法人単位貸借対照表第三号第一様式（第二十七条第四項関係）

令和6年3月31日現在

法人名: 社会福祉法人

流動資産(単位：円)

三川福祉会

資 産
当年度末の部
前年度末

負 債
当年度末

増減の部
前年度末

増減

43,595,869

35,448,013

8,147,856 流動負債

10,872,806

5,256,454

5,616,352

現金預金

32,870,002

26,865,403

6,004,599

事業未払金

6,081,216

863,033

5,218,183

有価証券

7,000,000

7,000,000

未払費用

3,086,858

3,051,192

35,666

事業未収金

3,725,867

1,582,610

職員預り金

1,704,732

1,342,229

362,503

固定資産

311,048,738

311,448,251

基本財産247,397,810

254,397,877

5,256,454

5,616,352

土地

65,146,100

65,146,100

建物

180,251,710

187,251,777

2,143,257△399,513 固定負債
△7,000,067

負債の部合計純△7,000,067 基本金

10,872,806

資産
25,414,100の部

25,414,100

定期預金

2,000,000

2,000,000

基本金

25,414,100

25,414,100

その他の固定資産63,650,928

57,050,374

6,600,554 国庫補助金等特別積立金

108,138,030

112,704,114△4,566,084

299,774

44,693

108,138,030

112,704,114△4,566,084

構築物

16,452,146

14,178,664

2,273,482 その他の積立金

37,000,000

37,000,000

機械及び装置

1,334,154

1,476,603△142,449

人件費積立金26,000,000

26,000,000

車輌運搬具

2,211,867

2,877,820△665,953

修繕積立金

11,000,000

11,000,000

器具及び備品6,352,987

1,472,594

4,880,393 次期繰越活動増減差額

173,219,671

166,521,596

6,698,075

人件費積立資産26,000,000

26,000,000（うち当期活動増減差額）

6,698,075

2,378,484

4,319,591

修繕積立資産11,000,000

11,000,000

純資産の部合計

343,771,801

341,639,810

2,131,991

資産の部合計354,644,607

346,896,264

7,748,343 負債及び純資産の部合計

354,644,607

346,896,264

7,748,343

建物

255,081

国庫補助金等特別積立金※本様式は、勘定科目の大区分及び中区分を記載するが、必要のない中区分の勘定科目は省略することができる。
※勘定科目の中区分についてはやむを得ない場合、適当な科目を追加できるものとする。

社会福祉事業区分 貸借対照表内訳表

第三号第三様式（第二十七条第四項関係）

令和6年3月31日現在

法人名: 社会福祉法人
勘

定

科

目

流動資産
現金預金

(単位：円)

三川福祉会
竹の子保育園

本部

合計

35,363,545

8,232,324

43,595,869

43,595,869

31,637,678

1,232,324

32,870,002

32,870,002

7,000,000

7,000,000

7,000,000

有価証券
事業未収金

3,725,867

内部取引消去事業区分計3,725,867

3,725,867

固定資産309,048,738

2,000,000

311,048,738

311,048,738

基本財産245,397,810

2,000,000

247,397,810

247,397,810

土地65,146,100

65,146,100

65,146,100

建物

180,251,710

180,251,710

180,251,710

定期預金

2,000,000

2,000,000

63,650,928

2,000,000

63,650,928

63,650,928

299,774

299,774

299,774

構築物

16,452,146

16,452,146

16,452,146

機械及び装置

1,334,154

1,334,154

1,334,154

車輌運搬具

2,211,867

2,211,867

2,211,867

器具及び備品6,352,987

6,352,987

6,352,987

人件費積立資産26,000,000

26,000,000

26,000,000

その他の固定資産
建物

修繕積立資産資産の部合計流動負債

11,000,000
344,412,283

11,000,000
10,232,324

354,644,607

11,000,000
0354,644,607

10,872,806

10,872,806

10,872,806

事業未払金

6,081,216

6,081,216

6,081,216

未払費用

3,086,858

3,086,858

3,086,858

職員預り金

1,704,732

1,704,732

1,704,732

固定負債

負債の部合計基本金
基本金
国庫補助金等特別積立金
国庫補助金等特別積立金

10,872,806

0

10,872,806

0

10,872,806

25,414,100

25,414,100

25,414,100

25,414,100

25,414,100
25,414,100

108,138,030

108,138,030

108,138,030

108,138,030

108,138,030

108,138,030

その他の積立金

37,000,000

37,000,000

37,000,000

人件費積立金26,000,000

26,000,000

26,000,000

修繕積立金

11,000,000

11,000,000

11,000,000

173,219,671

173,219,671

次期繰越活動増減差額（うち当期活動増減差額）

純資産の部合計
負債及び純資産の部合計

162,987,347

10,232,324

6,769,377△71,3026,698,075

333,539,477

10,232,324

343,771,801

0343,771,801

6,698,075

344,412,283

10,232,324

354,644,607

0354,644,607※本様式は、勘定科目の大区分及び中区分を記載するが、必要のない中区分の勘定科目は省略することができる。
※勘定科目の中区分についてはやむを得ない場合、適当な科目を追加できるものとする。

計算書類に対する注記(法人全体用)

別紙１

１．継続事業の前提に関する注記
該当なし

２．重要な会計方針（1）有価証券の評価基準及び評価方法
・満期保有目的の債券等－償却原価法（定額法）
・上記以外の有価証券で時価のあるもの－決算日の市場価格に基づく時価法（2）固定資産の減価償却の方法
・建物並びに器具及び備品－定額法
・リース資産所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっている。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。
（3）引当金の計上基準
・退職給付引当金 該当なし
・賞与引当金 該当なし

３．重要な会計方針の変更
該当なし

４．法人で採用する退職給付制度
当法人では、独立行政法人福祉医療機構の社会福祉施設職員等退職手当共済制度を採用している。

５．法人が作成する計算書類と拠点区分、サービス区分
当法人の作成する計算書類は以下のとおりになっている。
（1）法人全体の計算書類(会計基準省令第1号第1様式、第2号第1様式、第3号第1様式)（2）事業区分別内訳表(会計基準省令第1号第2様式、第2号第2様式、第3号第2様式)
当法人では、社会福祉事業のみ実施のため、上記様式を省略している。
（3）社会福祉事業における拠点区分別内訳表(会計基準省令第1号第3様式、第2号第3様式、第3号第3様式)（4）公益事業における拠点区分別内訳表(会計基準省令第1号第3様式、第2号第3様式、第3号第3様式)
当法人では、公益事業を実施していないため作成していない。
（5）収益事業における拠点区分別内訳表(会計基準省令第1号第3様式、第2号第3様式、第3号第3様式)
当法人では、収益事業を実施していないため作成していない。
（6）各拠点区分におけるサービス区分の内容
ア 竹の子保育園（社会福祉事業）
イ 本部（社会福祉事業）

６．基本財産の増減の内容及び金額
基本財産の増減の内容及び金額は以下のとおりである。
基本財産の種類

前期末残高

(基)土地

65,146,100(基)建物

187,251,777(基)定期預金
合

当期増加額

当期減少額

65,146,100
7,000,067

2,000,000
計

254,397,877(単位：円)
当期末残高

180,251,710
2,000,000

07,000,067

247,397,810

７．基本金又は固定資産の売却若しくは処分に係る国庫補助金等特別積立金の取崩し該当なし

８．担保に供している資産
該当なし
該当なし

別紙１

９．有形固定資産の取得価額、減価償却累計額及び当期末残高（貸借対照表上、間接法で表示している場合は記載不要。）
固定資産の取得価額、減価償却累計額及び当期末残高は、以下のとおりである。
取得価額(単位：円)
当期末残高

減価償却累計額(基)土地

65,146,100(基)建物

233,335,552

53,083,842

180,251,710

建物

1,083,014

783,240

299,774

構築物

27,074,754

10,622,608

16,452,146

機械及び装置2,414,394

1,080,240

1,334,154

車輌運搬具

4,938,900

2,727,033

2,211,867

器具及び備品12,367,400

6,014,413

6,352,987

346,360,114

74,311,376

272,048,738

合計

65,146,100

１０．債権額、徴収不能引当金の当期末残高、債権の当期末残高（貸借対照表上、間接法で表示している場合は記載不要。）
債権額、徴収不能引当金の当期末残高、債権の当期末残高は以下のとおりである。
債権額
事業未収金

徴収不能引当金の当期末残高(単位：円)
債権の当期末残高

3,653,867
合計3,653,867

3,653,867
0１１．満期保有目的の債券の内訳並びに帳簿価額、時価及び評価損益該当なし

１２．関連当事者との取引の内容
該当なし

１３．重要な偶発債務該当なし

１４．重要な後発事象
該当なし

１５．合併及び事業の譲渡若しくは事業の譲受け該当なし

１６．その他社会福祉法人の資金収支及び純資産増減の状況並びに資産、負債及び純資産の状態を明らかにするために必要な事項
該当なし

3,653,867

竹の子保育園拠点区分 貸借対照表

第三号第四様式（第二十七条第四項関係）

令和6年3月31日現在

法人名: 社会福祉法人流動資産(単位：円)

三川福祉会

資 産
当年度末の部
前年度末負 債
当年度末増減の部
前年度末

増減

35,363,545

27,144,387

8,219,158 流動負債

10,872,806

5,256,454

5,616,352

現金預金

31,637,678

25,561,777

6,075,901

事業未払金

6,081,216

863,033

5,218,183

事業未収金

3,725,867

1,582,610

2,143,257

未払費用

3,086,858

3,051,192

35,666

職員預り金

1,704,732

1,342,229

362,5035,256,454

5,616,352

固定資産

309,048,738

309,448,251

基本財産245,397,810

252,397,877

土地

65,146,100

65,146,100

建物

180,251,710

187,251,777

その他の固定資産63,650,928

57,050,374

299,774

44,693構築物

16,452,146

14,178,664

2,273,482

機械及び装置

1,334,154

1,476,603

車輌運搬具

2,211,867

器具及び備品6,352,987

人件費積立資産26,000,000

26,000,000

修繕積立資産11,000,000

11,000,000

資産の部合計344,412,283

336,592,638

建物△399,513 固定負債
△7,000,067

負債の部合計純△7,000,067 基本金
6,600,554

10,872,806

資産
25,414,100の部

25,414,100

基本金

25,414,100

25,414,100

255,081 国庫補助金等特別積立金

108,138,030

112,704,114△4,566,084

108,138,030

112,704,114△4,566,084△142,449 その他の積立金

37,000,000

37,000,000

2,877,820△665,953

人件費積立金26,000,000

26,000,000

1,472,594

4,880,393

修繕積立金

11,000,000

11,000,000

162,987,347

156,217,970

6,769,377（うち当期活動増減差額）

6,769,377

2,354,640

4,414,737

純資産の部合計

333,539,477

331,336,184

2,203,293

7,819,645 負債及び純資産の部合計

344,412,283

336,592,638

7,819,645

国庫補助金等特別積立金

次期繰越活動増減差額※本様式は、勘定科目の大区分及び中区分を記載するが、必要のない中区分の勘定科目は省略することができる。
※勘定科目の中区分についてはやむを得ない場合、適当な科目を追加できるものとする。

計算書類に対する注記(竹の子保育園拠点区分用)

別紙２

１．重要な会計方針（1）有価証券の評価基準及び評価方法
・満期保有目的の債券等－償却原価法（定額法）
・上記以外の有価証券で時価のあるもの－決算日の市場価格に基づく時価法（2）固定資産の減価償却の方法
・建物並びに器具及び備品－定額法
・リース資産所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっている。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。
（3）引当金の計上基準
・退職給付引当金 該当なし
・賞与引当金 該当なし

２．重要な会計方針の変更
該当なし

３．採用する退職給付制度
当法人では、独立行政法人福祉医療機構の社会福祉施設職員等退職手当共済制度を採用している。

４．拠点が作成する計算書類とサービス区分
当拠点区分において作成する計算書類等は以下のとおりになっている。
（1）竹の子保育園計算書類(会計基準省令第1号第4様式、第2号第4様式、第3号第4様式)（2）拠点区分資金収支明細書(別紙3(⑩))
当法人では、保育園のみ実施のため、上記様式を省略している。
（3）拠点区分事業活動明細書(別紙3(⑪))
当法人では、保育園のみ実施のため、上記様式を省略している。

５．基本財産の増減の内容及び金額
基本財産の増減の内容及び金額は以下のとおりである。
基本財産の種類

前期末残高

(基)土地

65,146,100(基)建物

187,251,777
合計

252,397,877

当期増加額

当期減少額

(単位：円)
当期末残高65,146,100

07,000,067

180,251,710

7,000,067

245,397,810

６．基本金又は固定資産の売却若しくは処分に係る国庫補助金等特別積立金の取崩し該当なし

７．担保に供している資産該当なし
該当なし

別紙２

８．有形固定資産の取得価額、減価償却累計額及び当期末残高（貸借対照表上、間接法で表示している場合は記載不要。）
固定資産の取得価額、減価償却累計額及び当期末残高は、以下のとおりである。
取得価額(単位：円)
当期末残高

減価償却累計額(基)土地

65,146,100(基)建物

233,335,552

53,083,842

180,251,710

建物

1,083,014

783,240

299,774

構築物

27,074,754

10,622,608

16,452,146

機械及び装置2,414,394

1,080,240

1,334,154

車輌運搬具

4,938,900

2,727,033

2,211,867

器具及び備品12,367,400

6,014,413

6,352,987

346,360,114

74,311,376

272,048,738

合計

65,146,100

９．債権額、徴収不能引当金の当期末残高、債権の当期末残高（貸借対照表上、間接法で表示している場合は記載不要。）
債権額、徴収不能引当金の当期末残高、債権の当期末残高は以下のとおりである。
債権額
事業未収金

徴収不能引当金の当期末残高(単位：円)
債権の当期末残高

3,653,867
合計

3,653,867

3,653,867

03,653,867

１０．満期保有目的の債券の内訳並びに帳簿価額、時価及び評価損益
満期保有目的の債券の内訳並びに帳簿価額、時価及び評価損益は以下のとおりである。
種類及び銘柄ソフトバンクグループ㈱第59回無担保普通社債
合計

帳簿価額

(単位：円)
評価損益

時価5,000,000

5,000,000

5,000,000

5,000,000

１１．重要な後発事象
該当なし

１２．その他社会福祉法人の資金収支及び純資産増減の状況並びに資産、負債及び純資産の状態を明らかにするために必要な事項
該当なし

0

本部拠点区分 貸借対照表

第三号第四様式（第二十七条第四項関係）

令和6年3月31日現在

法人名: 社会福祉法人

流動資産(単位：円)

三川福祉会

資 産
当年度末の部
前年度末

負 債
当年度末

増減

8,232,324

8,303,626△71,302 流動負債

現金預金

1,232,324

1,303,626△71,302有価証券

7,000,000

7,000,000

固定資産

2,000,000

2,000,000

基本財産

2,000,000

2,000,000

負債の部合計定期預金

2,000,000

2,000,000

純その他の固定資産の部
前年度末

増減

固定負債
0資産

0の0

部

基本金
国庫補助金等特別積立金

その他の積立金
10,232,324

10,303,626△71,302（うち当期活動増減差額）△71,302

23,844△95,146

純資産の部合計

10,232,324

10,303,626△71,302△71,302 負債及び純資産の部合計

10,232,324

10,303,626△71,302

次期繰越活動増減差額

資産の部合計

10,232,324

10,303,626※本様式は、勘定科目の大区分及び中区分を記載するが、必要のない中区分の勘定科目は省略することができる。
※勘定科目の中区分についてはやむを得ない場合、適当な科目を追加できるものとする。

計算書類に対する注記(本部拠点区分用)

別紙２

１．重要な会計方針（1）有価証券の評価基準及び評価方法
・満期保有目的の債券等－償却原価法（定額法）
・上記以外の有価証券で時価のあるもの－決算日の市場価格に基づく時価法（2）固定資産の減価償却の方法
・建物並びに器具及び備品－定額法
・リース資産所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっている。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。
（3）引当金の計上基準
・退職給付引当金 該当なし
・賞与引当金 該当なし

２．重要な会計方針の変更
該当なし

３．採用する退職給付制度
当法人では、独立行政法人福祉医療機構の社会福祉施設職員等退職手当共済制度を採用している。

４．拠点が作成する計算書類とサービス区分
当拠点区分において作成する計算書類等は以下のとおりになっている。
（1）本部計算書類(会計基準省令第1号第4様式、第2号第4様式、第3号第4様式)（2）拠点区分資金収支明細書(別紙3(⑩))
当法人では、保育園のみ実施のため、上記様式を省略している。
（3）拠点区分事業活動明細書(別紙3(⑪))
当法人では、保育園のみ実施のため、上記様式を省略している。

５．基本財産の増減の内容及び金額
基本財産の増減の内容及び金額は以下のとおりである。
基本財産の種類(基)定期預金
合

前期末残高

当期増加額

(単位：円)
当期末残高

当期減少額

2,000,000
計

2,000,000

2,000,000
002,000,000

６．基本金又は固定資産の売却若しくは処分に係る国庫補助金等特別積立金の取崩し該当なし

７．担保に供している資産
該当なし
該当なし

８．有形固定資産の取得価額、減価償却累計額及び当期末残高（貸借対照表上、間接法で表示している場合は記載不要。）
該当なし

９．債権額、徴収不能引当金の当期末残高、債権の当期末残高（貸借対照表上、間接法で表示している場合は記載不要。）
該当なし

別紙２

１０．満期保有目的の債券の内訳並びに帳簿価額、時価及び評価損益
満期保有目的の債券の内訳並びに帳簿価額、時価及び評価損益は以下のとおりである。
種類及び銘柄ソフトバンクグループ㈱第59回無担保普通社債
合計

帳簿価額

(単位：円)
評価損益

時価5,000,000

5,000,000

5,000,000

5,000,000

１１．重要な後発事象
該当なし

１２．その他社会福祉法人の資金収支及び純資産増減の状況並びに資産、負債及び純資産の状態を明らかにするために必要な事項
該当なし

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