メディア関係者と連携した自殺対策戦略

実践報告

メディア関係者と連携した自殺対策戦略
新井 崇弘1 2

山寺 香 1 八木沼 卓 1

伊江 昌子 1

【要旨】
センセーショナルな自殺報道は模倣自殺の引き金となるリスクが高いことが知られ「ウェルテル効果」と呼ばれている。一方で、絶望的な状況から抜け出し生きる選択をした人々の話を伝えることで自殺を防ぐ効果は、「パパゲーノ効果」と呼ばれ、近年注目を集めている。双方の影響力を踏まえ、世界保健機関（WHO）の自殺報道ガイドラインを基に、報道の自由と、公衆衛生上のリスクとの間でバランスを保ちながら、メディア関係者を巻き込んだ自殺対策戦略を構築することが重要である。さらに、メディア関係者が自殺報道について適切な判断ができるような客観的かつ迅速なエビデンスの提供が求められている。本実践報告では、厚生労働大臣指定法人・一般社団法人いのち支える自殺対策推進センター（JSCP）で行っている、自殺報道に関する調査研究・分析、「自殺報道のあり方を考える勉強会」の定期開催、緊急時の対応策としてのプレスリリース配信などを通じて、自殺対策のパートナーとしてのメディアと、継続的な協力関係の構築を推進していくための取り組みを紹介する。
キーワード：自殺、超過死亡、メディア、ウェルテル効果、パパゲーノ効果

WHO が 提 唱 し て い る 自 殺 報 道 ガ イ ド ラ イ ン

１．はじめにセンセーショナルな自殺報道は模倣自殺の引「 Preventing suicide: a resource for media profes-

き金となってしまい、自殺者数を増やすリスクがsionals」（以下「WHO 自殺報道ガイドライン」、日高いことが知られている。このような現象は「ウ

本語訳の正式名称は「自殺対策を推進するためにェルテル効果」と呼ばれている。一方で、絶望的

メ ディ ア関係 者に 知って もら いたい 基礎 知識

な状況から抜け出し生きる選択をした人々の話

2017 年版」）があげられる。このガイドラインは、を伝えることで自殺を防ぐ効果は、「パパゲーノ

メディア関係者に対して公開され、「やるべきこ効果」と呼ばれ、近年注目を集めている。と」「やってはいけないこと」についてのリストやこのようにメディア報道の影響力には、マイナ

そのエビデンスについて情報を提供し、数年ごとスの側面もあればプラスの側面もある。マイナスに改定を重ねている。日本では近年、WHO 自殺の側面が最小化され、プラスの側面が最大化され報道ガイドラインを参考にするメディアが増えることが望ましく、そのためにはメディア関係者つつあるものの、ガイドラインから逸脱した報道を巻き込んだ自殺対策戦略を構築していくことが散見される現状がある。

が重要である。代表的なフレームワークとして、メディアには「報道の自由」があり、市民の「知1厚生労働大臣指定法人・一般社団法人いのち支える自殺対策推進センター

2

慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科

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メディア関係者と連携した自殺対策戦略る権利」に応える重要な役割がある。よって、メみを行っている。

ディアが自殺について報じるかどうか、またどのJSCP による本実践報告は、上記のような現状をように報じるのか、を判断するにあたり、事実を踏まえ、危険な自殺報道が及ぼす公衆衛生上のリ伝えるという報道の意義と、伝えることによる自スクをどのようにして軽減させるのか、あるいは殺リスクの高まりとの間でバランスをとる必要「パパゲーノ効果」のような自殺に対する保護因がある。その際に、定量的な過去データの裏付け子をどう強化していくかといった一連の取り組があるかどうかは、非常に大きな判断材料になりみに関して紹介するものである。

うると考えられる。WHO 自殺報道ガイドライン
は、世界各国のエビデンスに基づいて作成されて２．
「自殺報道」に関する取り組み

おり、参照可能なエビデンスは多数あるものの、(A) 自殺報道に関する調査研究・分析

日本のメディア関係者が自分ごととして感じる

JSCP では、著名人の自殺報道の後に自殺者数がことができるような、日本の状況に即した身近で増加する「ウェルテル効果」をはじめとした様々リアルタイムに近いデータの提供は十分ではなな調査分析を行い、その結果を公開している。

かった。

一般に、通常予想されるよりも、自殺報道の影響そこで、客観的かつ迅速なデータを提示するたによってどの程度自殺者数が増えたかを定量的めに、自殺関連情報を用いたデータ駆動による実に評価するための手法として、あるモデルから算態調査や効果検証など定量的な評価が必要とな出される予測値と実測値との残差（超過死亡）をる。

推定することが行われる。

同時に、当該エビデンスについてメディアに直自殺の超過死亡に関するこれまでの日本の研接伝え、メディア関係者の自殺報道に対する意識究では、主として COVID-19 流行による影響を評を高めていくことも必要である。そのためには、価したものが多く、対象期間や手法の違いはある

単にメディアに対して外部から報道の自由に制ものの、超過死亡の増加についての一定の知見が限をかけるようなアプローチではなく、メディア得られている。

自ら自殺報道について判断ができるよう、基礎的

Nomura et al. (2021) によって 2020 年 9 月におな情報に加え、自殺関連情報を用いたデータ駆動

いて女性の超過死亡率が有意に増加したことがによる実態調査や効果検証など定量的な評価を、報告されて以降、2020 年 10 月においても超過死継続的にフィードバックすることが重要である。

亡率が増加を示したことが報告された [Sakamoto

公衆衛生の観点からも、メディアが「自殺」といet al. (2021), Tanaka & Okamoto (2021), Nakanishi etう社会課題に対して関心を持ち続け、正しい事実al. (2022)] 。Batista et al. (2022) の調査では、対象を伝え、一般の人々の自殺対策の意識が高まるこ

期間が 2022 年 6 月まで延長され、2022 年 5 月及とは重要である。そのような観点から、厚生労働

び 6 月に超過死亡率の増加が観察されている。こ大臣指定法人・一般社団法人いのち支える自殺対

れらの研究の対象期間は、著名人の自殺報道のあ策推進センター（以下、JSCP）広報室は、メディった 2020 年 7 月 18 日（以下、報道①）、2020 年

ア関係者を「『自殺対策』をともに推進するための9 月 27 日（以下、報道②）、2022 年 5 月 11 日（以パートナー」として位置づけている。メディア関下、報道③）を含んでおり、著名人の自殺報道の係者が「自殺」について報道する場面で、自らの影響を評価する上で役に立つ。

負の影響力にも自覚的となり、社会に益をもたら

ただし、これらの研究はいずれも月次データをす報道のあり方を選択できるよう様々な取り組使用した分析であることに留意すべきである。な32
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メディア関係者と連携した自殺対策戦略

ぜなら、月次データの解像度では、自殺報道と無性が高い。

関係なイベントの影響を除去することができな

分析は、過去 5 年間（2015 年から 2019 年）のい可能性があり、自殺報道の影響をより精緻に捉

日次自殺者数を被説明変数、暦日・週次・曜日・えることが難しいためである。

祝日・祝日前日・祝日翌日を説明変数として、ポ他方で、JSCP では日次データの分析を行っておアソン回帰を用いた。これによって得られた 2020

り、メディアに対して情報提供を行っている。1) 日

年 1 月 1 日から 2022 年 6 月 30 日までの自殺者数

次データでの分析は、メディア関係者にとって、の推定値とその実測値（残差）は以下のように示

特に著名人の自殺というイベントと、その際の報された。

道のあり方を考えるための基礎資料となる可能

図 1 日次データによる残差プロット（引用：https://jscp.or.jp/action/press-outreach.html）
分析結果の残差プロットから、2020 年から 2022

自殺報道が自殺率に与える直接的な影響をより年にかけての 3 つの主要な著名人の自殺報道後に明確に示すものと考えられ、これはメディア関係自殺が顕著に増加したことが示された。報道直後

者にとって、「ウェルテル効果」を抑制するためののスパイクが大きかったのは、報道②（図 1 左赤

安全な報道に取り組む根拠になる可能性がある。

枠）、報道③（図 1 右赤枠）、報道①（図 1 一番左また、アウトカムを自殺者数とした分析以外にも、の赤の縦線以降）の順であり、いずれにおいてもソーシャルメディアやインターネット検索量と2 週間から 3 週間にわたって超過死亡の増加、すいった、オープンデータを使用した分析も行ってなわち「ウェルテル効果」の存在を確認することおり、このような調査結果をメディア関係者と継ができた。

続的に共有していくことが重要である。

このような日次データによる分析は、著名人の33
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メディア関係者と連携した自殺対策戦略（B）「自殺報道のあり方を考える勉強会」の定期知を共有できる。また、昨今では新聞・テレビと開催いった伝統的なマスメディアと、ニュース配信をJSCP では、対象をメディア関係者に限定した行うプラットフォーマーとは互いに切り離せな「自殺報道のあり方を考える勉強会」を定期的にいビジネスパートナーとなっており、相互作用も開催し、新聞・テレビ・雑誌のような伝統的メデ大きい。これらの媒体が「自殺報道」というテーィアに加え、インターネット上で影響力を持つネマにどのように向かい合っているかをそれぞれットメディアやニュースプラットフォーマー、報告することで、メディア同士の連帯にもつながSNS 事業者などから毎回数十名～100 名を超えるると考えられる。

人が参加している。毎回２～３人のメディア関係

また、JSCP からは著名人の自殺報道などの事案者がゲストとして登壇し、「自殺報道」の現場におについても開催時点での最新の分析結果や報道ける最新の取り組みが共有される場となっていの動向などを伝えるほか、WHO 報道ガイドライる。

ンを補完する研究等について発表している。メデ

なお、過去の勉強会のテーマは下記（表１）の通ィア各社が報道内容を取捨選択・決定するためにりである。1 度の勉強会内で、種類の異なった複役に立ちそうな分析データや、エビデンスに基づ数のメディア関係者に登壇を要請することで、バいた情報提供を行っている。

ランスよくメディアごとの特性を踏まえた実践
表 1 過去の勉強会の内容 （敬称略・肩書は開催当時）（参考：https://jscp.or.jp/training/detail/benkyoukai-matome.html）
開催回
第1回

コンテンツ
「報道の自由と自殺リスクの狭間で」⚫

「WHO 自殺報道ガイドライン及び、昨年の自殺報道が自殺者増に与えた影響について」（JSCP）⚫

「デジタル時代の自殺報道の現状と課題」 （古田大輔・ジャーナリスト／メディアコラボ代表）⚫

「社独自のガイドライン作成とニュース報道の現場での取り組みについて」（永田工・朝日新聞社 社会部兼地域報道部次長）⚫

「自殺の抑止力となる『パパゲーノ効果』に着目したプロジェクトについて」（渡辺由裕・NHK 大型企画開発センター チーフ・プロデューサー）⚫
第2回

ディスカッション・質疑応答「ネット上での拡散への対応とその課題」⚫

「自殺報道に関する JSCP 分析結果の報告」（JSCP）⚫

プラットフォーム事業者

取り組み事例の報告①

Yahoo!ニュース（西丸 尭宏・ヤフー株式会社 メディア統括本部 編集本部）②

LINE NEWS（末弘 良雄・LINE 株式会社 ポータルカンパニー LINE NEWS 編集長）③

TikTok（金子 陽子・TikTok Japan 公共政策本部 公共政策マネージャー）⚫

「自殺リスク AI 情報システム・ホエール」公開についての情報提供」（JSCP）⚫

ディスカッション・質疑応答

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メディア関係者と連携した自殺対策戦略
第3回「自殺を減らす報道・放送への挑戦」⚫

「５月の自殺報道に関する JSCP 分析結果の報告」（JSCP）⚫

「特集ドラマ『ももさんと７人のパパゲーノ』の制作について」（後藤 怜亜・NHK ディレクター）⚫

「社独自の自殺防止サイトの作成について」（坂根真理・毎日新聞記者）⚫

「自殺報道などでご活用いただける『セルフケア』ページの作成・公開について／『自殺リスク AI 情報システム・ホエール』のご紹介」 （JSCP）

⚫
第4回

質疑応答

「放送・ネットにおける『新基準』 最新動向」⚫

「『民放連 放送基準』改正の概要」（JSCP）⚫

「自殺報道 ～テレビ局の配慮、近年の変化とその実態～」（小池 博・TBS テレビ）⚫

「自殺の『手段』と『場所』の詳報がもたらす影響とは？～日本と海外の事例・研究から～」（JSCP）⚫

「著名人の自殺を巡る速報ニュースの届け方」（西丸 尭宏・Yahoo!ニュース）⚫

「『自殺リスク AI 情報システム ホエール報道プラットフォーム』と自殺報道時に紹介可能な新ページについて」（JSCP）

⚫
第5回

質疑応答

「地方メディアが変える、地域の自殺対策」「放送・ネットにおける『新基準』 最新動向」⚫

「有名歌舞伎俳優の報道に関する影響について」（JSCP）⚫

「秋田魁新報社の自殺対策キャンペーン報道について」（吉田 新一・秋田魁新報社）⚫

「地方メディアの自殺報道 現場の声を紹介」（JSCP）⚫

パネルディスカッション：テーマ「地方メディアが変える、地域の自殺対策」（吉田新一・秋田魁新報社、佐藤久男・蜘蛛の糸、清水康之・JSCP）

第6回「枠を越えたつながりが生む、更なる一歩」⚫

「WHO 新旧ガイドラインの変更について」（JSCP）⚫

「インターネットメディア協会の『自殺報道についての考え方』公表について」（小川一・インターネットメディア協会）⚫

「ライブ配信サービス『ツイキャス』の取り組み」（芝岡寛之・モイ株式会社）⚫

「NHK①アナウンサーの取り組み 最終表現者として」（山田賢治・NHK アナウンス室）⚫

「NHK②報道現場での連絡相談の仕組みについて」（秋山度・NHK 松山放送局）

⚫

質疑応答

このような取り組みは、自殺の増加という公衆いる。

衛生上の危機を防ぐために、報道の自由を担保しながらもメディアの持つ影響力の安全性を高め(C) 緊急時の対応（厚生労働省と連名での注意喚ていくための実践例である。参加者からも一定の起のためのプレスリリースの配信）

評価を得ており、今後も継続的な開催を予定して上記のような平時における勉強会という形で
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メディア関係者と連携した自殺対策戦略のアプローチの他に、緊急時におけるアプローチ

なぜなら、2008 年に硫化水素自殺が相次ぎ、こも検討しなければならない。特に自殺報道は、著のことがテレビ番組においても頻回に取り上げ名人の自殺や新奇性・話題性のある手段を用いたられ、自殺手段を詳細に解説した番組が放送され自殺事案が発生した際に、センセーショナルに報たことがあった。注意喚起を行うという番組制作じられる傾向がある。
「ウェルテル効果」が生じる側の意図とは異なる形で、自殺手段が社会に広く恐れがあるような緊急性の高い局面においては、知られることとなってしまい、脆弱な集団に対すJSCP と厚生労働省との連名で、メディア各社に対る自殺リスクを高めてしまった。結果的に、このしプレスリリースを配信している（図 2）。

年は硫化水素による自殺が大幅に増加した[Morii

WHO 自殺報道ガイドラインを周知すると同時et al. (2010)]。これは、場所についても同様で、場に、それに沿った報道の徹底を「お願い」する内所に関する詳細な情報を報道することは、自殺の容となっており、2020 年 5 月から 2023 年 12 月まホットスポットを発生させ同じ場所での自殺をでで計 24 回配信されている。また、ガイドライン助長しかねない。したがって、特定の手段や場所からの逸脱の度合いが大きく特にリスクが高いの報道についても著名人の自殺報道と同様に、緊と判断した報道に対しては、個別に注意喚起の送急的な対応を取る必要がある。
JSCP では、著名人の自殺報道に限らず、自殺リ付を行っている。
これらのプレスリリースは、大きく 2 つに分類

スクを高めるリスクがある報道に対して、その安される。1 つ目は、著名人の自殺報道に対するも全性を高めるようプレスリリースを配信していのである。＜自殺を用いた手段について明確に表る。このプレスリリースはメディアに対し何かを現しない＞＜センセーショナルな見出しを使わ強要するものではなく、あくまで報道の自由に配ない＞等、WHO 自殺報道ガイドラインに記され慮しながら「お願い」という姿勢を取っている。

た「やってはいけないこと」「やるべきこと」の内

また、プレスリリースの公表により、逆にその事容を改めて周知し、報道の過熱に対して注意を促

案に関する情報が拡散されないよう、場合によっしている。2 つ目は、特定の手段や場所に焦点をては一般公開を控え、メディアの各担当者に直接当てるなど、自殺リスクを高めかねない自殺報道リリースを送付している。2020 年から始まったこに対してである。
「ウェルテル効果」というと、著の取り組みは着実にメディアへ浸透しており、報名人の知名度と相まって前者の方が注目される

道内容について徐々に変化の兆しがみられていことが少なくないが、後者についてもプレスリリるものと思われる。

ースの射程に含めることは重要である。

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図 2 特定の手段や場所に対するプレスリリース（引用：https://jscp.or.jp/action/press-outreach.html）（D）その他の取り組み

イン避難所」の制作

1） 「自殺リスク AI 情報システム・ホエール報道

自殺報道を含めセンセーショナルな報道・情報プラットフォーム」の運営に触れてつらい気持ちになった人たちに向けて、「ホエール報道プラットフォーム」は、自殺にセルフケアに関する情報を提供し、気持ちを落ち関連したインターネット情報などを用い、オンラ着かせるなどのコーピング実践に活用できるウ

イン上で配信された自殺報道の拡散状況、ソーシェブサイトを 2023 年 3 月末に公開している（参ャルメディアにおける自殺関連用語のトレンド、考：https://jscp.or.jp/lp/selfcare/）。

さらにはそれらを踏まえた自殺リスク評価など

これまでに言及したようなメンタルヘルスにをリアルタイムで更新しているポータルサイト

重大な影響を与えるような報道があった際には、である。メディア関係者が、自殺や自殺対策に関特定の相談窓口にアクセスが集中してしまい、結する報道を企画・実行する際、必要な情報を迅速果的に相談したい人が相談サービスにアクセスかつ簡潔に提供するための強力なリソースとなできない状況が発生していた。限られた資源のなっている。当該ウェブサイトを見るだけで、自殺かで、効果的なメンタルヘルスサービスの提供をリスクや自殺報道に必要な情報がワンストップ行っていくための体制として、相談窓口にアクセで得られるようなメディア関係者にとって利用スできない人であっても広範囲にリーチできるしやすい構成になっており、メディア関係者に限ような新たなウェブサイトの構築が必要である定して公開している。と考えられた。

2） セルフケアのためのサイト「こころのオンラ

また、本サイト制作のきっかけの一つは、メデ
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メディア関係者と連携した自殺対策戦略

ィア関係者から寄せられた声でもあった。メディ

メディア関係者らが自らの影響力に自覚的にな

ア各社は自殺報道の際に相談窓口に関する情報り、「いのちを守る報道」にイニシアティブを発揮を紹介する取り組みを行っているが、「単に相談することは、日本の自殺対策にとって大きな前進窓口を紹介するだけでよいのだろうか？」といっとなる。JSCP は、今後も自殺対策のパートナーとた相談・意見が複数寄せられたことも、JSCP の取してのメディアと、継続的な協力関係の構築を推り組みを後押しした。

進していく。

当該ウェブサイトは、セルフケア、情報から距離を置く方法、気持ちを落ち着かせる方法、周囲の人の対応方法など、イラストを使って分かりや注釈

すくまとめている。メディア関係者に対しても、

1) JSCP では、「自殺対策の総合的かつ効果的な実自殺報道をはじめとした衝撃的な記事や放送の施に資するための調査研究及びその成果の活最後に相談窓口情報と当該ウェブサイトを併記

用等の推進に関する法律」第５条第１項に基づすることを推奨している。

いて、原票データを利用し、分析等から得られ3） その他の取り組みた結果については、必要に応じて書籍、ホーム

自殺報道に関する記事・放送のモニタリンページ上での公表や地方公共団体等に提供なグどを行っている。その際、JSCP は、集計・分



個別の勉強会や意見交換会の実施

析結果に係る資料を公表する前に、警察庁及び



海外の自殺報道に関するガイドラインの厚生労働省自殺対策推進室に提供し、確認を受翻訳けた上で、公表を行っている。

・ WHO 自殺報道ガイドライン 2023 年版（翻訳作業中）・ アメリカの自殺予防団体 SAVE が作成

文献し た 「 Recommendations for Reporting on

1. Nomura, S., Kawashima, T., Yoneoka, D., Tanoue, Y.,Suicide, update 2020」

Eguchi, A., Gilmour, S., Kawamura, Y., Harada, N.,

海外の自殺報道ガイドラインを一覧でき

Hashizume, M. (2021). Trends in Suicide in Japan

るリストの公開by Gender During the COVID-19 Pandemic, Up toYahoo!ニュースエキスパートでの、自殺報

September 2020. Psychiatry Research, 295, 113622.

道に関する記事の配信

doi:10.1016/j. psychres. 2020.113622



JSCP ニュースレターでの、自殺報道に関

2. Sakamoto, H., Ishikane, M., Ghaznavi, C., Ueda, P.,

する取り組みの発信

et al. (2021). Assessment of Suicide in Japan Duringなど。

the COVID-19 Pandemic vs Previous Years. JAMA
Network Open, 4(2), e2037378.
doi:10.1001/jamanetworkopen.2020.37378

３．まとめ
自殺対策においては、政策、研究、対策の現場

3. Tanaka, T., & Okamoto, S. (2021). Increase inの連動性を高め、課題に対応することが求められ

suicide following an initial decline during theる。JSCP では、今後も自殺とメディアに関する

COVID-19 pandemic in Japan. Nature Human

種々の論点についてエビデンスを蓄積し、様々なBehaviour, 5, 229-238.

形式でメディア関係者に情報共有を行ってゆく。

https://doi.org/10.1038/s41562-020-01042-z

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メディア関係者と連携した自殺対策戦略

4. Nakanishi, M., Yamasaki, S., Endo, K., Ando, S.,

Retrieved August 8, 2022, from

Sakai, M., Yoshii, H., & Nishida, A. (2022). Suicide

https://www.bicea.e.u-tokyo.ac.jp/wp-rates during the COVID-19 pandemic in Japan fromcontent/uploads/2022/08/BatistaFujiiNakata_Suici

April 2020 to December 2021. Psychiatry Research,

des_20220808.pdf.

316, 114774.

6. Morii, D., Miyagatani, Y., Nakamae, N., Murao, M.,

https://doi.org/10.1016/j.psychres.2022.114774& Taniyama, K. (2010). Japanese experience of

5. Batista, Q., Fujii, D., & Nakata, T. (2022). Excesshydrogen sulfide: The suicide craze in 2008. Journal

Suicide during the COVID-19 Pandemic. COVID-of Occupational Medicine and Toxicology, 5, 28.

19 AI & Simulation Project. University of Tokyo.

https://doi.org/10.1186/1745-6673-5-28

Practical Report

Suicide Prevention Strategies in Collaboration with Media Professionals
Takahiro Arai, Kaoru Yamadera, Taku Yaginuma, Akiko Ie【Abstract】
Sensational suicide reports are known to have a high risk of triggering copycat suicides and are known as the 'The
Werther effect'. On the other hand, the effect of preventing suicide by telling stories of people who have chosen tolive out of desperate situations is known as 'The Papageno effect' and has attracted much attention in recent years.
Given the influence of both, it is important to build a suicide prevention strategy that involves media professionals
while maintaining a balance between press freedom and public health, based on the World Health Organization
guideline on suicide reporting by media. Furthermore, there is a need to provide objective and prompt evidence toenable media professionals to make appropriate decisions on suicide reporting. In this practice report, Japan SuicideCountermeasures Promotion Center (JSCP)'s efforts to build an ongoing cooperative relationship with the media asa partner in suicide countermeasures include survey research and analysis on suicide reporting, regular holding of'Study Groups on Suicide Reporting', and emergency response measures (press release distribution).
Keywords: suicide, excess deaths, media, The Werther effect, The Papageno effect39
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