発達心理学の動向から見た「母性社会」
の行方

山 本

政

人

学習院大学文学部研究年報 第58輯 抜刷 （平成23年度）
Off-printed from The Annual Collection of Essays and Studies,
Faculty of Letters, Gakushuin University, Vol. 58（2011）

発達心理学の動向から見た「母性社会」の行方
山 本 政 人

はじめに
かつて日本は「母性社会」（河合 , 1976）であるといわれ、世界でも類を見ない「母子密着度」の高い社会である（佐々木 , 1980）とされていた。ここでは「母性」とは何かということは差し置いて、「母性」が重視され、強調される社会を「母性社会」としておく。そして今日、日本が「母性社会」
であるという言説は全くといってよいほど見られなくなった。これは日本が「母性社会」ではなくなったためなのか。
そもそも、本当に日本は「母性社会」であったのかという疑問を挟むこともできるが、心理学者も含めて多くの論者がそれなりの根拠に基づいて日本が「母性社会」であると見ていた。日本の「母性社会」には歴史的素地があったという指摘（大日向 , 1988）もあり、一朝一夕に成立したものではない
こともうかがえる。そして「母性社会」は否定的に論じられることが多かった。しかし、いつの間にか「母性社会」という用語は姿を消し、「母子密着度」
が高いというような指摘も見られなくなった。それどころか、次のような指摘も見られた。
日本では最近の育児が「母子密室育児」と問題になってはいるものの、
欧米、
特にアメリカに比べれば、育児システムの中で原家族の実父母や親戚縁者が何かと関与する程度が高いと考えられる。里帰り出産や何かあれば祖母が駆けつけるなど、実家との関係が濃密な場合も少なくない。欧米ほど、父母子という家族ユニットが確立したものではなく、潜在的に育児に家族外の他者
57

発達心理学の動向から見た「母性社会」の行方（山本政人）の影響が入り込みやすい文化的状況が日本にはある（数井他 , 2000）
このような状況が一般的なものであるとすると、日本の育児状況は大きく様変わりしたといえるが、このような母親だけでなく父親や祖父母らが育児に関与する状況は、大家族の名残りであろう。しかし一方で、母子が孤立し「母子密着」となるケースもあり、育児の様態は一様ではなくなった。いずれにせよ、「日本社会の固有の文化の型」（大日向 , 1990）とまでいわれた「母性社会」には、20 世紀末に大きな変化があったと考えられる。
小論の目的は、発達心理学の研究動向から「母性社会」の変化を読み取ることである。日本の心理学における母子関係研究は、1970 年代後半から盛んになった。特にアタッチメントに関する研究は、「母性社会」という日本の状況にマッチしていたためか、一時活発化したが、1980 年代後半にクールダウンした（山本 , 2011）。その頃から、母子関係だけでなく、父子関係
やソーシャルネットワークが重視されるようになった。これは「母性社会」が変化したことによるのであろうか。この変化を研究動向から読み取ることはできないであろうか。小論では、研究論文より学会の研究発表（口頭発表とポスター発表）に注目する。研究発表は数も多く、テーマも多様である。
そのほとんどはその後の研究の蓄積の中に埋もれてしまったが、その時代の研究動向を反映したものであると思われるからである。
1．母親・母子関係研究の動向
1970 年代は「母性強調の時代」とされた（宮坂 , 1999）。心理学分野においては、1976 年に Bowlby の Attachment and Loss の翻訳書である『母子関係の理論Ⅰ：愛着行動』が刊行され、翌年には『母子関係の理論Ⅱ：分離不安』が刊行された。1976 年は河合の『母性社会日本の病理』が刊行された年でもあった。この頃から母子関係研究が活発化した。佐々木（1981）によれば、母子関係の枠組を通して子どもの発達を分析しようとした研究発表
は、1975 年に発達領域の発表のわずか 3％であったのが、1976 年は 8.2％、58

発達心理学の動向から見た「母性社会」の行方（山本政人）

1977 年は 8.8％、1978 年は 9.2％、1979 年には 12.1％になったという。
この頃の日本社会は、高度経済成長が終わったものの、人口は都市圏に集中し、大都市周辺には核家族の住む集合住宅がひしめいていた。核家族は「三種の神器」と呼ばれた家電製品や自家用車を持ち、母親の多くが専業主婦であり、「教育ママ」という呼称に象徴されるように育児は母親一人が担うのがスタンダードであった。Attachment and Loss の邦題が『母子関係の理論』であったことを見ると、子どもを養育するのが母親であるのは当然というにとどまらず、養育者として母親以外の人間は論外であったようにも見える。
ともあれ、母親・母子関係研究の隆盛はこのような状況を反映したものであろう。日本心理学会の大会発表と日本教育心理学会の総会発表から「母」という語をタイトルに含むもの（
「母親」
「母子」
「母性」など。
「保母」「母音」「母数」など母親ではないものを除く。
）を拾い出してみたところ、表 1 のようになった。母子関係を扱っていても「母」という語をタイトルに含まないものもあるので、母親・母子関係研究の数はこれよりも多いが、母親・母子関係研究は 1984 年をピークに減少していったことがわかる。アタッチメント研究も同様で、発表数は 1980 年代半ばをピークに減少していった。しかし、減少したとはいってもそれは一時的で、日本発達心理学会が設立され、大会がスタートした 1990 年以降に母親・母子関係研究は再び増加した。
表1 「母」
をタイトルに含む発表の数（1976～1989）
1976

1977

1978

1979

1980

1981

1982

日本心理学会

11

15

17

25

9

22

19

教育心理学会

19

23

27

27

26

29

32

1983

1984

1985

1986

1987

1988

1989

日本心理学会

20

15

12

15

15

15

17

教育心理学会

28

34

20

28

25

25

23

「母性強調の時代」とされる 1970 年代後半にはどのような研究が行われていたのか。学会発表を見ると、母性の検討や母親の養育態度の影響を扱っ
たもののほかに、「母子相互交渉」「母子交互性」といった母子相互作用を扱った研究が目立つ。母子関係研究といっても、母子関係のとらえ方は研究者に59

発達心理学の動向から見た「母性社会」の行方（山本政人）

よって異なっていた。
母性をテーマとした研究としては花沢の一連の研究があった。花沢（1975）
は、母性が妊娠、出産、育児などの女性独自の体験に基づいて形成されると考え、母親に質問紙調査を行った。花沢は「幼少児への愛着」「母としての意識」「養育の欲求と行動」「吾子への同体視」「日常生活における吾子指向」「吾子への嫌悪感」という母性の 6 領域から成る質問紙を作成し、田研式親子関係
テストとの関連を検討した。母性質問紙の高得点群と低得点群で親子関係テストの消極的拒否と積極的拒否の得点に有意差が見られた。大日向も母性を取り上げたが、花沢とは視点が異なっていた。大日向（1978）は母性には個人差があると考え、妊娠の受け止め方によってその後の出産時の心理や子どもへの愛着に差が見られるのではないかと予想した。調査の結果、妊娠を肯定的に受け止めた群はそうではなかった群に比べ、出産についての肯定的感
想や子どもへの愛着が高かった。
母親の養育態度に関する研究は多くはなかった。野村（1978）は幼児の母親を対象に生活行動としつけ意識の関連について調査を行った。生活行動
は「家庭内人間関係および家庭管理」「交際・社会参加」「日常反復的家事作業」の 3 因子、しつけは「内面的自律」「外面的行動構成」「基本的習慣」の3 因子で、生活行動を重視するほどしつけ意識が高いといった関連が見られた。森下（1979）
は母親の養育態度と母子間の性格の類似性について検討した。
母親の養育態度と有意な相関が見られたのは女子の情緒安定性のみで、養育態度と母子間の性格の類似性の関連はあまり見られなかった。
この頃から母子相互作用研究が活発化した。三宅ら（1979）は母子相互作用のタイプとその発達的変化について検討した。母子相互作用を「母主導・圧力型」「母主導・円滑型」「子主導・円滑型」「子主導・分離型」に分類し、その後の変化を見たところ、「子主導・円滑型」は長期間安定的であったが、「母主導・円滑型」は安定性がなく、「子主導・分離型」は就学後に関係が一変することが推測された。古澤ら（1978）
は「母子交互性」
に関する研究を行った。
古澤らは乳児の個体的特徴として「定位反応性」「身体的成熟性」
「泣叫性」
「自
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発達心理学の動向から見た「母性社会」の行方（山本政人）

己制御性」の 4 因子を見出し、これらに乳児のクラスターによる違いがある
ことを発見した。
これらの母子相互作用研究は、「母子相互交渉」や「母子交互性」といった新しい用語を用いただけでなく、子どもの側の変数を重視していた。つまり母子関係を扱った研究ではあったが、「母性」を強調したのではなく、む
しろ子どもの能動性を強調しようとしたものであった。
1980 年代初頭に母子関係一辺倒の状況に一石を投じるシンポジウムが開催された。佐々木ら（1980）は、日本が世界でも稀な「母子密着度」の高さを示す国であるとし、そこに Bowlby らの母性剥奪理論を無批判に持ち込んだことによって、「母原病」（当時流行していた母親の不適切な対応によって起きる子どもの病という意味の用語）のような俗説が生まれたとした。佐々木は、日本の子どもの発達における人間関係が母子関係のみに限られている
状況を打開するために父子関係をまず問題にしたかったとしたが、表 1 に見られるように、母子関係研究の隆盛はこの後もしばらく続いた。しかし、研究の主流は母子相互作用研究であり、子どもの方に焦点が当てられていた。
古澤ら（1980）の母子交互性に関する研究では、母親の行動が子どもの反応を引き起こすだけでなく、子どもの行動が母親の反応を引き起こす過程が詳細に分析された。斉藤ら（1980）は子どもの発声行動と母親のことばかけが共起し、共起パタンには様々な機能があることを見出した。たとえば、子どもの泣きやむずかりは、母親と不快を共有することによるなだめの機能を持っているとした。このように、母子関係は母親から子どもへという一方向の関係ではなく、母子相互作用であることが明らかとなり、特に子どもの行動が母親の反応を引き起こすことが強調された。
その一方で、アタッチメント（愛着）研究が最盛期を迎えていた。
Ainsworth らが開発した Strange Situation Procedure（SSP）を用いた研究が日本でも行われた。Ainsworth らと同様の愛着のタイプ分類も行われたが、日本の研究者は独自の構想を持っていた。三宅（1981）は気質とアタッチ
メントの関係を明らかにしようとした。三宅らは乳児期の気質を測定すると61

発達心理学の動向から見た「母性社会」の行方（山本政人）

ともに、SSP によってアタッチメントの測定を行ったが、両者の間に明確な関係は見られなかった。また、SSP によって測定したアタッチメントタイプの分布が欧米のそれとは異なり、SSP を日本の乳児に適用することの問題が指摘された。高橋ら（1982）は、日本では母親が乳児を置いて外出することが少ないため、母親との分離を行う SSP は日本の乳児に強いストレスを与え、その結果、C タイプ（アンビバレント型）の割合が欧米よりも多くなったと考えた。後に森下（1988）は、「そのような強いストレスを一時的にせよ与えていいのか」とし、理由も告げず母親が去ることは母子の信頼関係に影響を与えるかもしれないとした。
日本の研究者は海外のアタッチメント研究を受容しながらも、それが日本の状況にマッチしていないと考えていた。その表れの 1 つが SSP に対する疑問であった。その後、三宅ら（1984）は海外の SSP による研究を比較検討した結果、アタッチメントタイプは育児文化を反映したものではないかという見解に至った。その後、日本のアタッチメント研究は下火となっていったが、SSP は妥当な研究方法なのか、そこから見出されたアタッチメントタイ
プは文化の産物なのか等の問題は残されたままであった。
日本のアタッチメント研究が下火となった原因は、SSP の問題だけではないように思われる。佐々木ら（1980）のシンポジウムで指摘されたように、日本の研究者は母親性一辺倒の状況に疑問を持ち始めていた。アタッチ
メントの形成要因として、母親の養育態度より子どもの気質が注目され、また、
父親の役割やソーシャルネットワークが強調された。父子関係やソーシャ
ルネットワークの研究が盛んになるのはもう少し先であったが、社会は変わりつつあった。宮坂（1999）は 1980 年代を「母性神話への懐疑と抵抗の時代」としたが、心理学研究においては、依然として母子関係研究が盛んであった。そこに「懐疑と抵抗」はあったのであろうか。
大日向は母性の研究を 1970 年代より続けていたが、まず母親の意識がどのように形成されるかをテーマとした。これはすなわち「母性本能」批判であった。大日向は、母性が妊娠・出産という生理的過程によって強化される
62

発達心理学の動向から見た「母性社会」の行方（山本政人）のではなく、妊娠以前の女性の生き方や対人関係の影響を受けていることを示そうとした。母親が妊娠・出産をどのように受け止めたかによって子どもへの愛着が変わることが明らかとなった（1978）が、母親の対人関係の影響については、どのような対人関係の持ち方をしていても、子どもへの愛着に差はなかった（1979）。さらに大日向（1981）は、母親の子どもへの愛着を測定する尺度と夫への愛着を測定する尺度を作成し、両者の間に正の相関があることを見出した。このように一貫して大日向は、母親の子どもへの愛着が社会的に構成されたものであることを示そうとした。ただ、大日向は「母性神話」に抵抗したが、母性を否定したわけではないことに注意する必要がある。
母の愛を純粋な本能として神聖視したり、母の愛の本質として無私の献身と無限の抱擁力を強調し、あまねくそれを女性にのみ科すことが、今日の社会的状況に生きる女性の現実と相容れなくなっていることは確かなことであろう。しかし、母なるものは、ひとびとの生命の根源にかかわるものであり、長い歴史に裏付けをもった根本的な心性である。
（大日向 , 1990）
このように大日向は母性を人間の根本的心性とした。問題はそれが本能として女性のみに課されることであった。
心理学の理論は変革を準備していた。Bowlby は、アタッチメントの対象が母親であるとはしておらず、特定の人物としていた。Bowlby によれば、アタッチメントは授乳などの養育行為によって形成されるものではなく、子どもに生得的に備わっているものと考えられるので、養育者がアタッチメン
トの対象になるとは限らない。しかし、Bowlby の Attachment and Loss の
邦題は『母子関係の理論』とされた。Bowlby の革新性はカムフラージュされたのであるが、当時の日本の心理学者は『母子関係の理論』というタイトルに疑問を持たなかったようである。

63

発達心理学の動向から見た「母性社会」の行方（山本政人）

2．父親研究の動向
一部の研究者は変革の鍵として父親に注目した。
『児童心理学の進歩』において初めて父親が取り上げられたのは 1984 年であった。斉藤（1984）は1978 年から 1983 年までの 6 年間をレヴューし、父親を扱った研究発表を
日本心理学会で 28 本、日本教育心理学会で 23 本見出した。しかし、その多くは母親との比較を目的としており、父親自体を対象とした研究は日本心理学会 8 本、日本教育心理学会 14 本であった。斉藤は次のように述べている。
父親と母親の間での役割の分化も大きくその姿を変え、父親の役割についての知覚のあいまいさも増大してきている。このような変化は一方では研究者に父親についての関心を抱かせ、研究に着手させる契機となっているが、他方では研究を進める上での困難さを大きくする原因ともなっている。離婚の増加などによる家族の崩壊とその子どもへの影響はわが国でも無関心ではいられない社会問題となってきている。父親の役割の本質と意義を明らかにすることは現実的にも、理論上においても重要性を増してきている。
斉藤のレヴューの時点では、日本の父親研究は数も乏しく、理論的枠組もなかった。研究のテーマも父親の役割や影響を模索するという段階であった。
その後も父親研究の低迷は続いたが、多くの研究者にとって父親は魅力的な対象ではなかった。母親の場合、その役割は明らかであり、影響も概ね明らかとなっていた。母親の影響は母子相互作用においてさらに精密に検討されたが、母子相互作用研究にしてもアタッチメント研究にしても、その焦点は子どもに当てられていた。役割が明らかでない父親より、子育ての主体であった母親と子どもの関係が盛んに研究されたのはむしろ当然である。今日でもそうであるが、多くの母親・母子関係研究は子育て支援を視野に入れていたと思われる。育児にあまり関与しない父親を研究しても支援にはつながらな
い。これこそ父親研究が活発化しなかった最大の理由であろう。1980 年代の母親・母子関係研究の隆盛は、母性を強調するためではなく、仕事と育児
64

発達心理学の動向から見た「母性社会」の行方（山本政人）の両立という重い課題を背負った母親を支援する必要性から生じた、いわば必然の動向であったと思われる。父親というより夫が母親の支えとなることを明らかにしようとした大日向の研究は先駆的であった。
父親研究はその後やや活発化した。大野ら（1997）によれば、日本の学会における父親研究の発表は 1992 年がピークで、日本心理学会で 10 本、日本教育心理学会で10本、日本発達心理学会で5本であり、その後減少していった。1993 年には柏木らの『父親の発達心理学』が刊行された。
『父親の発達心理学』では、父親をめぐる状況が変化し、父親のあり方、役割も変わってきたことが繰り返し述べられている。父親研究に関しては、父親の育児への積極的関与が重視されるようになってきたとしながら、次のように述べられている。
単独に、父親のみを取り出して、その影響を考えるよりも、母親やきょうだいなど、家族のかかわり全体のなかでの、父親の果たしている役割とその影響を考えることの重要さが、よりいっそう明らかになった。
（松田 , 1993）1980 年代は、父親研究そのものが少なく、その影響も明らかではなかった。しかし、1990 年代に入ると、父親の影響がある程度明らかとなり、それを「家族」のなかでとらえることが必要であるという提言である。父親の影響を研究する必要を説きながら、父親だけを取り出すのでは不十分であるとしている。これもまた、父親研究が低迷し続けた事情を表していると思われる。母親の場合には、それだけを取り出して研究する意義があった。しかし、父親の場合、それだけを取り出して研究することの意義を見出しにくかったのではないか。斉藤も指摘したように、父親のあり方が変わってきたからこそ、研究の必要性は増したが、同時に研究の困難さも増した。父親だけでなく、母親も含めた家族のあり方が多様化していたためである。家族をめぐっては、共働きの増加、単身赴任の増加、離婚の増加などに加え、結婚時期の遅延、DINKS といった新たな状況が問題となっていた。このような状況を
65

発達心理学の動向から見た「母性社会」の行方（山本政人）

抜きにして父親のあり方を論じてもあまり意味はない。
『父親の発達心理学』
は、父親研究の展望を示したというより、むしろ混迷した状況を浮き彫りにしたように思われる。
複雑化する状況に対して、柏木らとは異なる姿勢で臨んだ研究者もいた。
林（1996）は『父性の復権』を唱えた。林のいう「父性」とは、秩序を司り、それを次世代に伝えるものである。林自身述べているように、過去に健全な父性が十分にあった時代は存在しない。つまり『父性の復権』とはユートピ
アであるが、林が敢えてそれを唱えたのは、母性だけでは子育てに不十分であるという認識からであった。
しかし、実証研究における父親の位置づけは厳しいものであった。榎本（1987）は大学生の自己開示について調査を行ったが、父親は母親や友人に比べ、最も開示を受けることが少なかった。嶋（1991）は大学生のソーシャ
ルサポートネットワークについて調査したが、父親のサポート得点は最も低く、父親の役割は小さいことがわかった。森ら（1992）は小学生におけるソー
シャルサポートについて調査を行ったが、小学生においても父親のサポート
は母親や友人のそれより低く認知されていた。このように日本の父親研究は、
日本の父親の役割がいかに小さいかを明らかにしていた。にもかかわらず、
大野ら（1997）は、父親が重要でないとするのは早計であるとし、次のように述べている。
現在の社会状況では、父親は母親にくらべて圧倒的に家庭外での労働時間が長く、育児・家事に従事する時間は短い（中略）。しかし、そうした父親の物理的不在が心理的不在につながるまでの間には、量的要因のみではとら
えきることのできないプロセスがあると考えられる。
父親の役割や位置づけに関する量的研究が、父親の位置づけが相対的に低いことを示したため、大野らは、父親の位置づけは量的にとらえきれるものではなく、質的にとらえる必要があるというのであるが、残念ながらそのよ66

発達心理学の動向から見た「母性社会」の行方（山本政人）

うな心理学研究はほとんど見当たらない。
その後、父親研究はどのように行われたのであろうか。日本発達心理学会と日本教育心理学会における研究発表から「父」という語をタイトルに含むもの（「祖父」を除く。
）を拾い出してみたところ、その数は表 2 のようになった。父親を扱った研究は、このほかにも「親」「両親」「夫婦」などをタイトルに含むものが多数あるので、表 2 に示したのは父親・父子関係研究の一部ということになるが、増減の指標になると思われる。研究発表数は 2000 年に急増し、2004 年まで維持されているが、2005 年から減少する。これは何を意味するのであろうか。
表2 「父」
をタイトルに含む発表の数（1997～2007）
1997

1998

1999

2000

2001

2002

2003

発達心理学会

5

9

8

17

10

12

12

教育心理学会

3

1

5

3

6

5

6

2004

2005

2006

2007

発達心理学会

11

10

9

5

教育心理学会

11

4

7

5

2000 年代前半の父親研究の活発化は、1990 年代に柏木らがその重要性を説いた成果と見ることができる。同時に、そこには育児状況の変化があったと考えられる。小林（1999）は、乳幼児を持つ父親の大部分が育児に参加していることを見出したが、その理由としては「子どもとのふれ合いが楽しいから」が最も多かった。遠山ら（2000）は父親と母親の子育てに関する意識調査を行い、母親が子どもに対し不安や一体感を強く持ちながら自分の生活を大事にしようという意識が高いのに対し、父親は不安や一体感は低く、子育てに関する関心は高いという結果を得た。寺見ら（2000）は父親の役割意
識の世代差について検討したが、若い世代ほど入浴や授乳などの育児行為をしていた。実際はともかく、意識としては、父親が積極的に育児に関与することが一般的になっていた。これには厚生省（当時）が「育児をしない男を父とは呼ばない」というポスターを作るなど、父親の育児参加を促す社会的風潮があった（大野・柏木 , 2011）ことも影響していたと思われる。
67

発達心理学の動向から見た「母性社会」の行方（山本政人）

2005 年から研究が減少したのは、父親が育児に関与する状況が自明のこととなり、父親の育児関与の実態や意識を探る研究が必要なくなったためであろう。それよりも注目すべきは、父親研究とともに母親・母子関係研究も盛んになっていたことである。表 3 に示したのは「母」をタイトルに含む研
究発表（
「祖母」
「母数」など母親ではない場合を除く。
）の数であるが、母親・母子関係研究は 2000 年代に入り再び活発化していた。
表3 「母」
をタイトルに含む発表の数（1997～2007）
1997

1998

1999

2000

2001

2002

2003

発達心理学会

26

28

41

45

39

46

50

教育心理学会

23

13

19

18

30

27

28

2004

2005

2006

2007

発達心理学会

51

64

58

54

教育心理学会

20

14

10

17

2000 年代の研究発表には、過去に見られなかった特徴がある。それは「子育て支援」をテーマに掲げた研究の多さである。先に述べたように、従来の母親・母子関係研究も支援を視野に入れていたと思われるが、それをテーマに掲げたものは少なかった。しかし、2000 年以降、それをテーマに掲げた研究が増加した。そして「支援」の対象はやはり母親であった。このことは、
父親の育児関与が増えたとはいえ、実際の育児の担い手はやはり母親であったという状況を如実に物語っている。
大野ら（2011）は父親の育児関与について、父親が育児に積極的にかかわることは歓迎すべき変化であるとしながら、父親の育児ブームが内実を伴う変化であるかどうかには懐疑的である。そして日本の父親研究をレヴューし、
次のように述べている。
父親研究の知見を整理してみると「父親の育児」、「子どもとのかかわり」
は、内容が曖昧なまま、研究者によってさまざまな意味をもつ概念として扱われていることがわかった。このことは、少子化対策として男性の育児参加を推進する数々の施策が打ち出されながら、なぜ一向に効果が上がらないの68

発達心理学の動向から見た「母性社会」の行方（山本政人）

か、子育てに積極的な男性が増えたといわれながらなぜ女性の育児不安や男性の過重労働が解消しないのか、といった疑問を考える上でのヒントではなかろうか。
この指摘の通り、父親の育児関与が増えたとされる一方で、母親の育児困難は解消されるどころか、むしろ深刻化していったように思われる。大野らがいうように、父親の育児関与については批判的にとらえ直す必要がある。
父親の部分的な育児関与は育児といえるのか。それは母親や子どもにとって有効なものなのか。父親にとって育児関与はどのような意味を持つのか。そういった検討課題が残っている。しかし、現実問題としては、父親のことよりも育児困難に直面する母親の支援の検討の方が優先課題である。子育て支援研究を含む母親・母子関係研究の増加はまさにそのような動きであったと考えられる。
3．子育て支援研究の動向
子育て支援に関する研究発表は 2000 年までは極めて少ない。その後も
日本発達心理学会における研究発表数は毎年 10 本程度であった。ところが、子育て支援を扱った研究発表は 2005 年に急増した（子育て支援研究と見なせる発表は、2002 年 8 本、2003 年 12 本、2004 年 11 本、2005 年は 23 本）。
この年は母親・母子関係研究の発表数がピークとなった年であり（表 3）、父
親研究が減少し始めた年でもあった（表 2）。これに先立って、発達心理学会
においては、2000 年以降毎年子育て支援に関するシンポジウムやラウンド
テーブルが催されていた。これは、2002 年に発達心理学会が「臨床発達心理士」資格を設立したことと関係していると思われるが、子育て支援への関心が高まっていたことは間違いない。
数あるシンポジウムの中には、新しい視点を提起したシンポジストがいた。
たとえば、加藤（2001）は従来の「母親支援」では現実の様々な問題に対応できず、父親を含めた家庭支援が必要であるとし、次のように述べている。
69

発達心理学の動向から見た「母性社会」の行方（山本政人）

これからの子育て支援は、父親、母親、子ども、および相互間の関係、取り巻く環境とのつながり、また過去にさかのぼり家族員ひとりひとりの生育歴など、家族の全体的な構造をできるだけ配慮した上で、子育てに携わる人と共に、その目的を確認しながら関与していくべきであると考えている。
父親を含めた家庭支援が必要であるという主張の背景には、共働きの増加と父親の育児関与の進展があったものと思われる。
諏訪ら（2003）は、子育て支援研究において「親の主体形成」がどのように扱われていたかに焦点を当てた。神田はこのシンポジウムにおいて、役割分業に反対の考えを持ちながら母親役割に縛られている母親に対し、親役割を強調する「支援」を行うことは逆効果となる可能性を指摘し、「それぞれの親の育ちの要求」に応じた支援が必要であるとした。このような通り一遍の支援は本当の意味での支援にならないという指摘は珍しく、先の加藤や神田のように、子育て支援の難しさを指摘した研究者は少ない。
研究発表においては、様々な支援の紹介とその効果の検討が行われていた。
地域の保健所、保育所、子育てサークル等における養育者（主に母親）支援の報告があった。一例を挙げると、小谷ら（2005）は幼稚園児の親を対象とする支援プログラムを実施し、親の育児意識・態度の変化を調査した。支援の内容は講演やワークショップ、ブレーンストーミング等で、回を重ねるごとに育児意識や支援関係の向上が見られた。
これらの子育て支援研究は、当然のことながら支援する側の視点で行われており、養育者の状況が実はよくわからない。どの研究においても、養育者の育児不安や育児ストレスが前提となっているが、それが過去と比較して強くなっているのか、どのような問題につながっていくのか等は明らかにされていない。
子育て支援が扱う問題の 1 つとして子ども虐待が考えられるが、この問題に日本の心理学会はどのように取り組んだのであろうか。2002 年に日本心70発達心理学の動向から見た「母性社会」の行方（山本政人）

理学会と発達心理学会で、2003 年に教育心理学会で虐待に関するシンポジ
ウムが開催され、その後も散発的に開催されたが、大きな社会問題となっていたにもかかわらず、研究発表は低調であった。研究発表数は表 4 の通りで、2003 年がピークである。この年、教育心理学会の発表数が多いのは、学校において家庭での虐待が問題視されるようになったためである。このように虐待研究は一時盛り上がりを見せたが、その後は低調である。もちろんこれは 3 つの心理学会でのことであって、医学や児童福祉の領域では、虐待に関する研究発表は増加している（保坂他 , 2011）。心理学における虐待研究の低迷は、子育て支援研究が「花盛り」（諏訪他 , 2003）となっていたのとは対照的である。その子育て支援研究も、虐待を扱ったものは極めて少ない。
表4 「虐待」
をタイトルに含む発表の数（2002～2008 老人虐待を除く）
2002

2003

2004

2005

2006

2007

2008

日本心理学会

0

2

0

0

2

0

0

発達心理学会

2

7

6

8

3

2

3

教育心理学会

0

9

3

1

4

1

1

数少ない虐待を扱った研究には、虐待の影響や介入方法をアタッチメントの観点から検討したものがあった。数井ら（2005）は、虐待の影響は PTSD
だけでなく、関係性の障害すなわち愛着障害もあると考え、保育者に質問紙調査を行った。PTSD や愛着障害を引き起こす可能性のある出来事は意外に多く、心理的虐待は 3 ～ 5 歳児の 27％に、両親の離婚・別居は幼児の 32％に認められた。さらに愛着障害や複雑性トラウマ反応についての保育者の認識を調べたところ、心理的虐待があるとされた群はないとされた群より、再体験、回避、過覚醒などの PTSD 的特徴が有意に多く見られた（後藤他 ,2005）。この結果は瞠目すべきものである。ある地域の保育所の乳幼児の約3 割が、PTSD を引き起こすような出来事を経験していると考えられ、トラ
ウマ反応様の行動が見られたというのである。しかし、保育者の「虐待」という認定が妥当なものであるという確証はなく、また、子どもたちが示した特徴がトラウマ反応なのか、それが数井らの調べた出来事によって引き起こ71発達心理学の動向から見た「母性社会」の行方（山本政人）

されたものかどうかも定かではない。虐待研究の難しさがうかがえる。
森田（2005）は虐待事例にアタッチメントの観点から介入を行った。DV
を受けた母親への介入では、母親の PTSD よりも育児ストレスの整理を援助した結果、子どもへの養育態度も少しずつ安定し、子どもの母親へのアタッ
チメント行動も芽生えた。森田は虐待事例の問題の中心はアタッチメントであるとし、まず治療者がアタッチメント対象として機能することが重要であるとした。虐待事例への支援の例であるが、数多くの子育て支援研究の中でこのような虐待事例を扱ったものは極めて少ない。数井らの調査結果から、2005 年頃には、虐待を疑われる事例は珍しいものではなくなっていたと思われるが、虐待を扱った研究が少ないのは、介入・支援の難しさはもちろんのこと、虐待をとらえる理論的枠組が確立されていないためであると思われる。
しかし、見方を変えれば、近年「花盛り」となった子育て支援研究は、介入困難な虐待を予防すること目指しているとも考えられる。養育者の孤立や育児不安、様々なストレスが虐待の要因であるとすれば、それらを軽減するための支援は虐待防止の手立てとなり得る。そのように考えれば、虐待を直接扱った研究は少ないものの、日本の心理学は虐待に対して何もしていない
わけではなさそうである。
おわりに「母性社会」はどこへ行ったのか。日本の心理学においては、1980 年代から母親・母子関係研究が盛んに行われてきたが、その多くは「母性」を強調するものではなかった。
「母性神話への懐疑と抵抗」は、大日向だけでなく、多くの研究者の中にも存在していたように思われる。
「父性」の強調はその 1つの現れである。しかし、「父性」は子育てを支える十分な力にはならなかったようである。2000 年代、父親研究はやや盛んになったが、その後、母親・母子関係研究とその支援に関する研究がかつてない活況を呈している。これは何を意味するのか。
「母性」が強調されることはなくなり、その意味では「母72

発達心理学の動向から見た「母性社会」の行方（山本政人）

性社会」は終わったといえる。しかし、依然として母親が主たる育児の担い手であるという状況は変わっていない。そして「子育て＝母親支援」が強調されている。加藤（2001）が指摘したように、子育て支援は父親も含めた家族支援となるかと思われたが、依然として母親支援とその研究が「花盛り」である。
「母性」は論じられなくなったが、心理学の研究動向から見えてきたのは「子育て支援社会」である。
「母性社会」の時代には、「母性」という個人の資質が強調された。状況が変わり、それは「神話」となった。今や「神話」は崩れ去り、子育てのシス
テムの必要性が強調されている。システムとは、まずは家族であり、それを支える共同体や行政サービスなどの社会システムである。子育て支援研究は
このシステムの構築を目指すものといえる。システムが「母性」に取って代わったという見方もできる。しかし、母親を中心とする子育てのシステムが強調される社会は、「新しい母性社会」であるということもできる。

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発達心理学の動向から見た「母性社会」の行方（山本政人）
引用文献
Bowlby, J.（1976）. 母子関係の理論Ⅰ 愛着行動（黒田実郎・大羽 蓁・岡田洋子訳） 東
京： 岩 崎 学 術 出 版 社（Bowlby, J.（1969）. Attachment and loss. Vol.1.Attachment. London：
Hogarth Press.）.
榎本博明（1987）. 青年期（大学生）における自己開示性とその性差について 心理学研究，
58，91-97.
後藤宗理・森田展彰・中島聡美・数井みゆき・遠藤利彦・佐藤みよ子（2005）. 虐待を疑う乳
幼児の愛着障害とトラウマ反応（3）～複雑性のトラウマ反応に対する認識～ 日本発達心理学会第 16 回大会発表論文集，563.
花沢成一（1975）. 幼児をもつ母親の母性発達と養育態度－母性心理学研究Ⅰ－ 日本心理学会第 39 回大会発表論文集，330.
林 道義（1996）. 父性の復権 東京：中央公論新社 .
保坂 亨・柴橋祐子・櫻庭智子・長尾真理子（2011）. 1990 年代以降の文献概観 保坂 亨編
著 日本の子ども虐待 第 2 版 東京：福村出版 .
神田直子（2003）. それぞれの親の「育ちへの要求」に応じた子育て支援を－親の主体形成のために－ 日本発達心理学会第 14 回大会発表論文集，S31.
加藤邦子（2001）. 研究所での子育て支援から－親子関係を考慮した援助－ 日本発達心理学会第 12 回大会発表論文集，S27.
河合隼雄（1976）. 母性社会日本の病理 東京：中央公論社
数井みゆき・遠藤利彦・田中亜希子・坂上裕子・菅沼真樹（2000）. 日本人母子における愛着の世代間伝達 教育心理学研究，48，323-332.
数井みゆき・森田展彰・中島聡美・佐藤みよ子・後藤宗理・有園博子（2005）. 虐待を疑う乳
幼児の愛着障害とトラウマ反応（1）～心的外傷の可能性のある出来事～ 日本発達心理学会第16 回大会発表論文集，561.
小林 真（1999）. 乳幼児をもつ父親の育児への意識 日本発達心理学会第 10 回大会発表論文集，217.
古澤頼雄・高橋道子・福本 俊・石井富美子・藤崎真知代・天岩静子・藤田芳正（1978）. 発
達初期における母子交互性に関する研究－Ⅶ－ 1 －新生児の個体的特徴について－ 日本教育心理学会第 20 回総会発表論文集，40-41.
古澤頼雄・高橋道子・福本 俊・石井富美子・内田純子・藤崎真知代・藤田芳正・斉藤 晃（1980）.
発達初期における母子交互性に関する研究 ‐15‐ －交互過程分析－ 日本教育心理学会第 22 回
総会発表論文集，414-415.
小谷正登・生駒幸子・小谷牧子（2005）. 乳幼児を持つ養育者に対する子育て支援の効果（2）日本発達心理学会第 16 回大会発表論文集，553.
松田 惺（1993）. 父親の子どもの発達への影響 柏木惠子編著 父親の発達心理学－父性の現在とその周辺（pp.267-307） 東京：川島書店 .
三宅和夫（1981）. 乳児の気質・母子相互作用と社会的・認知的発達－研究の構想と予備研究の方法－ 日本教育心理学会第 23 回総会発表論文集，96-97.
三宅和夫・高橋恵子（1984）. 乳児の気質・母子相互作用と愛着形成の関係（Ⅱ）（その 1）これまでの経過と Strange Situation についての考察 日本教育心理学会第 26 回総会発表論文集，
20-21.
三宅和夫・田島信元・臼井 博（1979）. 母子関係の成立過程と乳幼児のパーソナリティ発達（10）（その 1）幼児期より学童期までの母・子の行動，母子相互作用の時差的関連について 日本教育心理学会第 21 回総会発表論文集，458-459.
宮坂靖子（1999）. ジェンダー研究と親イメージの変容 家族社会学研究，11，37-47.
森 和代・堀野 緑（1992）. 児童のソーシャルサポートに関する一研究 教育心理学研究，
40，402-410.

74

発達心理学の動向から見た「母性社会」の行方（山本政人）
森下正康（1979）. 母親の養育態度と母子間の性格の類似性－同一視理論の検討－ 日本教育心理学会第 21 回総会発表論文集，128-129.
森下正康（1988）. 乳幼児の発達と家族関係 日本児童研究所編 児童心理学の進歩，27，
183-211. 東京：金子書房 .
森田展彰（2005）. 被虐待児と親へのケアとアタッチメント 日本発達心理学会第 16 回大会発
表論文集，142.
野村泰代（1978）. 母親の養育態度に関する研究－生活行動類型としつけ 4 領域の重要度について－ 日本教育心理学会第 20 回総会発表論文集，290-291.
大日向雅美（1978）. 母性意識の発達に関する研究（2）－妊娠中から出産 5 ヶ月までの変化について－ 日本教育心理学会第 20 回総会発表論文集，140-141.
大日向雅美（1979）. 母親の対人関係と子どもへのかかわり方の関連性について－母性に関する発達的研究（4） 日本教育心理学会第 21 回総会発表論文集，144-145.
大日向雅美（1981）. 園児の母親においてみられるわが子への愛着と夫への愛着の関連性について－母性に関する発達的研究（5） 日本教育心理学会第 23 回総会発表論文集，192-193.
大日向雅美（1988）. 母性の研究 東京：川島書店 .
大日向雅美（1990）. 母の愛 心理学評論，33，307-319.
大野祥子・柏木惠子（1997）. 父親 日本児童研究所編 児童心理学の進歩，
36，
123-147 東京：
金子書房 .
大野祥子・柏木惠子（2011）. 養育する親としての父親 日本児童研究所編 児童心理学の進歩，
50，127-150. 東京：金子書房 .
斉藤浩子（1984）. 父親の役割と影響 日本児童研究所編 児童心理学の進歩，23，103-135.
東京：金子書房 .
斉藤こずゑ・武井澄江・荻野美佐子・大浜幾久子・辰野俊子（1980）. 母子相互作用における共起行動の機能 日本教育心理学会第 22 回総会発表論文集，66-67.
佐々木宏子（1980）. 乳幼児の発達と父性の役割 日本教育心理学会第 22 回総会発表論文集，
S20-S21.
佐々木宏子（1981）. 日本教育心理学会第 22 回総会概要 自主シンポジウムⅠ：乳幼児の発達と父性の役割 教育心理学年報，20，93-95.
嶋 信宏（1991）. 大学生のソーシャルサポートネットワークの測定に関する一研究 教育心理学研究，39，440-447.
諏訪きぬ・土谷みち子・神田直子・岩立京子・戸田有一 「子育て支援」研究のあり方を検討する（1）－親の主体形成はどう扱われているか－ 日本発達心理学会第 14 回大会発表論文集，S29.
高橋恵子・三宅和夫（1982）. 発達初期における子どもの社会化の日米比較研究（6）12
か月時における母親への愛着 日本教育心理学会第 24 回総会発表論文集，210-211.
寺見陽子・延近由佳（2000）. 現代の家庭における父親の役割意識～現代の父親の揺れる心理とその世代間差異～ 日本発達心理学会第 11 回大会発表論文集，335.
遠山美智子・小渕 恵・河内美恵・金 娟鏡・糸井尚子（2000）. 父親・母親の子育てにおける意識（Ⅰ）－親役割意識の父母間での相違－ 日本発達心理学会第 11 回大会発表論文集，376.
山本政人（2011）. 日本におけるアタッチメント研究の展開 人文，9，35-54.

（心理学科 准教授）

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