【販売用資料】月次レポート 作成 基準 日 2 0 2 0 年4 月3 0 日

GCIエンダウメントファンド（成長型）
追 加 型投信 / 内外 / 資産 複 合

基準価額の推移
2015年 9月 25日 ～ 2020年 4月 30日
14,000 (円)(

億円 ) 5 0

13,00040

12,00030

11 , 0 0 020

10,000

10

9,000

0
2016/01 2016/05 2016/09 2017/01 2017/05 2017/09 2018/01 2018/05 2018/09 2019/01 2019/05 2019/09 2020/01

基準価額 ( 円 ) ：左⽬盛

分配⾦込基準価額 ( 円 ) ：左⽬盛

純資産総額 ( 億円 ) ：右⽬盛

※データは、設定日（2015年9月25日）から作成基準日までを表示しています。
※分配金込基準価額は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。(後述のファンド費用をご覧ください。)

運用実績
2015年 9月 25日 ～ 2020年 4月 30日

基準価額

純資産総額

11,693 円

40.1 億円(前月末比)(前月末比)+ 336 円（2.96%）+ 1.4億円（3.67%）

騰落率( 分配金込)
期間

分配金（1万口当たり、税引前）
騰落 率

決算期

分 配金

1 ヵ月

2 .9 6 %2 0 1 6 年9 月

0円

3 ヵ月

△ 9 .8 7 %2 0 1 7 年9 月

0円

6 ヵ月

△ 7 .1 2 %

2 0 1 8 年9 月

0円

1年

△ 3 .3 1 %2 0 1 9 年9 月

0円

3年

5 .7 3 %設 定来合計0円

設定来

1 6 .9 3 %※ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
※運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

1/14

参考指標

年 率リター ン
標 準偏差
下 方偏差
シ ャープレ シオ
ソ ルティノ レシオ
最 大ドロー ダウン
相関

ファ ン ド

東証株価指数 （TO P IX ）+3 .5 %
7 .7 %
8 .8 %
0 .4 7
0 .4 1-1 9 .3 %-+3 .1 %
1 9 .3 %2 0 .2 %0 .1 60 .1 6-3 2 .2 %0 .5 4

NO M UR A-B P I総合
インデック ス
+1 .4 %
2 .3 %
2 .3 %
0 .6 6
0 .6 4-4 .5 %
-0 .0 4

※参考指標は全て円ベース。当ファンドの設定日（2015年9月25日）から作成基準日までの期間で算出。標準偏差・下方偏差は日次リターンを年率換算して計算。

資産配分(作成基準日時点)
基 本資 産配 分 比率

基本資 産 作成基準 日
配分比 率 時点比率
5 .0 %
4 .8 %

資産 クラス日本株

1 7 .5 %1 0 .0 %2 .5 %
1 2 .5 %3 .0 %
5 .0 %
5 .0 %
3 6 .5 %3 .0 %
1 0 0 .0 %先進国株(米国)
先進国株(除く米国)
新興国株
先進国債券(米国)
海外債券（グローバル除く米ドル建て）

国内リート（日本）
海外リート（米国）
ヘッジファンド
現金、その他
合計

1 5 .9 %8 .7 %
2 .2 %
1 2 .0 %2 .9 %
3 .8 %
4 .0 %
3 3 .0 %1 2 .6 %1 0 0 .0 %※2019年9月に、基本資産配分の見直しを行いました。現金、その他への配分は、今後市場環境等に応じて他資産に配分する可能性があります。
※上記構成比率は、ファンドの純資産総額に対する比率であり、四捨五入の関係で合計が100％にならない場合があります。

各資産の寄与額(概算)
(

円)

300

205
200

83

100

80
34

26

24

22

4

5

0
-9
-38
-100
-99

-200

等酬

因要

因要

ドン

）国

）本

）て

）国

株国

報託

替為

信、
他

ジッ
ヘ

替為

ッヘ

トー
リ

トー
リ

ァフ
ジ

⽶（

⽇（

建

のそ

外海

内国

ルバ
ー

進先

進先

く除

券債
国

先

（株
国

国進

ルド
⽶

⽶（

興新

く除

⽶（
株

⽇

）国
⽶

）国

株本

ログ
（券
債
外海
2/14

【販売用資料】月次レポート 作成 基準 日 2 0 2 0 年4 月3 0 日

GCIエンダウメントファンド（安定型）
追加 型投信 / 内 外 / 資 産 複 合

基準価額の推移
2015年 9月 25日 ～ 2020年 4月 30日
13,000 (円)(

億円 ) 1 0 0

12,00080

11 , 0 0 060

10,000

40

9,000

20

8,000

0
2016/01 2016/05 2016/09 2017/01 2017/05 2017/09 2018/01 2018/05 2018/09 2019/01 2019/05 2019/09 2020/01

基準価額 ( 円 ) ：左⽬盛

分配⾦込基準価額 ( 円 ) ：左⽬盛

純資産総額 ( 億円 ) ：右⽬盛

※データは、設定日（2015年9月25日）から作成基準日までを表示しています。
※分配金込基準価額は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。(後述のファンド費用をご覧ください。)

運用実績
2015年 9月 25日 ～ 2020年 4月 30日

基準価額

純資産総額

11,181 円

23.8 億円(前月末比)(前月末比)+ 158 円（1.43%）+ 0.4億円（1.62%）

騰落率( 分配金込)
期間

分配金（1万口当たり、税引前）
騰落率

決算期

分 配金

1 ヵ月

1 .4 3 %2 0 1 6 年9 月

0円

3 ヵ月

△ 6 .2 0 %2 0 1 7 年9 月

0円

6 ヵ月

△ 4 .1 6 %

2 0 1 8 年9 月

0円

1年

△ 0 .8 5 %2 0 1 9 年9 月

0円

3年

5 .0 7 %設定 来合 計0円

設定 来

1 1 .8 1 %※ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
※運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

3/14

参考指標

年 率リター ン
標 準偏差
下 方偏差
シ ャープレ シオ
ソ ルティノ レシオ
最 大ドロー ダウン
相関

ファ ン ド

東証株価指数 （TO P IX ）+2 .5 %
5 .4 %
6 .2 %
0 .4 80 .4 2-1 4 .4 %-+3 .1 %
1 9 .3 %2 0 .2 %0 .1 60 .1 6-3 2 .2 %0 .3 8NO M UR A-B P I総合
インデック ス
+1 .4 %
2 .3 %
2 .3 %
0 .6 6
0 .6 4-4 .5 %
0 .0 4※参考指標は全て円ベース。当ファンドの設定日（2015年9月25日）から作成基準日までの期間で算出。標準偏差・下方偏差は日次リターンを年率換算して計算。

資産配分(作成基準日時点)
基本資 産配 分比 率

基本資 産 作成基準 日
配分比 率 時点比率
2 .5 %
2 .5 %

資産 クラス日本株

7 .5 %

先進国株(米国)

7 .3 %

先進国株(除く米国)

5 .0 %

4 .7 %

先進国債券(米国)

2 5 .0 %2 4 .9 %海外債券（グローバル除く米ドル建て）

8 .5 %

8 .2 %

国内リート（日本）

2 .5 %

2 .1 %

海外リート（米国）

2 .5 %

2 .2 %

3 6 .5 %3 4 .3 %ヘッジファンド
現金、その他
合計

1 0 .0 %1 3 .9 %1 0 0 .0 %1 0 0 .0 %※2019年9月に、基本資産配分の見直しを行いました。現金、その他への配分は、今後市場環境等に応じて他資産に配分する可能性があります。
※上記構成比率は、ファンドの純資産総額に対する比率であり、四捨五入の関係で合計が100％にならない場合があります。

各資産の寄与額(概算)
(

円)

100

84
90
51

43

50
12

18

10

3

0
- 11
-37

-50

-100
-105
-150

等酬

因要

因要

ドン

）国

）本

）て

）国

報託

替為

信、
他

ジッ
ヘ

替為

ッヘ

トー
リ

ァフ
ジ

⽶（

⽇（

⽶く

トー
リ

建ル
ド

券債
国

く除

のそ

外海

内国

除ル
バ

進先

進先

進先

（株
国

（株
国

⽶（

⽶

⽇

）国
⽶

）国

株本

ーロ
グ（
券
債外
海
4/14

ファンドマネージャーのコメント＜運用の基本スタンス＞
さまざまな市場環境を乗り越えて、長期間にわたるすばらしい運用実績を残してきたエンダウメント（大学財団）型の投資戦略をお手本に、オルタナティブ投資を積極的に活用したグローバル投資を行います。リス
クとリターンの源泉を分散・多様化するとともに、運用コストにも注意を払い、運用資産の長期的成長を効率的に目指します。
「GC Iエンダウメントファンド」の運用手法はシンプルかつ頑健（Robust）です。原則として年一回、基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）を決定した上で、適宜リバランスを実行し、資産配分を維持します。また、長期スタンスで円資産のリスク・リターン効率化を図るため、為替リスクは原則としてヘッジします。
基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）は、想定リスクを成長型で年率8％、安定型で年率5％にセットし、対象資産の流動性やキャパシティ（市場規模）などを吟味して選択した投資対象ユニバースの中で、最良の期待リターンとなるように配分比率を決定します。その時々の市場動向やムードなどに振り回されず、取引コストを抑制しながら、一定のリスクを効率的に取り続けるという、ブレのない運用姿勢を貫きます。

＜ビッグ・ピクチャーと基本資産配分＞
当ファンドの決算日である2019年9月25日に、一年に一度の基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）の検討を行い、現行の配分維持を決定しました。その前提となるビッグ・ピクチャーは、10年程度の時間軸でマクロ環境を俯瞰したものですが、次の通り、大枠に変更ありません。
第一に、21世紀直前に本格化したグローバル化という世界史的イベントに伴い、ディスインフレ環境が続いています。グローバル化の恩恵を最大限に享受してきた新興国経済の急成長が成熟してきたことと、加えて、世界規模で急速に進展する少子高齢化の影響もあり、このディスインフレ環境は長期化するものと考えています。
第二に、2008年に起こったグローバル金融危機後、世界の経済成長を支えてきた中国を筆頭とする新興国
圏の成長速度が大きく鈍化したことが金融市場に影響を与える可能性があります。その中で、米国経済が相対的に好調であるとのコンセンサスの下、ドル高基調が続いています。ドル高は、新興国経済にとっては逆風です。1997年のアジア通貨危機がその典型例です。伸び率が低下したとはいえ、依然として成長を続ける
中国経済ですが、景気循環や人口動態など国内固有の要因に加えて、ドル高という負荷が二重にかかると考えています。
第三に、2008年の金融危機以降一貫して続いてきた主要国中央銀行の金融政策に引き続き注目しています。2009年以降、債券・株式を含むほとんどの資産価格が上昇し続ける特異な環境でしたが、その持続可能性と、資本の流れに変化が生じた場合にどのようなことが起きるのか注視しています。
以上のビッグ・ピクチャーをもとに、調整局面到来の可能性も視野に入れて慎重姿勢としてきた基本資産配分は変更せず、現状を維持いたします。
オルタナティブ投資を得意とする当社の認識では、世界中の利回りが低下し、信用スプレッドがつぶれ、実物など低流動性資産にも大量の資本が向かった結果、流動性プレミアムも失われました。2017年春以降はボ
ラティリティも過去経験したことのない水準まで下落し、基調としては低迷しています。世界中に溢れかえ
る潤沢な待機資金が、リターンの源泉を求めているのです。経験的には、いつ大きな反動・調整が入ってもおかしくありません。
一方、情報技術革新の大波はグローバルな実態経済に大きなインパクトを与えています。高値圏を更新している米国株式市場のバリュエーションに対しては警戒感も根強いのですが、こうした警戒感が払拭されるよ
うな株高に対する肯定的センチメントが醸成されない限り、むしろ循環的な株高が継続するのかもしれません。
当戦略は、どのような市場環境であっても、下落リスクを想定の範囲内に抑制することに努め、資産価値の保全を最優先しながら、長期的安定的な成長を目指してまいります。

5/14

＜今月を振り返って＞
C OV ID- 19のパンデミックは、世界の社会・経済に深刻な影響を及ぼす事態に至りました。5月に入り、初期感染源とされる中国をはじめ、東アジアの一部で社会・経済活動再開の動きが出てきたことや、感染が急拡大した欧米などで最悪期を脱しつつあるとされるなど、快方への兆しも出てきてはいますが、いまだ確かな対処法が確立されない現状では、新興諸国への本格的感染拡大や、今後の感染第二波・第三波の懸念な
ど、まったく予断を許しません。その結果、タイムラグをもって発表されるさまざまな経済指標や企業業績
は、リーマン危機を超える未曾有の悪化を示しており、なおかつ、それは現在進行中でもあります。
一方、経済危機を食い止めようとする主要国政府と中央銀行の対応は、かつてないほど大規模かつ機動的であり、株式市場をはじめとするマーケットはひとまず素直に政策意図を受けて反発しました。
このような、実態経済とマーケットの乖離がいずれどちらに収れんしていくのか、時間軸を意識しながら慎重に見極めていく必要があります。
緊急レポート（2月26日付および3月18日付）や先月の本レポートでも申し上げたのですが、過去に株価が大きく下落した、ブラックマンデー（1987年）・IT バブル崩壊（2001年）・リーマンショック（2008年）と比較した場合、ブラックマンデーのように、株価急落後短期間でV 字回復するというのが楽観シナリオでしたが、じつは4月以降の動きはそれに近いものとなっています。しかしながら、まだまだ早計は禁物でしょう。足許の政策的な下支えが効いている間に、感染収束（終息ではありません）と経済活動回復への確信を抱ける状況までたどり着けるのかどうか、あとは時間との勝負です。
では、楽観シナリオが崩れる場合のリスクシナリオはどう考えておくべきか。心配し始めたらきりがありま
せんが、リーマンショック以来、中国を筆頭に主要国が一様に推し進めてきた景気刺激策がいったん振り出しに戻ってしまうような展開もまったくないとはいえません。ちなみに、リーマンショック以降の上昇相場の起点がどの辺かというと、日経平均6,800円、NYダウ6,500ドル、ドル円75円台でした。わずか10年ちょっと前ですが、隔世の感ある水準です。史上空前の金融緩和と積極財政により、この10年間は、ほぼ一本調子の債券高（金利低下）・株高が続き、世界の計算上の富は大きく増えました。ただ、一方ではその副作用として官民の債務残高が膨張しています。足許の政策対応は、金利低下と債務の増大というこの10年トレンドをさらに助長することになります。政策的なゴールは、金融不安やデフレを回避し、早期に低インフレ
低成長を脱却して、健全で適度な成長軌道に戻ることでしたが、これを達成する前に、今回のC OV ID- 19禍
に見舞われたのです。
市場動向を予想した上で投資判断をすることはしない、というのが当社の基本姿勢です。なぜなら、予測は常に容易ではないからです。しかしながら、自動運転が進化しても、目をつぶって高速道路を運転したくはありませんので、常にビュー（見通し）は広く持ち、何が起こっても狼狽しないようにするのは運用会社の責務です。
今後、楽観的シナリオを辿った場合には、当ファンドに限らず、バランス型ポートフォリオの損益も順当に回復に向かうと期待できます。
一方、4月以降の株価反発が短期的な反動（英語ではDead C at Bounceと表現されます）に終わり、本格的な株価下落に向かうリスクシナリオとなった場合、主要国の債券利回りが低下し、株価下落のヘッジ機能を十分に果たすことが難しくなっているため、一般的なバランス型ポートフォリオにとって厳しい局面が予想されます。しかし、当ファンドではオルタナティブ戦略が株式の売り持ち（ショート）ポジションを活用することにより、ヘッジ効果を発揮することができるという特徴があります。先の2月・3月のようなブラッ
クマンデー型の短期間の急落では貢献することができませんでしたが、IT バブル崩壊やリーマンショックのように時間をかけてダラダラと長く大きく下落するトレンドで効果を発揮する傾向があります。
いずれにせよ、今が底なのか、まだならいつ、どこまで下げるのかは、正しく予見することは困難ですが、不安のなかで運用を中断してしまうことが、長期資産運用にとって最も避けなければならない投資行動です。日々飛び交う材料や値動きに惑わされずに、所定の枠組みを維持して規律あるポートフォリオ運用を継続することが、結果的に長期資産形成の王道だと思います。
当社は、運用規律と哲学を堅持した長期運用を冷静に継続し、受益者のみなさまのパートナーとして、信頼に応えるよう努めてまいります。かといって、逆風の状況に目を瞑っているわけではなく、情報収集と分析に努めることで、常に自問自答を続けます。そしてそれをパートナーとしてみなさまにフィードバックし続けるのが運用者の責務だと考えます。
不確実性はリターンの源泉であり、私たちの人生に多くの機会をもたらしてくれるものです。この難局をご一緒に乗り越えてまいりましょう。

ファウンダー・代表取締役C EO 山内英貴

6/14

投資対象ファンド（投資信託証券）－上場投資信託（ETF）の基準価額推移
T O P I X 連動型上場投資信託
バンガード‧ S & P 5 0 0 E T F
22,00022,00019,00019,00016,00016,00013,00013,00010,00010,0007,000

2016/012017/012018/01

2019/01

2020/01

7,000

バンガード‧ F T S E 先進国市場（除く⽶国） E T F
22,00019,00019,00016,00016,00013,00013,00010,00010,0002016/012017/012018/01

2019/01

2020/01

バンガード‧⽶国トータル債券市場 E T F

7,000

14,50013,00013,00011 , 5 0 0

11 , 5 0 0

10,00010,000

8,500

8,500

2016/012017/01

NEXT FUNDS

2018/01

2019/01

2020/017,000

東証 R E I T 指数連動型上場投信
22,00019,00019,00016,00016,00013,00013,00010,00010,0002016/012017/012018/01

2019/01

2019/01

2020/01

2016/012017/012018/01

2019/01

2020/01

2016/012017/012018/01

2019/01

2020/01

バンガード‧リアル‧エステート E T F

22,0007,000

2018/01

バンガード‧トータル‧インターナショナル債券 E T F ( ⽶ドルヘッジあり )14,5007,000

2017/01

バンガード‧ F T S E ‧エマージング‧マーケッツ E T F

22,0007,000

2016/01

2020/01

7,000

2016/012017/012018/01

2019/01

2020/01※ 上記グラフは、当ファンドの組入対象であるそれぞれの上場投資信託（ETF）の基準価額を、当ファンドの設定日を10,000として指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※ 基準価額は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後の値です。

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投資対象ファンド（投資信託証券）－ＧＣＩシステマティック・マクロ
ファンド Vol10 クラスAの資産の状況

基準価額 ( 指数化 ) の推移

期間
1ヵ 月
3ヵ 月
6ヵ 月
1年
3年
組入来

14,50013,000

騰落率-0. 97%-10. 11%-7. 12%-3. 57%-8. 58%

11 , 5 0 0

10,000

8,500

7,000

2018/092019/01

2019/05

2019/09

2020/01

2020/05※ 上 記 グ ラ フ は 、 当 フ ァ ン ド の 組 入 対 象 で あ る 「 G C I シ ス テ マ テ ィ ッ ク ・ マ ク ロ フ ァ ン ド V o l1 0 ク ラ ス A 」 の 当 フ ァ ン ド 計 上 日 ベ ー ス の 基 準 価 額 を 、 当 フ
ァンドへの組入開始日（2018年6月8日）を10,000として指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。
※ フ ァ ン ド の 騰 落 率 は 、 分 配 金 (税 引 前 )を 再 投 資 し た も の と し て 計 算 し て い ま す 。

当⽉末時点でのポートフォリオ
%

損益内訳
%

5

5

2.5

2.5

0

0

-2.5

-2.5

-5

⽶国

ユーロ圏
通貨

その他欧州
⽇本
債券
株式

資源国

-5

⽶国

ユーロ圏
通貨

その他欧州
⽇本
債券
株式

資源国

※ 上記ポートフォリオ断面のグラフは、ポジションを構築するにあたって差し入れる証拠金の対純資産総額比率です。マイナスはショートポジションを意味します。証拠金はリスク見合いで差し入れるものであるため、当該指標はポートフォリオにおけるリスクをより実態に近い形で表すものと考えられています。
※ 上記損益内訳は信託報酬、成功報酬等控除前のものです。

2018年6月8日に、GC Iシステマティック・マクロファンド V ol25 クラスA からGC Iシステマティック・
マクロファンド V ol10 クラスA へ投資対象の変更を行いました。両ファンドはボラティリティ水準が異なる
ものの実質的な運用内容は同一であり、当変更はポートフォリオ構成の単純化を目的としたもので、当ファンドの運用内容を変更するものではありません。また当変更に際してファンドに手数料等の追加負担は発生しておらず、変更によるパフォーマンスへの影響は軽微となっています。

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投資対象ファンド（投資信託証券）－ＧＣＩマネープールマザーファン
ドの状況

基準価額 ( 指数化 ) の推移

期間
1ヵ 月
3ヵ 月
6ヵ 月
1年
3年
組入来

11 , 5 0 0

11 , 0 0 0

騰落率+ 0. 00%-0. 01%-0. 02%-0. 05%-0. 12%-0. 12%

10,50010,000

9,500

9,000

2017/072018/012018/07

2019/01

2019/07

2020/01※ 上記グラフは、当ファンドの組入対象である「ＧＣＩマネープールマザーファンド」の基準価額を、当ファンドへの組入開始日（2017年4月18日）
を10,000として日次ベースで指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※ 基準価額は、信託報酬控除後の値です。

9/14

組入資産の市場動向コメント＜株式＞
2020年4月のグローバル株式市場は上昇しました。各国政府・中央銀行の大規模な財政・金融政策の効果
により、前月までの急落から市場は落ち着きを取り戻しました。
欧米では、新型コロナウイルス感染拡大阻止のため人々の移動を厳しく制限するロックダウン（都市封鎖）が行われ、発表された経済指標は大きく悪化し足元の経済状況の厳しさが確認されたものの、ロックダウンの効果により、新型コロナウイルスの新規感染者数の鈍化が見られ、経済活動再開への期待が高まったことなどから、株式は買い戻される展開となりました。日本では、緊急事態宣言が発令され経済活動の落ち込みが懸念されたことや、欧米に比べて新型コロナウイルスへの対応が後手になっているとの懸念が相場の重石となりましたが、米国株式の上昇に連れて上昇しました。

＜債券＞
2020年4月のグローバル債券市場は上昇しました。各国中央銀行の大規模な金融緩和により各国国債利回りは概ね横ばいから低下し、クレジット・スプレッドは縮小しました。
各国国債利回りは、大規模な経済対策による財政拡張が重石となったものの、米国では米連邦準備制度理事
会（FRB）が2兆3000億ドル（約250兆円）の緊急資金供給策により一部低格付け債を含む社債等を買い取ることなどを決定し、欧州では欧州中央銀行（EC B）が市中銀行に資金供給する際に必要な担保の基準を緩めるなど、各国中央銀行が大規模な金融緩和に踏み込んだことで、概ね横ばいから低下（債券価格は上昇）しました。
クレジット市場におけるクレジット・スプレッド（企業等の信用力を示す、国債に対する上乗せ利回り）
は、新型コロナウイルスの感染拡大がもたらした市場急変を受け前月まで大きく上昇していましたが、各国中央銀行の大規模な金融緩和および市場の落ち着きにより、縮小しました。

＜不動産投資信託（REIT）＞
2020年4月のREIT 市場はまちまちの展開となりました。米国REIT は、新型コロナウイルス感染拡大の影響により各都市でロックダウンが行われましたが、株式市場の落ち着きや経済活動再開への期待とともに、買
い戻しが入りました。一方、国内REIT は、日銀によるET F買入による下支えはあるものの、政府による緊急事態宣言が出される中、新型コロナウイルス対策や経済政策の遅れが懸念され、軟調な展開が継続しました。J- REIT の用途別では、企業活動の停滞懸念からオフィス向けが引き続きマイナスとなりアンダーパフォ
ームした一方、商業・物流施設向け、住宅向けはアウトパフォームしました。

＜ヘッジファンド市場全般＞
2020年4月のヘッジファンド市場は上昇しました。オルタナティブ戦略の代表格であるヘッジファンド市
場の値動きを示すHFRX Global Hedg e Fund Indexは+ 2.88％となりました。先月までの市場変動の大きい展開から落ち着きを取り戻したことから、多くのヘッジファンド戦略がプラスとなりました。戦略別では、株式マーケットニュートラル戦略がマイナスのリターンとなりアンダーパフォームした一方、債券・クレジット戦略やリラティブバリュー戦略などがアウトパフォームしました。

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投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。

基準価額の変動要因となる主なリスク
株価変動リスク

株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

金利変動リスク債券などの価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。なお、債券などが変動金利である場合、こうした金利変動による価格の変動は固定金利の場合と比べて小さくなる傾向があります。また、発行者・債務者などの財務状況の変化などおよびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。債券などの価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

リートの価格変動リスク

リートの価格は、不動産市況（不動産稼働率、賃貸料、不動産価格など）、金利変動、社会情勢の変化、関係法令・各種規制などの変更、災害などの要因により変動します。また、リートおよびリートの運用会社の業績、財務状況の変化などにより価格が変動し、基準価額の変動要因となります。

為替変動リスク

為替相場は、各国の経済状況、政治情勢などの様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、当ファンドおよび投資対象ファンド（投資信託証券）において、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減を図る場合がありますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジを行う通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分のコストがかかることにご留意ください。

信用リスク

有価証券等の発行体などが財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金などをあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、またはそれが予想される場合には、有価証券等の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。

カントリーリスク

投資対象国･地域において、政治･経済情勢の変化などにより市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、方針に沿った運用が困難となり、基準価額が下落することがあります。特に、新興国への投資には、先進国と比較して政治･経済および社会情勢の変化が組入銘柄の価格に及ぼす影響が相対的に高い可能性があります。

流動性リスク

時価総額が小さい、取引量が少ないなど流動性が低い市場、あるいは取引規制などの理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。

ヘッジファンドの運用手法に係る投資対象ファンド（投資信託証券）においては、直接もしくは実質的に現物有価証券、デリバティ
ブや為替予約取引などの買建てや売建てによりポートフォリオを組成することがあり、買い建てている対象が下落した場合もしくは売り建てている対象が上昇した場合に損失が発生し、当ファンドの基準価額が影響を受け、投資元本を割り込むことがあります。また、投資対象ファンド（投資信託証券）の純資産総額を上回る買建て、売建てを行う場合があるため、投資対象ファンド（投資信託証券）の基準価額は現物有価証券に投資する場合と比べ大きく変動することがあり、投資元本を割り込むことがあります。 また、ヘッジファンドのパフォーマンスは、通常、運用者の運用能力に大きく依存することになるため、市場の動向に関わらず、損失が発生する可能性があります。

リスク※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
【その他の留意点】●収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算
日の基準価額は、前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
【リスクの管理体制】
運用リスクの管理については、運用部門から独立したリスク・マネジメント・グループが日々運用状況の分析およびモニタリングを行い、原則として週次で開催される運用リスク管理会議にて運用リスクの適切性を検証・評価し、リスク管理会議および運用政策会議に報告されます。また、問題が生じた
場合には速やかに臨時で招集される運用政策会議に報告が行われ、その対応策が検討・決定される体制となっています。
事務リスク等の管理については、原則として月次で開催される事務リスク等管理会議において、運用に係る業務運営の適切性が検証され、リスク管理会
議に報告される体制となっています。
そして、リスク管理会議において、各リスクの発生の有無・状況の把握、対応方針の検討・決定および進捗状況の管理などを行い、重要な事項はさらに運用政策会議に報告される体制となっています。

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お申込みメモ
購入時

換金時

購入・換金に関して

その他

購入単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。
（ファンドの基準価額は1万口あたりで表示しています。）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金価額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目から販売会社を通じてお支払いします。

申込締切時間原則として、午後3時までに販売会社が受け付けた分を当日のお申込み分とします。

購入・換金の申込受付不可日

ニューヨークの銀行休業日またはニューヨーク証券取引所の休業日※詳しい申込受付不可日については、販売会社または委託会社にお問い合わせください。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口解約には別途制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の中止および取消し金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情（投資対象国・地域における非常事態（金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など）による市場の閉鎖
または流動性の極端な低下および資金の受渡しに関する障害など）が発生したときなどには、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みを取り消すことがあります。

信託期間

原則として無期限(2015年9月25日設定)

繰上償還

次のいずれかの場合などには、繰上償還することがあります。
ファンドの受益権の口数が10億口を下回ることとなったとき
繰上償還することが受益者のために有利であると認めるときやむを得ない事情が発生したとき

決算日

毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)

収益分配

年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。
収益分配金の受取方法により、｢一般コース｣と｢自動けいぞく投資コース｣の2つの申込方法があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託金の限度額

各ファンドについて10兆円

公告

原則として、電子公告の方法により行い、委託会社のホームページに掲載します。
URL:https://www.gci.jp

運用報告書

毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。

スイッチング販売会社によっては、各ファンド間でスイッチング(乗換え)が可能です。
※スイッチングの際には換金時と同様に換金されるファンドに対して税金などをご負担いただきます。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度（NISA）および未成年者少額投資非課税制度（ジュニアNISA）の適用対象です。
配当控除・益金不算入制度の適用はありません。

※その他の項目に関しては、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に1.1%(税抜1.0%)を上限として、販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入時手数料は、商品説明、募集・販売の取扱事務などの対価として、販売会社にお支払い
いただくものです。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額に0.1%の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が投資信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用 （信託報酬）

純資産総額に対し年率0.715%(税抜0.65%)以内
運用管理費用（信託報酬）は毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算
期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。信託報酬率およびその配分は、ファンドの純資産総額の残高に応じて変更します。
＜信託報酬率およびその配分＞
純資産総額

信託報酬率
＜合計＞

500億円以下部分

支払先の配分(税抜)
委託会社

販売会社

受託会社

年率0.715%(税抜 0.65%)

0.3%

0.3%

0.05%

500億円超1,000億円以下部分

年率0.638%(税抜 0.58%)

0.27%

0.27%

0.04%

1,000億円超部分

年率0.561%(税抜 0.51%)

0.24%

0.24%

0.03%

役務の内容

購入後の情報提供、運用報告書な
運用管理費用(信託 委託した資金の運ど各種書類の送報酬)=運用期間中
用、基準価額の算付、口座内でのフの基準価額×信託報 出、開示資料の作
ァンドの管理、各酬率成などの対価種事務手続きなどの対価

信託財産の管理、委託会社からの指図の実行などの対価※上表における支払先の配分には、別途消費税等相当額がかかります。

〈投資対象ファンド(投資信託証券)における運用報酬等〉
成長型：年率0.488%程度(税抜0.486%程度)
安定型：年率0.474%程度(税抜0.473%程度)※当ファンドにおいては成功報酬はかかりませんが、指定投資信託証券（GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスA）においては、上記の運用報酬等の他に20％の成功報酬がかかる場合があります。
〈実質的な負担〉
成長型：年率1.203%程度(税抜1.136%程度)
安定型：年率1.189%程度(税抜1.123%程度)※当ファンドの運用管理費用(信託報酬)に投資対象ファンド(投資信託証券)の運用報酬等を合わせた、投資者が実質的に負担する額の合計です。
※投資対象ファンド(投資信託証券)における運用報酬等ならびに実質的な負担の値はあくま
で目安であり、指定投資信託証券の実際の組入れ状況等により変動する場合があります。
※指定投資信託証券(GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスA)において20%の成功報酬がかかる場合、上記実質的な負担も相応分上がります。

その他の費用・手数料＜売買委託手数料など＞

有価証券売買時の売買委託手数料、立替金の利息、ファンドに関する租税などが信託財産から支払われます。これらの費用は運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。

＜信託事務の諸費用＞

監査費用、印刷費用、計理業務およびこれに付随する業務に係る費用などの諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.1％を上限として日々計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。

※投資者の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができませ
ん。

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関係法人
株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント［ファンドの運用の指図を行う者］

委 託会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第436号
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人投資信託協会
照会先
電話番号 03(3556)5040 (営業日の9:00～17:00)
https://www.gci.jp
ホームページ
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社［ファンドの財産の保管及び管理を行う者］

受 託会社

販売会社一覧
加入協会
販売会社名

登録番号
日本証券業協会

一般社団法人

一般社団法人

一般社団法人

日本投資顧問業

金融先物取引業

第二種金融商品

協会

協会

取引業協会

○

○

○
○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号○○

株式会社新生銀行

登録金融機関 関東財務局長(登金)第10号○○

三田証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第175号○

共和証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第64号○

長野證券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第125号○

株式会社栃木銀行

登録金融機関 関東財務局長(登金)第57号○

株式会社イオン銀行

登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号○

百五証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第134号○

むさし証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第105号○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第140号

○

○

○
○

○

ご留意事項
当資料は、株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント（以下「当社」といいます）が、当ファンドの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料
ではありません。
当ファンドのお申込みにあたっては、必ず最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
当資料記載のデータや見通し等は、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
当資料は、信頼できると考えられる情報をもとに作成しておりますが、正確性、適時性を保証するもの
ではありません。
当資料の内容は、作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
当資料に記載されている個別の銘柄・企業名については、参考として記載されたものであり、その銘柄
または企業の株式等の売買を推奨するものではありません。
各指数に関する著作権等の知的財産、その他一切の権利は、各々の開発元または公表元に帰属します。
当資料に関する一切の権利は、引用部分を除き当社に属し、いかなる目的であれ当資料の一部または全部の無断での使用・複製はできません。
投資信託は預金保険制度の対象ではありません。また、銀行が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

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