火葬の歴史
アーリア人と釈迦の火葬
アーリア人はアリアン人ともいい、インド・ゲルマン族に属するが、彼らはもともと中央アジアのアム河流域において半農、半牧の生活を送っていた。紀元前 1500 年頃に南下して西北インドへ侵入し、鉄製武器を使用することにより先住民族を征服しつつ紀元前 1000 年頃、ガンジス河流域まで進出した。彼らは聖火を中心にして大家族生活を営み、都市連合を形成していたが、特記すべき事項は火葬の習慣を持っていたことであり、それがインドの最古の聖典リグ・ヴェーダ経に書き残されているという。
このアーリア人は、紀元前 6 ～ 5 世紀頃に興った仏教徒により追放されたり、改宗を迫られた。仏教徒は彼らの文化とともに火葬を継承したため、それが古代インドの西北部や北部に広く普及したといわれる。仏教の開祖、釈迦の遺体が紀元前 480 年にふされたことは歴史的な出来事として有名である。
ヨーロッパの火葬
古代ギリシャやイギリスでは、紀元前 1000 年頃の骨壷が各博物館に展示されていて、当時すでに火葬が行われていたことを証明している。古代イタリアでも紀元前 1000 年頃、謎の古代人といわれるエトルリア人がローマの北部地方に定着していた。彼らは小アジア（現在のトルコ）あたりから移住してきたといわれ、オリエントやギリシャの文化を身に付け、紀元前 800 年～ 700 年頃には、ローマの北方、チベル河流域を中心にして独特の高い文化圏を形成していた。彼らの墓は、立派なものが多く、発掘すると石棺や陶棺が出るほか、ギリシャ製の美術的価値の高い壷も多く出土する。この壷は火葬骨を収蔵している例があるので、エトルリア人は火葬の風習を持っていたと思われる。
アジアの火葬１） 中国の火葬
中国では後漢の初期、紀元１世紀半ば頃に、火葬を容認する仏教が中央アジアやインドから伝来したが、伝統的に肉体を焼くことを嫌悪していた人々が、仏教を宗教としてではなく、新知識という意味で受け入れたらしい。
しかし、仏教は人々の間で次第に進行されるようになり、4 世紀後半になって漸く社会的に広く理解され、伝播するようになったという。これに伴い、火葬の理解度も次第に深まり、中国火葬は南北時代（紀元 420 ～589 年）に最盛期を迎えるに至った。
ところが、唐時代の韓愈が火葬は罪悪だとして反対し（紀元前 891 年）、その後になると、儒教徒も一貫して火葬反対論を唱えたので、火葬が衰微する一方となった。
結局、中国の火葬は盛況の時もあったが、儒教との関係、国民性などの事情から支持率が著しく低下し、後には法令で禁止されたこともあって、1949 年の中華人民共和国の成立まで火葬はほとんど行われなかった。
中国共産党は 1956 年に火葬を提唱し、推進することとなったので、火葬が大都市を中心として盛んに行われるようになり、さらに、1985 年には墓地埋葬法に相当する法律ができて、火葬を一義的に行うべきことを定めたので、火葬が一層普及されるようになって現在に至っている。
２） 韓国の火葬
紀元 4 世紀頃になると中国の仏教は、朝鮮半島に伝えられた。すなわち、紀元 372 年に高句麗へ、紀元 391年には百済へ、さらに、若干遅れて紀元 527 年に新羅へそれぞれ伝来した。
新羅が半島を統一したいわゆる新羅時代（紀元 676 ～ 935 年）及び高麗時代（紀元 936 ～ 1392 年）には、仏教文化が開花するとともに火葬の風習も貴族社会に普及した。

高句麗や百済における火葬の風習は、その後、わが国へ伝えられたが、本家の朝鮮では、高麗時代の末期から儒教、とくに朱子学が輸入されたことにより、火葬が不仁不孝の至りであると非難され、高麗末期には火葬禁止の法令が出されたので、次第に衰微していった。
日本の火葬
１） 奈良時代までの火葬
紀元 653 年に遣唐使に随行し、唐僧の玄奘三蔵（げんじょうさんぞう︓有名な物語・西遊記でお馴染みの孫悟空がお伴をした主人。実在の高僧）の弟子となり、帰国して法相宗の開祖となった高僧・道昭は、紀元 700年に遺命して自ら火葬に付された。これがわが国の火葬の起源だということが、続日本紀（しょくにほんぎ）に記されているため、歴史的な事実だとして長年にわたり広く信じられてきた。しかし、昭和 31 年に同志社大学の森浩一教授が大阪府堺市内にある陶器千塚古墳の火葬遺跡であるカマド塚などを発掘、紀元 600 年前後には、朝鮮半島から渡来した陶器工人の間で火葬が行われたことを示す窯形火葬墳墓を発見したため、火葬の起源が 100 年ほど遡ったことになる。
道昭の火葬の翌年、701 年に朝廷は大宝律令を制定し、従前に引き続いて薄葬を推奨するとともに、火葬を初めて奨励した。703 年に第 41 代の持統天皇は、皇族として初めて飛鳥崗で自らの意思により火葬に付されたが、これは火葬の奨励策を朝廷自ら実践したものであり、その後は歴代の天皇、皇族や高級官吏及び地方豪族などの間に火葬が普及するに至った。
第 53 代の淳和天皇は、「今、骨を砕いて粉とし、山中に投ずべし」という詔を出し、840 年に自らの火葬後の焼骨を京都、大原野の西山に撒骨させ、山稜を作らせなかったという。
２） 平安・鎌倉・室町時代の火葬
平安時代も１０世紀になると京都では、空也上人などの念仏僧（浄土教）が、鴨の河原や巷に満ちた死者や行旅死亡人に対して念仏を唱えながら火葬し、菩提を弔うことを盛んに行った。現代風にいえば社会事業活動、又はボランティア活動であった。
その後、僧侶による火葬執行が常識になるとともに、貴族や豪族の間では火葬が全国的に普及した。
鎌倉・室町時代には戦乱や天災で、飢饉が続き、悪疫の流行により死者が巷に満ちたので、僧侶による社会事業としての火葬が依然として行われていた。また、武士階級や庶民の間にも火葬が広く深く、伝播していった。
３） 江戸時代の火葬
江戸時代の初期に幕府は、キリスト教を弾圧するため制度化して寺院に檀家の戸籍を把握させたので、寺院が墓地を管理したり、火葬を実施するのが一般的になった。また、5 人組制度を強化し、治安・検察に当らせたため、日常生活に互助共済を中心とする組織に発展し、祝い事や葬儀、火葬を自主的に共同して行うようになった。
一方、鎌倉時代から伝来された儒教や朱子学は、徳川幕府が奨励したため国学者、儒学者、微視の間に普及したが、仏教を排斥する口実として火葬を非難したので、支配階級の間に火葬を嫌う傾向が強くなった。そのため、第 110 代、後光明天皇は、１６５４年に崩御されたが、歴代天皇の先例が破られ火葬に付されなかった。
また、会津藩や萩藩は火葬を禁止したり、土佐藩では犯罪者の死体を火葬すべきことを定めたので、所によっては庶民が火葬を避ける傾向もあった。しかし、浄土真宗の盛んな新潟、富山、石川、福井の各県を含む北陸地方では火葬を全面的に支持し、また、江戸、京都、大阪などの人口密集地では埋葬地が限定されるため火葬に依存しなければならなかったので、大勢として火葬は全国的に行われてきた。

４） 明治時代・第２次大戦直後までの火葬
１８６８年（明治元年）、明治新政府により神仏分離令が出され、排仏毀釈運動が盛んとなり、儒教関係者の強い要求により、１８７３年（明治６年）に政府は、火葬を禁止した。しかし、東京、大阪、京都などの墓地用地の少ない大都市は、市街地の環境衛生上、火葬の必要性を訴えたので、結局、２年後の１８７５年（明治８年）に火葬禁止が解除された。
１８８４年（明治１７年）に火葬に関する具体的な手続き事項を内容とする「墓地及び埋葬取締規則」が定められた。この太政官布告は第 2 次大戦直後まで存続し、新法の「墓地及び埋葬等に関する法律」（以下「墓埋法」という。）に引き継がれて現在に至っている。
１８９７年（明治３０年）に「伝染病予防法」が制定され、伝染病（感染症）による死者は火葬にすべきことが初めて自治体に義務付けられ、自治体による火葬場施設の設置と管理が積極的に進められた。これ以後、火葬場の統廃合、改修、新設が活発化し、また、一部の都市では火葬炉を改善したり、昭和初期になると薪から重油への燃料転換もテスト的に行われた。
第２次大戦で大打撃を受けた火葬場は、１９５０年代の前半（昭和２０年代の後半）には徐々に復興したが、施設整備に必要な資金政策として、政府による低利の特別地方債（厚生年金が原資）の融資制度が１９５２年（昭和２７年）にできたため、それ以後、次第に火葬場の新設や増改築が増加した。
５） 近代の火葬－火葬場の近代化促進活動－
第２次大戦後は、社会保障政策が国政の重要部分を占めるようになり、病院・保険所などの各種の社会施設が目覚ましく発展している中で、火葬場のみが依然として取り残されている実情にあった。
このような状況下の１９５５年（昭和３０年）に、火葬に関する初めての指導書「葬祭施設の改善－特に生活改善との関連において－」（厚生省環境衛生部 / 監修、日本環境衛生協会 / 発行）が刊行された。これは、当時内閣が推進していた「国民生活改善運動」の一環として厚生省環境衛生部が中心となって環境衛生の向上を図るために作成した自治体向けの指導書である。
１９６９年（昭和４４年）に（財）日本環境衛生センターは、厚生行政科学研究補助金により「火葬場の施設基準に関する研究」（委員長︓武藤暢夫・関東学院大学教授）を実施し、同名の指導書（厚生省環境衛生局環境衛生課監修、（財）日本環境衛生センター / 発行）を作成した。この指導書は火葬の科学化を中心とした内容であり、これをテキストにして１９７０年（昭和４５年）以降、火葬場管理者研修会を毎年、開催しているが、１８９０年（平成２年）には研修会の開催権や指導書の出版権などが同センターから日本環境斎苑協会に移管され、現在に至っている。
また、当該指導書はその後、厚生行政科学研究を重ねて改訂を加え、現在の「火葬場の建設・維持管理マニュアル」（日本環境斎苑協会 / 発行）となっている。
（財）日本環境衛生センターは１９７２年（昭和４７年）に厚生省の後援名義を得て、自治体等の職員を構成員とする欧州火葬調査団（団長︓島﨑昭（財）日本環境衛生センター研修調査部長）を初めてイギリス、スイス、スエーデンなどへ派遣し、１９日間にわたりヨーロッパにおける火葬の実施・施設整備状況、教育制度及び技術者組織等に関する調査結果を発表した。その成果としてイギリスの例が参考となり厚生省環境衛生局環境衛生課と協議し、同年（昭和４７年）１２月、火葬場の近代化を促進することを目的とする日本火葬施設整備管理協会（ＮＰＯ法人日本環境斎苑協会の全身）を同センター内に設立させた。その後、同協会は昭和５９年に同センターから独立し、前述のとおり平成２年には火葬業務の一元化を図るため、同センターから火葬に関する全ての事業実施権の移管を受けた。この間、ＮＰＯ法人日本環境斎苑協会は一貫として火葬場に関する調査研究、教育研修、啓発普及等を含む火葬場の近代化の促進活動を続けて現在に至っている。