受動的服従について（太田和亜希子）

受動的服従について
バークリーとヒュームにおける受動的服従論の考察

太田和［キーワード①受動的服従亜希子②ヒューム③バークリー

④抵抗権

⑤自然法］

序論
1）
ホッブズは『ビヒモス』（Behemoth）において、絶対主権者である国王への服従がいかにあるべきかを示すものとして受動的服従を取り上げている。彼はリチャード・アルストリの『明瞭かつ平易な方法で書かれた人間の全義務』に言及しつつ、人間には神と、自分自身と、隣人への三つの服従義務があり、さらにもう一つの義務として「神の意志への恭順と服従」が含まれると言う。そもそも受動的服従とは、聖書に基づく神への恭順と服従を示す原理であった。ホッブズはアルストリの著作から引用しながら、私達が統治者への服従を論じるばあいには、能動的服従と受動的服従とに分けるべきだと述べる。前者は、統治者が神の命令に反しないことを命令した場合に、いつでも被治者がその統治者の命令に服従することを指し、後者は、統治者が神の命令に反することを命令した場合には、被治者がその命令を拒否し、むしろ神の命令に従い、かつ統治者に反抗することなく、
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統治者が科す刑罰に服しそれに耐えることを意味する 2）。受動的服従とは、
このような意味での被治者の無抵抗の態度を指し、被治者が抵抗権を持たないことを含意する。
さて、17 世期から 18 世紀に目を転じると、哲学者ジョージ・バークリーは受動的服従を擁護する。彼の「受動的服従」3）という論文は、「〔統治者の〕最高権力に抵抗しないというキリスト教の教え、これが自然法の諸4）という副題をもっている。バー
原理にもとづいて証明され弁護される」

クリーは受動的服従の教えがキリスト国だけではなく、どのような国家においても必要であると論じる。これとは対照的に、ヒュームのエッセイ 5）「受動的服従について」（Of Passive Obedience）においては、受動的服従は
トーリー党の党是を表す言葉として、原始契約というホイッグ党の政治的服従根拠との対立項として取り上げられる。
ヒュームは、トーリー党の展開する服従理論として受動的服従を論じるが、宗教的な権力に基づく政府への服従理論を排除し、抵抗権を一切認めない受動的服従を批判する。ヒュームは他の著作においても、神や宗教に基づく服従概念を排除し、服従の対象を君主としての王（prince）に限定し、服従義務の根拠を社会的利益に求める。
バークリーは、1715 年のジャコバイトの反乱に遭遇した。ヒュームもまた『人間本性論』6）（以下、『本性論』）の第 3 巻を出版した 5 年後、1745
年にジャコバイトによる 45 年反乱に遭遇している。おそらくバークリー
にとってもヒュームにとっても、1688 年の名誉革命は決して過去の革命ではなかった。彼らはむしろ、その革命の成果を覆そうとする勢力がいることを自覚して、国民に統治者への服従の義務を説く必要性があると感じていたのである。彼らは受動的服従に関して異なる立場をとってはいるが、そのような共通点を持っているように思われる。
本論文は、神の法としての自然法を用いることで絶対服従、すなわち受60

受動的服従について（太田和亜希子）

動的服従を立証しようとしたバークリーの原理と、スコットランドの政治的安定と経済の持続可能な成長を企図し、非常時にのみ抵抗権を認めたヒ
ュームを比較する。そのための手順としてバークリーの受動的服従擁護論と、ヒュームの『エッセイ』や『本性論』を用い、以下の三点に関して比較を行い、両者の相違を考察する方法で進める。第一に受動的服従はバー
クリーとヒューム、両者によってどのようにとらえられているか、第二に抵抗権について両者はどのように論じているか、第三に両者の服従義務の根拠はどこにおかれているかを考察する。最終的に両者の議論を比較、考察することによって、ヒュームの服従義務論がホイッグ党の主張を批判するものであるだけでなく、トーリー党の主張をも批判する側面を持つことを示したい。

1．受動的服従について『ビヒモス』7）で論じられる能動的服従と受動的服従の違いは、統治者の命令が神の意志に合致しているかどうか、ということから生じると叙述される。能動的服従とは自ら望み、自ら意志して行う服従であり、神の命令に違反しない範囲でなされる、神の法に合致した統治者の命令に対して私たちが行う服従である。しかし、もし統治者が神の意志に反する命令を出したばあいには、私たちは統治者に能動的に服従してはならない。なぜなら聖書には「人よりは神に従え」という教えがあるからである。したがって、その場合には、神の命令ないし神の法に従い、統治者の命令を拒否すべきである。しかし、同時に、統治者の刑罰には耐えて服するべきである。
これが受動的服従であり、苦痛を伴う服従である。
またホッブズは『ビヒモス』の中で、被治者が統治者に刃向かって立ち上がることを抑え、我慢強く耐えている状態、「これこそが受動的服従の好機である」という言葉をアルストリの著作から引用する。というのは、
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先に述べた聖書による「人よりは神に従え」という教えは、被治者に反乱の口実を与えやすく、抵抗権の主張にもつながりうるからである。被治者の意志や、神の命令との不一致とは無関係に義務付けられなくてはならな
い行為があり、それが統治者の命令への服従であり受動的服従であるということをホッブズは『ビヒモス』で伝えている 8）。
バークリーは、受動的服従の主張が「社会の公共善」によって制約され、公共善が明らかに要請する場合には、統治者の「最高権力に合法的に抵抗してよい」とする説を危険な説として批判し 9）、逆に受動的服従の理論を擁護した。「汝が最高権力に抵抗すべきでないことは、疑いようのない道
徳的規範である」と主張し、この道徳的規範を人々に説かれるべき第一の自然法と見なしたのである。
しかしヒュームは受動的服従を、トーリー党の展開する服従理論として批判的に扱う。政府への服従は、本来的には、絶対的な受動的服従ではな
く、社会の平和の維持のためには、所持物の安定こそが重要であると理解されねばならない。服従義務は、そのようなものとして人々にも教えられるべきものであると考えられた。『本性論』において、受動的服従はデュ
オニュシオスやネロや、フェリペⅡ世のような独裁者によって課される不合理なもの（absurdity）と述べられるが、ここから明らかなようにヒュー
ムは絶対的な受動的服従論を批判する 10）。ヒュームがホッブズのように
受動的服従を論じるばあいは、「盲目的服従（a blind submission）」とも表
現する 11）。本節ではバークリーとヒューム、それぞれが受動的服従をどのようにとらえていたかを確認し、あわせてジャコバイトによる反乱が両者の理論に及ぼした影響にも言及したい。

1.1

バークリーにおける無抵抗の原理

ジョージ・バークリーは、受動的服従について「〔統治者の〕最高権力62

受動的服従について（太田和亜希子）に抵抗しないというキリスト教の教え、これが自然法の諸原理にもとづいて証明され弁護される」というサブタイトルを付し、ダブリンのトリニティーカレッジの教会で講演し、それを 1712 年に発表した 12）。バークリー
にとっての受動的服従論は、最高権力に抵抗しないことがキリスト教徒の義務である、という考え方を根底に据える。聖書に暗示されているように、「権力に抵抗するものは誰でも、神の法に抵抗する者である」からである。
無抵抗、絶対服従を掲げるバークリーの主張は、王権神授説を擁護しているとも捉えられたため、ジャコバイトではないかという疑いも持たれた。
バークリーは、1715 年にジャコバイトによる初めの反乱（Fifteen Rebellion）が起きた時節に受動的服従について講演したのである。ジェソップによれば、バークリーは受動的服従擁護論を展開することで、ジャコバイ
トに平和を維持するよう忠告するつもりだったのだろうが、実際に活字にされた論文でははっきりと制限された忠誠心、もしくは暫定的な忠誠心を持つホイッグの理論に反対する議論を展開したと受け取られた、と指摘される 13）。ジャコバイトではないかという政治的な流言を受けたバークリ
ーの受動的服従擁護論とは、次のようなものである。
バークリーは「汝は最高権力に抵抗すべきでない」という規範が、まさに第一の自然法であると主張し、いかなる反乱であっても罪であり自然法違反であると考える。統治者は反乱が違反行為であることを教え込み、説明する義務がある。
バークリーの受動的服従擁護論は、忠誠（Loyalty）と、反乱すなわち
忠誠違反（Rebellion or Disloyalty）とが何であるかを定義することから始まる。バークリーによれば忠誠とは、あらゆる世俗社会において作られた法による最高権力に従うことであり、その権力が定めた法を遵守することを意味する。その法を無視したり、違法行為を行ったことに対しては、最高権力が刑罰を執行し、この刑罰に忍耐強く服従することが忠誠と呼ばれ63

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る。これは自然的、道徳的な義務であると論じられる。
反乱つまり忠誠違反とは、最高権力による法の執行に逆らうか、最高権力による罰をかわすかどちらか一方を、武力や公然とした暴力を持って行うことをいう。いかなる程度であっても、忠誠違反が被治者にとっては罪であることは明白である 14）とバークリーはいう。受動的服従に関してバークリーが一貫して強調するのは、「汝が最高権力に抵抗すべきでないことは疑いようのない道徳的規範である」という第一の自然法である。このようにバークリーにとっての受動的服従は、いかなる国家のいかなる境遇にあっても絶対的に、無条件に被治者が最高権力に対してなさねばならな
い義務である。

1.2

ヒュームにおける受動的服従の位置づけ

ヒュームがどのように受動的服従をとらえていたかは、『本性論』だけ
で な く、「グ レ ー ト・ブ リ テ ン の 党 派 に つ い て」
（Of the Parties of GreatBritain）にも見られる。このエッセイによればホイッグとトーリー両党を比較するばあい、両党の間の明白な違いは「受動的服従」と「剝奪不可能な権利（indefeasible right）」15）という 2 つの原理に見られるとされる。
「受動的服従」とは一切の自由の完全な否認を示し、「剝奪不可能な権利」とは絶対君主制の無条件の承認を意味するが、これらはやがてトーリー党の真の党是と思われるようになり、受動的服従はトーリー党自体を表す普遍的な原理となった 16）。したがってヒュームにとっての受動的服従とは、
トーリー党の党是として、ホイッグの原始契約 17）と対置して記述されるものである 18）。すでに君主政、貴族政、民主政が混在する政体において一定の制限の下に置かれている権力が、その制限を越えた時でさえも、被治者はこれに抵抗すべきではないという原理を、ヒュームは不合理な原理であるとみなしていたのである 19）。
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1745 年、スコットランドのジャコバイトが 45 年反乱（Forty-Five Rebellion）を起こし、イングランドに侵入したことは、ヒュームのエッセイ「受動的服従について」に何らかの変化をもたらしたのだろうか。ミラーによれば、ヒュームは 45 年反乱の頃もしくはその後に執筆したこのエッセイでは、反乱以前の『人性論』において論じたように、信用を落とすよ
うな単なる不合理な理論とみなすことをしなくなった、と指摘している。
ジャコバイトによる反乱が引き起こされると想定される状況では、ロックに由来するホイッグの党是、原始契約論よりも受動的服従というトーリー的理論の方が、反乱を押さえこむという実践的有用性を持つ、とヒュームは考えるようになった 20）と示唆しているのである。
しかし「受動的服従について」の冒頭でヒュームが述べているように、
彼はブリテンで提示された 2 つの政治理論体系、すなわちトーリー党による宗教的理論体系と、「原始契約について」のなかで、ホイッグ党による哲学的理論体系の間違いを証明することに努めた 21）のである。ミラーが指摘しているように 45 年反乱が、ヒュームの受動的服従概念に何らかの影響を与えたと考えられないこともないが、ヒュームにとって最大の問題
は、当時の政権党であったホイッグ党の、ロックに由来する党是が行き過ぎることによる党派の対立を、彼は懸念していた 22）のである。このことは、「党派の連合について」（Of the Coalition of Parties）において端的に示される。

唯一の危険な政党とは、例えば政府の本質に関して、王位継承あるいは政体のそれぞれの成員達が持つより重要な特権について対立する見解を持つことである。（中略）この対立する見解という性質は、イングランドにおける両党派の間に 1 世紀以上続いてきた敵意であった；
敵意は時として内乱を勃発させ、暴力的な革命を起こさせ、そして国
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家の平和と平穏を頻繁に危険にさらしてきた 23）。

この引用から両党の見解の対立が、党派争いの激化を招き、ひいては内乱や革命の原因となりうるということをヒュームが懸念していたということが分かる。したがって受動的服従が不合理な理論であるというヒュームの基本的な見解が、ジャコバイトによる 45 年反乱によって影響を受け、変化したとは考えにくい。むしろ先の引用からも明らかなように、内乱の原因となるような、対立する見解を是とはしなかったと判断するべきである。あくまで哲学者として、どちらか一方の意見を助長するのではなく、穏健な意見を奨励し、中庸を得た立場で論じようと努めたところがヒュームの政治に関する『エッセイ』の特徴的な点である。したがってヒュームによる統治者への服従義務の立場は、社会的利益とともに社会の平和の維持を配慮したものであり、その上で絶対的な受動的服従を斥けるのである。

2．受動的服従と抵抗権について
バークリーとヒュームは受動的服従を論じながら、抵抗権については全く対照的な応答をしている。バークリーは、自然法に訴え、自己保存の法則よりも自然法上の義務を優先する。一方ヒュームは、救済策としての抵抗権を社会が崩壊してしまうような緊急事態にのみ用いることのできる権利として、条件付きの服従義務を主張する。したがって、ヒュームは絶対的な服従を説く受動的服従論を斥ける。本節では、バークリーとヒュームにおける抵抗権への認識の相違と、自己保存の法則に対する認識の相違、
暴政のばあいにおける服従義務の相違を意識した上で考察する。

2.1.1

バークリーによる自己保存の法則と抵抗権

バークリーは抵抗権を論じるにあたり、あえて聖書にもとづく議論では
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なく、完全にあらゆる人間に共通する理性の原理を用いて論じるという前置きをする。なぜなら地上の権力に対する絶対的な受動的従属（passive
subjection）は、聖書の解釈だけからは引き出すことができないからである 24）。
抵抗を正当化する人々が自らの理論的基礎として採用するのは、自己保存の法則という一つの偉大な原理である、とバークリーはいう。自己保存の法則とは、あらゆるほかの契約に先立つもので、まさに第一の自然法であるとされるもののことである。抵抗を正当化する人々によれば、服従が自然によって義務づけられるため、被治者の義務は「暴君の悲惨な企てに抵抗することである」というものである。しかし「たとえ、不正な法や血塗られた法によって、どれほど残虐行為に権限を与えられようとも、それは単に人間の命令にすぎず、それゆえ神や自然の法には譲歩しなければならないのである 25）。」バークリーはこのように抵抗権擁護論を要約する。
バークリーの論駁は、次のようなものである。私たちは自然法（law ofnature）という言葉の意味を、義務を含意するものと、義務を含意しない
ものの二種に区別すべきである。義務を含意する自然法とは、「〜べき」「〜すべし」といった理性的な行為者の自発的な行為を導くための、規範や規則のことである。一方、義務を含意しない自然法とは、万有引力の法則のように、自然の作品を人間の意志とは独立に観察することで分かるよ
うな、一般的な自然法則のことである。
バークリーは自己保存の欲求も、あらゆる動物の心に植え付けられた欲求であることを認めはするものの、これを道徳的義務と呼ぶことはできな
いと論じる 26）。自己保存の法則は義務を含意しない自然法である、とバークリーは主張する。自己保存の法則はその人自身の現世の善や、その人自身の生命を選ぶために義務づける特定の法ではなく、ほかの人の生命、
ましてや誰かに道徳的義務を遵守させるための法でもないからである。し67

学習院大学人文科学論集 XXIX（2020）

たがってバークリーは、抵抗を正当化する人々への応答として、「自己愛を扇動し、煽るような法ではなく、むしろ自己愛を制限し抑制するための法が必要とされる 27）。」と述べ、自己保存の法則ではなく後者の法こそが、各人に課される義務にとって必要だと主張する。

2.1.2

バークリーにおける暴政と抵抗権

ヒュームはチャールズ 1 世や、ジェームズ 2 世といった歴史上の暴君を挙げ、服従によって明らかに社会が崩壊しそうな場合の救済策としての抵抗権を認める。ではバークリーは、圧政や暴政が行われる場合の受動的服
従、あるいは無抵抗についてどのように論じているのだろうか。暴君に対しても服従は義務である、として被治者は自然法に束縛されるべきである、と彼が主張しているのかどうかを確認する。
バークリーは、暴君はもちろん悪であると考える。しかし、受動的服従の目的は統治者に栄誉を授けることではなく、神の法に敬意を示すことであると彼は論じる。確かに、被治者に対して盲目的な服従（blind implicit
submission）を課すのであれば、受動的服従は不合理な原理とみなされる可能性がある。さらにバークリーは、次のような有害な結果が受動的服従の教えから生じるのではないかと想定する。第一に受動的服従あるいは無抵抗の原理は統治者達に、被治者達は絶対に抵抗しないだろうという見込みを与える。第二に暴君に対する反対者を断ち切ることによって、結果的に暴君による暴政の残虐性をより耐えられないものにし、それをいっそう暴力的なものにする 28）。
これらの有害な結果についてバークリーは次のように応答している。まず統治者は善人か、悪人であるかのどちらかである。もし善人であったら、将来暴君になる恐れはない。しかし、もし自分自身の強い欲望を満足させるために神の法の遵守を後回しにするような悪人であったら、道徳的規範
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を厳格に遵守するであろうという保証はない。もし神の法を遵守しない悪人が被治者達が委ねた最高権力に備わる力を用いることで、人々を破壊や破滅させることがあるならば、これは憎むべき、弁解のできない暴力である 29）。
しかし、とバークリーは続ける。彼は、無抵抗の義務に伴う「目的」を主張し、抵抗に対して合法性を与えない。人間が持つ諸事物への愛着、自由といった小さな利益、あるいは束の間の喜びに対して義務が説かれることと、最高権力に対する抵抗を禁じる義務が説かれることは、まさに同じ目的に奉仕するのであると彼は論じる。バークリーによれば、道徳家や聖職者が義務を説く目的は、それによって人々の義務の遵守を完全に実現するためではなく、義務を説かない場合と比べて、少しでも道徳的な罪を減らして人々を悪から遠ざけるためである 30）。また、無抵抗の義務のために、被治者は最高権力に悪知恵や不正を用いてはびこるような人々に服従するべきではないが、私達が服従の対象を、善人か悪人かどちらか一方に識別し、判定することには大きな困難がある。なぜなら人間の諸行為や判断は、状況や出来事に左右されやすく、誤りのない的確な判断を下すことは不可能だからである。しかし、「汝は最高権力に抵抗すべきではない」という普遍的法則としての自然法は、被治者達の振る舞いや諸行為の規範として与えられているものである。人間は個々の不確実な判断に頼るよりも、自然法に頼るべきであり、それゆえこの自然法は常に遵守されなければならない 31）、バークリーはそう主張するのである。

2.2

ヒュームにおける救済策としての抵抗権

ヒュームのエッセイ「受動的服従について」は、ホイッグ党とトーリー党が導き出した党是に関して、彼が実践的帰結を吟味したのものである 32）。その冒頭では、抵抗権を認める議論が論じられる。まず第一に、69学習院大学人文科学論集 XXIX（2020）

被治者の服従の根拠は、完全に社会的利益に基づくとされるのである。
人々の間の平和を守るためにはお互いの所有物を尊重し合う必要があり、これが通常は社会的利益の内実をなす。第二に統治者への服従によって社会が明らかに崩壊するという場合には、服従という私たちにとって第一の根源的な義務を放棄することが常識にかなっている、とヒュームは述べる。
ヒュームはホッブズと同様に、「あらゆる時代の人類の意見として人々
33）から、人々の安全を脅かすような緊急の場合の安全が最高の法である」

における抵抗は違法とはみなされないと論じる。「権利は救済手段がなければ無意味である」と述べ、抵抗権を救済策（remedy）と名付ける。ヒュ
ームにとっての受動的服従は一切の自由の完全な否認と、絶対君主制の無条件の承認を意味する不合理な理論である。不合理であるがゆえに、被治者の社会的利益と安全を守れず、社会が明らかに崩壊するであろうというばあいには、服従という義務を放棄してもよいのである 34）。
さらにエッセイ「受動的服従について」は、イングランドの政府の形態と構造が、特有の性質をもっていることにも言及する 35）。イングランドの国政は君主政、貴族政、民主政からなる混合政体であり、権力の線引きは難しい。君主（prince）はとても高い身分についており、法によって制限されているとはいえ法律を越える存在でもある、とヒュームは述べる。
君主の下の大臣達や、君主の委任によって役割を代わって行う人々が法に服従し罰を受けるため、君主自身は安全が得られ、同時に内乱も避けることができている。しかし、君主を法を越える存在として扱っているにもかかわらず、君主が法外な振る舞いや不正を続けたり、国家の全権力を不法に独占する場合には抵抗によって政治組織を守る、という救済策が取られることはやむをえない。
「受動的服従について」は最後に、軽率な野心を持ったことで、君主としての権力を制限され奪われた二人の王を事例として挙げて、そのエッセイを結んでいる。二人の王とは、長期議会によって70

受動的服従について（太田和亜希子）

ピューリタン革命を引き起こされ処刑されたチャールズ 1 世と、名誉革命
によってほとんど全ての階層に見捨てられフランスに亡命したジェームズⅡ世 36）のことである。
『本性論』では『エッセイ』よりもさらに議論を先へと進めて、自己保存の必然性が抵抗の権利に自由を与えるとヒュームは論じる。抵抗が、法に沈黙を強いることもあると、彼は主張する。法に沈黙を強いるとは、法を軽んじるということではなく、むしろ法に対する尊敬（respect）の結果
であり、法に対する用心深さ（prudence）の結果でもある。そして人々は常に抵抗の権利を持っており、人々から抵抗の権利を奪うことは不可能であるとし、自己保存の必然性と公共善への動機が抵抗の権利を与える 37）、とヒュームは叙述する。法に沈黙を強いてでも、自己保存を優先させることは必然的であるとヒュームは考えた。

3．服従義務の根拠について
ここまで、バークリーとヒュームが受動的服従をどのようにとらえてい
るか、そして抵抗権についてはそれぞれがどのように論じているかを見てきた。バークリーにとっての受動的服従は、いかなる国家のいかなる境遇においても、諸個人の道徳的義務として優先的に無条件に果たされねばな
らないものであると考えられた。暴君や暴政は悪である、とバークリーは述べる。しかしたとえ為政者が暴君であっても、最高権力への服従義務も、その他の道徳的義務と同じく罪や悪を減らすという目的にかなうものである。さらに、人間が行う判断の不確実性を考慮するならば、自然法の持つ普遍性に依拠することこそが重要であるとバークリーは論じる。一方ヒュームは統治者への服従を、日常的な私たちの行動の中では第一の根本的な義務であると考え、抵抗権に関する政治原理は世俗の社会にとって非常に有害で、破壊的であるとした上で、人々の安全が守られないような緊急の71学習院大学人文科学論集 XXIX（2020）

事態の場合に限って、例外的な救済策としての抵抗権を認めていた。
次に、バークリーの自然法に依拠した受動的服従の根拠と、ヒュームが「受動的服従について」と『本性論』において示している服従の根拠をより詳しく考察し、両者のそれぞれの説明の相違を比較検討することにしたい。

3.1

服従の根拠としてのバークリーの自然法

バークリーは受動的服従つまり世俗の最高権力に対する忠誠や服従が、人間の幸福の総計に必然的に繫がり、かつ幸福の基準を満たすばあい、その服従は道徳的義務であると述べる。反乱を起こすということが違法行為とされるのはバークリーにとって、キリスト教徒だけにあてはまることではない。キリスト教徒以外にも、人々を導くための理性の光を持つ人々、あらゆる人にとって反乱は自然法違反という罪である 38）。しかも、服従義務を行使するための目的を与え、服従の基礎を置くことによって人々と所有権を規制し、様々な関係を定め区別するものが世俗の政府の役目であるから、政府への服従こそがバークリーの考える第一の自然法の基礎である。ここでバークリーが自然法を定義している箇所を引用する。

自然法は普遍的で、そしてどのような世俗の制裁も自然法の義務から引き出されない。しかし（自然法は）ただ自然それ自身の創造者からはすぐに引き出される。自然法は心に刻み込まれ、心の石板に深く刻み込まれている。なぜなら自然法は、人間にとてもよく知られており
そして意識によって暗示されて、（心に）植え付けられているからである。最終的に自然法は理性の永遠の諸規則と呼ばれ、事物の本性を必然的に結果として生じ、理性の絶対的に正しい導出によって証明されるだろう 39）。
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受動的服従について（太田和亜希子）

バークリーにとっての自然法とは、神の掟であり、人間のための法でもある。数学の規則が普遍性を有するのと同じように自然法もまた普遍性を有する 40）。忠誠は道徳的義務であり、既に述べたように「汝は最高権力に抵抗すべきではない」とは根本規則、つまり第一の自然法である 41）。
数学に基づく三角形の諸規則が普遍的であるのと同じように、政府に対する被治者の態度も普遍的であると主張した上で、実定法の不完全性と自然法との違いをバークリーは次のように論じる。
第一に人間はどれほど善人であっても、しばしば判断力を欠いたり賢い
人の振る舞いを見落としがちであるから、単一の事例において諸行為の善悪の模範に反しているかどうかを吟味するよりも、先に特定の規範を示したほうが、確実に判断することが容易である。
第二に、私たちは他の人の諸行為を比較するための確かな基準を持つことはできない。なぜなら、すべての人の諸行為の基準はその人自身の私的で、利害を離れた意見にすぎないからである。この意見は、異なる人々や異なる見方、状況においてはそれぞれ違ったものになることは避けられない。例えば、かりに親殺しの事実や偽りの証言をする人がいたとしても、罪を問うことができるかどうかを確実に知ることは不可能である。人々はそれぞれの行為についての理由を持っており、その人が規則を遵守したかどうかは、その人自身にしか分からないからである。一般的な諸規則は、特定の場合にのみ適合するものであり、異なる人々に応じて、また異なる
時代や状況によって変遷してゆくものである 42）。
しかし自然法は、神の目的の全てであり、あらゆる時代のあらゆる境遇において、全ての人々によって遵守されるため、必然的に人間の幸福も促進する法 43）である。バークリーの「汝は最高権力に抵抗すべきでない」という自然法は、まさに第一の自然法であり、遵守しなければならないものである。したがって、バークリーの考える受動的服従の根拠は、自然法
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が反乱を違法行為として禁じているから、ということに帰着する。

3.2

ヒュームにおける服従義務の根拠「受動的服従について」において、ヒュームは統治者への服従義務の根
拠を、統治者による暴政を防ぎ人々の安全や利益を守ることに求める。すでに述べたように「人々の安全が最高の法である」がゆえに、これを最終的な根拠として統治者への服従義務は成立する。また被治者には、この服従義務を教えなければならない。ヒュームは、まず人々の安全が守られな
いばあいにのみ抵抗権を認め、次にそのような緊急事態がどの程度まで差し迫っていれば抵抗権が合法的で称賛に値するものへと変化するのか 44）を問題とする。
ヒュームの見解は次のようなものである。服従は、日常的な私たちの行動の中では義務であるから、第一にこの服従義務を被治者に教えるべきである。どの程度まで緊急事態が差し迫った時に抵抗権が合法的に認められるようになるのかを議論するよりも、服従義務を被治者に教えることの方が、通常の状態では重要である。なぜなら被治者による抵抗が合法的に認められるかもしれないと、統治者が心配し不安に思う状態が続くことは、不条理で危険な状態だからである。統治者は、被治者の間に反乱の傾向がみられると、被治者が服従していた時には決して採用しなかったような、
多くの暴力的手段を被治者に対して強いるようになり、これが暴政の主要な原因となるからである 45）。エッセイに見られる統治者への服従義務の根拠は、所持物の相互不侵害をつうじて、被治者の社会的な不利益を防止することである。別の表現をすれば、服従の根拠は社会的利益もしくは公共善の確保であるともいうことができる。統治者による暴政や圧政を防ぐことが、社会の利益に適うことであると考えられた。
ヒュームは『本性論』において、服従は被治者の社会的利益のためにな74

受動的服従について（太田和亜希子）

るという論点を服従義務の根拠として特に強調する。政治経済に関する『エッセイ』は、イギリス国民に政治的な思慮分別の意味を教える、という目的のもとに執筆された 46）著作であるから、『本性論』に見られるような純理論的な記述は用いられないが、社会的利益が服従義務の根拠であることは一貫して強調される。『本性論』でヒュームは、統治体への忠誠の源に原始契約論があることは誤りであり詭弁であると論じ、服従の根拠を次のように叙述する。

統治者は、諸利益を与えるという希望によってのみ、人々に服従を確信させることができる。
（中略）私たちの服従から、ある利益を引き出すことを提案する人は誰でも、その人自身で明示的なものかあるい
は暗黙のものか、どちらか一方を統治者の権威から得させることができると契約しなければならない。また、統治者の側で（契約の）履行なしに、被治者が常に服従を続けるであろうということを期待すべきでない 47）。

ここでヒュームは、服従の根拠を統治者が被治者に何らかの利益を与えるという契約を履行しなければ被治者に服従義務を納得させることはできないと述べているが、彼はさらに、被治者が統治者から利益を得たと認めなければ、統治体そのものが存在し得ないと示唆している。なぜなら統治
体は、社会の利益のための単なる考案物にすぎない 48）ため、もし統治体が私たちから社会的利益を取り去るならば、服従という統治体に対する自然的義務も取り去られるからである。被治者は、統治体の権威から得られる利益と不利益を秤にかけてよく考えることで、抵抗を実行に移すことへのためらいを感じるかもしれず、ひいてはこれが抵抗への抑止力へと繫がる、とヒュームは述べる。
75

学習院大学人文科学論集 XXIX（2020）「受動的服について」において、ヒュームが論じる服従義務の根拠は読者を意識し、より広範な読者に受け入れられやすい叙述となっているのに対して、『本性論』においては社会的利益を全面的に強調し、かつ人間の行動習性に関する純理論的考察を加え、服従義務の根拠を論じている。ヒュームの考える服従義務の根拠は、所持物の相互侵害に基づく社会的な利益を守る点であるが、それは統治者との関係では社会的利益を統治者による暴政や圧政から守り、平和を維持するということをも意味する。

結論
本論文は、エッセイ「受動的服従について」において主に展開されたヒ
ュームの議論と、バークリーの教会で行った受動的服従に関する論文を比較し、検討した。まず受動的服従が、両者によってどのようにとらえられているのかを考察した。そして自己保存の法則に対する見解の違いには、
抵抗権に対するバークリーとヒュームの対照的な認識の相違が認められた。
さらに服従義務の根拠について、バークリーは神が定めた自然法の遵守を義務とし、抵抗は自然法違反であり、これにはいかなる正当性も認められないという受動的服従擁護論を展開した。一方ヒュームは、被治者の利益の保護ないし社会的利益という論点を提示し、抵抗権を限定的に擁護し、受動的服従論を退けた。
バークリーの議論には、それぞれの諸個人が持つ思慮や判断の不確実性を避けることで、普遍的な自然法に依拠して不確実な個別的判断を規制すべきである、という論点が見られる。これに対してヒュームが服従について論じる根底には、形式的な法や義務を無条件に支持するのではなく、社会全体としての利益、さらに言い換えれば諸個人の間での所持物の相互不侵害を常に考慮すべきだという見解がある。ここに両者の決定的な違いが認められるのであり、双方は全く別の服従義務の理論を展開している。し76

受動的服従について（太田和亜希子）

かし同時に両者に共通しているのは、統治者への服従義務は人々に説かれるべきであるとしている点である。
本論文におけるバークリーとヒュームの比較で明らかになったのは、トーリーの党の党是であった受動的服従論へのヒュームの批判である。これを踏まえて筆者が次に取り組むべき課題は、「原始契約について」などのエッセイや『本性論』に見られる、ヒュームによるホイッグの契約論への批判を考察することである。

注1）『ビヒモス』は、Thomas Hobbes, Behemoth, or, The Long Parliament; edited by
PaulSeaward（Oxford: Clarendon Press, 2014）をテキストとして使用し、訳文は山田園子訳（岩波書店、2014 年）を使用したが、必要に応じて変更している。
2） Hobbes, op. cit., pp. 169 174 / 邦訳 87 94 頁にアルストリからの引用があり
受動的服従と能動的服従の区別が記述されている。
3） ヒュームのエッセイについては、David Hume, Essays, Moral, Political, andLiterary. edited by Eugene F. Miller（Indianapolis: Liberty Fund, 1985）を使用
し、訳出と引用を行った。引用と訳出の際は略号 Es を用い頁数を示した。
訳は筆者のものだが、訳出の際は適宜小松茂夫訳『市民の国について』（上）（下）（岩波書店、1952 年）を参照し、必要に応じて変更している。
4） バ ー ク リ ー の 著 作 に つ い て は、The Works of George Berkeley, Bishop of
Cloyne, edited by A.A. Luce and T.E. Jessop, v. 6.（Edinburgh: Thomas Nelson
and Sons, 1948）を使用し、訳出と引用を行った。引用・訳出の際は略号 W
を用い頁数を示した。
5） W, p. 14.
6） ヒュームの著作は、David Hume, A Treaties of Human Nature. edited by David
Fate Norton and Mary J. Norton, vol. 1（Oxford: Oxford University Press. 2007）と、Selby-Bigge 版の第二版（1982 年）を使用し、訳出と引用を行った。引
用・訳出の際は略号 T を用い巻号、章、節、段落番号を記し、合わせて77学習院大学人文科学論集 XXIX（2020）

Selby-Bigge 版の頁数も加えた。訳は筆者のものだが、訳出の際山崎正一・
行松敬三訳、と石田徹、中釜浩一、伊勢俊彦訳（第 3 巻）を参照した。
7） ホッブズの晩年の著作であり、1640 年〜50 年代のイングランドの内戦の様
子を対話形式で叙述したものである。本稿で取り上げた受動的服従に関する記述は、第一部で取り上げられる。第一部では内戦の原因が 7 つ挙げられ、原因の一つとして「王への服従義務に被治者が無知であること」が挙げられる。さらに、チャールズ 1 世を支持する当時の神学者たちが執筆した道徳学説を紹介する箇所において、対話者 A は『明瞭かつ平易な方法で書かれた人間の全義務』という著作を挙げ、受動的服従は、現在ではアルストリの著作として知られるこの本から引用されている。（山田園子訳、385 頁、377 ー 339 頁）
8） Hobbes, op. cit., pp. 169 174 / 邦訳 87 94 頁．
9） W, p. 15.
10） T3.2.9.4 / 552.
11） T3.2.10.2 / 554.
12） George, Berkeley. Three Dialogues between Hylas and Philonous, Oxford
Philosophical Text, edited by Jonathan Dancy,（Oxford: Oxford University Press,
1988）, P. 141.
13） W, p. 4.
14） W, p. 18.
15） 小松訳によれば「〔国王が有する〕剝奪不可能な権利」（189 頁（下））と訳されており、田中訳では「〈人民によって〉取り消し不可能な〈国王の〉権利」（56 頁）とされる。
16） Es, 69 / 邦訳 189 頁（下）.
17）「受動的服従について」は、出版は 1748 年であるが執筆は 1745 年以降であり「原始契約について」（Of the Original Contract）に続く著作である。ホイッグ党の党是である原始契約は、ヒュームのエッセイ「原始契約について」
において次のように記述される。
「政府は、全面的に『人民』の合意に基づくものだとして、一種の原始契約の存在を考える。そしてこのような契約に基づいて被治者は暗黒のうちに、君主に対して抵抗権を保留していると主張される。つまり君主の権力は、もともと被治者が一定の目的のために進んで君主に委託したものに他ならないから、そのような権力によって不当に圧迫されるような場合には、被治者はいつでも君主に対して抵抗する権利があるのだと言われる。
」［Es, p. 466 / 邦訳 126 127 頁、‘Of the Original78

受動的服従について（太田和亜希子）

Contract’］18） ヒュームの書簡においても、「原始契約について」と「プロテスタントの王
位継承について」（Of the Protestant Succession）と並べて、「受動的服従について」のエッセイが挙げられる。（The Letters of David Hume, 2 vols., edited
by J. Y. T. Greig.［Oxford: Clarendon Press. 1932］-, p. 112: Letter63 To
CHARLES ERSKINE, LORD TINWALD.）
19） 受動的服従が、不合理であるとする根拠については、エッセイ「受動的服従について」の中では詳しく論じられず、『本性論』において不合理な理論であることを強調した。
20） Es, pp. 488 489.
21） Es, p. 488 / 邦訳 155 頁．
22） Harris, James A. Hume: An Intellectual Biography（Cambridge: Cambridge University Press, 2015）, p. 239.
23） Es, ‘Of the Coalition of Parties’, pp. 493 494 / 邦訳 160 頁．
24） W, p. 17.
25） ロックもまた『統治二論』において「絶対君主もまた、人間にすぎない」と 論 じ る。（John, Locke. Two Treatises of Government. edited by Peter Laslett（Cambridge: Cambridge University Press, 1971）, Ⅱ,13［加 藤 節 訳、後 篇

第13 節、306 頁〕.
26） W, p. 35.
27） W, p. 36.
28） W, p. 40.
29） W, p. 44.
30） W, p. 41.
31） W, p. 45.
32） Es, p. 497 / 邦訳 155 頁．
33） Thomas Hobbes, Leviathan, edited by Edwin Curley（Indianapolis: Hackett,1994）, p. 219 / 邦訳 341 頁を参照。30 章「統治国の代表者の役目」によれ
ば、「統治国の役割（office）は統治国の代表者が統治権力を信託された目的、すなわち人々の安全の獲得（procuration）である。代表者は自然法によって義務付けられ、自然法の創始者である神によって、神によってのみ義務付けられる。」と記述されている。
34） Es, p. 490 / 邦訳 156 頁．
35） Es, p. 491 / 邦訳 158 頁．
79

学習院大学人文科学論集 XXIX（2020）36） ヒュームは「今日真理を語ることが許されるならば」と前置きをした上で、チャールズ 1 世を「無分別で軽率に用いた権力を名誉革命によって、正式に奪われる必要があった」国王であると論じる。
37） T3.2.10.16 / 563 564.
38） W, p. 24.
39） W, p. 23.
40） W, p. 45.
41） W, p. 24.
42） W, p. 21.
43） W, p. 24.
44） Es, p. 490 / 邦訳 156 頁．
45） Es, pp. 490 491 / 邦訳 156 157 頁．
46） Nicholas Phillipson, Hume（London: Weidenfeld & Nicolson, 1989）, p. 79.
47） T3.2.9.1 / 550.
48） T3.2.9.4 / 552.

文献表
George, Berkeley. The Works of George Berkeley, Bishop of Cloyne, edited by A. A.
Luce and T.E. Jessop, v. 6, Edinburgh: Thomas Nelson and Sons, 1948.
George, Berkeley. Three Dialogues between Hylas and Philonous, Oxford PhilosophicalText, edited by Jonathan Dancy, Oxford: Oxford University Press, 1988.
Hobbes, Thomas. Behemoth, or, The Long Parliament; edited by Paul Seaward, Oxford:
Clarendon Press, 2014.
Hobbes, Thomas. Leviathan, edited by Edwin Curley, Indianapolis; Hackett, 1994.
Hume, David. A Treaties of Human Nature, edited by David Fate Norton and Mary J.
Norton, vol. 1, Oxford: Oxford University Press, 2007.
Hume, David. A Treaties of Human Nature, 2nd edition, edited by L. A. Selby - Bigge
and revised by P. H. Nidditch, Oxford: Clarendon Press, 1978.
Hume, David. Essays, Moral, Political, and Literary. edited by Eugene F. Miller, Liberty
Fund. Indianapolis. 1985.
Hume, David. The Letters of David Hume, 2 vols., edited by J. Y. T. Greig Oxford: Clarendon Press. 1932.
John, Locke. Two Treatises of Government. edited by Peter Laslett. Cambridge: Cambridge University Press. 1971.
80

受動的服従について（太田和亜希子）

今井登志喜『英国社会史』（上）東京大学出版会、1954 年。
ジョン・ロック著、加藤節訳『統治二論』岩波書店、2010 年。
デイヴィッド・ヒューム著、石田徹・中釜浩一・伊勢俊彦訳『人間本性論
巻第三

道徳について』法政大学出版局、2012 年。

デイヴィッド・ヒューム著、小松茂夫訳『市民の国について』（上）（下）岩波書店、1952 年・1982 年。
デイヴィッド・ヒューム著、田中敏弘訳『ヒューム政治経済論集』御茶の水書房、
1983 年。
デイヴィッド・ヒューム著、山崎正一・行松敬三訳「人間本性論
ルトン・ロック・ヒューム』〈世界大思想家全集

第三巻」
、
『ミ

哲学・文芸 8〉河出書房、

1955 年。
トマス・ホッブズ著、山田園子訳『ビヒモス』岩波書店、2014 年。
トマス・ホッブズ著、永井道雄訳「リヴァイアサン」、『世界の名著 ホッブズ
28』中央公論社、1993 年。
ニコラス・フィリップソン『デイヴィッド・ヒューム：哲学から歴史へ』白水社、2016 年。
松村赳、富田虎男編著『英米史辞典』研究社、2000 年。

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学習院大学人文科学論集 XXIX（2020）

On Passive Obedience:
Theories of Passive Obedience in Berkeley and HumeOHTAWA, Akiko
In this paper, I undertake a comparative study of two theories of passive
obedience. One theory is by George Berkeley, and the other is by David Hume.
Berkeley’s theory is a defense of passive obedience, i.e. absolute non-resistancewith suffering, which he derives from the idea of the law of nature as made byGod. Hume’s, on the other hand, is actually a critique of it and offers a qualified
defense of the right of resistance. The comparison is intended to answer thefollowing questions: First, how is passive obedience perceived by Berkeley andHume? Second, how do they view the right of resistance? And third, what, in theiropinion, are the grounds of political obligation, i.e. the reasons why the subjects
ought to obey the supreme authority in the state.
Berkeley’s and Hume’s views of political obligation are in sharp contrast, andtheir conflict is most apparent with respect to the right of resistance. Berkeley
prioritizes the duty of obedience, which he calls ‘loyalty’, over the law of selfpreservation, while stressing the role of moral duties imposed by the law ofnature. On the other hand, Hume consistently claims that the public interest or theinterest of society overrides the formal requirement of any law, and at times heeven goes so far as to stress that the law of self-preservation prevails in cases of
emergency. We can conclude from the comparison that Berkeley’s theory makes
use of the idea that teaching people the duties of the law of nature serves to curb
their desires, and keep more men away from evil actions. On the other hand,
Hume has no need to invoke God, and acknowledges that in emergency situations
where the public interest is threatened, subjects may exercise the right ofresistance against a tyrant. It is a remedy for the subjects in those exceptional
circumstances while in normal everyday life their primary duty is to obey themagistrate. This view is based on the idea that we should respect the public
interest more than anything else, which interest primarily consists in the stability
82

受動的服従について（太田和亜希子）

of people’s possessions and their effective protection.
It should be noted in addition that the two philosophers’ discussions of passive
obedience have some historical connections with the Jacobite Rebellions of 1715
and 1745. For both Berkeley and Hume, the Glorious Revolution of 1688 is not athing of the past. Though they developed different theories, they agree that it isnecessity to teach the public that they do have the obligation of obedience.
（哲学専攻

博士後期課程 2 年）

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