そのような評価尺度を開発するプロジェクトの第一段階として，海外で開発された技能統合型ライティング課題用の総合的評価尺度と分析的評
大野 真澄 （慶應義塾大学）, 山西 博之 技能統合型ライティングにおける価尺度の比較を行った。日本の大学英語教員である日本人4名と英語母語話者3名が，日本人大学生36名が（関西大学）, 土方 裕子 （オハイオ州立 総合的評価尺度と分析的評価尺
TOEFL iBTの技能統合型ライティング課題に対して作成した文章を評価し，同時に各評価尺度の使用感や改善点
大学）度の比較を質問紙に記述した。分析の結果，総合的尺度と分析的尺度の採点者間信頼性は，日本人群と英語母語話者群
でともに高かった。しかし，評価尺度間，評価者群間の相関分析および質問紙の分析から，評価尺度の記述子等に改善の可能性が示された。本発表では，これから評価尺度を開発するための改善点を議論する。

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第１日目（８月20日） 午後 第９室 (E-311) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30 (7) 15:00

区分(4) 研究(5) 研究(6) 研究

(7)

研究

対象

大

高

中

大

領域

ライティングライティングライティングライティング

発表者

発表題目

発表要旨

仲川 浩世
（関西外国語大学短期大学部）

本研究の目的は、ライティング学習に対する意識調査を実施し、学習者が自分のライティング能力の発達における内省が可能となるような指導法を思索することである。対象学習者は、英語専攻の大学生、短期大学生112人である。その結果、本研究に参加した学習者は、英語の語彙力、読解力、ライティング力、スピーキング力の向上など自日本人学生のライティング学習に 分自身の英語力の強化に関しては意識が高いことがわかった。一方で、メディアなどの社会問題について書くことに対する意識調査
おいては、日本語、英語のどちらであってもあまり望んではいなかった。さらに、ライティング学習の意識に関して、4点の上位項目が見受けられた。 1. ライティングに対する希望 2. ライティング学習における現状 3. ライティング学習に関する自分自身への課題 4. ライティング授業における教員への要望 本研究では、日本人学生のライティング学
習に対する意識調査の分析から今後の教室内活動を考察する。

麻生 雄治 (長崎県立大学)

ライティング指導におけるピア・レスポンスにはさまざまな方法と内容のものがあり、さらに研究対象も異なるため、その効果に関しては必ずしも一致した結論を得ていない。また、ピア・レスポンス研究は、L1やESL環境のものは比較
日本のEFLライティング指導にお 的多いがEFL環境のものは少なく、どのような方法・内容のピア・レスポンス活動が（日本人高校生のようなEFL環境
けるピア・レスポンス活動の実現 の）初級英語学習者に有効であるかについての報告はほとんどない。そこで、本研究では、ピア・レスポンスの最近可能性の研究成果を整理し、今後の課題と研究の方向性を示すことにより、EFLの学習者を対象とした効果的なピア・レス
ポンス活動を考察すること、さらにEFLのライティング授業内で効果的にピア・レスポンス活動を実践するための方法を提案することを目的とする。

大井 恭子 （清泉女子大学）,
櫻井 智之（千葉県船橋市立船橋中学校）

中学生が「文と文のつながり」を意識してまとまりのある英文を書くことができるようになることを目指し、８回の「つなぎ言葉」に焦点を当てた帯活動を行った。帯活動は「筆記思考」つまり、手書きによる思考の深まりを目指すもので、教文と文のつながりのある文章を書 員側である程度の制限を加えつつも、生徒が実際に手を動かし書く作業を中心とした。 帯活動後、パラグラフ・ライ
く力を育てる指導法の工夫 ―「つ ティングについて指導し、まとまりのある英文を書くタスクを実施し、その指導効果を検証した。その結果、つなぎ言
なぎ言葉」の適切な使用を目指 葉を用いて文と文のつながりを持たせられるようになった。さらに総語数が増加し、文章中に理由を明確に示すこと
す帯活動を通して―ができるようになった。このタスクの効果検証のためにルーブリックを作成し、その点数で二元配置分散分析を用いた。情意面においても、生徒の英文を書くことに対する抵抗感が減少し、「書くこと」に対する学習意欲の向上が見られた。

石原 知英 （愛知大学）

日本人英語学習者の自由英作文における典型的な誤りの1つにBecauseの用法がある。本発表は、この誤りを分類
自由英作文におけるBecause誤用
し、その原因を検討することを目的としている。具体的には、授業と連動して収集した様々なトピックの英語エッセイの分類とその原因の検討―英日265本（合計79,450語、うちBecauseの出現は332回）を対象に、Becauseの誤りのタイプを分類し、その生起頻度を計
パラレルコーパスにおける英語文
量化した。また、自由英作文と同じ内容を日本語で書いたエッセイを同時に収集して蓄積した英日パラレルコーパと日本語文の比較から―
スを参照し、英語文と日本語を比較検討することで、Because誤用における母語の影響について考察した。

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第１日目（８月20日） 午後 第10室 (307) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30

区分(4) 研究(5) 研究(6) 研究

対象

大

高

大

領域

ライティングライティングライティング発表者

久島 智津子 （津田塾大学）

久松 功周（広島大学附属福山中・高等学校）

紺渡 弘幸 （仁愛大学）

発表題目

発表要旨

本発表では、オンラインシステムを利用した英語ライティング活動における協調学習を通じて、授業内外で学習仲間（ピア）のライティングが学習者の英文の質に影響を与えていることを論じる。本研究では、オンライン英語ライティン
グシステムを開発し、授業内外（同期・非同期型学習）のライティング活動で活用した。本システムは、ピアのライティ
英語ライティング活動における協ングを共有する領域と学習者自身のライティングを書き込む領域で構成されており、学習者同士が互いのライティン
調学習 ―オンラインシステムを利グから学び合うことができる。また、仮想メンバー(Bot)も熟達した学習者として参加した。本システムの運用後、どの用した授業内外の活動の比較―
要素が学習者のライティングの質に影響を与えているか質問紙調査を行い、学習者のライティングも4-grams等で分析した。その結果、同期・非同期型学習の両方で、ピアや熟達した学習者を担ったBotのライティングが足場かけの存在として有効に機能することが示唆された。

リプロダクション活動に向けた精読指導の実践報告

「精読指導」と聞くと、「文法訳読式」と同じような指導を想定し、現在期待されているアウトプット活動との結びつきが弱いものであるという認識があるようである。しかし、精読と訳読は重なる部分があれども、同じものではないと考える。また、精読は活用の仕方によっては表現活動に肯定的な影響を与える指導になるのではないかと考える。そこで本研究では、訳読と精読の違いを示した上で、リプロダクション活動をより効果的なものにするために用いた精読指導の実践報告を行い、アウトプット活動に向けた、精読指導の可能性を考察したい。

意見・考えの表出を求める効果
的な指導法の提案－Core Task
を中心としたNarrow Learning－

本発表では英語の授業において学習者に意見や考えの表出を求める新しい指導法を提案する。この指導法は、(1)単一のテーマについて行う学習であること、(2)多様な意見・考えの表出を求めるタスク(Core Task)を中心に組み込んでいること、(3)3つのステージからなる一連の手順で指導すること、(4)時間の制約を課して行うこと、(5)4技能を有機的に統合して実施すること、の5つの特徴を持つ複合的な学習プロセスであり、自然で豊かなコミュニケーションの生起、アウトプットによる統語的な処理の実行、言語知識保持の強化・自動化の促進、発達段階に合った適切な内容のある活動の実現、英語によるコミュニケーション意欲の向上、言語学習と内容に関する学習の統合、よりダイ
ナミックなアクティブ・ラーニング化や協同学習活用の可能性、実施し易さといったメリットが期待される。タスクの設定のしかたによって中学校・高校・大学の習熟度の異なるどの段階でも実施可能である。

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第１日目（８月20日） 午後 第11室 (315) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30 (7) 15:00

区分(4) 事例(5) 研究(6) 研究

(7)

研究

対象

高

大

大

大

領域

リスニング

リスニング

音声

音声

発表者

発表題目

発表要旨

久山 慎也
（広島県立広島井口高等学校）

久山(2015)では，高校１年生対象のリスニング指導においてディクトグロスを6回実施した結果を報告した。ここでは一部の生徒で事後テスト(リスニングテスト・自由筆記再生)の結果に改善が見られたものの，クラス全体では統計的に有意な変化は見られなかった。本発表ではこの結果を受け，同一クラスを対象に継続して行った実践について報
高校生のリスニング指導における 告する。最初の実践をⅠ期（5・6月に6回）とし，Ⅱ期（9月に6回），Ⅲ期（12・1月に6回）の計18回指導を行った。各回とディクトグロスの効果について
も授業の冒頭7～10分を使い，実用英語技能検定準2級のリスニング問題を教材として用いた。指導効果をリスニン
グテスト得点，自由筆記再生の再生率，リスニング方略使用に関わる質問紙調査の結果から分析した結果，リスニン
グテストについてはⅢ期，自由筆記再生についてはⅡ・Ⅲ期，リスニング方略使用についてはⅡ・Ⅲ期において，クラス
全体で統計的に有意な上昇が見られた。

飯島 博之 （埼玉県立大学）

大学1年生279名を対象にリッカート尺度（5段階）の質問紙調査を実施し、回答漏れ等があった者を除いた235名を分析対象として、回答をそのまま得点化し、因子分析と分散分析を行った。スピーキング関連質問、リスニング関連
日本人EFL学習者のスピーキング 質問のどちらも4因子が抽出された。TOEIC総合得点に基づく熟達度レベルとの関係を見るため、各因子の標準因とリスニングに関する信条の研究 子得点に基づく分散分析を実施した結果、スピーキングにおいては第Ⅱ因子（英会話に対する緊張感）に関して上位群＜下位群の有意な関係(F(1, 233)= 5.85, p =.02, η2 = .02)が示された。また、リスニングにおいては、第Ⅳ因子（リスニングに対する自信）に関して上位群＞下位群の有意な関係(F(1, 233)= 15.00, p =.00, η2 = .06)が示された。

肥沼 則明 (筑波大学附属中学校)

発表者は、かつてminimal pairによる音素識別訓練（発音練習を含む１回約15分、計20回）が英語を学び始めたば
かりの中学校1年生の音素識別能力の向上に効果があることを明らかにした（『関東甲信越英語教育学会研究紀
minimal pairによる音素識別訓練 要』第13号）。今回、15年振りにそれとほぼ同等の訓練を発表者が埼玉大学教育学部で指導する英語教師を目指が大学生の音素識別能力向上に す大学生に対して行い、英語を10年近く学んでいる学生に対しても有効かどうかを調査した（実験群：2014年度67
与える影響の調査
名、統制群：2015年度73名）。今回の発表では、英語教師を目指す大学生の多くが「英語が聞き取れない、英語が話せない、発音に自信がない」という不安を抱える中で、大学生の聞き取り能力の向上及び発音能力の向上の可能
性を音素識別訓練という切り口から明らかにしようとしたものである。

大嶋 秀樹 （滋賀大学）,
亀井 都（滋賀大学）,
多良 静也 （高知大学）

本発表は、教員養成学部において英語教員をめざす学生の英語発音力・英語音声指導力の向上をはかる英語教員養成カリキュラムの開発に向けた研究についての報告である。発表者のグループは、学生の英語発音力の向上をはかり、学生が教壇に立った時の英語発音力・英語音声指導力の向上をはかる大学内・大学外（附属学校・地域
英語教員をめざす学生の英語発
連携校）連携の英語教員養成プログラムの開発を進めてきた。現在、学生の英語発音力向上をはかる授業プログラ
音力・英語音声指導力への意
ム、大学の授業プログラムを主体とした、将来の英語担当教員として期待される英語発音力、英語音声指導力の向識、英語発音力の実態上に向けた教育プログラムの開発が進み、大学内と大学外を結ぶ連携教員養成教育プログラムについての実地研究が始まった。発表では、大学内での英語発音力・英語音声指導力向上のための英語教員養成教育プログラムの研究を、学生の英語発音力・音声指導力への意識、英語発音力の実態から報告し、連携の状況も紹介する。

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第１日目（８月20日） 午後 第12室 (314) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30 (7) 15:00

区分(4) 研究(5) 研究(6) 研究(7) 研究

対象

高

中

その他

その他

領域

文法

発表者

川澄 典子 （関東学院高等学校）

発表題目

発表要旨

本研究の目的は、勤務校の高校１年生に対して、これまで実施してきた文法項目の形式と意味の２領域を中心とする指導ではなく、形式・意味・言語使用の３領域の視点から現在完了の指導を行うことにより、彼らの現在完了への理解が深まるかを事前・事後テストおよびフィードバックの結果から導き出し、その結果を今後の現在完了の指導に
高校生に対する形式・意味・言語
生かすことである。 参加者は神奈川県内の私立高校に通う高校１年生164名である。事前テスト実施後、Larsen使用の３領域の視点からの現在
Freeman (2003) の立場をとっている文法書と参考書の記述を参考に、形式・意味・言語使用の３領域の視点から授完了の指導の実践とその効果業を行った。直後に記述式でのフィードバックを求め、授業実践から12日後に事後テストを実施した。 事前テストと事後テストの結果を分析したところ、統計的に有意差が見られ、また、今回の授業実践に対して肯定的な意見を持
つ勤務校の高校１年生が、全体の55％を占めることが分かった。

文法

学習指導要領では，「21世紀型スキル」において「自ら課題を見つけ自ら学ぶ」ことが推奨されているように，昨今の教育は「知識暗記型」から「知識活用型」にシフトしつつある．英語教育における文法指導も「覚える文法」から「使え小山 義徳（千葉大学）, 高橋 憲史（千 帰納的な英文法指導における文 る文法」へ変化しつつあり，「データ駆動型学習（ＤＤＬ）」（e.g.西垣ら，2015）は，学習者中心の学びの方法で，発表
葉県船橋市立金杉台中学校）, 西垣 知佳 法規則発見力の育成 ―「生徒ま 者らによりその効果が実証されている文法指導法の１つである．中学生の英語指導におけるＤＤＬの学習展開に子（千葉大学）, 神谷 昇（千葉大学）, 安 とめ型」と「教師まとめ型」の効果 は，「発見学習ワークシート」を使った学習の中で生徒が気づいた言語規則を，1）生徒自身がまとめる「生徒まとめ
部 朋世（千葉大学）の比較―型」と，2）発見事項のまとめは教師が行う「教師まとめ型」の２つのタイプが考えられる．本発表では生徒がワークシートに記入した記述データを基に，「生徒まとめ型」と「教師まとめ型」の２つの展開を，既習の文法事項に関する
生徒の気づきと，未習の文法事項に対する気づきの観点から分析した結果について報告する．

文法

英語の使用において、give, get, makeなどのいわゆる基本動詞の使用は必須のように思われる。しかしながら、なか
なかうまく使いこなせないというのが実情ではないだろうか。実際に指導している先生方も基本動詞に対して様々な理解を持っているように思われる。基本動詞の多義性とはどのように理解すればいいのであろうか。その辺をしっかり理解することが基本動詞の理解と使用につながって行くように思われる。多義性を通常理解されるような意味合いで捉えようとすると、基本語彙の意味は非常に多くすべてを覚えることは非常に困難なことのように思われる。基本動詞の基本的イメージを理解しそれがどのように派生し多義性を帯びるのかを考えることが重要なように思われる。基本
動詞を使用して間違ってもいわゆるBig wordsを使った時よりも問題が少ないと考える見方もあるようである。本発表
では基本動詞の多義性を分析し、基本動詞の使用について考えてみたい。

語彙佐藤 和彦 （仙台高専名取キャンパス） 基本動詞の多義性について

金子 雅也 （横浜市立大学)

様々な応用言語学者の研究により、リーディングやリスニングにおいて文中の95－98％の語彙を既知語とすることが理解力に大きな影響を与える要因になるということが報告されている。本発表では初めに、過去に実施された
TOEFL iBTテスト10試験のリーディング・リスニングセクションを対象に、学習指導要領で求められている3,000語でTOEFL iBT®テストリーディングセ
文中の何パーセントの語彙がカバーされるか、語彙頻度レベルを明らかにする。その後、それぞれのリーディングセ
クション指導における語彙リストのクションに出現する3,000語レベルを超えた語彙を対象に、最も頻度の高い20語で構成された語彙リストの有効性・
活用
活用法について論じる。この語彙リストを用いた場合（3,000語＋語彙リスト）、分析対象となった10試験の内9試験において文中の95％の語彙がカバーされたことからTOEFL iBTテストリーディングセクション指導において有効な指導の一環になることが示唆される。

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第１日目（８月20日） 午後 第13室 (303) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30 (7) 15:00

区分(4) 研究(5) 研究(6) 研究

対象

大

大

中

領域

語彙

語彙

語彙

発表者

発表題目

発表要旨

長谷川 佑介 （上越教育大学）

外国語の語彙を学習する際には例文などの文脈情報を活用することがあるが、文脈を一度読んだだけでは学習効
果はほとんど得られないという研究結果も報告されている。一方、これまでに発表者が行った研究では、読んだ文脈
英語語彙の学習時に読む文脈が の内容が語彙を想起するための手がかりとして機能する場合があることが明らかになった。それを踏まえ、本研究で語彙アクセスに与える影響―
はプライミング効果（ある語に対する課題の成績が、その直前に見た別の語の影響で変化する現象）に注目した新間接プライミング効果の観点から たな実験を行った。実験協力者に低頻度語を例文とともに学習してもらい、その後で語彙性判断課題（画面上に―様々な文字列を提示し、実在する語かどうかを素早く判断する課題）を実施した。特に、学習対象の語に対する語
彙性判断の正確さや速度が、文脈内での共起関係に基づくプライミング効果によってどのように変化するかを観察した。当日は分析の途中経過を報告し、教育的示唆についても可能な限り議論したい。

小山 敏子 （大阪大谷大学）,
山西 博之 （関西大学）

大学レベルでの英語授業では、机上に電子辞書が並ぶのが当たり前の光景であったが、最近では学習辞書を巡る状況が変化してきている。実際、スマートフォン（以下、スマホ）を時計代わりに机上に置いている学生が珍しくなくなってきている一方で、英語の授業に電子辞書さえ持参しない学生も増えている。 そこで、本発表では、教育系、大学生の英語学習における「スマ 社会科学系の学部に在籍する1回生、2回生144名を対象に、学習辞書としてスマホ利用の可能性について調べてホ辞書」利用の現状みた。共通教育「英語」クラスで授業を30回実施し、その前後で辞書利用に関する質問紙調査を実施した。結果から、特に社会科学系学部の学生は、英語学習でも電子辞書からスマホを利用するようになっていくこと、その場合、辞書アプリではなくブラウザなどからの検索を利用していることが多いことなど、興味深い結果が得られた。発表当日
は、データ分析結果の詳細を報告したい。

増渕 素子 （東京家政大学大学院）

本研究は、中学校英語教師が，語の頻度及び分布度（検定教科書中の出現レンジ）を直感で判断できるか調査す
ることを目的とする。Nation（2001）は，頻度の区別は非常に重要で，教師は指導の際にその語の頻度に応じて異なる方法で語を扱うべきだとしている。現行の平成20年度中学校学習指導要領はコミュニケーションの充実を図るた
日本人中学校英語教師の語の頻 め，指導する語の総数を1200程度としているが，これらの語に関し，教科書には頻度の記載がなく，頻度表を参照
度及び分布度に関する直感することが難しい場合，教師は直感で語の頻度を判断することとなる。しかし，大学英語教師の直感による語の頻度判断は必ずしも正確ではなく（McCrostie, 2007），中学校英語教師に関しては明らかになっていない。そこで，中学校英語教師（10名）を対象に，新JACET8000の語を使って，直感で頻度順に語の並べ替えを行う実験を行った。その結果、中学校英語教師の直感による語の頻度判断には個人差があることがわかった。

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(7) 研究中語彙

日臺 滋之 （玉川大学）,
内藤 清志 （玉川大学）

生徒に教室でのコミュニケーション活動を終えた直後に、英語で言いたかったけれど言えなかった表現・語句を日本語で書いてもらい、次に、教師がその日本語を英語に直し、日本語と英語の表現が一対一対応のパラレルコーパ
コミュニケーション能力育成のた スを構築しました。これをEasyConc.xlsm（Windows用）とEasyConc.fmp12（iPhoneやiPad用）と名付け、公開していまめに―日英パラレルコーパス
す。このEasyConc.xlsm等の開発過程で、コミュニケーション活動で生徒が必要とする表現・語句についてインプット
EasyConc.xlsmとEasyConc.fmp12 としての検定教科書に十分取り上げられていないことがわかってきました。学習者のコミュニケーション能力を育成すの開発と活用についてるために、検定教科書をどう補ったらよいか提案したいと思います。 最後に、EasyConc.xlsmを用いて、ワークシート
を作成する方法と、学習者が語彙を増やすためにself-studyとして使用するEasyConc.fmp12の使い方についても提案したい。

第１日目（８月20日） 午後 第14室 (305) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30 (7) 15:00

区分(4) 研究(5) 研究

対象

大

大

領域

語彙

語彙

発表者

発表題目

発表要旨

濱田 彰 （日本大学）

本発表では，語彙習得に必要なインプット量を，言語統計解析モデルの1つである潜在意味解析により推定する試みについて，その課題と展望を共有したい。言語獲得におけるインプットの重要性は実証されているが，どれぐらいのインプット量があればどのような言語パフォーマンスができるようになるのかは明らかでない。そこで，学習者が普言語統計解析モデルによる語彙
段から読む英文から編纂されたコーパスから，語彙習得に必要なインプット量を統計的に解析しようと試みた。具体
習得に必要なインプット量推定の的にはLandauer et al.（2011）に従い，潜在意味解析により，コーパスをインプットとした語彙学習の結果として構築さ予備調査れる知識をモデル化した。そのモデルが英検準1級から4級までの語彙問題をどのように回答するのか検証し，累積的なインプットにより語彙知識が発達するところまでを再現した。当日は潜在意味解析による語彙学習のシミュレー
ションに向けて今後の方向性を議論する。

磯 達夫 （東京電機大学）,
相澤 一美 （東京電機大学）

本研究は日本人英語学習者の接辞知識を発表語彙の観点から調査し、語彙サイズとの関係を明らかにすることを目的とした。研究１では、Bauer and Nation (1993)に見られる接頭辞のみに焦点を絞り、既知の語根に接辞を付けた語の日本語訳に合う英単語を選択するテストを行い、語彙サイズとの相関関係の有無を調査し、接辞毎に難易度が産出的接辞知識と語彙サイズのどのように異なるかを調査した。研究２では調査に接尾辞も含め、３つの語根に共通する接辞を多肢選択形式で回関係答するテストを行った。これらの調査の結果、産出的接辞知識と語彙サイズの間に中程度の相関 (r = .57 ~ .63)が見られることが明らかとなった。この結果はMochizuki and Aizawa (2000)と一致している。さらに、接辞の正解率が広範囲にわたる(15 ~ 90%) こと、テストの種類によって接辞の難易度順が大きく異なることが明らかとなった。

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(6) 研究(7) 研究大大語彙

広島大学外国語教育研究センターでは，全学の教養教育科目において，本センターが独自に選定した語彙リスト
を中心とした指導を組織的に実施している。当該プログラムでは，自学学習の促進と学習成果の確認を目的として
草薙 邦広 （広島大学）, 榎田 一路 （広複数回語彙テストを実施している。語彙リストは対面授業，WBT，科目内外の学習目標に関連しており，そのため，
語彙テストの項目間ネットワーク島大学）, 森田 光宏 （広島大学）, 鬼田
語彙テストの分析は，テストの質保証，教材開発，そして効果測定に大きな影響を持つ。とりわけ，語彙テストの項目に着目した英語学習プログラムの崇作 （広島大学）, 阪上 辰也 （広島大間依存関係は有益な情報となりうる。そこで，本研究では，当該科目の受講生（N = 1,022）に対して実施した語彙テ
改善学）, 吉川 りさ （広島大学）
ストの結果を題材としてネットワーク分析をおこなった。まず，IRTによってテストの質を検討し，その後，ネットワーク
密度，遷移性，中心性について分析した結果，項目プールに複数の局所的小集団があることがわかった。発表では，このような学習項目間の依存性をどのように教育実践に活用できるか検討する。

語彙

言語の学習・指導において、学習者の非流暢な話し方を、アナウンサーの流暢な話し方ではなく、母語話者の（自然な）非流暢な話し方（定延、2015）や語彙の用い方に近づけることは、より現実的な目標であると考えられるが、母語話者の言語使用状況に関する研究は十分になされているとは言えない。 これまでの発表者らの研究から、日本
森下 美和 （神戸学院大学）, 堀 智子 日本人英語学習者と英語母語話
人英語学習者が絵描写課題の発話を繰り返すことによって、総語数 (token)・異なり語数 (type) ともに有意に増加す（東京工業高等専門学校）, 生馬 裕子 者による絵描写発話課題の比較
ることが分かっている（Morishita et al., 2014ほか）。総語数の増加は流暢性、異なり語数の増加は語彙的複雑性が、（大阪教育大学）―使用語彙の観点から―それぞれ向上したことによるものと考えられる。 本調査では、新たに英語母語話者（24名）を対象に同様の絵描写課
題を実施し、上記の日本人英語学習者（40名）の発話データと比較・分析した結果について、主に使用語彙の観点から報告する。

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第１日目（８月20日） 午後 第15室 (309) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30 (7) 15:00

区分(4) 研究(5) 研究対象小小(6) 研究小(7) 研究小領域

早期英語教育早期英語教育

発表者

発表題目

荒木 康佑
(埼玉県春日部市立粕壁小学校),
冨山 忍(埼玉県春日部市立粕壁小学校)

発表要旨
粕壁小学校の児童は、英語で会話したり、歌を歌ったり、ゲームを通して英語を学ぶことを楽しみにしています。そんな本校の英語学習は、毎朝９分間の「E－タイム」と週１回４５分（１・２学年は隔週）の「E－タイムL」の２つのタイプから成り立っています。 「E－タイム」はモジュールによる英会話の授業です。課題スキットの自作ビデオを視聴しなが積極的にコミュニケーションを図ら、イントネーションを真似て話します。他にも歌やダンス、スキットを発展させたゲーム等を行います。同じスキットをろうとする態度の育成―４技能の毎日耳にし、英語の正確な発音を身につけていくインプットの時間です。 「E－タイムL」は「E－タイム」で学習した内バランスのとれた育成―
容を活用し、表現する時間です。子どもたちは担任の指導のもとALTと一緒に、スキットと関連するさまざまな活動を通して英語をアウトプットします。また、最近は次期学習指導要領の改訂を見据えて、高学年では「読む」「書く」活動にも積極的取り組んでいます。

泉 惠美子 （京都教育大学）

小学校外国語活動においては、体験的な活動を通してコミュニケーション能力の素地を育成することがねらいとなっている。一方、コミュニケーション能力の中で方略的能力は小学校段階で育成すべき重要な構成概念である。特に語彙や表現が限られ、英語のスキルも十分ではない小学生にとって、意味を中心としたコミュニケーション活動をさ小学校英語における児童の方略せる際、聞き返しや確認、相づちやジェスチャーなどを使用し身体で伝えようとしたり、表情や情動といった気持ちと的能力の育成共に伝えることも重要である。そこで、本研究では、小学校段階で指導することが望ましいコミュニケーションストラテ
ジーの指導やタスクのあり方について考えるとともに、それにより児童にどのような変化が見られるか，また，指導者のTeacher Talkにおいて，どのようなinteractional strategiesが必要かについて考察したい。

本調査では，5・6年生の児童に「読む力」を身に付けさせ，事前事後テストと情意面についてのアンケートを実施し，「読む力」を身に付けることにおける5・6年生児童の情意面の違いや特徴，その特徴の「読む力」への影響を検証した。本調査での「読む力」とは単語の文字列を音声化する能力のことである。その結果，5年生よりも6年生の方が事
文字指導に対する高学年児童の深澤 信也
前から事後にかけて「読む力」が有意に伸びていることがわかった。また、「読む力」に関する5・6年生間の情意面の早期英語教育
情意面の特徴と単語を読む力と（埼玉県熊谷市立別府小学校）
特徴や差については，「英語使用志向性」，「英語自信感」，「英語好感」の3つの因子が抽出され，「英語自信感」，の関係「英語使用志向性」については6年生の方が有意に上回っており，「英語好感」には有意差が見られなかった。これら
情意面の特徴が「読む力」に及ぼす影響については，「英語自信感」が「読む力」の予測に最も有意であることがわかった。
小学校英語の教科化に伴い，「読むこと」に関して，高学年では，「アルファベットの大文字・小文字を識別できるようにする」ことから「アルファベットの文字を識別して正しく読むことができるようにする」ことが指標とされ（CEFR Pre畑江 美佳 （鳴門教育大学）, 長倉 若 バランスト・アプローチによる文字 A1），中学初期では，「身近なよく知っている単語，単純な文を理解できるようにする」ことが指標とされる（CEFR（コロンビア大学ティーチャーズ・カレッ 指導－「音素への気づき」を「内 A1）。しかしながら，小学校でのアルファベットの識別から，中学校での英文を読んで理解するレベルまでのスムーズ
早期英語教育ジ）, 青山 祥子 （鳴門教育大学附属小学 容理解の読み」に繋げる小学校 に引き上げには，「バランスト・アプローチ」の理論に沿った段階的，継続的な文字指導が必要と考える。5年生から2校）
英語の試み－
年間継続的にフォニックス指導や読み聞かせの活動により「読むこと」の指導を受けた児童の，“無意味単語”を 「読んで発話する」及び「聞いて書きとる」調査の結果をもとに，さらなる「内容理解の読み」に繋げるためのサイト・ワー
ド・リーディングの試みや文字を含めた活動を紹介する。

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第１日目（８月20日） 午後 第16室 (310) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30 (7) 15:00

区分(4) 研究(5) 研究(6) 研究(7) 研究

対象

小

小

領域

早期英語教育早期英語教育

発表者

発表題目

発表要旨

早瀬 沙織 （東京大学大学院生）

Information Processing Perspective理論は、人間の脳の機能をコンピュータの機能になぞらえて構築された理論であInformation Processingる。一見英語教育とは関係のないように思えるが、その理論は、児童の発達段階の点から、小学校英語教育に生か
Perspective理論に基づいた小学 せる重要な点が存在すると考える。本発表では、Information Processing Perspective理論に基づいた小学校英語教校英語教育への提案
育における指導法、指導内容を、具体例を示し取り上げる。理論の中でも重要であると考えた点を、分かりやすく
キーワードで取り上げ述べる。特に今回は“memory”と“attention”に注目する。

安達 理恵 （愛知大学）

英語教科化が決定した今、小学校外国語活動や英語教育において児童の肯定的態度をどのように育成するかは喫緊の課題である。発表者が、英語が相当苦手な大学生に以前実施したインタビュー調査では、多くが学習初期段階からつまずき、苦手意識が固定化され、英語学習の必要性も感じていないことも分かった。また文部科学省のイタリアのCLILから学ぶ外国語活 調査でも小学校高学年から中学にかけて理解度や肯定的態度が減少する傾向が見られている。発表者は2016年2動における指導法
月にイタリアでCLIL（内容言語統合型学習）の授業見学を得る機会を得た。その指導では、単に教科内容を英語で学ぶだけでなく、協同学習を取り入れ、タスク型の多様な活動を組み合わせ、プロジェクト型で学ぶというアクティブ
ラーニングであった。本発表では、CLILの授業から、日本の小学校の教育環境で応用が可能でかつ有効と考えられる特徴を抜き出し、小学校外国語教育の指導の在り方について考察・提案をする。

米田 佐紀子 （北陸学院大学）,
西村 洋一 （北陸学院大学）

本研究では、英語を教科として四技能で学んだ児童（14名）と外国語活動で学んだ児童(21名)を対象に、英語力と動機づけの違いについて検証を行った。学力調査にはCEFRに準拠したケンブリッジ英検Starters(CEFR Pre-A1)の英語力と動機づけについての経模試を、動機づけの調査については英語学習動機と国際的志向性の質問紙を用いた。調査は継時的な変化を検年調査から見えた「教科としての討するために5年生から6年生の2年間で4回実施された。検証結果からは、4技能で教科としての英語を学んだ児童
英語」と「外国語活動」の成果と課は、リスニングテストにおいて62.1％（5年生秋）から88.2％（6年生末）に達し、外国語活動で学んだ児童は50.2％（5題
年生秋）から58.1％（6年生末）まで達した。4技能指導で学んだ児童に実施した読み書きの模試では、46.3％から
77.1％に達した。動機づけや国際的志向性についても教科として学んだ児童の方が全体的に高かった。

小

早期英語教育小2001年の「全日制義務教育英語課程標準」（中国の英語学習指導要領）実施によって、英語教育は小学校3年生（一部１年生）から正式にカリキュラムに組み込まれ、英語は教科として必修化された。2011年に「全日制義務教育英語課程標準」が改訂された。日本では、2011年から改訂された『小学校学習指導要領』に基づいて、外国語活動が中国と日本における小学校英語
藩 甜甜 （上越教育大学大学院生）,
小学校第5, 6学年で必修化された。本研究の目的は、自己決定理論の観点から、日中両国の小学生の英語学習動
早期英語教育学習者の動機づけに関する比較
染谷 藤重 （昭和学院中学校・高等学校）
機づけの情意要因を検討し、日中両国の小学生の英語学習動機づけの相違点と共通点を明らかにすることであ
研究―自己決定理論から―る。結果として、国籍に関係なく、小学校の場合、外的調整および取り入れ的調整のような自己決定性の低い他律的動機づけは日中両国の児童を比較しても大きな差がなかったと言える。しかし、小学生の場合、同一化的調整及び内的調整のような自律性の高い動機づけに関しては、日本の児童は中国の児童より強いと言えよう。

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第１日目（８月20日） 午後 第17室 (501) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30 (7) 15:00

区分(4) 研究(5) 研究

対象

大

その他

領域

教員

教員

発表者

発表題目

発表要旨
This presentation attempts to identify the theoretical background of Reflective Practice as a qualitative researchmethod of classroom language teaching. Identifying that reflection is an act directed to ‘experience,’ the presenter
approaches the essential features of reflective practice by explicating the notion of ‘experience’from different angles
and theories. Frameworks the presenter draws on encompass six different epistemologies: 1) Experiential learningperspective, 2) phenomenology, 3) critical perspective, 4) cultural perspective, 5) methodological perspective using
narrative and the last 6) processual perspective. Examination of experience inside/outside the classroom through these
epistemological lenses carves out its complex and dynamic nature. The presenter concludes that ‘reflection’ is in no
way a simple act but a very dynamic, profound and powerful practice that is grounded in our life world. He also
concludes because of this complex and dynamic nature of experience reflective analysis does not allow researchers
simple positivistic perspective to the analysis of classroom teaching events.

Ken Tamai（神戸市外国語大学）

Theoretical background ofreflective practice as a researchmethod猫田 和明 （山口大学）

オランダの教育実習における実習生の授業の振り返りの場面から、指導教員の問いやコメントに焦点をあて、実習生の省察が効果的に行われるための指導のあり方を探る。オランダの教師教育においては、教育現場での経験と省察に基づく学びのプログラム（リアリスティック・アプローチと呼ばれる）が発展してきた。本発表では、このアプロー
オランダの教育実習における授チが提唱する省察の理想的なプロセスを説明したALACTモデルを用いて、実習生と指導教員による授業の振り返
業の振り返りについて ―リアリスりの様子を記述・考察する。データはICレコーダーに録音したものを書き起こし、指導教員の問いやコメントがどのよ
ティック・アプローチの視点から―
うに実習生の省察を支援しているのかを分析した。その結果、学習者の視点に向かわせる、欲求・思考・感情・行為の側面を行き来する、対話を通して指導教員と実習生の認識のすり合わせを行うなどの特徴が見られた。本発表では、その特徴的な部分を示しながら報告する。

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(6) 研究(7) 研究

大

その他

教員

教員

Noriaki Katagiri（北海道教育大学）,
Yukiko Ohashi（ヤマザキ学園大学）

This case study attempts to quantitatively identify preservice teacher classroom verbal interactions found in the smallsized corpus of six participants teaching at middle schools in Japan. We recorded six preservice teacher
demonstrations in their teaching practicum that lasted for four weeks. We annotated their classroom utterances withspeaker-turn tags such as teacher and student and language-use tags such as L1 (Japanese), L2 (English), i.e., the target
language in their lessons, and Mix (utterances composed of both L1 and L2). The annotated transcriptions were
Quantitative Analyses of Nonquantified through Perl scripts and adapted COLT Part B scheme (Katagiri &amp; Kawai, 2015). The summary of the
Native Preservice Teacher Verbal
participants resulted in dominant uses of L1 and Mix in their classroom speech (the mean ratio of L1 being 52.6% andInteractions at Japanese Middle
69.8% with L1 and Mix combined), and the adapted COLT Part B results upon the chi-square test statistically
Schools
reflected such discrepancies in their language use in three of the four information gap categories. Our study indicatesthat (1) preservice teachers are more inclined to use L1, and therefore, (2) they need to be trained to use more L2
and/or Mix speech in the classroom interactions. Although this study may need additional classroom speech data toidentify preservice teacher interaction traits more fully, the findings are suggestive of future course of preservice
teacher training that seeks to produce communicative English teachers in this country.

望月 正道 （麗澤大学）,
小菅 敦子 （東京女子大学他）

本研究は参加者全員が意見を表明できる付箋を用いたワークショップ型授業研究において、若手教員と熟練教員が注目する授業内の出来事に違いがあるのかを量的および質的分析により明らかにすることを目的とする。若手教若手教師と熟練教師は授業研究員5名、熟練教員4名は、高校コミュニケーション英語IIIの授業をDVDで視聴し、良い点、疑問点、改善案についてで何に注目しているか―
付箋にコメントを書き込んだ。これらの付箋を「英語授業分析のためのフレームワーム」に基づき分類すると、「授業英語授業研究のためのフレーム構成」「指導内容」「授業運営」について疑問点が多く挙げられていることがわかった。また、「教具」「授業構成」でワークを用いた付箋分析―
は、若手教員と熟練教員のコメントの傾向に類似性がみられた。さらに、「指導内容」「授業運営」「指導技術」では、若手教員と熟練教員のコメントの傾向に相違がみられた。これらの点について質的な考察を行う。

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第１日目（８月20日） 午後 第18室 (502) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30 (7) 15:00

区分(4) 研究(5) 事例(6) 研究

(7)

事例

対象

高

大

中

その他

領域

指導法

指導法

発表者

発表題目

発表要旨

木内 美穂 （東京実業高等学校）

前年度まで勤務していた女子高校で実践した言語学習ポートフォリオ（以下MLM）を活用した2年間の取り組みの成果と課題，そして現在勤務している実業高校での取り組みについて報告したい。これまでの実践の中では多くの生徒に英語学習に対する意欲の向上が見られた。これは中学校時代に英語学習に対して前向きな気持ちを持てな
言語ポートフォリオを活用した授 かった生徒たちが授業中の様々な活動での気づきにより自信を持ったことによると考えられる。しかし，依然として英業と課題
検や学力テスト等で飛躍的に学力が向上したとは言いがたい。これは語彙の少なさが大きな要因の一つであると考えられる。また，コミュニケーション活動においてはライティング活動で特に苦労している生徒が多いことも課題である。今年度は男子9割，女子1割という今までとは全く環境の異なる学校での実践となり，授業の反応もMLMに対する取り組み方も大きく変わったが，これまでに見えてきた課題をふまえ授業の改善についても発表したい。

近藤 雪絵 （立命館大学）

ミーティング・スタイル・クラスルームは協同学習の理念に基づき、中でもKagan（1994）が協同学習の条件に挙げる「肯定的な相互依存」「グループの目標に対する個人の責任」「参加の平等性」「相互交流の同時性」を具現化する
リードするのは学生、デザインす ことを目指す。このクラスルームにおいて学習者はミーティングの進行に付随する役割と責任（ファシリテーター、タイるのは教員。―学習者主導の授 ムキーパー等）を担い、他のクラスメートとの相互協力により教員によってデザインされた授業内タスクを遂行する。
業運営を実現する「ミーティング・ 本実践は学習者に授業の主導権を譲渡することで学習者が主体的に学べる環境を整え、学習者のリーダーシップ
スタイル・クラスルーム」の実践― と発信力を醸成することを目的とし、2015年度の後期セメスターに行われた。事後アンケートにより、ファシリテーター
として会議をリードするのは難しいと考える学生も、フィードバックを与えたりファシリテーターをサポートしたりすることによって会議に貢献し、主体的に学習的に取り組んだことがわかった。

指導法

小学校外国語活動で音に慣れた生徒が、中学校でつまずくことの一つが音と文字の繋がりである。そこで、東京都A区の中学校において、音と文字のつながりを学ぶためのリテラシー活動を2012年度より導入した。実践中は定期的に授業見学と研究協議を行い、活動の改善を図った。本発表では、実践2年目の終わりに行った教員2名に対す
山本 長紀 （木更津工業高等専門学校）, 中学校英語教師の変容から捉えるインタビューから、リテラシー活動を通しての教師の変容を探り、活動の効果を述べる。インタビューは文字起こし
太田 洋 （東京家政大学）, 本田 勝久 るリテラシー活動の効果 ―Mをした後、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ（M-GTA）の手順に従って分析を行った。その結果、実践1年（千葉大学）, 町村 貴子 （文教大学） GTAを用いたインタビュー分析―
目との継続を意識し教師がリテラシー活動に臨んでいること、実践中の生徒の様子から中学校でのリテラシー活動
導入の意義を実感していること、実践後は導入の意義や実践が2年目であることを踏まえながらリテラシー活動のカ
リキュラム見直しを考えていることが明らかとなった。

指導法

現在、日本の英語教育は,小学校英語教育の教科への検討や大学入学者選抜試験の再考など、大きな改革の時を迎えようとしている。その一方で、英語を使って自らの知識や経験をいかすことができる知的英語運用能力やグローバル化に対応した英語力の育成を、小中高連携の中でいかに実現していくかについて、指導面や教材につい小中高の英語教育におけるCLIL て明確に示されているとは言い難い。その課題に対して、本発表では「小中高の英語教育におけるCLILの可能性の可能性の探求の探求」を通して、学習者の興味，認知的発達を鑑みながら，多様で豊かな本物の内容を通して，英語を学び，考え，発信していくことを促す英語教育を、どのように行い、どのように深め、繋げていくかについて提案する。具体的には、公立小・中・高等学校において、検定教科書等を使用して行った実践事例から、CLILの日本の英語教育への活用の可能性を探りつつ、小中高英語教育連携のあり方について考えるものである。

山野 有紀 （宇都宮大学）

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第１日目（８月20日） 午後 第19室 (503) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30 (7) 15:00

区分(4) 研究(5) 事例(6) 事例

(7)

研究

対象

中

大

高

大

領域

指導法

指導法

指導法

動機

発表者

発表題目

発表要旨

安田 隆宏
（長崎県大村市立西大村中学校）

本研究では，将来，教師になることを志望する教職課程の学習者の発問力を育成するために，田中（2011）が提唱する3種類の発問「事実発問や推論発問，評価発問」に着目して，発問指導の効果の検証を図った。事実発問とは教職課程履修者が英語による発 テキストに書かれている情報を正確に取り出す発問，推論発問とは書かれた情報から推論して，テキストの意味を理
問力をつけるための研究―推論 解する発問，評価発問とは書かれた情報を自らの知識や経験に関連づける発問をいう。教職課程の学習者は，推発問と評価発問を作成する力の 論発問と評価発問の知識を学ぶことによって，これらの発問を多くつくることができるようになるか，と事実発問，推論
育成―
発問，評価発問をバランスよくつくることができるようになるかが検証された。発問指導を通して，学習者は推論発問
や評価発問を多く作る能力を獲得した。また，事実発問や推論発問，評価発問をバランスよく作る能力も身につけた。したがって，発問指導が学習者にとって効果的であったことがいえる。

森永 弘司 （同志社大学）

協働学習はアクティブ・ラーニングの一形態であり、目指す所は学生の「受動的な受講」から「能動的な学修」への転換を図ることにある。発表者は数年前から文学作品を素材とした協働学習を実践している。文学作品の持つメリットと協働学習にはどのような文学作
しては、一般的に読解の難度が高いために、アクティブ・ラーニングの要件である「能動的な学習」と「学生間の協品が適しているのか？―２つの異働」が他の教材に比べて多く求められる点があげられる。とはいえ文学作品にも様々なテーマを題材にした作品がなった文学テキストを同一のクラあり、小説、詩、戯曲等色々なジャンルの作品がある。今回の発表では11編の小説と１つの演説から構成されるテキスで使用した際のアンケート調査
ストと、小説、詩、戯曲以外に言葉遊び、歌詞、日本の小説や俳句の英訳を取り上げたテキストを、同じクラスで前期にもとづく一考察―と後期で協働学習をおこなった際に実施した8つの項目から構成されるアンケート調査の結果を報告するとともに、協働学習に向いた文学教材はどのようなものかに関して述べてみたい。

藤田 将人 （東京学芸大学大学院生）

題材指導やコミュニケーション活動、多読指導などにおいて、学校図書館は豊富な資料の提供を通し、英語科の学
習・指導の幅をより広げる支援ができる。しかし、このように学校図書館との連携を選択肢に入れることにより、英語の授業の幅は大きく広がるにもかかわらず、学校図書館を活用した英語の授業の実践事例はあまり共有されていな
学校図書館を活用した高等学校
い。英語科における学校図書館活用について、八木ほか(2006)は、学校図書館を活用しようと思っても授業実践の英語科の授業実践モデルが見つからず具体的なイメージがつかめないことなどを問題提起している。 そこで、本発表では、筆者が高等学校教諭として勤務していた際の、学校図書館を活用した英語の授業実践を報告する。具体的には、学校図書館を活用した、題材指導に関する調べ学習、多読実践、ライティング活動について紹介する。

松岡 真由子 （京都大学大学院生）

本発表は、発表者が勤務する短期大学の学生の自由記述を、自己調整学習の3つの調整の観点（認知、情動、行動）から分析しその結果を報告するものである。本学の学生のTOEICスコアは低く、かなり強い苦手意識を持ってい
英語を苦手とする学習者の自己る。今回の調査対象は、課外授業の受講者22名（6月現在）である。前期の授業の半分を終えた時点で、中学から調整のきっかけを探る―課外授の英語の学習を振り返り、①学習がうまくいった経験、②学習がうまくいかなかった経験を挙げて、その時の感情や業受講者の自由記述の分析から次の行動を含めて自由に記述させ、③現在の英語の学習について合わせて記述を求めた。分析の結果、英語の学―習に対する行動を起こすことで認知、情動の調整を行い、英語の学習に対する否定的感情や低い自己効力感を高める努力をしていることが明らかとなった。

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第１日目（８月20日） 午後 第20室 (505) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30 (7) 15:00

区分(4) 研究(5) 事例(6) 研究

(7)

事例

対象

高

大

高

高

領域

発表者

発表題目

発表要旨

指導法

学校英語教育で英語力を伸ばしている学校は、どのような学校なのだろうか。また、英語力を伸ばしている学校は、他の学校に較べて、どのくらい伸ばしているのであろうか。 本研究では、英語力の指標としてGTEC for根岸 雅史 （東京外国語大学）, 加藤 由
STUDENTSのスコアを用いている。英語力の伸長の著しい学校を同定し、それらの学校の英語教育のあり方を分析
美子 （ベネッセ教育総合研究所）, 森下 英語力を伸ばしている学校はどすることで、その特徴を探っている。 スコアを１、２年でかなり伸ばしている学校がある一方で、得点の上昇のほとん
みゆき （ベネッセ教育総合研究所）, 岡部 んな学校か―GTEC for
どない学校もある。また、伸びている学校であっても、３技能がバランスよく伸びている学校と３技能の伸びがアンバ
康子 （株式会社ベネッセコーポレーショ STUDENTS スコアの分析から―
ランスな学校もある。 英語力を伸ばす学校の実態を分析すると、その特徴は、英語授業の「量」と「質」にあることがン）わかった。英語に大量の授業時間数を充て英語力を伸ばしている学校がある一方で、授業改善などを通して「質」を高めることで、英語力を伸ばしている学校もある。

指導法

大学における英語で行う授業の実践について

この報告では、大学において私が英語を用いて実践している英語の授業やアカデミックスキルを主に教授する授業について紹介します。初めに、コンテント中心教授法、社会文化理論、多言語能力の理論を紹介します。次に、これらの理論に基づいて私が授業で日頃工夫していること、具体的には、「ペアワーク・グループワークの多用」、「視覚化できる教材の利用」、「事前準備の推奨と復習の重要性の指導」、「シャドイング、要約の指導」、「ディベートの活用」、「日本語の対訳提示」、「インターネットの授業支援システムの利用」、「授業の目標の明確化」、「授業外の英語学習の推奨」などについて具体例を提示しながら説明します。

「使える英語」が身につく高校英語の授業イメージ

平成25年度より全面実施となった『高等学校学習指導要領』 (文部科学省, 2010) においては、４技能の総合的な指導を通して、２つ以上の技能を組み合わせて統合的に活用できる「コミュニケーション能力」の育成が重視されている。「授業は英語で行うことを基本とする」ことが明記され、生徒が英語に触れる機会を充実させ、授業を実際のコミュ
ニケーション場面とすることが求められている。これまでの「英語の文法や語彙の知識を教える」ことを中心とした高校の英語授業から、「生徒が英語に触れ、英語を使いながら、思考・判断・表現力を高めるための言語活動」を中心にした授業への転換が強く打ち出される内容となっている。このような授業づくりに向けて、使える英語の基盤となるコミュニケーション能力が身につく英語授業をイメージ化しておくことは、教室における指導内容・方法を具体的に改善する上で参考になると思われる。

指導法

指導法

鈴木 眞奈美 （法政大学）

杉田 由仁 （明治学院大学）

文法訳読に偏重の高校英語教育を超えて、「理解」から「習熟」、「活用」、「探求」という観点で、「アクティブラーニン
グ」をめざす取り組みを紹介する。溝上の定義(2015)「一方的な知識伝達型講義を聴くという（受動的）学習を乗り越ICE モデルとジグソー法でアク える意味での、あらゆる能動的な学習のこと。能動的な学習には、書く・話す・発表するなどの活動への関与と、そこ
溝畑 保之
ティブ化 ―普通高校コミュニケー で生じる認知プロセスの外化を伴う」を英語教育にあてはめると、自分の意見を書くことと同様に、隅に追いやられて（大阪府立学校指導教諭・大阪府立鳳ション英語の授業―
いたスピーキング能力の育成が大事となる。普通高校での3年間の見通しをCan-Do Statementsで教員集団が共有
高等学校）
し、4技能統合型を実践する。協同学習形態を利用する際、Can-Do Statementsを利用し、各生徒が「今何ができるのか」、また、できないことをできるようにするには「どう学習を計画すればよいか」を自分自身で振り返えることで、自律学習を促す。

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第１日目（８月20日） 午後 第21室 (507) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30 (7) 15:00

区分(4) 研究(5) 研究

対象

大

大

領域

学習者

学習者

発表者

石川 有香 （名古屋工業大学）,
伊藤 田恵 （豊田工業大学）

発表要旨

特定目的のための英語教育（ESP教育）では、当該分野の言語コミュニティーのニーズに基づいて、シラバス構築・
教材作成・授業運営が行われる。中でも工業系分野は、ESP教育研究が盛んな分野であり、これまでにも多くのジャンル分析研究や教材作成研究が行われてきた。しかし、一方で、我が国の工学部学生の学習者特性に目を向けた
ESP教育対象としての「工学系英研究については、十分に行われてきたとは言い難い状況である。多くの専攻分野を抱え、現在も、学際融合分野が語学習者」 ― 一般化の可能性に
次々と生まれている工学系において、「工学系英語学習者」を一纏めにして、ESP教育研究を行うことには、妥当性ついての考察 ―があると言えるのだろうか。本研究では、工学系大学の204名の英語学習者を対象に、工学系英語学習のニーズ調
査の他、英語学習への関心、不安、欲求などを含む情意面に着目した質問紙調査を行い、専攻分野・学年・英語
習熟度による学習者特性を分析し、「工学系英語学習者」の一般化の可能性について考察を行う。

本研究の目的は、予習を協同学習の理念のもとで行うことが学習者の自律性にどのような影響を及ぼすか調査考察することである。予習は学習の理解を助け学習効果を上げるとされる。予習の経験を持続させ自律学習に導くため、
本研究では予習を協同学習の理念のもとで行った。1年間協同学習を導入した大学の英語リーディング授業内で、
鈴木 寿摩 （日本赤十字豊田看護大学）, 協同学習理念による予習が自律 前期は「予習」を課さず、後期は「予習」を当番制にしてグループ内での教えあいを実施した。その影響の調査には
和田 珠実 （中部大学）
学習に及ぼす影響
質問紙を用い、当番の有無による予習への取り組み度を測った。後期の中間時点までは予習の取り組み度は高かったが、学期末では取り組み度は低下した。予習経験を積んだ後の期末時は予習への取り組み度の向上が予想されたがそれに反する結果となった。一方自由記述には、教えることの責任感を担う予習経験自体を肯定的に捉える意見が多くあった。発表の最後に調査結果から考察される問題点と今後の課題を報告する。

(6) 研究中学習者

工藤 洋路 （玉川大学）

(7)

大

学習者

城野 博志 （名古屋学院大学）

研究

発表題目

本発表では、ベネッセ教育総合研究所が2014年3月に実施した「中高生の英語学習に関する実態調査2014」（中学1年生から高校3年生、計6,294名が参加）におけるアンケートの回答結果を用いて、中高生の「学校での学習」と「学中高生の英語学習に関する実態 習への意識」の関係性を始めとして、「学校での成績」と「学習活動」、「授業外学習」と「学習への意識」、「英語学習調査2014―学習実態と学習への でのつまずき」と「学習活動」などの関係性を調査した結果を報告する。これらの組み合わせの分析では、両間に関意識の関係性などを探る―係性が見られるものもあったり、そうでないものもあった。また、学年ごとに関係性の傾向に違いがあることなども分かった。さらに、英語の成績が良いと回答している学習者に特徴的に見られる学習活動や学習への意識などを探った結果をもとに、より良い英語の学習や指導の在り方への示唆についても論じる。
清田(2010) は英語の授業に積極的に参加しないのは英語の授業の脅威から自己を防衛し ，自尊心を回復するためであるとする。北条 (1993) は2人1組で質問する場面でも、他の学生の注目を浴びながら、ミスを犯すかもしれない
危険に対する恐れを抱いている実態を明らかにしている。言語習得の研究分野において、自尊感情は第二言語不グループ学習を嫌う要因に関す
安に関与する一構成要素として扱われてきた。元田(2005) は、自尊感情・内発的動機づけ・第二言語不安の軽減
る基本考察―第二言語不安からに関する循環モデルを提唱する。王(2013) は、自尊感情が動機づけ・自己効力感・対人不安などともに第二言語習のアプローチ―
得の個人差を説明する情意要因として実証的に扱われている。ペア学習やグループ学習を敬遠しがちな学生は、共同学習を進めていくうえで見逃すことが出来ない存在である。本研究では、自尊心・関係性・有能感の観点からペア学習に対する好みの違いが生じるメカニズムを探索してみたい。

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第１日目（８月20日） 午後 第22室 (515) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30

区分

(4)

研究

(5) 研究(6) 研究

対象

高

大

その他

領域

指導法

方略

方略

発表者

発表題目

発表要旨

永末 温子 （福岡県立福岡高等学校）,
長沼 君主 （東海大学）

長沼・永末（2013）で開発された「コミュニケーション英語I」の教科書ベースの一連のCan-Do尺度に基づいて、深い
内容理解を促進するやり取りを想定した発問シナリオに基づく「英語を英語での」授業における実践研究を行ってきた。本研究においては、次期学習指導要領改訂の方向性踏まえて、「コミュニケーション英語Ⅱ・Ⅲ」の授業実践にお言語活動の高度化を促すコミュニ
いて、言語活動の高度化を図る試みを行った。一層深く理解を掘り下げるために、橋渡し推論や精緻化推論を促す
ケーション英語Ⅱ・Ⅲにおける授業
推測発問をより多く取り入れ、発問シナリオの高度化を図った。さらに情報の因果関係等の関連のより深い理解を視実践
覚的に促すためにGraphic Organizerを用い、発問シナリオに基づくパート別サマリーライティングやオーラルサマ
リーなど、技能統合を図りながら発展的活動を行うことで、言語活動の高度化への相乗効果を図った。本報告においては、実際の授業実践例を通して、進学校での言語活動の高度化の在り方を考察する。

佐藤 夏子 （東北工業大学）

語彙は外国語の習得において必要不可欠であることは言うまでもない。学習者の語彙知識に関して、学習者の語彙サイズを測る方法が広く用いられている。日本人英語学習者の語彙サイズを測るテストとしては望月(1998)の語彙
サイズ測定テストがある。一方、語彙学習ストラテジーとは、学習者がどのような方法で語彙を覚えるのかということで
英語語彙学習ストラテジーと語彙 ある。本研究の目的は語彙力と語彙学習ストラテジーの関係を探ることである。先行研究としては、Gu and
力の関係
Johnson(1996)は、語彙サイズや熟達度は学習者が「書いて又は声に出して繰り返す」という記憶強化ストラテジーとははっきりした相関がなかったとしている。また、前田・田頭・三浦(2003)は高校生英語学習者の語彙学習ストラテ
ジー使用と熟達度には一定の関係があったとしている。本研究では、語彙力と語彙学習ストラテジー使用の関係について、大学1年生を対象に語彙サイズテストと質問紙を使用して調査した結果を報告する。

池松 峰男 （豊橋技術科学大学）

外国語学習法には多くあり、時に学習者は「つまみ食い」の果て、学習放棄することがある。信頼できるシンプルな方法のみに限定されていれば「よそ見」は少なくなるのではないか。今回、スクリプト暗記をその候補として取り上げ、高等専門学校入学直後の約２００名の学生に対し２年間、英語教材のスクリプト暗記を課し、その効果をGTECにより英語教育におけるスクリプト暗記
評価してきた。その結果、暗記テストスコアとGTECリーディング（何れもクラス平均値）との間に線形相関があり、かつの役割
その相関係数Rが0.69（１年目）から0.96（２年目）へと高まることが分かった。一方、暗記テストとGTECリスニングスコアとの間に相関は見られなかった。本結果は、スクリプト暗記という単純な方法がワーキングメモリ中央実行系の「注意能力」を向上させること、つまり読解力を支える基礎力を醸成することを示している。

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第１日目（８月20日） 午後 第23室 (516) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30 (7) 15:00

区分(4) 研究(5) 研究(6) 事例

(7)

研究

対象

高

大

大

大

領域

動機

動機

発表者

発表題目

発表要旨

小林 潤子
（神奈川県立横浜南陵高等学校）

文科省のCan-Doリスト作成の手引きでは、自己評価の肯定的な側面について述べられているが、2015年の高校での利用状況は、あまり高くない。本研究では、Can-Doリストの指導の回数を増やすと(a) Can-Doリストの自己評価、(b)学習意欲、(c)英語力にどのような違いが起きるのか、を検証した。研究は、高校2年生を対象とし、７月から翌年のCan-Doリスト自己評価の指導は ３月までの期間に行った。統制群には、この期間の最初と最後の２回、Can-Doリストの指導を行い、実験群には、こ学習にどのように影響があるのか の２回に加え、期間の途中に１回の指導を行った。事後テストの結果を見ると、すべての指標に関して、両群の間に有意な差が見られなかったが、実験群において、自己評価の有意な向上があった。一方、統制群においては、期間の最初より最後のほうが意欲の面で下がる有意傾向が見られた。決定的な結果が得られたとは言えないものの、Can-Doリストの指導の回数を増やすことにより少なくとも意欲の低下を防ぐことができる可能性が示唆された。

田中 貴子 （同志社大学）,
赤松 信彦 （同志社大学）

本研究は、日本人大学生の英語リーディング力と、①読書環境や経験、 ②英語を学ぶモチベーション、③日本語で読むことに対するモチベーション、そして④英語で読むことに対するモチベーションの関係性について考察する。
①、③、④ではMotivation for Reading Questionnaire (Wigfield & Guthrie, 1997)などを参考に、②では自己決定理
日本人大学生の英語リーディング論(Deci & Ryan, 1995)を理論的枠組みとしてアンケートを作成した。調査は、英語専攻の大学１年生664名を対象
力とモチベーションの関係性に行った。まず最初に、各セクションの因子分析を行ない、次に、それぞれの因子とリーディング力（TOEFL-ITP
Readingのスコア）の相関関係を調べた。分析により得られた各因子の関係性、さらには、各因子とリーディング力との関係性を考察し、英語専攻の学生たちの日英両言語でのリーディングモチベーションについて理解を深めたい。

動機

教育実習を翌年に控えた教職課程履修生にとり、実習前に自らの発音を再確認することはTo doリストの中の１項目である。本文の音読、新出単語の発音など、モデルとして発音することが求められる中、発音に対する学習動機は高いことが予想される。本発表では、自主的な発音練習の機会を与えられたことに対する学生らの取り組み方と、練今井 由美子 （同志社女子大学）, 大塚 英語教職課程履修生による自主
習中に学生自らが気づく問題点について、記述式アンケート調査を用い考察する。 調査協力者は大学3年生22名
朝美 （大阪女学院短期大学）, 若本 夏美 的な発音練習への取り組みと課で、7月（単語）と9月（文）の2期に分けた発音自主練習プログラムを提供した。両期とも開講期間は15日間で、その（同志社女子大学）
題間に任意で10回（1日１回30分）の練習を行うこととした。練習後には毎回簡単なレポートを課し、各期の最後には自由記述によるアンケート調査を行い、発音練習の方法や心掛けていること、１期と2期の間に行った自主学習、今後の発音練習における課題などを尋ねた。

動機

海外留学に参加する学生の数が減少傾向にあるが、これには様々な要因が考えられる。その一つが、学生の英語学習に対する動機づけに関する要因である。果たして、海外留学に参加する学生と参加しない学生には英語学習
動機づけの側面において違いがあるのだろうか。あるとすればどんな違いがあるのだろうか。また、海外留学を終えた学生は英語学習動機の側面においてどのように変化しているのだろうか。本研究はこれらの研究命題に答えるた
海外留学・研修が英語学習動機
めに行われた。海外留学・研修の参加学生33名と非参加学生32名にアンケート調査を実施し、統計分析を通して比に与える効果の検証較検討した。更に、海外研修前と後で参加学生の動機づけ要因の程度の変化を比較検討した。その結果、ある一つの違いが浮き彫りとなり、その違いが留学参加の是非に結びついている可能性が示唆された。更に、留学後に参加学生の動機づけ要因の程度は大きく変化しており、留学によって英語学習の動機づけが一元的でなく多元的に強められていた。

金子 義隆 （明海大学）

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第１日目（８月20日） 午後 第24室 (517) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30 (7) 15:00

区分

対象

領域

発表者

(4) 研究その他

カリキュラム高田 智子 （明海大学）(5) 事例(6) 研究

(7)

研究

中

大

高

発表題目

発表要旨
現行の中学校学習指導要領および高等学校学習指導要領は、「4技能の総合的な指導を通して、これらの4技能を統合的に活用できるコミュニケーション能力を育成する」ことを基本方針のひとつとしている。本発表は、「総合」と「統合」の概念を文献調査により明らかにするものである。 「4技能の総合的な育成」は、指導の結果4技能が偏りなく
現行学習指導要領「外国語」にお 育成されている状態を目指すものであり、「4領域を統合した言語活動」は、技能を関連付けて活用する言語活動のける「総合」と「統合」の検討ことである。「統合」は関連付けられる技能がある程度発達していることが前提になり、実際の言語使用と結び付きの強い概念である。したがって発達段階において中学より高校のほうが「統合」に重きを置いている。さらに「言語活動の充実」という各教科を貫く視点から「統合」をとらえると、単に4つの技能を組み合わせるという以上の意味があり、さまざまな認知プロセスの統合をも含意すると考えられる。
本発表は、発表者が勤務校の中学生を対象に、授業時のウォームアップ活動として取り組んだスモール・トーク(Small Talk) の実践について報告する。発表者はこの活動を自身の中学校英語の授業で実施し、活動方法の工夫を試みた。活動の目的は授業の中にインプット (Input) とアウトプット (Output) の機会を豊富に作り出すことであっスモール・トークの活動方法に関 た。目的を達成するため、発表者は約２年間試行錯誤を繰り返した。例えば、スモール・トーク実施の際には、インするアクション・リサーチ
プットを生徒に分かりやすくするための工夫として、メリアー・アプローチ (MERRIER Approach) のテクニックを参照
し、活用を試みた。生徒にとって理解可能で、豊富なインプットを与え、アウトプットへの手がかりを提示するためである。実践の集大成として実施した授業の様子を録音し、教師の発話を書き起こして分析を行った。発表ではその結果を報告する。

その他

日吉 信秀（神奈川県南足柄市立南足柄中学校）

その他

本発表は、発表者の勤務校である私立短期大学で15年以上に渡って実施しているアメリカでの３週間の語学研修
および６ヶ月ないし３ヶ月の海外短期留学への参加者を対象として、英語運用能力面での効果測定を報告するものである。 具体的には、アメリカでのホームステイ形式での３週間の語学研修に参加した短大１年生（過去11年間で野中 辰也 （新潟青陵大学短期大学部）, 海外語学研修・短期語学留学の 85名）およびアメリカの姉妹校の英語集中課程での３ヶ月ないし６ヶ月の短期留学に参加した短大１年生（過去11年
関 久美子 （新潟青陵大学短期大学部） 効果測定
間でそれぞれ11名、27名）について、研修・留学前後にTOEIC IPテストを用いて、その結果から英語運用能力の伸長を測定した。 測定結果からは英語のexposureとその効果についての興味深い知見が得られた。特に英語運用能力を伸ばすのにこうした研修や留学がどれくらい効果を持つのかといった疑問にひとつの解答を示すことができたかと考える。

スピーキング岡田 順子 （トライプラス東越谷校）

ペアプランニングが日本人高校
生のロールプレイタスクパフォー
マンスに及ぼす影響

日本人高校生がロールプレイを行う際に事前プランニング（何を話すかや英語でなんというかなどの準備）をすること
は、ロールプレイパフォーマンスの流暢さと複雑さを高めることが報告された（Okada, 2001)。本研究は、プランニングのどの部分が主にそのパフォーマンスを高めるのかを調査したものである。研究課題は、１プランニング時に彼女らは何をしているか、２プランニング時に準備された英語表現は実際のパフォーマンスで使われているか、３どんなコ
ミュニケーションストラテジーが話されているか、４プランニングのどの部分がそのパフォーマンスを高めるのか、の４つである。主な結果は、プランニング時に多くの英語表現を準備したペアの流暢さは高く、プランニング時に準備した英語表現は概ねうまく使われているが、ロールプレイの正確さと複雑さについては、もともとの彼女らの英語力によることがわかった。

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第１日目（８月20日） 午後 第25室 (519) (4) 13:30 (5) 14:00 (6) 14:30 (7) 15:00

区分(4) 研究(5) 研究(6) 研究

(7)

研究

対象

その他

領域

政策制度

その他 早期英語教育

小その他

早期英語教育

文化

発表者

発表題目

発表要旨

寺沢 拓敬 （関西学院大学）

本発表の目的は、英語教育学で頻繁に行われている「実態調査」の問題点を検討し、より良い実態解明の方法論を提案することである。なお、「実態調査」は次の３条件を満たすものと定義する。（a）対象：英語指導に直接関与するアクター（例、教員および学習者）が対象。（b）一般化志向：特定の現場を前提にした調査で、理論上の一般化は志英語教育学における「実態調査」
向しない。（c）分析方針：調査データをボトムアップ的に分析する（あらかじめ設定した比較的少数の問いを検証するの批判的検討
わけではない）。本発表では、（１）先行研究の実態調査の多くがアンケート（多肢選択にせよ自由記述にせよ）によるものである点を確認し、（２）アンケートは特定の現場の実態記述には向かない点、および、（３）アンケートの「流行」の陰で、インタビューをはじめとした質的研究手法が不当に軽視されている点を論じる。

本田 勝久（千葉大学）,
吉村 博与（幕張インターナショナル・スクール）

公立小学校における英語教育の全国規模での導入は、平成14年の学習指導要領における「英語活動」が始まりとされている。しかし、その前史として、明治時代から終戦前後まで全国各地で貴重な実践研究が進められてきた。さら昭和40年代における公立小学校 に戦後の昭和20年代から平成14年までのいわゆる「空白期」にも、各地で試行が続けられていたが、この時期の実
英語教育の試み－千葉県の「小 践についてはほとんど知られていない 本研究では、千葉県において昭和47年という早期に実施され、平成12年前
学校英語教室」事業のあゆみ－ 後まで継続されていた「小学校英語教室事業」について、資料を収集し報告する。小学校英語の教科化を前にし、「英語活動」導入より約30年も前から実施されていた実践の概要と、施行するにあたって大変な努力をされた先人たちの歩みから学ぶものは大きいと考える。

物井 尚子 （千葉大学）

本年度新学習指導要領が告示される。外国語活動の目標は「コミュニケーション能力の素地を養う」(文部科学省,
2008)であり、この方針は告示後も変更はないと思われる。本研究ではコミュニケーション能力の素地をWillingness to
Communicate (WTC)と捉える。WTCとは「コミュニケーション選択の自由がある場面で，特定の人と会話しようとする
高学年児童のWTCモデルの構築
心の準備」(MacIntyre, Cl`ement, Dörnyei, & Noels, 1998, p.547)を指す。L2におけるWTCは多くの要因が複雑に関―児童の1年間の変容から―係し、変動的である。また、L2学習者のWTCモデルに関する研究は、小学生を対象にしたものが少ない(物井,2015)。本研究では、8つの公立小学校に在籍する児童1,415名を対象にWTCモデルに関わる7つの心的概念に関する質問紙調査（46問）を実施した。共分散構造分析を用い、児童のWTCモデルの構築を試みた。

松井 かおり （朝日大学）

本研究の目的は、多文化・多言語の状況下で実施された青少年のための演劇ワークショップ（以下、演劇WS）の事例を通し、外国語学習指導要領が学習目標とする「異文化理解」、および学習者の「積極的なコミュニケーション
態度の育成」の概念を批判的に検討することである。 現在の英語授業は、教師と教科書の英語を規範とし、学習
英語教育における学習者像再考
者は積極的にコミュニケーション活動に参加するべき人であることを前提にして行われている。一方、多文化・多言―多言語・多文化演劇ワーク
語の演劇WSにおいては、規範とするべきことばはなく、参加者たちが共同体の中で互いに理解可能な共通語、いショップの事例から―
わゆる「わたしたちのことば」を即興的に見出し、場の状況や相手に応じて使用する様子が観察された。英語に対して苦手意識を持ち、授業では寡黙でコミュニケーション活動を困難と感じる学生・留学生が、なぜ演劇WSでは他の参加者とコミュニケーションをとり活動に参加することができたのかを分析する。

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第１日目（８月20日） 午後 A室（E-205） 15:30〜17:10

課題研究フォーラム
（２年目，北海道英語教育学会）

コーディネーター: 中村 典生（長崎大学）
提案者: 津田 裕匡（北海道教育大学附属釧路小学校），村尾 亮子（島根県雲南市立吉田小学校）,
明石 一郎（千葉県千葉市立轟町中学校）

小中をつなぐ文字指導

第１日目（８月20日） 午後 B室（E-206） 15:30〜17:10

課題研究フォーラム
（２年目，中国地区英語教育学会）

Wowing to Act -- Rapport, Content, & Activities that Creatively Construct
Student Agency

コーディネーター: 高橋俊章（山口大学）
提案者: 梅地 哲郎（山口県立華陵高等学校）, ティム・マーフィー（神田外語大学）

第１日目（８月20日） 午後 C室（E-201） 15:30〜17:10

課題研究フォーラム
（１年目，関西英語教育学会）「生徒の言語使用につながる英語授業」を考える

コーディネーター兼提案者: 中田 賀之（同志社大学）
提案者: 池野 修（愛媛大学），興津 紀子（神戸大学附属中等教育学校）, 長沼 君主（東海大学）

第１日目（８月20日） 午後 D室（E-202） 15:30〜17:10

課題研究フォーラム
（1年目，四国英語教育学会）

英語教室をワークショップに－自立した英語学習者の育成を目指して－コーディネーター: 長崎 政浩（高知工科大学）
提案者: 小坂 敦子（愛知大学），吉沢 郁生（甲南高等学校・中学校），
花岡 民子（青山学院大学・亜細亜大学），宮城 妙子（青山学院大学・立教大学・東京基督教大学）

第１日目（８月20日） 午後 E室（E-102） 15:30〜17:10

授業研究フォーラム
（中部地区英語教育学会）

４技能育成の基礎としての効果的な語彙指導を考える

コーディネーター: 白畑 知彦 （静岡大学）
提案者: 福田恵 （徳島県美馬市立江原中学校），加藤 京子（東洋大学附属姫路中学校・高等学校），
小島 ますみ （岐阜市立女子短期大学）

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第１日目（８月20日） 午後 F室（E-311） 15:30〜17:10

授業研究フォーラム
（東北英語教育学会）

山形県小中高大連携プログラム（英語）の実践－自分を表現！郷土を発信！コミュニケーション能力の育成－

コーディネーター: 佐藤 博晴 （山形大学），青柳 敦子（山形大学）
提案者: 高橋 典子（山形県教育庁義務教育課指導主事），
渡邉 智（山形県鶴岡市教育委員会学校教育課指導主事），
本間 紘（山形県鶴岡市立朝暘第三小学校）,
佐藤 英司（山形県教育庁高校教育課指導主事），

第１日目（８月20日） 午後 E-101 15:30〜17:00

招待講演

英語教育における研究と教育の統合－科学的英語学習法を目指して−

講師： 原田 康也（日本英語教育学会前会長・早稲田大学法学学術院）
司会： 卯城 祐司 (全国英語教育学会会長・筑波大学)

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