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プリント日時：2024/07/26 20:37:00

受益者の皆様へ
平素は格別のご愛顧を賜り、厚く御礼申し上げます。
「パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（3ヵ月決算型）」は、このたび第18期の決算を行いました。当ファンドは日本を含む世界各国の取引所に上場されているテクノロジー・インフラに関連するREITおよび株式を実質的な主要投資対象とし、中長期的に信託財産の成長を目指します。また、実質組入れの外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
当作成期もこれに沿った運用を行いました。ここに、その運用状況をご報告申し上げます。
今後とも一層のお引き立てを賜りますようお願い申し上げます。

パインブリッジ・グローバル・
テクノロジー・インフラ・ファンド（3ヵ月決算型）＜愛称：未来インフラ（3ヵ月決算型）＞

当作成期の状況
基準価額(当作成期末)
純資産総額 (当作成期末)騰落率(当作成期)
分配金合計(当作成期)

交付運用報告書

10,502円
1,098百万円
3.5％390円（注）騰落率は収益分配金（税込み）を再投資したものとみなして計算しています。

当ファンドは、信託約款において運用報告書（全体版）に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めております。右記＜お問い合わせ先＞ホームページの「基準価額一覧」または「ファンド一覧」から当ファンドのファンド名称を選択することにより、当ファンドのページにおいて運用報告書（全体版）を閲覧およびダウンロードすることができます。
運用報告書（全体版）は、受益者のご請求により交付されます。運用報告書（全体版）をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。

追加型投信／内外／資産複合

第9作成期(2023年12月16日〜2024年6月17日)
第17期 (決算日：2024年3月15日)
第18期 (決算日：2024年6月17日)

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社〒100-6813 東京都千代田区大手町一丁目３番１号 ＪＡビル

お問い合わせ先・・・投資信託担当
電話番号／03-5208-5858（受付時間／9：00〜17：00（土､日､祝休日を除く））

ホームページ／https://www.pinebridge.co.jp/

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運用経過（2023年12月16日〜2024年6月17日）
基準価額等の推移

第 1 7 期 首 ： 10,523円
第 1 8 期 末 ： 10,502円(作成対象期間中の既払分配金：390円)
騰 落 率：
3.5％ (分配金再投資ベース)※分配金再投資基準価額は、収益分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。作成期首の基準価額をもとに指数化しています。
※分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
従って、各お客様の損益の状況を示すものではありません。

基準価額の主な変動要因
当ファンドの投資対象である「パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・マザー
ファンド」で保有する証券価格の下落が基準価額のマイナス要因となりました。しかし米ドル円が日米の金利差拡大を背景に円安米ドル高で推移したことが基準価額のプラス要因となり、トータルでは上昇しました。

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パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（3ヵ月決算型）

愛称：未来インフラ（3ヵ月決算型）

1万口当たりの費用明細
項

目

信託報酬
(投信会社)(販売会社)(受託会社)
売買委託手数料(株式)(投資信託証券)
有価証券取引税(株式)(投資信託証券)
その他費用(保管費用)(監査費用)
(印刷)
(その他)
合計

第17期〜第18期(2023.12.16〜2024.6.17)
項 目 の 概 要
金 額
比 率93円 0.878％ 信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率
期中の平均基準価額は10,581円です。
（52） （0.495） 委託した資金の運用等の対価（38） （0.361） 交付運用報告書等各種資料の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価（2） （0.022） 運用財産の管理、投信会社からの指図の実行等の対価
10.009
売買委託手数料＝期中の売買委託手数料／期中の平均受益権口数（0） （0.003） 売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料（1） （0.006）
00.003
有価証券取引税＝期中の有価証券取引税／期中の平均受益権口数（0） （0.001） 有価証券取引税は、有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金（0） （0.002）
110.108
その他費用＝期中のその他費用／期中の平均受益権口数（1） （0.010） 保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転に要する費用（1） （0.006） 監査費用は、監査法人に支払われる当ファンドの監査費用（5） （0.050） 印刷業者等に支払う法定書類の作成・印刷・届出・交付に係る費用（5） （0.043） 外貨資金の移動にかかる費用105円 0.998％※期中の費用（消費税のかかるものは消費税を含む）は追加、解約によって受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
また、各項目ごとに円未満は四捨五入しています。なお、売買委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、このファンドが組入れているマザーファンドが支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
※比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額を期中の平均基準価額で除して100を乗じたものです。

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プリント日時：2024/07/26 20:37:00＜参考情報＞総経費率
当作成期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除きます。
）を作成期中の平均受益権口数に作成期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は1.94％です。

※費用は、1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
※各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
※各比率は、年率換算した値です。
※上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

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パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（3ヵ月決算型）

愛称：未来インフラ（3ヵ月決算型）

最近5年間の基準価額等の推移※分配金再投資基準価額は、収益分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
従って、各お客様の損益の状況を示すものではありません。
※当ファンドは、適切に比較できる指数がないため、ベンチマーク等はありません。
※当ファンドは、設定日から5年間経っていませんので、設定来の推移を表示しています。

2020/6/15 2021/6/15 2022/6/15 2023/6/15 2024/6/17
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
10,214 10,603
9,550
9,615 10,50202,050950103902.1
24.0△1.60.8
13.3
1,004
1,149
1,960
1,588
1,098

基準価額（円）
期間分配金合計（税込み）（円）
分配金再投資基準価額の騰落率 （％）
純資産総額（百万円）※2020/6/15決算日の騰落率は、設定日との比較を表示しています。

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投資環境について＜グローバルREIT・株式市場＞
当作成期のREIT市場（現地通貨ベース）は下落しました。昨年後半に金融緩和と景気のソフトランディング（軟着陸）への期待を背景に米国金利が低下したことでREIT市場は反発し、作成期首はその反動から軟調に始まりました。しかし年明け以降の米国金利が、3月頃までは景気のソフトランディング期待等を背景にした景気回復の観点から上昇し、4月以降は相次ぐ大型起債やインフレ傾向の根強さから一段と上昇したことが嫌気され、作成期末にかけて軟調推移を余儀なくされました。セクター別では、旺盛な需要を背景にした集合住宅や、良好なファンダメンタルズが再評価されたヘルスケア等が上昇する一方、物流大手の業績下方修正を受けて物流等が下落しました。
当作成期の米国株式市場（S&P500ベース）は上昇しました。作成期首は12月FOMC（米連邦公開市場委員会）での2024年の3回の利下げ示唆を受けて、金融緩和期待と景気のソフトランディング期待を背景に上昇しました。年明け以降も景気回復期待に加えて、生成AI（人工知能）関連銘柄への業績期待が四半期決算毎に高まって、作成期末には一段高となりました。
＜為替市場＞（円／米ドル）
当作成期の米ドル円は円安米ドル高となりました。FRB（米連邦準備制度理事会）の金融引き締め政策の継続と日銀の金融政策の正常化に伴って日米金利は共に上昇しましたが、金利差がやや拡大したことが主な要因となりました。

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パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（3ヵ月決算型）

愛称：未来インフラ（3ヵ月決算型）

ポートフォリオについて＜パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（3ヵ月決算型）＞
当ファンドは、パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・マザーファンドを主要投資対象とします。当作成期末現在、パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・マザーファンドを100.0％組入れています。
＜パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・マザーファンド＞
パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・マザーファンドは、日本を含む世界各国の取引所に上場されているテクノロジー・インフラに関連するREITおよび株式を実質的な主要投資対象としています。今後のテクノロジーの進化から恩恵を享受する企業をファンダメンタルズからのアプローチにより発掘・分析し、投資妙味の高いと判断した銘柄を買い付け、市場動向や個別銘柄のファンダメンタルズに応じ運用を継続した結果、当作成期末時点において、米国、日本や英国などを拠点としたデータセンター・インフラ、eコマース関連インフラや通信タワーインフラなどの事業を展開している銘柄を中心に構成されています。

ベンチマークとの差異について当ファンドは、ベンチマーク等はありません。

分配金について当作成期の収益分配金につきましては、第17期は決算日の前営業日時点の基準価額が10,500円を上回ったため100円（元本1万口当たり課税前）とさせていただきました。第18期は決算日の前営業日時点の基準価額が10,500円を上回ったため290円（元本1万口当たり課税前）とさせていただきました。なお、分配に充てなかった収益につきましては、信託財産中に留保し、元本部分と同一の運用を行うことといたします。
●分配原資の内訳
項目

当期分配金(対基準価額比率)
当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額(単位：円・％、1万口当たり、税引前)
第17期
2023年12月16日〜2024年3月15日
1000.947
2970455

第18期
2024年3月16日〜2024年6月17日
2902.687
93196502※「当期の収益」は「経費控除後の配当等収益」と「経費控除後・繰越欠損補填後の売買益（含、評価益）」から、それぞれ当期の分配に充当した額の合計を表示しています。なお、「当期の収益」「当期の収益以外」は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。
※当期分配金の対基準価額比率は当期分配金（税込み）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。

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今後の市況見通しと運用方針
今後の市況見通し
米国では当初の想定よりも金融引き締めが長期化し、足もとではインフレ率が鈍化し始めている
一方で、経済指標には弱いものが散見される様になっています。その為、インフレ率の低下と景気減速、双方に配慮した難しい金融政策運営が求められる中、経済指標に一喜一憂する先行きが見通しづらい投資環境になっています。それでもFRBとしては、自身の政策に起因した必要以上の景気の落ち込みは回避してくるものと予想され、利下げへの機動的な方針転換が視野に入っているものと推察されます。
一方で米国を中心としたREIT市場の中長期的な展望は、長期リース契約に伴う収益安定力や実物不動産市場の物件供給不足、そして堅調なキャッシュフローといったファンダメンタルズ状況は、金融引き締め環境においても健在です。更に当ファンドが主な投資対象とするテクノロジー・インフラREITセクターは、AIの発達に伴い、中長期的なデジタル経済移行の恩恵を今後も享受していくと見込まれます。現行の金融政策も今後発表される経済指標次第の部分が大きく、それに伴って価格変動が大きくなる点には留意が必要ですが、中長期的な利益成長の観点から依然として魅力的なバリュエーション水準、そして高い配当利回り等に支えられ、引き続き良好な投資環境が継続すると期待されます。

運用方針
当ファンドでは、技術革新に併せ変化を遂げていく社会基盤の中で、重要な役割を果たすテクノロジー・インフラ関連銘柄に積極的に投資を行っています。具体的な投資企業は、データセンター、通信タワーやeコマース関連施設、テクノロジー関連施設等にわたり、その中でも競争優位性があり、質の高い経営陣によって運営されているだけでなく、投資妙味のある魅力的なバリュエーションの銘柄でポートフォリオを構築し、運用を継続していく方針です。

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パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（3ヵ月決算型）

愛称：未来インフラ（3ヵ月決算型）

当ファンドの概要
商品分類
信託期間

運用方針

主要投資対象運用方法

分配方針

追加型投信／内外／資産複合
2020年1月10日から2048年12月30日まで
・「パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。
）」への投資を通じて、日本を含む世界各国の取引所に上場されている（これに準ずるものを含みます。）テクノロジー・インフラに関連する不動産投資信託証券（以下「REIT」といいます。）および株式を主要投資対象とし、中長期的に信託財産の成長を目指します。
・マザーファンドの運用にあたっては、センタースクエア・インベストメント・マネジメント・エルエルシー（CenterSquare Investment Management LLC）に運用に関する権限の一部を委託します。
・実質組入れの外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・マザーファンドを主要投資対象とします。
インフラ・ファンド（ 3 ヵ 月 決 算 型 ）パインブリッジ・日本を含む世界各国の取引所に上場されているテクノロジー・インフラにグローバル・テクノロジー・関連するREITおよび株式を主要投資対象とします。
インフラ・マザーファンド
・株式への実質投資割合には、制限を設けません。
・同一銘柄の株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の10％以下とします。
・外貨建資産への実質投資割合には、制限を設けません。
・株式への投資割合には、制限を設けません。
パインブリッジ・・同一銘柄の株式への投資割合は、信託財産の純資産総額の10％以下グローバル・テクノロジー・とします。
インフラ・マザーファンド
・外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。
毎年3、6、9、12月の各15日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（ 3 ヵ 月 決 算 型 ）

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プリント日時：2024/07/26 20:37:00＜参考情報＞代表的な資産クラスとの騰落率の比較※すべての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
※上記グラフは、2019年6月〜2024年5月の5年間における1年騰落率の平均・最大・最小を、当ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示したものです。なお、当ファンドは2020年1月10日設定のため、2021年1月から2024年5月までの平均値・最大値・最小値を表示しています。
※上記の騰落率は直近月末から60ヵ月遡った算出結果であり、決算日に対応した数値とは異なります。
※当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。

●各資産クラスの指数
日 本 株：東証株価指数（TOPIX）配当込み
先進国株：MSCIコクサイ・インデックス（配当込み・円ベース）
新興国株：MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み・円ベース）
日本国債：NOMURA-BPI国債
先進国債：FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
新興国債：JPモルガンGBI-EMグローバル・ダイバーシファイド（ヘッジなし・円ベース）※海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しています。

東証株価指数（TOPIX）配当込みは、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。
）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、ＪＰＸが有しています。
MSCIコクサイ・インデックス（配当込み・円ベース）およびMSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み・円ベース）は、MSCI Inc.が開発した指数で、同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
NOMURA-BPI国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が作成している指数で、同指数に関する知的財産権その他一切の権利は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属しています。
また、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負うものではありません。
FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）は、FTSE Fixed Income LLCにより算出および公表されている債券指数であり、同指数に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、FTSE Fixed Income LLCに帰属します。
JPモルガンGBI-EMグローバル・ダイバーシファイド（ヘッジなし・円ベース）は、J.P. Morgan Securities LLCが算出・公表する指数で、同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities LLCに帰属します。

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パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（3ヵ月決算型）

愛称：未来インフラ（3ヵ月決算型）

ファンドデータ
当ファンドの組入資産の内容（2024年6月17日現在）●組入銘柄(組入銘柄数：1銘柄)

銘 柄 名
パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・マザーファンド

比率(％)
100.0

※比率は純資産総額に対する評価額の割合です。

●資産別配分

●国別配分●通貨別配分

※比率は純資産総額に対する評価額の割合です。

純資産等項

目

純資産総額
受益権総口数
1万口当たり基準価額

第17期末
2024年3月15日
1,174,631,522円
1,123,466,802口
10,455円

第18期末
2024年6月17日
1,098,659,051円
1,046,140,414口
10,502円※当作成期間（第17期〜第18期）中における追加設定元本額は35,274,935円、同解約元本額は337,928,596円です。

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組入ファンドの概要
パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・マザーファンドの組入資産の内容（2023年12月15日現在）●基準価額の推移●1万口当たりの費用明細項
売買委託手数料(株式)(投資信託証券)
有価証券取引税(株式)(投資信託証券)
その他費用(保管費用)
(その他)
合目
3円
（1）
（2）
0（0）
（0）
3（3）
（0）
6円

計※基準価額の推移、組入上位銘柄、資産別･国別･通貨別配分、1万口当たりの費用明細は、組入マザーファンドの直近の決算日現在のものです。なお、費用項目については2ページの注記をご参照ください。
※運用経過については、運用報告書（全体版）をご参照ください。

●組入上位銘柄(組入銘柄数：55銘柄)
銘柄名

EQUINIX INC
PROLOGIS INC
DIGITAL REALTY TRUST INC
AMERICAN TOWER CORPSBA COMMUNICATIONS CORPCELLNEX TELECOM SAU
REXFORD INDUSTRIAL REALTY INC
FIRST INDUSTRIAL REALTY TR
INFRASTRUTTURE WIRELESS ITALSEGRO PLC

資産別
投資証券
投資証券
投資証券
投資証券
投資証券
株式投資証券
投資証券
株式
投資証券

国
米国
米国
米国
米国
米国
スペイン
米国
米国
イタリア
イギリス

通貨米ドル
米ドル
米ドル
米ドル
米ドル
ユーロ
米ドル
米ドル
ユーロ
英ポンド

※比率はマザーファンドの純資産総額に対する評価額の割合です。
※全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。

●資産別配分

●国別配分●通貨別配分※比率はマザーファンドの純資産総額に対する評価額の割合です。

− 11 −

比率(％)
8.9
8.7
8.3
7.3
6.2
4.2
3.1
3.0
3.02.7