ISSN 2423-9763

東京国際大学論叢
人文・社会学研究第6号

論文

離婚後の共同養育への意識に影響を与える要因の検討 ………… 小田切紀子……

1

宇井美代子
古村健太郎
松井

豊

日本語を母語とする学習者に対する中国語母音「e」の指導法について …………………………………………………… 緒方

哲也…… 13

研究ノート「改革派」ユダイズムの生成と興隆―18‑19 世紀のポーランド・ユダヤ人におけるアイデンティティの分裂（2）― …………………………… 川名

2 0 2 1

隆史…… 35

東京国際大学論叢
人文・社会学研究第6号

離婚後の共同養育への意識に影響を与える要因の検討

小 田 切
宇
井
古
村
松
井

紀
子
美 代 子
健 太 郎
豊

A Study of Factors That Affect Feelings Toward
Post-divorce Co-parenting
ODAGIRI, Noriko
UI, Miyoko
KOMURA, Kentaro
MATSUI, Yutaka

Abstract

The purpose of the study is to investigate what factors affect post-divorced co-parenting under thepresent post-divorced sole custody system in Japan. The participants were 966 adults (479 men
and 487 women) aged 20 to 69 who completed an online survey in October 2016 measuring feelings
toward post-divorced co-parenting, prejudices toward divorce, attitudes toward traditional families,
and child value.
The main results were as follows;
1) There were no significant differences in negative feelings toward post-divorced co-parenting
between demographic information.
2) Adults didn’t have any negative feeling toward post-divorced co-parenting.
3) Prejudice toward divorce, holding attitudes toward traditional families increased negative feelings
toward post-divorced co-parenting, and a placing a high value on children decreased negative
feelings toward post-divorced co-parenting.
Keywords: divorce, post-divorced co-parenting, attitudes toward traditional families, child value̶ 2 ̶

東京国際大学論叢

人文・社会学研究目第6号

2021 年 3 月

次Ⅰ．問題と目的
1．日本における離婚と離婚後の共同養育の現状
2．離婚後の共同養育に対する社会一般の意識と関連要因
Ⅱ．方法
1．調査対象と実施方法
2．調査票の構成
ⅰ 共同養育への否定的意識
ⅱ 離婚観
ⅲ イエ意識ⅳ 子どもの価値ⅴ 男性・女性に対する敵意的態度と好意的態度
Ⅲ．結果
1．尺度構成2．人口統計学的変数と「共同養育への否定的意識」の得点差
3．共同養育への否定的意識に影響を与える要因
Ⅳ．考察
1．共同養育への否定的意識に影響を与える要因
ⅰ 人口統計学的変数ⅱ 離婚観ⅲ イエ意識ⅳ 子どもの価値ⅴ 男性・女性に対する敵意的態度と好意的態度
2．本研究のまとめと共同養育実現への示唆
3．本研究の限界と今後の課題

Ⅰ．問題と目的
本研究は，一般成人を対象として，離婚後の共同養育に対する意識と関連する要因について検討することを目的とする。
1．日本における離婚と離婚後の共同養育の現状
日本では毎年約 21 万組の夫婦が離婚し，親の離婚を経験する未成年の子どもは約 23 万人である（厚生労働省，2018）。日本民法は離婚後，父母のどちらかの単独親権とする制度のため，父母双方が離婚後も子の親権者を主張する場合，お互いの監護能力の優劣を争ったり，親権を得るために相手を誹謗中傷するなど熾烈な親権争いが生じ，子どもは父母の紛争に巻き込まれることが少なくない。また日本の離婚は，家庭裁判所などの司法が関与しない協議離婚が離婚全体の 90％を占め，子どもについては，親権者さえ決めれば離婚が成立する。そのため 離婚後，約 70％の子どもが別居親と面会交流をしておらず，約 85％が養育費を受け取っていない（厚生労働省，2018）。
日本以外の全ての先進国では，離婚後も両親が共に親権を持つ選択制共同親権制度を採用し，共同養育（両親が共同かつ対等な立場で養育に携わること）が離婚後の子育てのスタンダードである。
このような社会状況の中，2014 年 4 月に「国際的な子の奪取の民事上の側面に関する条約」（通称，離婚後の共同養育への意識に影響を与える要因の検討

̶ 3 ̶

ハーグ条約）が締結されたり，2012 年 4 月から民法 766 条の改正により父母は離婚に際して，面会交流と養育費について子どもの利益を最優先して定めるよう明記された。他方，面会交流や養育費請求についての家事調停，家事審判への申立ては増加傾向にあり（最高裁判所，2019），離婚後，別居親と子どもの面会交流は中断，あるいは全く実施されず父母間の争いに発展することが少なくない。子どもの利益を考えると，児童虐待やドメステック・バイオレンスが認められる場合以外は，離婚後も両親が協力して子育てをして子どもの成長を見守ることが重要であり（Constance,
2006；家庭問題情報センター，2015；小田切，2008），子どもは，両方の親と定期的に交流し愛情と養育を受けることで，自尊心やアイデンティティの確立が可能になる（Robert & Peter, 1994；
Claire, et el, 2011；Clorinda et al, 2011；小田切，2017）。
小田切（2004a）は，離婚した親へのインタビュー調査によって，共同養育を困難にする態度を明らかにしている。たとえば，子どもと同居する親の中には，「元夫（妻）は子どもに悪い影響を与えるから会わせたくない」，「子どもは，〇〇家の子だから相手（元配偶者）には会わせない」と考え，子どもを親の所有物のようにとらえ，親の意向で子どもと元配偶者の交流を否定したり，
子どもは家に属するものとする意識が強いものが見られた。また「元夫は威圧的な態度で女の私を馬鹿にしている」あるいは「元妻はすぐヒステリックになり，女は感情的だから話し合いもできない」と元配偶者だけでなく男性（女性）一般に対する敵意を表す者もいることが示された。
これらの報告から，共同養育の遂行に影響を及ぼすのは，日本の単独親権や協議離婚の制度だけでなく，このような男性（女性）に対する敵意，イエに対する意識，親にとっての子どもの価値（以下，子どもの価値）も影響を及ぼすと考えられる。また，離婚後の共同養育であるので，離婚に対する意識も離婚後の共同養育に対する意識に影響を与える可能性がある。
2．離婚後の共同養育に対する社会一般の意識と関連要因
しかしながら，離婚後の共同養育を困難にしているのは，先述した当事者の意識だけではない。
離婚した人や離婚家庭，親が離婚した子どもに向けられる社会の偏見や差別意識によって離婚当事者は離婚を人生の失敗と捉えたり，離婚したことを隠すことが明らかになっている（小田切，2004a）。しかし，社会一般の人を対象にした離婚後の共同養育に関する国内の調査は見受けられない。
そこで本研究では，一般成人を対象とする調査を実施し，離婚後の共同養育への意識，離婚後の共同養育への意識と人口統計学的変数（性別，年齢層，就労形態，婚姻状況，配偶者との離死
別体験，親の離婚・再婚経験）との関連を検討する。この際，現在は共同養育が十分に行われていないという実態があるため，共同養育に対する否定的意識に着目しながら，共同養育への意識に影響を与える要因として，離婚観，イエ意識，子どもの価値，男性・女性に対する敵意的態度と好意的態度を取り上げて検討する。以下ではそれぞれの要因を取り上げる理由を記す。
離婚に対する価値観について，小田切（2004b）は一般成人を対象とする質問紙調査によって，離婚に対する差別や偏見意識が強い人は，伝統的結婚観（女性の幸せは結婚することである，結婚したら家族のために自己犠牲するのは当たり前など）が強く，また性別分業観が強いという保守的な考えを有していることを明らかにした。この結果を踏まえれば，離婚に対して否定的な考え方を有している者は，新しい考え方である離婚後の共同養育に対しても否定的な意識を有していると推測される。
また，伝統的結婚観や性別分業観といった伝統的な家族の在り方について，土肥（2003）がイ
エ意識にも着目しながら検討している。土肥（2003）によれば，家父長的で夫と妻（父親と母親）

̶ 4 ̶

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2021 年 3 月の役割が固定的なイエ意識を持つ者は，家族の情緒的つながりや家族の一体感が強く，イエ意識と社会生活における性別による適性の違いを認める傾向（例えば，育児は女性に適しているなど）
は正の相関関係があるという。さらに先述のように離婚当事者を対象とする小田切（2004a）のイ
ンタビュー調査では，子どもは「イエ」のものという意識の強い者は，面会交流に拒否的である
ことが示唆されている。以上より，イエ意識の強い者にとって共同養育は男女の役割関係や家族形態が「イエ意識」と異なるため共同養育に否定的であると考えられる。
次に，子どもの価値については，国際比較調査から，日本は「子どもがいれば離婚するべきではないが，いなければ事情によってはやむをえない」「子どもには両親が必要である」という意識
が，韓国，アメリカ，イギリス，フランスと比べると高い（内閣府，2005）。また，子どもの存在
が，離婚を思いとどまらせることも明らかになっている（伊藤・相良，2017）。このことから，親は子どもを最優先して守るべきという意識が高い人ほど，離婚後の共同養育には肯定的であると考えられる。
最後に，男性・女性に対する敵意・好意的態度については，小田切（2004a）のインタビュー調
査から，離婚当事者で共同養育を拒む者は，男性（女性）一般への敵意を示すことが示唆されている。したがって，男性（女性）一般に対しての敵意を有する人ほど，離婚後の共同教育に否定的であると予想できる。加えて，離婚後の共同養育に対する否定的な意識の緩和に，男性（女性）一般に対する好意が関連するかを検討する。男性（女性）に対する敵意的態度を有する者は，男性（女性）に対して好意的態度も有しており，性別分業に従う者には好意的態度を，従わない者には敵意的態度を示すことが明らかにされている（Glick & Fiske, 1996, 1999）。たとえば，男性が専業主婦の女性には好意的態度を示し，結婚・出産後も働き続ける女性には敵意的態度を示すよ
うに敵意的態度と好意的態度の双方を有することによって，性別分業を維持することが示唆されている。以上より，男性・女性に対する敵意的態度と好意的態度の双方について検討する。

Ⅱ．方法

1．調査対象と実施方法
株式会社マクロミルが保有するモニターの中から，東京都，千葉県，埼玉県，神奈川県に在住の 20 歳以上の成人を対象にした web 調査を実施した。本研究で web 調査を行った理由は，幅広い層を対象にし，離婚や共同養育への意識を調査するためである。また，対象を 20 歳以上に限定した理由は，親の離婚・再婚経験と離婚後の共同養育への意識との関連を検討するためには，離婚率が高まる 20 歳以上（厚生労働省，2018）を対象にすることが適切と判断したためである。回答者を抽出する際には，東京都，千葉県，埼玉県，神奈川県の人口統計データから年齢ごとの男女比を算出し，それにもとづいて割付を行った。その結果，1,035 名からの回答が得られた。1,035 名のデータについて，70 歳以上の者，明らかに不備のある回答をしている者，質問項目の意味内容が逆になるように設定した項目と元の項目の回答が明らかに矛盾している人を削除した。1）これらの基準で削除されなかった 966 名（男性 479 名，女性 487 名）を分析対象とした。調査は，2016 年
10 月に実施された。調査は、所属機関の学術研究倫理審査において承認された。
2．調査票の構成
調査票には人口統計学的変数（性別，年齢層，婚姻状況，配偶者との離死別体験，親の離婚・再婚経験，就労形態）と複数の尺度が含まれていたが，本調査では以下の尺度を分析の対象とした。

離婚後の共同養育への意識に影響を与える要因の検討

ⅰ 共同養育への否定的意識

̶ 5 ̶

離婚後も元夫婦が協力して子育てをすることや子どもと別居親との交流について，離婚当事者へのインタビュー調査と面会交流の実態調査の結果（小田切，2008）をもとに項目を作成し，複数の未婚・既婚者および共同研究者間で討議を重ね 6 項目を選択した。
項目内容は「離婚後，子どものこととはいえ，元配偶者とかかわりを持つのは避ける方がよい」「離婚後，元夫婦が両方とも子育てにかかわると子どもが混乱するからやめた方がいい」「離婚後，子どもと離れて暮らす親は，子どもと会わないほうがいい」「離婚後も，元夫婦が協力して子育てをするのが好ましい（逆転項目）」「子どもが，親の離婚後，離れて暮らす親と会えなくなるのは仕方がない」「親が再婚しても，子どもは離れて暮らす実親と交流を持ち続けた方がいい（逆転項目）」である。「1. そう思わない」から「4. そう思う」までの 4 件法で求めた。
ⅱ 離婚観

離婚に対する意識，離婚する人および離婚家庭の子どもに対するイメージを測定する「離婚観尺度」32 項目（小田切，2003，2011）を用いた。
「離婚観尺度」は，離婚に対する忌避感や拒否的態度である，「離婚への否定的評価」（8 項目，「もし自分が離婚したら，人には言いた
くない」など），離婚当事者である両親に対する批判的な感情である「離婚する親への否定的イメー
ジ」（11 項目，「安易な気持ちで結婚する人が，離婚するのだろう」など），離婚家庭の子どもに対する好ましくない印象である「離婚家庭の子どもへの否定的イメージ」（6 項目，「離婚家庭の子どもは，非行化しやすい」など），離婚によって生じるプラスの側面である「離婚による人間的成長」（5 項目，「離婚することで，人間的に成長する面があるだろう」など），女性が経済力を持ち自立したことを離婚増加の理由として考えている「女性の経済的自立による離婚の増加」（2 項目，「女性が自立したので，離婚が増えているのだろう」など）の 5 つの下位尺度から構成される。回答は，「1. そう思わない」から「4. そう思う」までの 4 件法で求めた。
ⅲ イエ意識家族集団の一体感や所属感，夫婦や親子の結束の強さ，家族外の集団を排除する

傾向を測定する ｢家族ユニット志向尺度｣ 20 項目（土肥，2003）から，家族の規範意識，家族メ
ンバーの結束の強さ，家族の閉鎖性を示す 10 項目を選び，イエ意識を測定する項目として使用した。項目内容は，「夫婦と子どもが揃っていてこそ，家族である」「何といっても，最後に頼れるのは，血のつながりである」「家族のもめごとは，家族の中で解決するのがよい」「老親の介護を公的機関に任せるのは，できれば避けたい」「休日は，夫婦揃って過ごした方がよい」「いくら親しい友人でも，家族の代わりにはならないと思う」「家庭外でボランティアする余裕があるのなら家族のために時間や手間を費やす方がよい」「夫婦それぞれが個人名義の財産をもつことには抵抗がある」「夫婦の間にもめごとが生じても，けんかなどしないで，お互いに我慢するべきだ」「何代にもわたって土地や家業を継ぐことは，すばらしいことだ」である。「1. そう思わない」から「4. そう思う」までの 4 件法で求めた。
ⅳ 子どもの価値

子どもの価値や子どもを持つことの意味，子育ての意味を測定する尺度項目を作成するために，2017 年 4‑7 月に，地域の子育てセミナーに参加した未就学の子ども，平均年
齢 4.2 歳（2‑6 歳）を持つ母親 31 人（平均年齢 34.6 歳，28‑41 歳）に対して 11 項目を提示し，「子どもの価値，子どもを持つ意味にぴったりくる項目を複数選んでくださいと選択するように求めた。
その結果，選択率が高かった上位 5 項目を「子どもの価値」を測定する項目として採用した。項
目内容は，「子どもは生きがいになる」「子どもをもつことで夫婦の絆が強まる」「自分と血がつながった存在ができるのはよいことである」「親が犠牲になっても子どものことを第一に考えるべき̶ 6 ̶

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である」「結婚したら子どもをもつのが普通である」である。回答は，「1. そう思わない」から「4. そう思う」までの 4 件法で求めた。
ⅴ 男性・女性に対する敵意的態度と好意的態度

男性回答者に対しては，女性に対する敵意的態度（hostile sexism；HS，「女性はあまりにも簡単に気分を害しすぎる」など）と好意的態
度（benevolent sexism；BS，「男性は，女性なしでは完全とは言えない」など）とを測定する
Ambivalent Sexism Inventory（ASI）22 項目（Glick & Fiske, 1996；宇井・山本，2001）を使用した。
女性回答者に対しては，男性に対する敵意的態度（hostility toward men；HM，「男性は，女性と話すときに，いつも主導権を握ろうとする」など）と好意的態度（benevolence toward men；BM，「たとえ夫婦共働きであっても，女性は家庭で男性の世話をするのが当然の務めである」など）とを測定する Ambivalence toward Men Inventory（AMI）22 項目（Glick & Fiske, 1999；阪井，2007）を使用した。回答は，「1. 非常に反対」から ｢6. 非常に賛成｣ までの 6 件法で求めた。

Ⅲ．結果

1．尺度構成「共同養育への否定的意識」を尋ねる項目に対して，主成分分析を行った。その結果，いずれの項目も十分な負荷量（.59 以上）を示していた。負荷量が負の値であった 2 項目を逆転させた後，内的一貫性を算出した結果，α = .81 と信頼性は十分な値を示した。これらの項目の平均値を算出
し，尺度得点とした。得点が高いほど，共同養育に対して否定的な態度を有することを示す。
「離婚観尺度」は，小田切（2003，2004b）と同じ下位尺度項目で内的一貫性を算出した結果，「離婚による人間的成長」がα = .58 と低い値であったが，それ以外はα > .80 と十分な値を示した。また，「女性の経済的自立による離婚の増加」は 2 項目で構成されているため，2 項目の相関係数を算出した結果，r = .87 と高い相関を示した。そこで，先行研究と同様に尺度得点を算出し，各得点とした。
本研究で新たに構成した「イエ意識」を尋ねる項目について主成分分析を行った結果，いずれの項目も十分な負荷量（.43 以上）を示し，内的一貫性は，α = .74 だった。そこで項目の平均値を算出し「イエ意識」得点とした。
「子どもの価値」を尋ねる項目について主成分分析を行った結果，いずれの項目も十分な負荷量（.62 以上）を示し，内的一貫性は，
α = .81 と十分な値を示した。そこで項目の平均値を算出し，「子どもの価値」得点とした。
下位尺度ごとに主成分分析を行ったところ，「女性に対する敵意的態度と好意的態度の測定尺
度：AMI」の「女性に対する敵意的態度：HM」と「女性に対する好意的態度：BM」については，負荷量が .40 未満である項目が 2 項目ずつ見られた。これらの項目を削除して内的一貫性を算出した結果，α > .70 と十分な値を示した。そこでこれらの項目の平均を算出し，各尺度得点を算出した。
各尺度の記述統計量は Table 1 に，各変数間の相関行列は Table 2 に示した。
2．人口統計学的変数と「共同養育への否定的意識」の得点差「共同養育への否定的意識」が，人口統計学的変数（性別，年齢層，婚姻状況，配偶者との離死
別体験，親の離婚・再婚経験，就業形態）によって異なるかを検討するために，人口統計学的変数の各要因を独立変数とし，「共同養育の否定的意識」を従属変数とする一要因の分散分析を行っ離婚後の共同養育への意識に影響を与える要因の検討

Table 1

各変数の記述統計量

Table 2

各変数間の相関行列

̶ 7 ̶注）下三角行列は男性の相関係数，上三角行列は女性の相関係数を示す。男性は n ＝ 479 であり，| r | ＝ .089
以上で 5％水準で有意である。一方，女性は n ＝ 487 であり，| r | ＝ .089 以上で 5％水準で有意である。

た（Table 3）。その結果，性別による得点差が示され，男性は女性よりも「共同養育への否定的意識」得点が高かったものの，効果量は小さかった（男性：M ＝ 2.23（0.50），女性：M ＝ 2.17（0.51），
F（df）＝ 3.93*（1,964）, η p2 ＝ 0.00）。年齢，婚姻状況，配偶者との離婚・死別体験，親の離婚・再婚経験，就業形態による「共同養育への否定的意識」の得点差は示されず，「共同養育への否定的意
識」の得点は，人口統計学的変数によって大きく異ならないことが明らかになった。

̶ 8 ̶

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Table 3

人口統計学的変数，及び性別分業観ごとの「共同養育への否定的意識」の記述統
計量と分散分析の結果

人文・社会学研究第6号

2021 年 3 月*p < .05
1）結婚経験や離婚経験の平均値の比較は，未回答を除外して分析をしている。

離婚後の共同養育への意識に影響を与える要因の検討

Table 4̶ 9 ̶

共同養育への否定的意識に対する重回帰分析の結果

3．共同養育への否定的意識に影響を与える要因「共同養育への否定的意識」に影響を与える要因を検討するため，「共同養育への否定的意識」を目的変数に，「離婚観」尺度の下位尺度および「イエ意識」，「子どもの価値」，「男性・女性に対する敵意的態度と好意的態度」を説明変数とした重回帰分析（変数増加法）を男女別に行った（Table 4）。
その結果，男性では「共同養育への否定的意識」に対して，「離婚への否定的評価」（β ＝ .335，
p<.000），「イエ意識」（β ＝ .111, p <. 018），「男性の女性に対する敵意的態度」（β ＝ .169, p <. 000）が正の関連を示し，「子どもの価値」（β ＝ ‑.201, p <. 000），「男性の女性に対する好意的態度」（β＝ ‑.142, p <. 002）が負の関連を示した。一方，女性では，「共同養育への否定的意識」に対して，「離婚への否定的評価」（β ＝ .136, p <. 000），「イエ意識」（β ＝ .116, p <. 022），「女性の男性に対する敵意的態度」（β ＝ .188, p <. 000）が正の関連を示し，「子どもの価値」（β ＝ ‑.130, p<.008）が負の相関を示した。

Ⅳ．考察

本研究の目的は共同養育への意識に影響を与える心理的要因を検討することであった。以下では，本研究で取り上げた心理的要因ごとに考察を行い，本研究の限界と今後の課題について述べる。
1．共同養育への否定的意識に影響を与える要因
ⅰ 人口統計学的変数

共同養育への否定的意識の得点が人口統計学的変数によって異なるかを検討した結果，男性の方が女性よりも有意に得点が高かったが，この差の効果量は小さなもので̶ 10 ̶東京国際大学論叢

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2021 年 3 月あった。従って，性別による実質的な得点差はなかったと考えられる。共同養育への否定的意識の平均値が 2.2 点と低かったことを踏まえれば，一般成人の多くは共同養育への否定的意識は低いと解釈できる。
ⅱ 離婚観

男女ともに，離婚観の各下位尺度のうち，「離婚への否定的評価」の高さのみが「共同養育への否定的意識」の高さと関連していた。一方，離婚する親や離婚家庭の子どもへの否定的イメージは，共同養育への意識と関連しなかった。したがって，離婚に関わる当事者やその子どもではなく，離婚そのものに対する否定的意識が共同養育への否定的意識に関連しており，このことは，一般の人々が，共同養育を離婚そのものの評価と同じように捉えている可能性を指摘することができよう。
ⅲ イエ意識男女ともに，「イエ意識」の高さは「共同養育への否定的意識」の高さと関連していた。「イエ意識」の高い人は，家族とは，成員の一体感や親密性，閉鎖性の強さによって特徴づけられるという信念を持つ。このことを踏まえれば，イエ意識の強い人々は，元配偶者を家族ではないと捉え，共同養育に否定的な意識を持ちやすいと推察される。
ⅳ 子どもの価値

男女ともに，「子どもの価値」は「共同養育への否定的意識」と負の関連があった。親が犠牲になっても子どものことを第一に考えるべきであると考える人は，離婚後も両親が子どもの養育に関わることをより肯定的に考える傾向があるとと考えられる。
ⅴ 男性・女性に対する敵意的態度と好意的態度

男性では，「女性に対する敵意的態度」が「共同養育への否定的意識」と正の関連を示した。また，女性でも，「男性に対する敵意的態度」が「共同養育への否定的意識」と正の関連を示した。すなわち，一般成人において，男女ともに異性に対する敵意態度があると，元配偶者と協力して子育てをすることに否定的な意識を持っていることが明らかになった。この結果は，離婚当事者に対してインタビュー調査を行った小田切（2004a）からの示唆と整合する。
また，男性では「女性に対する好意的態度」が「共同養育への否定的意識」と負の関連を示していた。好意的態度は，敵意的態度と対照的な態度であるが，好意的態度もまた性別分業を維持させようとする態度である（Glick & Fiske, 1996；1999）。しかし，今回の調査では，性別分業に一致する子育てをしている女性への好意的態度が，「共同養育への否定的意識」を緩和したと考えられる。
2．本研究のまとめと共同養育実現への示唆
本研究の結果は，以下の 2 点にまとめられる。第 1 に，離婚後の共同養育は，一般成人に否定的な意識を持たれていなかった。第 2 に，離婚そのものへの否定的意識を持っていること，家族とは成員の一体感や親密性，閉鎖性の強さによって特徴づけられるという信念を持っていること，異性に対して敵意的態度を持っていることが，共同養育への否定的意識を促し，子どもを第一に考える意識を持っていることが共同養育への否定的意識を緩和することであった。
一般成人の離婚後の共同養育に対する否定的意識がそれほど高くないので，これが離婚当事者の共同養育の大きな妨害要因ではないかもしれない。しかし，一般成人の共同養育の否定的意識がそれほど高くないにも関わらず，共同養育が実施されていないことを考えると，社会一般におけ離婚後の共同養育への意識に影響を与える要因の検討

̶ 11 ̶

る共同養育への否定的なイメージを緩和し，肯定的な意識を高めていくための方策を検討していく必要がある。そのためには，子どもと離れて暮らす実親を家族の一員として受け入れる柔軟で開かれた家族意識に転換し，国際社会の流れに沿って子どもの利益の観点から離婚後の親子の交流を社会全体で保障する必要がある。また，配偶者は男性・女性としては好ましくない人間であったとしても，父親・母親としての適性は異なる可能性がある。離婚により夫婦関係が解消されても親子関係は継続することを理解し，離婚後も親役割に責任を持ち続けることの大切さを社会が認識するべきであろう。
3．本研究の限界と今後の課題
本研究の限界は以下の 2 点である。第 1 に，離婚当事者を対象とし，共同養育の実現をより詳細に検討する必要がある。本研究は，一般成人を対象として共同養育に対する意識について人口統計学的変数と心理的要因を検討した。しかし，実際に共同養育を抑制する要因は，離婚した夫婦の関係性および，DV や児童虐待などの問題，離婚した夫婦の社会的ネットワークを多面的に検討していく必要がある。第 2 に，共同養育を実践している諸外国で同様の調査を行い，共同養育への態度に影響を与える要因を探りつつ，日本の家族文化特有の要因や海外と共通する要因を検討し，日本の共同養育への意識をより肯定的にしていく可能性を考える必要もある。
付記

本研究は JSPS 科研費 26285156 の助成を受けた。
注1） 例えば，後述する AMI に含まれる「緊急事態のときに，男性は女性よりも取り乱しにくい」の文言を「緊急事態のときに，男性は女性よりも取り乱しやすい」のように意味を逆転させたダミー項目を，男性が回答する ASI と女性が回答する AMI のそれぞれ 3 項目ずつ作成した。このようにして意味を逆にすることで，元の項目の回答の値とダミー項目への回答を逆転させた値が近い値になると考えられる。そこ
で，元の項目の回答の値からダミー項目への回答を逆転させた値を減算し，その差の絶対値が 4 以上ある場合，すなわち元の項目への回答とダミー項目への回答が大きく異なる場合に削除の対象とした。

引用文献
Claire M.K. Dush, Letitia E. Kotila, Sarah J. & Choppe-Sullivan. (2011). Predictors of Supportive Coparenting
After Relationship Dissolution Among At-Risk Parents. Family psychology, 25, 356‑365.
Clorinda E. Velez, Sharlene A. Wolchik, Jenn-Yun Tein & Irwin Sandler. (2011). Protecting children from theconsequences of divorce: A longitudinal study of the effects of parenting on children’s coping processes.
Child Development, 82, 244‑257.
Constance A. (2006). Family Ties After Divorce: Long-Term Implications for Children. Family Process, 46, 53‑
65.
土肥伊都子．
（2003）．家族成員間協力の規定因に関する実証的検討―「家族ユニット志向」概念の提起―．
関西大学経済・政治研究所「研究双書」，133，93‑123.
Glick, P., & Fiske, S. T. (1996). The ambivalent sexism inventory: Differentiating hostile and benevolent sexism.
Journal of Social Psychology, 70, 491‑512.
Glick, P., & Fiske, S. T. (1999). The ambivalence toward men inventory: Differentiating hostile and benevolent
beliefs about men. Psychology of Women Quarterly, 23, 519‑536.
伊藤裕子・相良順子．
（2017）．児童期の子どもを持つ夫婦の結婚コミットメント―子の存在は離婚を思い止まらせるか．家族心理学研究，30，101‑112．

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人文・社会学研究第6号

2021 年 3 月

家庭問題情報センター．
（2015）．別居・離婚後の子の最善の利益の実現と親子関係の再構築―面会交流援助の実情と考察 .
厚生労働省．
（2018）．人口動態統計
内閣府．
（2005）．少子化に関する国際意識調査「離婚についての意識の国際比較」
小田切紀子．
（2003）．離婚に対する否定的意識の形成過程―大学生を対象として―．発達心理学研究，
14，245‑256．
―．
（2004a）．離婚した母親の家庭状況の類型から見た心理的適応．心理臨床学研究，21，621‑629．
―．
（2004b）．離婚に対する否定的意識に影響を与える要因 ―首都圏の一般成人を対象にして―．家族心理学研究，18（1），1‑15．
―．
（2008）．離婚家庭の子どもの自立と自立支援．平成 18-19 年度科学研究費補助金基盤研究（C）
研究成果報告書．
―．
（2011）．離婚観尺度 堀洋道（監）心理測定尺度集Ⅴ（pp. 162‑167）．サイエンス社．
―．
（2017）．離婚後の共同養育の支援体制の構築―家族観の国際比較と親の心理教育プログラム . 平成 26-28 年度科学研究費補助金基盤研究（B）研究成果報告書
最高裁判所 2019 司法統計年報
阪井俊文（2007）．セクシズムと恋愛特性の関連性の検討．心理学研究，78，390‑397．
宇井美代子・山本眞理子（2001）．Ambivalent Sexism Inventory（ASI）日本語版の信頼性と妥当性の検討．
日本社会心理学会第 42 回大会発表論文集，300‑301．

日本語を母語とする学習者に対する中国語母音「e」の指導法について

緒

方

哲

也

A Study on Teaching the Chinese Vowel e[ɤ] toJapanese Learners of Chinese
OGATA, Tetsuya

Abstract

This paper is concerned with the pronunciation of the Chinese vowel “e [ɤ]”. There is no similar soundto the Chinese “e [ɤ]” in the Japanese phonology, which makes it difficult for Japanese learners tolearn it. For Japanese, it is difficult for them to keep their non-rounded lips and lower their tongue
backward. Therefore, the researcher proposed using a disposable chopstick as a tool to force thetongue back. The researcher asked Japanese subjects to make three different vowel sounds, thenask native Chinese speakers to listen and identify the vowels they heard. The Japanese subjects helda disposable chopstick in their mouths when they pronounced the sounds. Three types of sounds
were produced at different positions in the tongue: (1) almost the same as the schwa/ə/ sound,(2) slightly more forward than the schwa sound, and (3) more backward than the schwa sound. Some
native Chinese speakers recognize the schwa sound as the Chinese “e [ɤ]”, while others do not. A
few of them recognize the sound (2) as the “e [ɤ]” in Chinese. For (3), most native Chinese speakers
recognized the “e [ɤ]” as the Chinese “e”. These results show that it is useful to force the tongue backto compose the sounds using a chopstick.
Keywords: Chinese vowel ; second-language acquisition
目
はじめに
1．問題の所在
2．先行研究について
2.1 音声に関する先行研究について次̶ 14 ̶東京国際大学論叢

人文・社会学研究第6号

2021 年 3 月

2.1.1 先行研究の諸説について
2.1.2 先行研究の問題点
2.2 第二言語習得理論及び外国語教授法に関わる先行研究について
2.2.1 第二言語習得からみた音声習得について
2.3 外国語教授法について―特に音声の教授に対する考えについて―
3．音声的特徴から見たネイティブスピーカーに正しく認識される「e」について―音声の認識と誤差範囲について―
3.1 不完全な調音によって発せられた不正確な母音に対するネイティブスピーカーの反応について
3.2 中国語の音声体系における 4 種の e について
3.2.1 呉宗済 1986 による実験データが示す「e」のフォルマント数値について
3.3 呉 1986 中の 4 つの「e」に関わるフォルマント数値について
3.4 中舌中央母音、いわゆるシュワー音 [ə] との比較
4．本稿が提案する「e」の教授法について
4.1「学習者」が陥りやすい調音の間違いを矯正する方法について
4.2 本稿が提案する「e」の発音矯正器具について
4.3 本稿が提案する「e」の発音補助器具を使った方法の効果の検証
4.3.1 発音補助具を使った効果の検証について―音声数値
4.3.2 発音矯正具（わり箸）を使って発した「e」音に対するネイティブスピーカーの評価について
4.3.3 発音矯正器具（わり箸）の調整による発音のバリエーション ―その 1―
4.3.4 発音矯正器具（わり箸）の調整による発音のバリエーション ―その 2―
5．本稿が提案する「e」の発音矯正法とその問題点
5.1 わり箸を使った「e」発音矯正法の問題点―その 1―
5.2 わり箸を使った「e」発音矯正法の問題点―その 2―
6．おわりにはじめに日本語を母語とする中国語学習者（以降「学習者」と略称する）が中国語を学び始めた時，難しいと感じる学習項目は様々で多岐にわたる。特に音声に限ったとしても，「四声」・「ローマ字読
みや英語読みとも異なる漢語拼音独特な読み方」・「そり舌音」等，人によって項目やその数に多少の違いはあるものの，やはり学習しにくい点があることは否めないだろう。筆者自身も中国語を学習してきた身として，自身が難しいと感じたり，或いは学習の場での同級生の様子から，そういった点があることは十分承知している。筆者の十数年という教授経験の中で，「学習者」の反応を見てきて感じるのは，音声に関する限り，中国語を学び始めて難しいと感じる項目は，ほぼ固定化している。そういった中で必ず挙げられるのが，本稿で取りあげる「e[ɤ]」であろう。1）
日本語を母語とする中国語初学者にとって，「e」の習得が難しい理由は，次のように考えられる。まず漢語拼音の「e」という表記は，一見すると日本語ローマ字読みで「エ」とも読め，また英語の綴りの「English」や「equal」に見られるような「イ」或いは「イー」とも読めてしまうところにある。加えて，「e」という中国語の音声を学習する際に，この音が日本語には存在しないものであるために，口の開け方や舌の位置などのいわゆる調音方法がわからず，戸惑う学習者が多いこと等が挙げられる。
本稿は，この「e」の指導法について述べようとするものである。筆者はこの中国語の「e」の教授法について，教室活動を通して様々な工夫を重ねるとともに，試行錯誤を経て一定の成果が得られたため，公刊することによって，大方の批判を仰ぎたいと考える。

日本語を母語とする学習者に対する中国語母音「e」の指導法について

̶ 15 ̶

1．問題の所在
日本語音韻体系中に，中国語の「e」に相当する母音或いは類似する母音は存在しない。よって，「学習者」は，この音を習得するために苦心すると考えられる。2）しかしながら，少数ではあるけ
れども，「学習者」によっては，難なく習得できるものもいる。そうした状況から見て，すべての「学習者」にとって習得が困難なわけではないことは明らかである。加えて，近年 Flege らの第二言語習得面からの研究によれば，「母語体系中にない音声の習得よりも母語音韻体系中に近似音がある場合は習得に困難を伴う」とする研究もある。3）
初学者であっても容易に調音に成功する学習者がいることについて異論はないものの，この発音の調音に際して，戸惑う初学者が多いことは間違いない。この「e」の発音を教える時の学習者に対する説明の仕方としては，「口をやや左右にひき，日本語の「エ」の口のかたちで「オ」という」と説明されることが多いように思われる。4）この説明で用いられる 2 種の日本語の母音「オ」と「エ」という発音自体は，「学習者」にとって容易なのは言うまでもない。問題となるのは，二つの日本語の音声の調音方法を組み合わせて，かつ調音的特徴を同時に達成しなければならないところにある。具体的に言うならば，「e」は，日本語の「エ」の口の開きをしたまま舌の位置を後ろに下げて「オ」を調音する位置まで舌を下げることが求められる。しかし，このようにしようとすると，初学者は口の構えも知らず知らずのうちに，「オ」のそれになってしまう（或いはそれに近くなる）。
またそれとは反対に，「オ」を発音しながら（舌位を動かさずに）口の構えのみを「エ」にしようとすると，知らず知らずのうちに舌の位置まで「エ」のそれになってしまうという事態に陥り，いずれの場合も結果として調音に失敗してしまうところに難しさがあると考えられる。他にも，「学習者」によっては，「エ」を発音しながら，舌の位置をわずかに後ろに下げるのみで「e」を調音しようとしたりするなど，この「e」に関する限り，調音方法の誤りのパターンは何種かあるように思われる。

2．先行研究について「e」に関する先行研究は，音声に関する先行研究と第二言語習得に関わる先行研究があるので，先に音声に関わる先行研究を示し，次に第二言語習得に関わる先行研究を示したいと思う。本章
では，「e」音声に関する先行研究を示しておく。
2.1

音声に関する先行研究について「e」単独の教授法に関する論著については，管見の限りでは，樋口 2008 の一篇以外は見つけられなかった。それ以外の研究は，音声学の専著の一部であったり，或いは中国語の発音に関する論考のうち，母音の説明の一部分として述べられているものである。音声学全般や中国語の母音について述べられたものについては，膨大な数に及ぶ。5）そのため，以下音声学全般及び中国語の音声に関わるものについては，代表的な著作・論考についてのみ述べていきたいと思う。
最初に挙げるのは，音声学に関する専著であり，その中に中国語の「e[ɤ]」が触れられているので，その部分を引用しておく。
（1）小泉保 2003：89
一般音声学の専著であり，[ɤ]（「e」）についての説明として中国語の例を挙げているので，ここ̶ 16 ̶東京国際大学論叢

人文・社会学研究第6号

2021 年 3 月

で引用しておきたい。
小泉 2003 は，「母音」の章で [ɤ] に関して次のように説明する：[ɤ] は中国語の fēng[fɤ- ŋ]「風」や mèng[mɤˋ ŋ]「夢」のように [-ŋ] の前に現れるが，「オ」[o] の構えで，唇を横へ張るようにするとよい．
以降は，中国語の母音についての専著或いは論考である。
（2）周殿福・呉宗済 1963：33
周・呉 1963 は，中国語の音声について実際の音声データを元に著されたもので，中国語の音声
データの指標となるため，ここで挙げておきたい。
周・呉 1963 では以下のように説明される：
后半高元音。两唇上下开度没有 o 大 , 左右嘴角的距离比 o 宽 , 不圓唇。发音时 , 软颚上升 ,鼻孔通道关闭。舌尖离下齿背较远，舌面平，中部纵面凹得很浅，横面也略凹，两边略卷，舌根往下和咽壁成筒状，咽腔比 o 略宽。舌面高点和硬腭后部相对，比 o 略高而偏前。舌后两旁和颚后两旁有接触，比 o 面积大。
（（拙訳）後ろ半高母音である。両唇の上下の開口度は [o] ほど大きくなく，左右の口角の距
離は [o] より広く，非円唇である。発音をするときに，軟口蓋が上昇し，鼻腔への通路は閉じられる。舌尖は下の歯の裏から遠くなり，舌面は平らで，中央の部分は浅くくぼみ，側面はわずかにくぼみ，両端は少し巻かれて，舌根は下の方に向いて咽頭壁とともに円筒状になり，咽喉は [o] よりも広い。舌面は高くなって硬口蓋の後部と向かい合い，[o] より少し高く前寄りになる。舌面の両端は口蓋の後部と接触しており，[o] の面積よりも大きい。）（3）朱川 1981：44‑45
朱川 1981 は，中国語を学ぶ日本人学習者の陥りやすい誤りについて詳細に記されており，本稿で取り上げる「e」についても取り上げているので，ここで該当部分を引用する。
朱川 1981 は，日本語の「エ」と中国語の「e」の 4 種の発音方法を比較して次のようにいう：
日本学生不会发 e，听写时有的误听为 [o] 或 [ou]，这是因为日语中没有相应的元音，而听
成相近的元音。e2[ε]e3[ə]，日本学生都习惯用エ [E] 来代替，实际上日语的エ [E] 舌位比 e2[ɛ]和 e3[ə]、e1[ɤ] 都要高。( 中略 )例如从四边图（筆者注：朱が示す母音四角形を指す）上可以看出，汉语的 e1[ɤ] 和日语的オ [o] 舌位相近而唇形不同，因此，可以用日语的 オ 诱导汉语的 e ：发日语的オ，然后微笑一笑，这时，嘴唇变扁，就能发出后半高不圆唇元音 [ɤ] 来。我们还可以引导学生比较日语エ与汉语 e 在舌位前后高低的不同。防止用エ来代替所有的 e，在发 e1（筆者注 ：[ɤ]）e4（筆者注 ：[e]）时，要避免舌头松弛，而发 e3 时，又要防止舌头紧张僵直。
（（拙訳）日本の学生は，この e を発音できない。聴解の時には誤って「o」としたり，「ou」としたりする。これは日本語中に，それに対応する母音がないためであり，近い音に聞いてしまうのである。e2[ε]e3[ə] は，日本の学生はエによって代替させてしまうものの，実際の日本語のエの舌位は，e2[ε]e3[ə] e1[ɤ] に比べて更に高い。
（中略）
例えば，母音四角形から見て取れるのは，中国語の e1 と日本語のオの舌位が近いのに対して，唇の形が異なっていることである。よって，日本語のオを使って中国語の e を導くことができる。つまり日本語のオを発音した後で少し微笑むのである。この時，唇の形は平たくな
り，半後ろ非円唇母音の [ɤ] が発せられることになる。我々は学生に日本語のエと中国語の eを比較して，舌位の前後高低を導くことができる。よって，日本語のエによって全ての e を代替させることを防ぐには，e1[ɤ]e4[e] を発音する時，舌先を緩めないようにし，e3 を発音する時

日本語を母語とする学習者に対する中国語母音「e」の指導法について

̶ 17 ̶

に舌先が緊張して硬くならないようにしなくてはならない。）（4）呉宗済主編 1986（以降呉 1986 と略称する）
呉 1986 は，複数の中国人インフォーマント（音声提供者）から中国語（標準語）の音声データを採取し，その音声データから各母音・子音のフォルマントデータ及びスペクトログラム等を作成し，提示している。6）本稿で取り上げている「e」についても考察の対象となっており，フォル
マントデータが掲載されている。フォルマントは，母音に固有の数値を示すため，特定の音声のフォルマント数値が分かれば，母音間の区別が明確になる。7）呉 1986 中に示された「e」のフォル
マントデータについては，第 3 章で示す。
（5）張中・牧野・木村・城戸 1991（以降張中ら 1991 と略称する）
張中ら 1991 は，中国語のフォルマントを調べた上で，そのフォルマント周波数を用いてネイ
ティブスピーカーの被験者に認識実験を行うというものである。8）本稿の研究の趣旨とは異なるものの，張中ら 1991 が調べた中国語の単母音のフォルマント周波数については，本稿の参考としたい。
（6）日下恒夫 2007：33‑34
日下 2007 は日本人中国語学習者向けに書かれた中国語音声専門の教科書であり，本稿で扱う「e」についても示唆を含んだ表現が見られるので，以下に引用しておく。
日下 2007 は「e」の発音を以下のように説明する：[ オ ] を発音して舌の構えをそのままに保ったまま，唇だけを無理に平唇の構えにして[ オー ] あるいはむしろ [ ウー ] みたいな声を出します。（中略）●ポイント●「口（のど）の奥から」といういい方も音声学的にはともかく「感じ」はつかめます。（中略）いっそ誰も見ていないところで，口角のこところを指で引っ張って，のどの奥から [ ウー ] みたいな母音を出してみましょう。上下の歯はかみ合わさっていません。舌
先をまるめたりしないこと。（以下略）日下 2007 で重要な点は，「オ」だけでなく「ウ」から正しい「e」の調音を導こうとしている点である。
（7）樋口勇夫 2008
樋口 2008 は，日本語の母音と中国語の母音のフォルマントデータをもとに，日本人の中国語学
習者の「e」の発音の特徴を示す。結論として，日本人の中国語学習者は，「e」以外の母音について日本語の母音を代用する傾向がある。一方，「e」については，日本語の母音体系中に類似する母音がないため，独自の（正しくない）発音を産出する傾向にある，という事を指摘した。
（8）平井勝利 2012：32
平井 2012 は，中国語音声学の専著であり，中国語の音声を一つ一つ解説したものである。ただし，音声データは一部を除いて提示していない。その中で「e」については次のようにいう：/e/ の原籍は〈図 6〉で黒丸でマークした位置の母音 [ɤ] である。9）中舌母音の中でも最も中舌である母音は，英語の girl[gəːl] などの [ə] である。
〈図 6〉からもわかるように，中国語の /e/ はこの [ə] と極めて近い音である。10）
ここでいう [ə] とは，いわゆる音声学において，シュワーと呼ばれる母音である。中舌中母音で弱化母音とも呼ばれる音である。11）（9）王彦承 1990 他も「o」からの「e」の発音へとつなげる方法を支持する。12）
2.1.1

先行研究の諸説について以上の説を見てみると，先に挙げた輿水 1988 も含めて，[o] と関連付けて説明したものが多いこ̶ 18 ̶東京国際大学論叢

人文・社会学研究第6号

2021 年 3 月とに気がつく。これは，音声学において用いられるところの母音四角形の影響が大きいものと考えられる。よって，ここで母音四角形を挙げておく（図 1）。13）
母音四角形からもわかるように，[o] と [ɤ] は，舌位の前後及び高低が同じで，ただ円唇であるか
非円唇であるか，という点が異なる関係にある。このことから，本章で挙げた先行研究においても，両者を関連付けて説明するものが多いと考えられる。唯一，日下 2007 のみが，「「オー」ある
いはむしろ「ウー」みたいな声を出します」として，「ウ」と関連付けた説を提示している。実際，
斎藤 1997：84 や城生 1988：50‑51 によれば，日本語の母音を母音四角形上で表わすと，「オ」は [o]と [ɔ] の間に位置するとしており，「ウ」は基本母音の [u] よりもわずかに前寄りで開いた [ʊ] とほぼ同じ位置であるとしている。このことから，日下 2007 は，日本語の「オ」は，舌位が音声学の基
本母音 [o] ほど高くないため，むしろ日本語の発音「ウ」[ɯ] から出発して「e」の調音をさせることを勧めているのであろう。14）この点において，筆者も日下説に賛同するものである。その理由の詳細については，節を改めて述べたいと思う。
2.1.2

先行研究の問題点

先行研究の多くは，主として「o」の発音を起点として，そこから「e」の調音につなげるものが多いといえる。前節でも述べたように，この方法は，音声学の理論上誤りがない上に，このような教授法を用いても，正しい「e」の発音ができるようになる「学習者」がいることも確かである。反面，この理論が通用しない「学習者」がいることも事実である。理論上何ら問題ないものの，教学の現場において理論がそのまま通じないことは，しばしば起こりうることである。その点において，日下 2007 が唯一 [ オ ] を起点にすると同時に [ ウ ] を起点にして調音につなげる説も提示し，日本語の「ウ」と中国語の「e」とを関連付けていることは，正確な音声学的知識に基づいた優れた方法であると言える。
先行研究の諸研究の問題点は，立脚点が日本語の「オ」を音声学上正しい [o] であるということを前提としているところにあろう。音声学の基本母音である [o] と日本語の「オ」の間には，舌の高低及び前後において，若干の隔たりがある。加えて，日本語の母音である「オ」の調音方法についても，「学習者」の出身地域差による調音の違いや個人差があるため，不特定多数の「学習者」を対象とする教室活動においては，そうした違いに合わせた教え方をしていかなければならない。15）

IPA（International Phonetic Association 2015 年版）

図1

母音四角形図日本語を母語とする学習者に対する中国語母音「e」の指導法について

̶ 19 ̶

上記のような意味で，日本語の [o] から中国語の「e」を調音させようとすると，うまくいかない
ことが多く，むしろ日本語の「ウ」から出発して中国語の「e」の調音をさせた方がうまくいくことは，上記のような日本語の「オ」の調音と音声学理論上の [o] との間のずれに起因すると考えられる。
一方で，「ウ」から正しい「e」の調音を導くことも十全とは言いがたいといえる。それは，第一章にも述べたように，「ウ」（「オ」も含まれる）を調音したまま（舌位を動かさず），唇の形のみを変化させようとすると，舌位まで動いてしまうことによる。これは日本語の発音習慣から抜け出せないことに起因すると考えられる。
2.2

第二言語習得理論及び外国語教授法に関わる先行研究について

本章では，いわゆる第二言語習得の中の音声の習得に関わる先行研究についてまとめておきたい。
まずは，第二言語習得理論における音声習得に対する見方について概観しておきたい。
（1）石鋒・温宝瑩 2004
石鋒・温宝瑩 2004 は，日本人学習者が中国語（の母音）を学ぶ際及び中国人学習者が日本語を学ぶ際の母語の転移について研究している。本稿で取り上げた「e」についても言及しているので取り上げたい。
石鋒・温宝瑩 2004 によれば，日本人の「学習者」は母語である日本語に中国語の母音とほぼ同じものがあるものについては，「正の転移」が働くことで学習が進むことを指摘する。それに対して，日本語中に中国語と同じか或いは近似音がない場合には，学習が難しいことを指摘している。
いわゆる「負の転移」である。その学習が難しい発音（母音）とは，まさしく本稿で取り上げる「e」である。
後の論述にも関わるため，石鋒・温宝瑩 2004 の結論部分を挙げておく：（二）在第二语言学习的过程中存在着母语的迁移的现象。正迁移助于学生学习目的语，负迁移则会造成学习的困难。・・・语言学习中的正迁移是双向的 ： 分别以两种语言为母语的学生在学习对方的语言时，会在相同的正迁移的现象上减少学习的困难。例如汉语和日语之间在元音 /a/
和 /i/ 的发音上存在的正迁移现象，就是双向的。
（拙訳）（二） 第二言語を学習する過程において母語の転移現象が存在する。正の転移は（学習）目的言語の学習に役立ち，負の転移は学習の困難を引き起こす。
（中略）言語の学習中に現れる正の転移は，双方向的（に作用するもの）である。それぞれ 2 種類の言語を母語とする
学生に相手の言語を学習する時，同じように正の転移現象が学習者の困難を軽減させる。例
えば，中国語と日本語の /a/ と /i/ の発音にある正の転移現象は，双方向的である。
( 三 ) 语言学习的负迁移现象则是有双向的，也有单向的，依照不同的母语和目的语而各不相同。
例如 ：日本学生学习汉语，/u/ 元音的负迁移是双向的 ；高前元音 /y/，中元音 /ə/ 和舌前元音 /ɿ、ʅ/ 的负迁移是单向的。
・・・语言教学需要更多关注语言学习中的负迁移现象，解决不同学生
的学习困难，才能取得好的教学效果。
（拙訳）（三）言語の学習の負の転移現象は双方向的なものもあり，単方向的なものもある。
異なった母語と（学習）目的言語によってそれぞれ異なる。たとえば，日本の学生が中国語を学ぶ際，/u/ という母音の負の転移は，双方向的（筆者注：中国語の /u/ は日本語では使えず，
日本語の /u（[ɯ]）/ は中国語では使えない）である。中舌母音の /ə/ と舌尖母音 / ɿ，ʅ / の負の転移は単方向的 ( 筆者注：中国語にのみ存在する音声であるため，そのまま日本語に使っても̶ 20 ̶東京国際大学論叢

人文・社会学研究第6号

2021 年 3 月

対応する音声が日本語音韻体系中にない）である。
（中略）言語を教えるには言語学習中に生じる更に多くの負の転移現象に注目すべきであり，異なる学生の学習の困難を解決してこそよい教学の効果が得られる。
中国語の母音のうち，日本人学習者が母語の母音のまま使っても問題が生じないものと問題が生じるものがあり，本稿で取り上げる「e」はまさに後者の問題が生じるものであるとした。
（2）温宝瑩 2009
温 2009 では，日本人の中国語学習者を対象として，中国語の /i・u・a・ə・y・ɿ・ʅ / という 7 つの母音の習得進度を調べた。温 2009 は，Flege1987 及び Flege1992 の「学習者にとって新たに学ぶ
発音は，（自身の）母語に似た発音があるものよりも習得が進みやすい」とする仮説に依拠して実験を行った。16）結果として，温 2009 の研究では，/u/（日本語音韻体系中に近似音である（「ウ（[ɯ]）」）が存在する）と /ə/（日本語の音韻体系中近似音はない）の習得の進度が最も遅いという結論を得た。
この点において，Flege の説は，「学習者」の中国語「e」の習得に適用されないと言える。
2.2.1

第二言語習得からみた音声習得について

石鋒・温宝瑩 2004 及び温宝瑩 2009 で見たように，この二つの先行研究は，第二言語習得理論を応用した研究である。特に温 2009 は最新の音声の習得理論である Flege の仮説によっている。ここで，そういった第二言語習得理論および音声習得理論について概観しておきたい。
第二言語習得理論では，母語による影響が 2 種類あるとされる。先に述べた「正の転移」と「負の転移」がそれである。石・温 2004 の研究は，主にこうした考えに基づいていると考えられる。
それに対し，Flege の仮説は先にも示したように，「学習対象言語（L2）の音韻体系中に母語（L1）に近似する音声を持つ場合，習得が難しくなり，母語中に学習対象言語の音声と近似音を持たな
い新たな音声である場合は，その音声の学習が進む」というものである。温 2009 は，この仮説に基づき，実験・検討している。ただし，「e」について温 2009 は，日本語の母語音韻体系中に近似音がないにもかかわらず，習得が遅いと結論づけている。その点で，Flege の仮説は適用されず，先に挙げた「負の転移」が優先されていると考えられる。
次に，第二言語習得理論に関連して，外国語教授法の立場から，音声の習得問題について見て
おきたい。
2.3

外国語教授法について―特に音声の教授に対する考えについて―

中国語学習の習得の過程において，「学習者」が発した不正確な発音をネイティブスピーカーがどう捉えるかについての論考は，管見のかぎりでは見つけられなかった。17）よって，言語学習一般
における近似音に関する論考についてまとめておきたい。
外国語学習者が習得せねばならない発音がネイティブスピーカーのそれのような正確な発音でなければならないか否かについては議論があろう。学習対象言語の発音は，究極的には，ネイ
ティブスピーカーが発するような発音を理想として，それに近づくように学習していくべきものであることは確かである。
外国語教授法に目を転じてみると，外国語教授法については，1950 年代頃から起こったオーディ
オリンガルメソッドによる教授法が長らく主流の教授法であった。オーディオリンガルメソッドの発音教育の特徴は，ネイティブスピーカーのような水準が求められるところにある。これに対し，1970 年代に起こったコミュニカティブ・アプローチは，オーディオリンガルメソッドに対する批判から起こったものである。そういった背景から，コミュニカティブ・アプローチでは，発音に関していえば，オーティオリンガルメソッドが目指すようなネイティブスピーカーのような日本語を母語とする学習者に対する中国語母音「e」の指導法について

̶ 21 ̶

正確な発音は必要とせず，対話者が理解できる発音であればよいとするところに大きな特徴がある。18）
コミュニカティブアプローチは，初級の学習者に対しては導入しにくいことや発音の正確さが軽視されやすいなどの短所があるとされる。これはコミュニカティブアプローチがその起源から，意思の伝達に重きを置いているためであり，発音の水準が向上しなくてもよいと言うことは意味していない。よって，初級の段階では，教師は学生に対してネイティブスピーカー並みの発音の正確さを求めず，ある程度許容できる発音であればよしとして，語学力の向上に沿って自身で発音の水準を向上させていくのがよいのではないか，と思われる。
それでは次に，ネイティブスピーカーが発する正確な中国語の「e」とはいかなるものであるか，また許容できる発音とはいかなるものかについて考えてみたい。

3．音声的特徴から見たネイティブスピーカーに正しく認識される「e」について―音声の認識と誤差範囲について―
本章では，中国語の「e」について，聞き手（主に中国語のネイティブスピーカー）にとって正しく認識できる許容範囲の問題について考えておきたい。
3.1 不完全な調音によって発せられた不正確な母音に対するネイティブスピーカーの反応について
母語による干渉を受けた不完全な調音によって産出された発音が，学習対象言語のネイティブスピーカーにどのように受け取られるのか，という問題について考えてみたいと思う。すなわち，習得途上である学習者の発した正確さに欠ける発音がネイティブスピーカーに受け入れられるか否かという，いわば発音の「許容度」に関する問題についてである。学習した言語が通じるか否かというのは学習者にとって最も重要な問題であろう。同時に，言語を教授するものとしても向き合わなければならない問題の一つといえる。
この中国語の「e」について，初級の「学習者」が不完全な調音で発音をしてしまう原因は，様々であると考えられる。容易に想起される原因は，前章でも挙げた母語による干渉によってであろう。ここでいう母語とは当然ながら，日本語を指し，（学習対象言語の）音声は中国語を指す。19）
許容度について考える前に，まずは正しい「e」とは何かについて確認し，そこからどの程度の誤差範囲であれば許容されるのかについて考えなければならない。
次節では，正しい「e」について見ておきたい。
3.2

中国語の音声体系における 4 種の e について 20）

中国語母音のeについては，本来であれば，改めてネイティブスピーカーによる音声サンプ

ルを抽出し，それを分析するのが最良であろう。しかし，すでに呉宗済 1986 による詳細な研究及び張中ら 1991 による中国語音声の分析結果がある事から，本稿では両研究のデータを元に論を進
めたい。
3.2.1

呉宗済 1986 による実験データが示す「e」のフォルマント数値について

呉 1986 が示す「e」のフォルマント数値は，第 1 フォルマントから第 3 フォルマント（以下，フォルマントについては，第 1 フォルマントを F1，第二フォルマントを F2 のように略称する）の値によって示されているので，下にそのデータを示した上で， eで表わされる中国語の他の母音̶ 22 ̶東京国際大学論叢

人文・社会学研究第6号

2021 年 3 月（「e(ɤ)」「eng(ɤŋ)」「en(ən)」「e(ê)」）の F1 と F2 のデータと比較して見ていきたいと思う。21） 下に，
呉 1986 の F1 と F2 のデータ及び F1 と F2 の数値をもとに，筆者がその差（F2 の数値から F1 を引いた数値）を計算した数値を表 1 で示す。22）
4 音声の比較から，本稿で取り上げている「e」は各項目中，最も数値が低いことが分かる。それ以外にも，「e(ɤ)」・「eng(ɤŋ)」及び「en(ən)」・「e(ê)」の数値の間には，明確な差があるという事は明らかである。更に言うならば，「en(ən)」と「e(ê)」の間の数値に関しても明確な差がある。
このことについて，節を換えて論じる。
3.3

呉 1986 中の 4 つの「e」に関わるフォルマント数値について前節で述べたように，「e(ɤ)」と「eng(ɤŋ)」の間の F2‑F1 数値の差は 50 程度であるのに対し，これ ら と「en(ən)」「e(ê)」 の 間 の F2‑F1 数 値 の 差 は，300 〜 700 程 度 の 開 き が あ る。 更 に 言 え ば，「en(ən)」と「e(ê)」の間の F2‑F1 数値の差も 250 〜 540 ほどの開きがある。この数値の差異がどれほどの意味があるかについて考えてみたい。
前章の注 7 でも述べたように，F1 の数値は舌の高低，F2‑F1 数値の差は，舌位の前後を示す。フォルマント数値と母音との関係について，更に詳細に見るために Ladefoged1993：188 に示された英語の母音に関するデータによって，両者の関係性を別の角度から明らかにしたい。本稿が問題とする中国語の母音の検討にも，今後の検討の指標になると考えたので，以下に示す（表 2）。
先に呉 1986 のデータで示した F2 F1 数値の差である 300 〜 700 という数字の差について，上表の英語の母音の例に当てはめて考えてみたい。700 程度の差というのであれば，舌の前後の位置が /i/と /ɛ/ の間の距離に相当し，300 程度の開きであれば，/ɪ/ と /ɛ/ 或いは /ɔ/ と /ʊ/ の間の距離に相当する。
先に示した呉 1986 の数値から作成した表及び上表の数値を比較して言えるのは，中国語の「e」の調音を完成させるには，舌の高低（狭広）が [ɛ] 〜 [æ]，舌の前後の位置が [u] 或いは [ʊ] であると言える。
次節では，上表に示されていない，シュワー音と呼ばれる中舌中央母音（[ə]）とその数値について言及しておきたい。

表1

呉 198 所載のe に関する 4 音声フォルマント数値一覧表（F1 と F2 の数値の単位は Hz，F2‑F1 は F2 の数値から F1 の数値を引いた数値）

日本語を母語とする学習者に対する中国語母音「e」の指導法について

表2

̶ 23 ̶

英語母音のフォルマント数値データ表（Ladefoged1993：188 所載のデータをもとに作成。なお F1 と F2 の数値の単位は Hz，F2 F1 は F2 の数値から F1 の数値を引いた数値）

3.4

中舌中央母音，いわゆるシュワー音 [ə] との比較

前節で触れた「en(ən)」について，ここで付言しておこうと思う。この [ən] と表される記号「ə」は，音声学ではいわゆる「シュワー音」と呼ばれる音を表すものである。シュワー音とは，中舌中母音或いは，弱化母音とも呼ばれる音である。
ここで，この呉 1986 中の中国語の「ə」とシュワー音の [ə] とを比較しておきたい。シュワー音については，変異が様々あり，それに関する論考も発表されている事から，具体的なフォルマン
ト数値は，現時点で明示できない。23）よって，Catford1988：155 図中の位置より導き出した数値及び清水 1999 のデータを使用する。Catford1988 の数値は F1：500Hz，F2：1500Hz（F2‑F1：1000）である。それに対して，清水 1999 の数値は女性のデータで F1：716Hz，F2：1608Hz，F1 F2：892 である。その数値からすると，Catford のそれは，呉 1986 中の「en(ən)」の数値に近い（若干舌が高く（広母音で），若干舌位が前より）と言え，一方清水 1999 のそれは呉 1986 が示す「e(ɤ)」「eng(ɤŋ)」の数値に近いと言える。Catford1988 のデータから読み解くと，中国語の「e」の舌位はそれより更に後ろよりで，かつ若干高め（広め）で調音されるといえる。これは，前節で示した「舌の高低（狭広）が [ɛ] 〜 [æ]，舌の前後が [u] 或いは [ʊ] である」としたことと符合する。これがまさに中国語「e」の許容範囲と言えるだろう。
次章では，視点を換えて，｢学習者｣ が中国語の「e」を習得できるようにするための教授法と調音の正確さ度合いに関する問題について論じたいと思う。

4．本稿が提案する「e」の教授法について
前章までで，「e」の発音についての先行研究とその指導法などの問題点及び「学習者」に必要とされる発音の目標範囲についてまとめておいた。本章では，本稿が提案する「e」の指導法について述べていきたいと思う。
4.1 「学習者」が陥りやすい調音の間違いを矯正する方法について
第 1 章でも述べたように，この「e」の調音を成功させる鍵は，「オ」或いは「ウ」の舌位のまま，口の形から円唇性を取り去る，すなわち「エ」の口の形にすることである。これは，「学習者」自̶ 24 ̶東京国際大学論叢

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2021 年 3 月

らが意識的に行っても限界があり，たとえば，鏡などを使って口の形を確認しながら発音練習を繰り返すほかないと言えよう。
ここで正しく「e」を発音するための条件を整理しておく。「e」の調音は，非円唇後舌半狭母音であるから，①舌位は後舌②口の広げ方（高低）は半狭（少し開けた状態である（上下歯間はわずかに開く））という 2 条件が達成されれば，正しい発音になるということである。
これらの条件を満たすように，何らかの器具を使うことによって達成できれば，「学習者」を正しい発音に導くことができるといえる。次節では，本稿は比較的入手しやすく安価な器具を使うことによって，「学習者」の調音を正しく方法へ導く方法を提案したい。
4.2

本稿が提案する「e」の発音矯正器具について

本稿が提案する「学習者」の発音のその方法とは，わり箸を用いるという方法である。わり箸を二つに割り，二本のうちの一方のみを使う。その一本を下歯左右の第二小臼歯に渡すようにして動かないように上歯で噛んで固定する。24）その後，舌尖をわり箸の側面に対して垂直に当てるよ
うにしてつければ，舌位は自然と中舌よりも後ろ寄りになる。箸の太さによって口の開きは半狭になる。25）また，この位置でわり箸を噛むと，わり箸によって唇がわずかに奥歯の方に押されることで，口角が横に引かれて平口（円唇ではない）になる。これらによって，「e」の調音の条件が完成する。下に，学習者（女性発話協力者）が箸を使って調音を行った写真を載せる（図 2）。26）
こうして発せられた「e」が不正確であった場合は，わり箸の位置を調整することによって正しい発音に近い音が調音できるようになるといえる。それは，不正確である要因の多くがわり箸の位置が深すぎたり，浅すぎたりすることによると考えられるからである。他には，舌を箸に付けず，下前歯の裏側に付いたままであったり等があった場合は，この方法を用いてもうまく調音ができない。加えて，上下の歯を見せるように唇を上下に開くようにして発音するように指示する。
筆者の観察では，この方法を用いることによって（わり箸を噛んだまま）発音した場合，ほぼ全員の舌位が中舌から奥舌の位置になっていると感じられた。まれに深すぎたり，浅すぎたりす
ることがあったり，或いは舌で箸を押すように付けると舌の形が変形するので，うまく調音が達成できない場合もある。それを指摘した上で，矯正を促すことによってほぼ正しい舌位が得られる。これはすなわち，日本語の「エ」を発音する口の形で舌を奥寄りにする感覚を箸で強制的に作り出しているのである。

図2

学習者（女性発話協力者）がわり箸を使った調音を行った画像

日本語を母語とする学習者に対する中国語母音「e」の指導法について

4.3

̶ 25 ̶

本稿が提案する「e」の発音補助器具を使った方法の効果の検証

本稿で提案する補助器具を使った発音矯正法は，どれほどの効果があるのかについて検証してみたい。この方法を使って，3 人の学生に発音をさせ，その音声を録音し，分析した。加えて，その音声を中国語のネイティブスピーカーに聞かせて，どう聞こえるかについて調査した。
4.3.1

発音補助具を使った効果の検証について―音声数値

上に示した発音補助具を使って発音することを 3 名の大学生に依頼した。うち 2 名は中国語の学習を始めたばかりで，「e」の調音に困難を感じている女性中国語学習者である。下表の音声 A と
音声 C を発音したのがそれに当たる。他の 1 人は中国語の学習経験がない英語学を専門とする男性で，下表では音声 B を発音した発話協力者がそれに当たる。前者には「e」母音の第 4 声である「è」（餓の発音）を，後者には第 1 声の「ē」の発音をしてもらい，フォルマントを確認した。その数値が以下の表である（表 3）。27）
表 3 に示した音声 A・音声 B・音声 C の 3 音声のフォルマント数値を 3.2.1 節や 3.3 節で示した数値と比較して見てみたい。呉 1986 が示す中国語の「e」のフォルマントは，男性では F1：650・F2：
1273・F2‑F1：623，女性で F1：720・F2：1490・F2‑F1：770 であることから考えると，今回の音声 A・
音声 B・音声 C のフォルマント数値はいずれもそれとはへだたりがあると言える。数値の面からみると，この 3 音声はいずれも，中国語の「en」の母音である [ə] の数値 F1：645・F2：1747・F2‑F1：
1097 に近く，音声 B のフォルマント数値に関して言えば，呉 1986 が示したそれとほぼ同じである。
音声 A 及び音声 B のフォルマント数値は，清水 1999 に示されたシュワー音のフォルマント数値である F1：716・F2：1608（F2‑F1：892）とほぼ一致すると言える。
4.3.2 発音矯正具（わり箸）を使って発した「e」音に対するネイティブスピーカーの評価について前節で挙げた音声 A 〜音声 C の 3 音声をネイティブスピーカーに聞かせると，どのように聞こえるのかについて調査してみた結果が以下の表である。数値の上から見るならば，先に示したように，どれもシュワーと呼ばれる [ə] に近い音声に近いと言える。
今回，48 名のネイティブスピーカーにさきの 3 音声を聞かせ，最も「e」の発音に近いものとそうでないものを選択してもらった。28）その聞き取りの結果を下表に示した。呉 1986 に示された数値と比べると，3 音声の中では，音声 A が最も近いといえる。その為，音声 A に多くの支持がえられると予想された。しかし，予想に反して，音声 B が最も多くのネイティブスピーカーに支持されるという結果に至った。ただし，下表を見て分かるように，最も「e」の発音らしくない，とし

表3

発音補助具を使用した 3 名の被験者によるフォルマント
数値表（F1 と F2 の数値の単位は Hz，F2‑F1 は F2 の数値から F1 の数値を引いた数値）

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2021 年 3 月て音声 B を選んだネイティブスピーカーも多かった。唯一音声 C だけが音声 A・音声 B のそれと比べて「e」らしくない発音であるとされる傾向にある，といえる（表 4）。
この実験結果を考察してみよう。先にも書いたように，フォルマントの数値上，音声 A 〜音声 Cの音声すべてが中国語の「e」よりは，シュワーと呼ばれる母音 [ə] に近い数値を示す。その中で，
音声 A の数値と音声 C のそれとを比べると，両方とも女性による発音ではあるものの，わずかに音声 C の方が前舌性の数値が高く，それに対して音声 A はほんのわずかに奥よりになっていることが分かる。これらについては，おそらく音声 A から順番に，音声 B →音声 C と聞いたことにより，他の音声と比べた印象も加わっているものと思われる。それ故，音声 B と比べると音声 C のそれは「e」らしくないと考える場合もあるであろう。
4.3.3

発音矯正器具（わり箸）の調整による発音のバリエーション―その 1―

前節のような実験結果を受けて，音声 B を発音した発話協力者には，発音補助具を使って様々な発音のバリエーションの作成を依頼した。ここでいうバリエーションとは，わり箸のくわえ方
を色々変化させて発音したものである。そうした音声を採取し，ネイティブスピーカーに聞かせ，どのように判断するかの実験を行った。今回は，前回より浅い位置に固定して発音した音声を録音して，ネイティブスピーカーに聞かせて判定を依頼した。今回の音声のフォルマントのデータは以下のようである（この音声を「音声 BV-1」とする）（表 5）。
音声 BV-1 は，呉 1986 に示された数値上からすれば，中国語の「ê」の数値に近いといえよう。
舌の高低で言えば，[ʊ] の数値とほぼ一致し，舌の前後においては [ɛ] の数値とほぼ同じである。このような音声を 34 名のネイティブスピーカーに聞かせて，判定を依頼した。その際，中国語の「e」の発音に聞こえるか，英語の egg のeに聞こえるかと質問した。29）

結果は表 6 の通りである。
ここから分かるのは，音声 BV-1 を発音した際の舌位では，[e]（[ɛ]）に聞こえる傾向が強いものの，やはり中国語の「e」に聞こえるとするネイティブスピーカーもいる。よって，舌位に関して

表4

発音補助具によって発音した「e」の発音をした被験者 A・B・C の発音に対す
るネイティブスピーカーの評価を示した表（表中の数値は該当項目を選択したネイティブスピーカーの人数）

表5

発音補助具を調整して発音した際のフォルマント数値（F1 と F2 の数値の単位は Hz，F2 F1 は F2 の数値から F1 の数値を引いた数値）

日本語を母語とする学習者に対する中国語母音「e」の指導法について

表6

̶ 27 ̶

BV-1 の音声に対するネイティブスピーカーの評価を示した表（表中の数値は該当項目を選択したネイティブスピーカーの人数）

は，日本語の「エ」の位置から，舌を少し奥よりすれば，中国語の「e」に聞こえる可能性があるといえる。もちろん，その発音は，中国語で要求される「e」の発音としては，十全とは言えない。
さらに付け加えておきたいのは，音声 B と音声 BV-1 との間のフォルマント数値上の差異は，F1 については 120，F2 F1 については 198 であり，この数値で聴覚的感覚が上記のように変わってしまうことである。
次に音声 BV-1 とは反対に，わり箸を喉の方向の深い位置に固定して発音させて発音した場合について見てみたいと思う。
4.3.4

発音矯正器具（わり箸）の調整による発音のバリエーション―その 2―

前節とは反対に，発音補助具（わり箸）をより深い位置に固定して発音した音声を，ネイティ
ブスピーカーはどのように捉えるであろうか。今回は，音声 B・音声 BV-1 の発話者である男性発話協力者に，より深い位置に発音補助具を固定して発音（このようにして発音した音声を「音声BV-2」とする）することを依頼した。30）その際のフォルマントの数値は以下の通りである（表 7）。
数値上からは，これまで検討した音声に比べて，呉 1986 に示されている [ɤ] の数値（F1：650・F2：1273・F2‑F1：623）に近くなってきていると言える。この音声について，ネイティブスピーカーに聞かせ，その反応を調べたのが次の表 8 である。対象者は 21 名である。31）
音声 B と比べると音声 BV-2 は，F2‑F1 の数値において 236 もの後舌性を示している。この差異によって，聞き取る側の印象は大幅に向上しているといえる。このフォルマント数値で，ネイティ
ブスピーカーからの評価もこの程度あれば，初学者としては問題ないレベルであると考える。

表7

発音補助具を調整して発音した際のフォルマント数値（F1 と F2 の数値の単位は Hz，F2 F1 は F2 の数値から F1 の数値を引いた数値）

表8

音声 BV-2 に対するネイティブスピーカーの評価（表中の数値は該当項目を選択したネイティブスピーカーの人数）̶ 28 ̶東京国際大学論叢

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2021 年 3 月

5．本稿が提案する「e」の発音矯正法とその問題点
前章までで見てきたように，日本では簡単に入手できるわり箸を使うことで，正しい発音に導くことができるといえる。ただし，この発音矯正法にも問題点はある。本章では，そのことについて述べてみたい。
5.1

わり箸を使った「e」発音矯正法の問題点―その 1―

まず第一に，わり箸を使うことによって，正しい「e」の発音へと導くことができるとはいえ，わり箸を取り去ると正しい調音ができなくなってしまう学習者がいることである。こういった「学習者」には，わり箸を用いて正しい方法ができることを確認した後，わり箸を用いずに発音をする，ということを交互に繰り返し練習を行うことで，徐々にわり箸を用いなくても正しい発音ができるようになることが多い。ただし，教師が何度か観察して正しい調音がなされているか確認することが望ましい。
今回の発話協力者である音声 B（及び音声 BV-1 及び音声 BV-2）を発話した協力者について言えば，
中国語自体は学んだことがないものの，3 度にわたって筆者が「e」の発音を指導した結果，最終
的には音声 BV-2 というフォルマント数値で言えば，呉 1986 に示されている [ɤ] のフォルマント数値に近い発音ができるまでになった。
5.2

わり箸を使った「e」矯正法の問題点―その 2―

本稿で紹介するわり箸による発音矯正法には，いくつか注意すべき点がある。以下に，注意点についてあげておきたいと思う。
（1）本来は舌位を後ろ寄りに矯正するためのわり箸であるにもかかわらず，学習者によっては舌をわり箸の側面に付けず（舌をわり箸の下にくぐらせ，下前歯裏に付けたままにし），舌位を変化させないものがいる。→発音した段階で「e」の音声とは異なるので，舌位を確か
め，わり箸の側面に舌先をつけるように指導する。
（2）わり箸で矯正し，舌をわり箸の側面につけても学習者の音声に変化がない。→学習者が日本語の音声に慣れていて，平口で後舌にすることができないため，舌が自然と前舌にしようとして箸に舌を押しつけているため，聴覚印象としてあまり効果がないように感じられる（今回の男性発話協力者の第一回目の音声 B の発音がこれに当たる）。
（3）わり箸で舌を後ろに矯正するものの，巻き舌の発音となるもの→巻き舌と後ろ舌の違いを説明する。32）

6．おわりに筆者は，長年中国語教育に携わり，学習者が習得に際して困難と感じる学習項目について，
日々試行錯誤しながらその解決策を模索している。そのような中で，特に学習を始めたばかりの学習者が難しいと感じるのが本稿で取り上げた「e」の発音である。この発音をなんとか簡単に習得できるようにならないか，と考えている中で思いついたのが本稿で紹介した方法である。
この「e」という母音は，ほとんどの学習者にとって，おおよそ 1 ヶ月以内には習得できるものである。先にも触れたように，すぐに習得する学習者もいる反面，なかなか習得できない学習者

日本語を母語とする学習者に対する中国語母音「e」の指導法について

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もいる。このなかなか習得できない学習者でも，3 ヶ月もすればなんとかそれらしい音になってくる。一方で，なかなかできるようにならない学習者がいる事も確かである。
今回紹介した方法を用いて発音が矯正できなかった学習者は，目下のところまだいないことから，一定の効果があるといえるだろう。今回，発話者の協力を得て，数値上で確認できたことと，ネイティブスピーカーによる判断とによって支持を得られたことも本稿執筆の動機となったと言える。ただし，本文中にも記したように，初学者にとっての発音としては，本稿の男性発話協力者が発した「BV-2」音声程度でもよいであろう。しかし，それ以降は「学習者」本人が努力をしてネイティブスピーカーの発音に近づけることが求められる。
先に示したような「中国語は難しい」という学習者を減らしていくことで，世間の「中国語は難しい言語である」という評価を減らす一助となることを願うばかりである。
注1） 以降，漢語拼音の特に単母音の場合の e[ɤ] を「e」と表記することとする．後に示すように，漢語拼音のe は 4 種の音の変種があるとされるため，必要がある場合は，「e[ə]」等のように表記し，他の音と区別することとしたい．
なお，音声記号の表し方は，城生 1988：10 の「[ ] は音声記号，/ / は音韻記号を示す」に従う．
2） 鈴木・白畑 2012：123‑129 には「母語の特性が第二言語習得の妨げとなったり，学習を遅延させたりす
る時，それは母語からの負の転移（negative transfer）が働いているとか，母語からの干渉（interference）
が起こっているという．
（中略）負の転移があるならば，習得を促進する正の転移（possitive transfer）の存在も考えられる．」とする．ここでは，「負の転移」が働いていると考えられる．
3） Flege はその論考（Flege1987）で次のように主張する．
-- these result suggest that the phonetic space of adult is restructured during L2 learning, and support
the hypothesis that equivalence classification prevents experienced L2 learners from producing similar L2
phones, but not new L2 phones.
（拙訳：これらの結果（筆者注：十分に経験を積んだ英語母語話者のフランス語の子音は，フランス人が話すそれと同じような VOT（筆者注：Voice Onset Time の略称．声帯振動開始のタイミングを指す）の値を示し，そうでないものは，自分の母語の子音を代用して発音をするという実験結果を指す）は，
大人の音声空白は L2 を学習する間に再構成され，そして等価分類（筆者注：母語と類似する音を母語と同じものとして扱うこと）は，経験を積んだ L2 学習者にとって類似音の産出から阻害されるが，新しい発音からは阻害されない．）
すなわち，母語の音韻体系中にある音声は，習得が難しいのに対し，母語の音韻体系中類似する音声がない場合は，習得の阻害を受けないと主張する．
4） 輿水 優 1988：10 等が挙げられる．
5） 中国の伝統的な音韻学の用語として「韻母」という呼称があるものの，本稿では韻尾や介音などを問題しないため，「母音」と呼ぶ事としたい．
6） フォルマントとは，音声をスペクトログラフという機械によってどの速度（周波数）の音がどのような高さ（振幅）を持っているかを示したもので，周波数の低いものから順に第一フォルマント，第二フォルマントと呼ぶ．このフォルマントは母音によって特性が決められている．
スペクトログラムとは，正式にはサウンドスプクトログラムと言い，スペクトログラムと略称する．
縦軸を周波数，横軸を時間で表わし，音声のエネルギーが集中する部分（フォルマント）などを描写したものである．
7） 小泉 1996：163 に「音響学者は，第一フォルマントは母音の舌の高さを示し，第二フォルマントと第一フォルマントの距離は舌の前後の位置を表わすと解釈している」とすることによる．
ここで「舌の高さ」という表現についても付記しておきたい．これは，母音の調音に際して，舌と上顎の距離，舌の前後の位置が関わるとされるうちの，舌と上顎との距離についての表現である．小泉̶ 30 ̶東京国際大学論叢

人文・社会学研究第6号

2021 年 3 月

1996：86‑88 では母音の調音と舌位について（a）前舌と後舌（前後の水平関係）及び（b）狭と広（上下の垂直関係）と分けており，ここでは（b）を指す．以降，本稿でも舌の高低という表現を使いたい．
8） 張中ら 1991 では，フォルマントを「ホルマント」と表記しているものの，指すところは同じものである．
9） 平井 2012 では，[ɤ] を更に横に広げた文字を使用している．ここに挙げた文字とは，字体が若干異なる
ものの，文字処理上の関係からこの文字で代用する．
10）〈図 6〉は母音四角形を示したものである．ここでの趣旨は中国語の「e」と [ə]（後述のシュワー音）とが近いことを示しており，[ə] のやや後ろ舌の位置に [ɤ] を記入している．おそらく更に後舌で調音される [ɤ] との音の違いを示そうとしたと考えられる．ここでは図は省略に従いたい．また，後の論述でも明らかになるように，平井 2012 がいう中国語の「e」とシュワー音の [ə] が近いとする説は，必ずしも正しいとは言えない．
11） シュワー音については小泉 1996：94‑95 が D.Jones1918 の説を引用しつつ詳述している．
12） 他の研究としては，余維 1995・史有為 2001 等が挙げられる．
13） 下に示した母音四角形は，2015 年 IPA（国際音声協会）によって作成されたものである．
（図は IPA（https://www.internationalphoneticassociation.org/content/full-ipa-chart）が発行した 2015 年版（PDF 版）
より転載した．）
四角形の線を跨いで，右側に記されている記号が円唇母音であり，左側に記されているものが非円唇母音である．
14） 斎藤 1997 によれば，この音も標準の [u] や [ɯ] に比べ，日本語のそれは舌位が高くないとする．
15） 久野 眞 2005 の研究には，日本各地の方言間の音声の違いについて示されている．
16） Flege1992 は，「学習対象言語（L2）の音韻体系中に母語（L1）に近似する音声を持つ場合，習得が難し
くなり，母語中に学習対象言語の音声と近似音を持たない新たな音声である場合は，その音声の学習が進む」とする仮説について自身の研究を引用しつつ更に詳細に述べたものである．
17） 前章であげた樋口 2008 はこれに近いともいえる．正確な発音ではなくそれに近い音かあるいは学習者の母語のなまりを含んだ発音を指す．ただし，朱川 1985 の論考はそれに近い事象に論究している点もある．
18） コミュニカティブ・アプローチに関する特徴については，『外国語教育理論の史的発展と日本語教育』
名柄他 1989：204 205 頁を参照した．
19） 日本語と言っても，当然のことながら方言特有の発音の差異はある．ここではそうした方言的音声差
異については触れない．日本語の方言間の母音のわずかな差異については注 15 で示した久野 2005 に詳しい．
20）「e」は，先に [ɤ] を指すとしたため，ここでは，漢語拼音 e で表わされる 4 種のバリエーションを含む全ての音を示すために e と表記した．
21） 呉 1986 中のデータには F3 の数値も含まれるものの，本稿の研究対象である母音の検討には関わらな
いため，省略した．理由は，注 7 に示したように F3 の数値と母音の音声的特徴とが関わらないことによる．
22） 張中ら 1991 においても「e」のフォルマントは F1 が 400 〜 500Hz・F2 が 1,100 〜 1,450Hz の間にあるとしている．
23） D.Jones 1918: 91‑92 や Y.Kondo1994 に関連する指摘がある．
24） 歯の構造と名称については，大島新治 1962：187 の歯の構造についてを参考にした．
25） わり箸を用いる理由は，棒状のものであることと舌を固定しやすい平面が有ることが挙げられる．わり箸については，様々な形状のものがある中で，わり箸であれば，それほど大きな差異はないと考えたからである．割った後に，円柱状になるタイプのものは，舌を固定しにくいので避けた方がよいであろう．
26） 画像は，後に挙げる音声 A を発音した学習者の発音矯正具を付けた時のものである．
27） フォルマント数値が音の高低に関わらないことは，張中ら 1991 によって指摘されている．よって，声調の違いは結果に大きく関わらないであろう事が予想される．前述したとおり，音声 B は英語を学んでいる発話協力者であり，中国語学習の経験がないことから，声調を伴わない音声を発することを依頼した．

日本語を母語とする学習者に対する中国語母音「e」の指導法について

̶ 31 ̶

28） 質問としては，「最像汉语拼音的 e, 最不像汉语拼音的 e」（最も中国語の「e」に近いものはどれで，最も遠いものはどれか？）と尋ねた．ネイティブスピーカーについては，出身地などは無作為に抽出した（出身地を示したのは，母語方言と「e」音声の知覚とが関わるかどうかを見るためでもある．
）．こうした聞き取りの実験は，本稿では 3 回行った．ネイティブスピーカーの事情などから，3 回全て同じネイ
ティブスピーカーではなく，協力者の数も同じではない．下の表 9 に今回の被験者による聞き取り結果のデータを示しておく．
第一回調査（A・B・C）の中から中国語の「e」にもっとも近いと思われるものと最も遠いと思うものを選択してもらった．下表では，欄の文字数の制限から「高評価」と「低評価」と表現した）．
29） 中国語で「像汉语拼音的「e」还是英语的「egg」的「e」？」（（この音声は）中国語拼音の「e」に近い
か英語の egg の e に近いか）と尋ねた．「英語の egg の e は，音声学的には [e] または [ɛ] を指すけれども，ここでは，中国語の「e」ではない，音声学の [e] に近い音の代表という意味でこのような質問にした．回答結果のデータは以下の通りである（表 10）．

表9

̶ 32 ̶東京国際大学論叢

表 10

人文・社会学研究第6号

2021 年 3 月

音声 BV-1 に対しての聞き取り調査結果

30） これまでのこの発話協力者に対する指導は次の通りである．1 度目は，舌尖をわり箸に付けるようにして，口角が少し押される程度にまで調整して発音をさせた．その音声が「音声 B」である．次は，筆者が中国語の「e」を発音して見せ，それに近づくようにわり箸を調整するように指示した．その時，少し浅めに調整して発音させ，録音したのが「音声 BV-1」である．最後に，できるだけ，舌尖が押され，舌が奥に引かれる感覚が分かるまで深く箸を調整させた．そうすると発音がしにくいので，発話者自身
で色々試し，最終的に，舌尖が軽く箸につく程度に調整して発音した．その録音が「音声 BV-2」である．
31） 今回の調査については，次の三項目を立てて聞き取り調査を行った「1 像 2 有点問題，不過可以接
受 3 不像」（1「問題なし」2「少し違和感はあるが受け入れられる」3「問題あり」） 今回の調査者
に関するデータは表 11 の通り．
32） こうした発音は，「e」の発音練習をしている過程でも生じ，日下 2007 中にも注意を促す表現がある．

参考文献〈日本語文献〉
大島新治 1962『図説人体の構造と機能』．新思潮社：東京
久野 眞 2005「小特集―音声学・音韻論の過去・現在・未来―日本語音声のバリエーション一方言研究の視点」『日本音響学会誌』61 巻 9 号，557‑562 頁．
小泉 保 2003『音声学入門』．東京：大学書林．
輿水 優 1988『新編 LL 中国語入門』．東京：大修館書店．

日本語を母語とする学習者に対する中国語母音「e」の指導法について

表 11

̶ 33 ̶

音声 BV-2 に関する調査結果

日下恒夫 2007『アタマで知り，カラダで覚える中国語の発音』．東京：アルク．
斉藤純男 1997『日本語音声学入門』．東京：三省堂．
城生伯太郎 1988『音声学 新装増訂版』．東京：アポロ出版社．
鈴木孝明・白畑知彦 2012『ことばの習得―母語の獲得と第二言語習得―』．東京：くろしお出版．
張中・牧野・木村・城戸 1991「ホルマントを用いた中国語単母音の分析と認識」，『日本音響学会誌』47 巻 4 号，281‑288 頁．
名柄 迪・茅野直子・中西家栄子 1989『外国語教育理論の史的発展と日本語教育』，東京：アルク．
樋口勇夫 2008「日本語母語話者による中国語単母音 / ǝ / の音響特徴」，『名古屋学院大学論集 言語・文化篇』
第 20 巻 1 号，15‑32 頁．
平井勝利 2012『教師のための中国語音声学』．東京：白水社．
〈中国語文献〉
石鋒・温宝瑩 2004「中，日学生元音発音中的母語遷移現象」，『南開語言学報』第 2 期，204‑211 頁．
史有為 2001「針対日本人的漢語語音教学（上篇）―中国語教育学研究之二―」『明海大学大学院応用言語研究科紀要』No. 3，141‑159 頁．

̶ 34 ̶東京国際大学論叢

人文・社会学研究第6号

2021 年 3 月

王韞佳・鄧丹 2009「日本学習者対漢語普通話 相似元音 和 陌生元音 的習得」『, 世界漢語教学』第 23 巻 2 期，
262‑279 頁．北京：北京語言大学．
王彦承 1990「漢日語音対比与日漢語語音教学」，『漢語学習』第 6 期，28‑33 頁．
温宝瑩 2009「日本学生漢語元音習得的実験研究」，『語言教学与研究』2008 年第 4 期，62‑69 頁．
呉宗済主篇 1986『漢語普通話単音節語図冊』．北京：中国社会科学院．
葉軍・朱川 1997『外国学生漢語語音学習対策』．北京：語文出版社．
余維 1995「日漢語音分析与漢語語音教学」，『語音教学与研究』1995 年第 4 期，123‑141 頁．
周殿福・呉宗済 1963『普通話発音図譜』．北京：商務印書館．
朱川 1981「漢日語音対比実験研究（節選一）」，『語言教学与研究』第 2 期，42 56 頁（のち葉軍・朱川 1997 に採録）．
〈英語文献〉
Catford, John Cunnison. 1988. A Practical Introduction to Phonetics. Second Edition, New York: Oxford
University Press.
Flege, James Emil 1987. The production of “new” and “similar” phones in a foreign language: evidence for theeffect of equivalence classification. Journal of Phonetics 15: 47‑65.
Flege, James Emil 1992.Speech Learning in a Second Language. In: Ferguson, C., Menn, L. Stoel-Gammon,C.
Eds., Phonological Development: Models, Research, and Implications. York Press, Timonium Maryland,
565‑604.
Jones, Daniel. 1918 An Outline of English Phonetics. 9th edn, Cambridge: Cambridge University Press.
Kondo, Yoko. 1994 Phonetic underspecification in schwa, In ICSLP (International Conference on Spoken
Language Processing) 1994: 311‑314.
Ladifoged, Peter. 1993. A Course in Phonetics. 5th edn, Boston: Thomson Wadsworth.

研究ノート「改革派」ユダイズムの生成と興隆―18‑19 世紀のポーランド・ユダヤ人におけるアイデンティティの分裂（2）―

川

名

隆

史

The Birth and Rise of the “Reform” Judaism
̶ Split of Jewish Identities in the 18–19th Century
Poland（2）̶

KAWANA, Takashi

Abstract
This paper, a sequel to the article on the birth of Frankism and Hasidism in the latter half of the 18th
century, deals with the history of the birth and rise of the Reform Judaism, which spread to the Polish
lands from the first half of the 19th century. This paper first examines the process of the formation of
the Reform Judaism in Germany, next shows the legal status of the Polish Jewry under the rule of thepartitioning states and then the process of permeating Reform Judaism into the former Polish lands.
The idea of the Jewish Enlightenment Haskalah, born in Germany in the late 18th century, gradually
spread its influence in the German Jewish communities. The idea has been adapted to the policy of
the Prussian state and has seen further development.
In the Polish lands the Reform Judaism had far more influences in the regions which came into
the control of the German states（Prussia and Austria）than in Russian territories. Reform Judaism
appeared as a third force in the Polish Jewish communities, where the conflict between Orthodox
and Hasidism continued. The number of reformers was small. However, the reformers were sociallyand economically highly influential because they consisted mainly of wealthy bourgeoisies andintelligentsias.
Eventually, the emancipation of the Jews lifted the legal restrictions, and the reformers became̶ 36 ̶東京国際大学論叢

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systematically independent and became more significant in their assimilation with the local society.
Finally, this reformist worldview is analyzed in terms of the synagogue's architectural style that was
popular at the time.
目

次

はじめに
1．「改革派」ユダイズムの生成
2．各分割国の対ユダヤ人政策の変遷
3．ポーランド地域における「改革派」ユダイズムの拡大
4．表象としてのシナゴーグ
おわりに

はじめに
1772 年，1792 年，1795 年と続いた三度の分割の結果，ポーランド・リトアニア連合国家 1）は地
図上から姿を消した。東欧に位置するこの巨大な国家において，ユダヤ人は 200 年以上にも渡って広汎な自治的権能を有し，時折苦境に陥ることはあったものの，総じて強力な共同体を維持してきた。ポーランド国家が隣り合うロシア帝国，プロイセン王国，オーストリア国家によって分割併合されたことで，ユダヤ人社会も分割されて，それぞれ新たな支配国家に組み込まれ，以前とは異なる国家の法の下で生きることとなった。18 世紀中葉から，ポーランド国家のユダヤ人社会
は，国家の改革の波に翻弄されると同時に，内部から生まれた新たな思想運動に揺り動かされながら，刻々と変貌を遂げていた。
南西部のポドレ地方から発した，神秘主義的な内容を持つフランキズム（frankizm）とハシディ
ズム（chasydyzm）という新たな運動が，正統派が支配する従来のユダヤ人社会の構造を脅かした。
メシア主義を標榜する前者の運動は，指導者を含めて支持者の多くがキリスト教に改宗したため，その指導者の死後まもなくユダヤ人の運動としては姿を消した。しかし後者のハシディズムは，独特の信仰スタイルおよび組織形式によって急速に支持者を増やし，ポーランド王国側のユダヤ人社会に浸透していった。ユダヤ人のアイデンティティの多様化を促すことになる二つの新たな運動に加え，18 世紀末に向かってポーランド国家のユダヤ人社会には，ドイツ方面からもうひとつの新たな思想潮流が流入してきた。いわゆるユダヤ啓蒙ハスカーラー（Haskalah）の名で知られる，啓蒙主義的で，非ユダヤ教徒からなる周辺社会への同化を是とする運動である。
信仰の形式のみならず，人的組織においても多様化しつつあった 18 世紀後半以降のポーランド
国家のユダヤ人社会は，同時に起きたポーランド分割という未曾有の出来事によって，更に複雑な歴史を辿ることになる。200 年以上に渡ってポーランド国家による一元的な法の支配の下にあったユダヤ人社会は，ポーランド分割によって地域的に分断され，それぞれを併合した国家の法に服することになった。2）本稿は，分割という新たな政治的条件の中でユダヤ人社会がどのように発展し，変貌していったかを，19 世紀に至って重要性を増したユダヤ啓蒙ハスカーラーの支持者マスキリーム（maskilim）の動きを中心に据えて描くことを目指す。3）

「改革派」ユダイズムの生成と興隆̶ 37 ̶

1．「改革派」ユダイズムの生成
18 世紀は啓蒙の世紀と言われる。啓蒙主義は合理主義の精神に基づき，学問体系のみならず政
治社会体制の近代化に向けて人類史に巨大な礎を築いた。その精神はヨーロッパのユダヤ人社会にも，それまでのユダヤ教信仰やユダヤ人社会の生活形式への懐疑を生み，それらを改革しようとする意欲をもたらした。モーゼス・メンデルスゾーン（Moses Mendelssohn）の名と結びつけられて知られるユダヤ啓蒙ハスカーラーの精神運動 4）が，各地域のユダヤ人社会に支持者を生んだ。
また特に「啓蒙君主」と標榜されたフリードリヒ 2 世（大王）がいたプロイセン王国のように，比較的早期からユダヤ人の問題に関心を向ける国もあった。啓蒙主義は，それまでの国家が国民国家として近代化を遂げていこうという時代に適合的な思想として広まったもので，国民形成という課題を自覚する限りにおいて，ユダヤ人の問題はどこでも遠からず不可避の問題として浮かび上がってくるものであった。18 世紀後半，世界最大のユダヤ人人口を抱えていたポーランド国家
が三分割されたことで，ポーランド・ユダヤ人が分割した三国に拡散し，それぞれの国家は否応なしにユダヤ人の問題に直面することになった。分割三国が，具体的にどのような形でユダヤ人の問題に対応したかについては次章に譲り，ここではハスカーラーの思想がどのような形でユダ
ヤ人社会に浸透し，新たなユダヤ人アイデンティティを生み出したか，その経過を概略的に跡付けておく。
ハスカーラーの思想，運動は，本来的にドイツから広まったと言える。哲学，宗教思想として影響力を増したハスカーラーは，19 世紀に至って組織的に自立する。本稿ではこれを「改革派」
ユダイズム（judaizm reformowany）という名称で統一する。5）改革派の主眼は，信仰形式および教義内容の再検討，ユダヤ人共同体における正統派支配という構造の改革，周辺の非ユダヤ人社会から隔絶している現状からの脱皮，世俗的教育の推進にある。
1810 年に現ニーダーザクセン州のゼーぜン（Seesen）に，その地のラビン，6）イスラエル・ヤコブソン（Israel Jacobson）によって世界初の改革派シナゴーグ（Jacobstempel）7） が建てられ，改革派の形式で礼拝が行われた。シナゴーグにはオルガンが設置され，伝統的な先唱者 kantor に従うのではなく合唱の形式が用いられ，ヘブライ語の祈祷の他にドイツ語の祈祷，説教が行われた。
この形式は，ほぼプロテスタント教会での礼拝を模倣したものとされている。8）その後，この形式
はドイツ地域の各地で実践され（Berlin 1815, Hamburg 1818 ...），改革派の独自の礼拝形式として一般化した。
1840 年代半ばに三度にわたって改革派ラビンの会議 9） が開かれ，改めて改革派の教義について討議がなされた。その内容はヘブライ語と並んでドイツ語を礼拝言語として採用すること，安息日を土曜から日曜に変える可能性を認めること，女性と男性を宗教上同等とすること（これは将来，シナゴーグにおける女性席の改変へとつながる）などであった。この会議は同時に，改革派内部の見解の相違を顕在化させ，改革派はおおよそ以下の三派に区別されるようになった。フランケル（Zacharias Frankel）を代表的人物とし，積極的歴史的ユダヤ教（positiv-historisches
Judentum）と称される右派，自由ユダヤ教（liberales Judentum）と称される中間派，独立ベルリン教区共同体（unabhängige Berliner “Pfarrgemeinde”）という名の左派である。右派は，ユダヤ教
が歴史の変化に従うことは認めるが，いかなる歴史的変化からも守られる疑いようのない核は存在し続けるとの立場を取る。中間派は，ユダヤ教リベラリズム（religiös-jüdischer Liberalismus）と標記されることもあり，改革派右派ともあるいは正統派とも激しく対立することはせず，ユダ̶ 38 ̶東京国際大学論叢

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ヤ教の宗教的，倫理的内容を重視する立場を取る。ユダヤ人としての内面的な信仰を重視する立場から，礼拝形式にはこだわらず，ユダヤ人という特性を強調もしない。宗教的にユダヤ教に同一化すると同時に，周囲の社会との文化的な同一化を目指すという意味では，ハスカーラーの精
神を最も体現していると言えよう。最も急進的なベルリンの左派は，日曜に礼拝を短縮・簡略化された形式でほぼすべてドイツ語で行ない，男性はユダヤ帽キッパも着けないようになった。プ
ロテスタント教会の形式に更に近寄ったと言えよう。10）
ドイツ地域を含む中東ヨーロッパでは，解放されて同権化される以前のユダヤ人は，ほぼ例外なく国家の法的監督の下で，一元的にユダヤ人共同体（Judengemeinde od. Synagogengemeinde:.
gmina zydowska: kahał）に組織されていた。したがって前稿で扱ったハシディズムと同様，改革派も法的にはそれまで正統派が支配してきた共同体に属することになる。従来の主導権を維持し，既得権益を守ろうとする正統派と，新参のハシド（chasyd：ハシディズム信奉者）や改革派との間で対立，抗争が発生するのは必然であった。それぞれの派は，自らの権利を主張して，監督官庁に訴えることもしばしばであった。共同体内の抗争の有無，その展開の仕方，また訴えられた
国家ないし監督官庁がどのように対応したかなどには決まった傾向はなかった。当初は激しく対立し暴力的な行為も見られた共同体も，やがて勢力関係が安定していったと見るのが妥当であろう。ユダヤ人の同権化を認める解放令が出されると，ユダヤ人の居住地選択とともに，シナゴー
グ建設およびその立地選択に制限が無くなる，あるいはきわめて規制が緩くなった。それぞれの派が独自の共同体とシナゴーグを持つことになれば，少なくとも組織面での対立は解消する。
従来の正統派と競合しながら，徐々に拠点を築き支持者を増やした改革派ユダイズムは，発祥の地ドイツ地域からヨーロッパ各地へ影響を拡大していった。本稿の主眼とするポーランド地域に限っては，19 世紀に入って，分割によってオーストリア領となったガリツィア，プロイセン領となったヴィエルコポルスカやワルシャワを含むマゾフシェに改革派ユダヤ人の拠点が出来つつあった。分割によって，併合された地域へのユダヤ人の流入が活発化したからである。ロシア領地域への浸透はまだ見られない。1795 年のポーランド第 3 次分割で一旦確定した国境は，その後ナポレオンによってワルシャワ公国（Ksie˛ stwo Warszawskie）が誕生したことで再編され，最終的にはウィーン会議を経て確定されて第 1 次世界大戦まで維持された。国境の変動はユダヤ人の国家帰属の問題，移住の方向性などを錯綜させることになるが，帰属国との法的関係の歴史については次章以下で扱うことにする。
改革派のその後の広がりについて付言すると，改革派の運動は特にアメリカで隆盛を極めた。
アメリカには競合する強力な正統派の共同体はなく，またユダヤ人への法的な制限もなかった。
19 世紀の早い時期から，ドイツ地域の改革派共同体で育ったユダヤ人の移民が，アメリカの改革派ユダイズムの運動を拡大させた。アメリカでの改革派の運動は，ヨーロッパとはまったく別個な政治的，社会的環境の中で一層急進化した。そのため上述のドイツの改革派の右派すなわち保守派の離反を引き起こす。19 世紀の後半，特にロシアでのポグロムが起きた 1880 年代になると，ロシア領のみならず旧ポーランド国家の各地から大量のユダヤ人がアメリカへ移民し，しかもその大半が正統派のユダヤ人だったことから，アメリカのユダヤ人社会の構造も変化した。行き過ぎた改革派のユダイズムは正統派には受け入れられるはずはなく，正統派は保守派と結びついて穏健な潮流を形成することになった。この後も，アメリカのユダヤ人社会はシオニズム，ナチスによるホロコースト，イスラエルの建国といった新たなアイデンティティの提示，ユダヤ人の存続に関わる歴史的事件に直面して，更に複雑な経過を辿ることになるが，それは本稿の目的を超
えておりここでは立ち入らない。

「改革派」ユダイズムの生成と興隆̶ 39 ̶

2．各分割国の対ユダヤ人政策の変遷
旧ポーランド国家の諸地域（以下，ポーランド地域とする）における改革派の歴史について扱
う前に，分割後にユダヤ人が分割国家において法的，政治的にどのような扱いを受けたか，言い換えると各分割国家が分割によって自国領に引き入れたユダヤ人をどのように扱ったかを確認しておく必要がある。改革派ユダイズムを対象とする限り，まず第一に対象とすべきはプロイセン領である。
三つの分割国のうち，歴史的に最も早くユダヤ人問題に関与したのはプロイセンである。ポー
ランド分割より前の 1750 年，フリードリヒ 2 世（大王）によって制定されたユダヤ人規制法が，プロイセンのユダヤ人に対する政策の基本的性格を決定づけた。プロイセンのユダヤ人は「優等ユダヤ人と劣等ユダヤ人」（ordentliche und außerordentliche Schutzjuden）とに区分けされ，前者により広汎な権利が認められた。11）1772 年のポーランド第 1 次分割で獲得した地域のユダヤ人に対しフリードリヒ 2 世は同じ精神で臨み，劣等にあたる貧困層ユダヤ人の追放を指示し，それは一部で実行された。その後第 2 次，第 3 次分割によって併合地域が拡大し，プロイセンは更に大量のユダヤ人を抱え込むことになる。12）プロイセンは新たに併合したヴィエルコポルスカ地方を「南プロイセン」，マゾフシェ地方を「新東プロイセン」として，1797 年にその地のユダヤ人に対する規制法（General-Juden-Reglement für Süd- und Neuostpreußen）を制定した。法の精神は 1750 年の
法に従うが，新たな併合地域にはユダヤ人が商工業で重要な位置を占める都市が含まれていたた
め，プロイセン政府はユダヤ人に対して穏健な姿勢を示し，1802 年に修正された法令では諸都市のユダヤ人排除特権を廃止するなどユダヤ人に有利な政策を取った。プロイセンはナポレオンに敗れたことで国家改革を進めるが，その際，ユダヤ啓蒙ハスカーラーの思想が社会的に広がりユ
ダヤ人の社会的意義が認められてきたことで，ユダヤ人の市民的同権化が改革の遂行における重要な問題と位置づけられた。1812 年にプロイセンのユダヤ人を同権化する解放勅令が出されたが，ウィーン会議後も残ったポーランドからの併合地ポズナニ大公国 13）では，1797 年の法令が維持された。1833 年にポズナニ大公国のユダヤ人に関する暫定法令（Vorläufige Verordnung wegen desJudenwesens im Großherzogtum Posen）が制定された。大公国のユダヤ人は「帰化ユダヤ人と許容ユダヤ人（naturalisierte Juden und geduldete Juden）」とに区分けされ，「教育と所有」で区別された前者のユダヤ人は広汎な市民権を認められ，それ以外のユダヤ人は従前の様々な制限のもとに置かれた。ユダヤ人の解放はユダヤ人の国民化を意味するため，必然的にユダヤ人の兵役義務の問題が浮上する。市民権付与と引き換えの兵役義務は，このときには大公国のユダヤ人には課されず，徴兵代用金（Rekrutengeld）で代用された。これらの区別が廃止され，大公国のすべてのユダヤ人が同権化されるのは，1848 〜 1850 年にかけてであった。プロイセン国家の改革がユダ
ヤ人の同権化ひいては同化を促進したことが，「改革派」ユダヤ人の活動にきわめて好都合な条件を与えたことは言うまでもない。
第 1 次分割で旧ポーランド国家の南部ガリツィア地方を併合したオーストリアは，約 20 万という大量のユダヤ人を抱え込んだ。14）これに対処すべく 1776 年に制定されたいわゆるマリア・テレジアのユダヤ人法令（sog. Theresianische Judenordnung）は，ユダヤ人共同体の組織や機能について様々な調整を試みたが，基本的に主眼はユダヤ人からの人頭税徴収に置かれており，概ね旧ポーランド国家におけるユダヤ人自治制度の形式を引き継いだものと言える。15）オーストリアのユ
ダヤ人政策は，次代のヨーゼフ 2 世によって大きく変化し確定された。啓蒙君主ヨーゼフ 2 世は，

̶ 40 ̶東京国際大学論叢

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ユダヤ人が経済的（すなわち職業的），宗教的に特殊な状態にあることから脱し，独特の服装なども含めてユダヤ的特性が法の力で強制的に消滅することを望んだ。その方針は，1785 年のいわゆ
る予備特許令（sog. Präliminarpatent）および 1789 年の寛容特許令（Toleranzpatent）に明示された。
ユダヤ人を管轄する特別の機関（Judengeneraldirektion）やユダヤ人自身の裁判（Rabbinergericht）などは廃止され，「普通」の市民の服装・外見やドイツ語の姓名への改名などが強制された。またガリツィアでは一般的だった，ユダヤ人による農村経営や醸造などの請負を悪しき慣習として禁止し，ユダヤ人を都市に移して商工業に従事させようとした。請負禁止は，それによって経済的利益を脅かされる請負元のポーランド人貴族の抵抗によってかなり緩和された。一般にユダヤ人を農村から追放して都市民化する方向は，他の分割領においても共通に見られた。1804 年にはユ
ダヤ人にも兵役義務が課せられた。このようにオーストリアでは，比較的早期からユダヤ人の同権化が進んでいたが，1867 年に最終的に解放された。16）
三度にわたる分割の末，旧ポーランド国家の最大部分を継承したのがロシア帝国である。
ウィーン会議で，ワルシャワ公国の後継国家としてポーランド王国（Królestwo Polskie）17）が創設された。第 3 次分割時のプロイセン領とオーストリア領の一部を含むポーランド王国は，ロシア皇帝を国王とするロシア帝国との同君連合国家であるが，事実上はロシア帝国の一部と位置づけられる。このため旧ポーランド国家領域のおよそ 8 割程度がロシア帝国の統治する領域となったわけで，その広大な領域にいた大量のユダヤ人がロシア帝国に取り込まれることになった。ポーラ
ンド分割前のロシア帝国は本来ユダヤ人の居住は認めておらず，したがってユダヤ人問題はエピソードとして取り上げられる程度の問題であった。そこに突如，40 万ものユダヤ人が入り込んだのである。数千人とはいえ以前からユダヤ人が住んでおり，ユダヤ人問題が認識されていたプロ
イセンやオーストリアでさえ，急増したユダヤ人への対応に苦慮していた。ましてや「ユダヤ人のいない」国家であったロシア帝国には，用意された処方箋はなく，他の分割国を模倣しつつ，場当たり的に対応するしかなかった。第 1 次分割後の時期におけるロシア政府の対ユダヤ人政策は，対象のユダヤ人人口が少なかったため穏健であった。旧来のユダヤ共同体の組織は温存され，人頭税割当の機関として認められた。富裕なユダヤ人はキリスト教徒市民と同等の権利を与えられ，都市行政へも参画しえた。一方でロシア政府は，他の分割政府と同様に，ユダヤ人を農村から追放し，同時に経営や醸造の請負からユダヤ人を排除する方針を固める。ロシア領のユダヤ人にとって最大の出来事は，ユダヤ人居住領域（черта оседлости ; strefa osiedlenia）の策定である。18）
ユダヤ人のロシア本土への移動を禁じ，同時に農村からの追放を意図したこの居住制限は，その後のユダヤ人社会の運命を決定づけたと言える。第 3 次分割までにおよそ 40 万のユダヤ人を抱え込んだロシア帝国の対ユダヤ人政策は，1804 年の法令でまとめられた。居住制限や農村からの排除などの制限は継続する一方で，ユダヤ人共同体の存続は認められた。またユダヤ人への普通教
育の普及，教育および経済社会活動においてドイツ語，ポーランド語あるいはロシア語の使用，
ユダヤ人独特の服装の禁止など，啓蒙主義的な同化を推進する内容となっている。しかし歴史的に強固な正統派ユダヤ人の社会は簡単には揺るがず，また農村からのユダヤ人の追放という方針
も，農村経済の実態を無視したもので成果は限定的であった。1825 年にニコライ 1 世の時代に入ると，ユダヤ人の状況は悪化する。その最も顕著な出来事が，1827 年のユダヤ人の兵役義務を定めた法令である。ユダヤ人に対しては特に厳しく，1,000 人につき 10 名が徴兵され，最長 25 年の兵役に就かされた。そしてその徴兵業務は共同体の義務とされた。19）徴兵後の兵士はユダヤ人の環境から切り離され，様々な形でキリスト教（ここではロシア正教）への改宗圧力の中へ放り込まれる。
徴兵義務は，ユダヤ人社会にとってかなりの重荷であり，共同体の弱体化を促した。アレクサン「改革派」ユダイズムの生成と興隆

̶ 41 ̶

ドル 2 世の改革の時代に入ると，兵役に関するユダヤ人への差別は消え，特に富裕なユダヤ人の居住制限が緩和されるなど，徐々にユダヤ人の状況に変化が見られる。1863 年の農奴解放は，ユダ
ヤ人にも経済活動の活性化を促す機会を提供した。しかしその一方で反ユダヤ的な風潮も強まりつつあり，西欧やアメリカへ向かう移民も増加した。1881 年に発生したポグロムが，ロシア帝国のユダヤ人社会にとって新たな歴史的転換点となる。

3．ポーランド地域における「改革派」ユダイズムの拡大
ユダヤ啓蒙ハスカーラーの運動を糧として，18 世紀末のユダヤ人社会の中に生まれた改革派ユ
ダイズムは，ポーランド分割という大変動の時代のさなかに，中心地のドイツ地域から旧ポーラ
ンド国家の分割三地域に影響を及ぼしていった。その経過は，当該地のユダヤ人共同体の宗派的な組織構造の違い，それに各地域を統治する国家の政策に応じて，様々な形をとった。ユダヤ人
共同体は歴史的に一都市にひとつ設置され，ラビンを筆頭に長老会がシナゴーグ（synagoga），墓地（kirkut），沐浴場（mykwa）などの施設を含む，許可された居住空間全体を管理した。この伝統的な一元的構造は，18 世紀中葉にハシディズムが生まれ勢力を拡大したことによって基盤を崩され，ポーランドのユダヤ人は，地域により違いはあるが徐々に正統派とハシディズムの二元的構造へと変化していた。改革派ユダイズムは，ここに第三の要素として立ち現れたのである。共同体内部では，それぞれの派が主導権をめぐって対立し続けるが，それはやがて 19 世紀中葉以降の，いわゆるユダヤ人解放に伴って共同体そのものが解体し，様々な規制が無くなることで自然に解消する。
分割三地域のうち，改革派が最も発展し成功したのはプロイセン領である。プロイセン領のユ
ダヤ人の大半はポズナニ大公国に居住していた。第 1 次分割後，貧困層のユダヤ人がポーランドに追放されたり，また 1820 年代に経済的に有利な条件を持ち始めたロシア領への移住が進み，プロ
イセン領のユダヤ人人口は相対的に少なめであった。この地方にはハシディズムの影響はほとん
ど及んでおらず，ドイツ地域との経済的関係が大きかった。プロイセン政府の改革が，言語，習慣，文化などの面でドイツ人社会に同化する程度に応じてユダヤ人へ市民権を与え，居住地変更の権利も付与する方向に向いていたことが，改革派ユダイズムの拡大に決定的に作用した。富裕な上層のユダヤ人の多くが帰化ユダヤ人（naturalisierte Juden）となった。プロイセン領の多くのユダヤ人共同体が改革派ユダイズムを受け入れ，「19 世紀半ばにはプロイセン領のユダヤ人のドイツ化が完了した」20）とまで言われるほどであった。実際には旧来の正統派が多数を占めていたが，彼らも旧ポーランドではなくプロイセン国家の共同体との関係を深め，ドイツ文化へ同化する傾向を強めていたことは確かである。
ロシア領とオーストリア領となった地域は，まさに正統派とハシディズムの勢力が圧倒的に強いところで，改革派の入り込む余地は限られていた。改革派を形成したのは，オーストリア領のガリツィアではクラクフ，ルヴフなどの大都市の企業家やインテリゲンツィアに限られた。分
割によってドイツ語圏に入ったことで，ウィーンやブダペストなどドイツ系，あるいはドイツ化したユダヤ人との関係が強まることで改革派の勢力が増したと考えられる。ロシア領では，後にポーランド王国を形成する，首都ワルシャワを含む地域の大半が第 3 次分割後にプロイセン領およびオーストリア領だったことから，その時期に多くのドイツ化したユダヤ人が流入していた。また 1820 年代にポーランド王国政府が工業化に乗り出し，有利な条件で外国から企業家を誘致したことから，上述のように多くのユダヤ人が成功の機会を求めて王国に移り住んだ。移民のすべ̶ 42 ̶東京国際大学論叢

人文・社会学研究第6号

2021 年 3 月てが改革派ではないにせよ，改革派は移住した都市で産業発展の担い手，インテリゲンツィアとして社会の近代化に大きく寄与することになる。正統派やハシディズムに比べて数的には圧倒的な少数でしかないが，経済的，社会的な面では抜きんでた地位にありその意義も高まっていた。
ポーランド王国以外のロシア領については，経済発展も遅れており，改革派の進出は緩慢であった。
ロシア領，オーストリア領にも進出した改革派ユダイズムは，正統派やハシディズムとの対立を乗り越え，やがてユダヤ人への規制が解けて独自のシナゴーグを持てるようになったことで，完全に組織的に自立した。ここではポーランド地域の幾つかの代表的な都市を例に，改革派の具体的な展開のプロセスを概観する。プロイセン領となったヴィエルコポルスカ地方の中心都市ポズナニには，ポーランドでも最古に属するユダヤ人共同体があった。ここはすでに述べたように，
分割でプロイセン領となって以後，ドイツ地域からハスカーラーの影響を強く受け，プロイセン政府による同化推進政策と相まって，最も改革派ユダイズムが浸透したところであった。オース
トリア領ガリツィア西部の中心都市クラクフにはポーランド最古のユダヤ人共同体があり，ユダヤ人は 15 世紀末からクラクフ市に隣接するカジミェシ地区に住んでいた。カジミェシのユダヤ人
は，キリスト教徒排除特権を有する壁で囲まれたユダヤ人都市を形成し，ポーランドでも最も繁栄していた。ここでも 19 世紀以降，オーストリア領下で改革派が浸透し，少数ではあったが活発に活動していた。1840 年代には正統派との対立が激化し，正統派のラビンから何度も破門宣告されるが，1860 年代に改革派は自身のシナゴーグを建設し，自立化を遂げた。21）
ロシア領のポーランド王国でも，大都市を中心に改革派の浸透が見られるが，その中心となった首都ワルシャワと，1820 年代から工業化政策で急速な発展を遂げたウッチでは，それぞれ独特な発展を遂げた。16 世紀からポーランド国家の首都となったワルシャワでは，ユダヤ人の居住，通商は禁止されていた。実際にはこの禁令の及ばない大貴族の市外区の所領（jurydyki）を拠点にユダヤ人は商業活動を行っていたが，それはあくまで大貴族の保護の下でのことであり，都市
ワルシャワのユダヤ人を統括する自治的な共同体は存在しなかった。ワルシャワは第 2 次分割でプロイセン領となり，プロイセン政府の許可の下にようやく共同体が形成された。居住禁止を解かれたワルシャワに，正統派やハシディズムのユダヤ人が大貴族所領や近郊の街から流入し，プ
ロイセン方面からは行政府の人材とともに，改革派の商人や銀行業，請負業のユダヤ人が押し寄せた。本来の法的社団としての都市ワルシャワは現在の旧市街に位置し，基本的にドイツ人の都市であったから，ドイツ地域から流入するユダヤ人を含むドイツ語を話す人びとへの抵抗は少な
かったであろう。改革派のユダヤ人は当初はドイツ語で宗教，日常生活を営んでいたが，世代を重ねるうちに次第にポーランド化し，日常言語もポーランド語へと変化していった。ワルシャワのユダヤ人は共通の共同体を持たなかったため，一体感に乏しく，共通の礼拝施設もなかった。
正統派は独自のシナゴーグを作り，ハシドは独特の礼拝所（sztible）を用いるのを常とした。改革派は，当初は個人の家を集会所としていたが，1830 年代から徐々にシナゴーグ建設の意欲が高まり，1843 年に最初のシナゴーグ 22）が建てられ，更に幾つかが続いた。そして 1872 年にトゥウォマ
ツキェ（Tłomackie）通りに壮麗な大シナゴーグが完成し，第 2 次世界大戦までワルシャワの改革派のシンボルとして存続した。23）
近代以降のポーランド地域で，ユダヤ人のもうひとつの中心地となったのがウッチである。1820
年代にポーランド王国政府の工業化政策の推進の場となったウッチは，人口 1,000 人にも満たない
小さな漁村から急速に工業都市に変貌した人工都市であり，19 世紀末には綿工業の中心としてポーランドのマンチェスターとも称された。王国政府の企業家誘致策に応じて，プロイセン，オース
トリアその他のドイツ語圏から多くのドイツ人が入植し，同時に主にポーランド王国およびその

「改革派」ユダイズムの生成と興隆̶ 43 ̶

他のロシア領からユダヤ人が移ってきた。1860 年頃にはユダヤ人人口は 5,000 人に達し，その後も急速に増加を続ける。すべてのユダヤ人はウッチのユダヤ人共同体に組織されるが，まもなく共同体内部に明瞭な階層分裂が顕在化する。ウッチのユダヤ人は工業化の波に乗って急速に成長を遂げた企業家および様々な近代的職業のインテリゲンツィアのグループと，中小規模の企業家あるいは労働者，小商人などのグループに分化する。そしてその前者が徐々に改革派ユダイズムへと移行して行く。企業家として成功したユダヤ人が，流入前から改革派であったかは定かではな
いが，19 世紀後半に入ると，前者が改革派，後者が正統派およびハシドという色分けが鮮明とな.
る。改革派は，市の北側に設定されていたユダヤ人居住区域（rewir zydowski）を出て，新地の中心部に居を移すとともに，服装，慣習，言語をドイツ化あるいはポーランド化させていった。彼らは早くから共同体のシナゴーグの他に自身のシナゴーグを有してはいたが，1887 年には中心部に大規模なシナゴーグを完成させた。改革派は正統派が新シナゴーグへ入ることを禁じ，ウッチの改革派ユダイズムは組織的に完全に自立を遂げた。24）

4．表象としてのシナゴーグ
伝統的なユダイズムにおいて，シナゴーグはユダヤ人共同体の日常的・宗教的生活の中心に位置する最も重要な施設である。専ら正統派が支配していたポーランドのユダヤ人社会は，18 世紀後半に南東部からハシディズムが押し寄せたことで，単一的な調和は崩壊し，それぞれが信仰の正当性をめぐって争うことになる。正統派とハシディズムは，タルムードを基盤にユダイズムを保持する点では共通するが，信仰の形式，生活のスタイルなどでは，両者間に埋めがたい溝がある。単一の共同体に属してはいるが，両者がひとつのシナゴーグで同時に礼拝することは考えられない。両者が別個の礼拝の場を持つようになることは必至であり，25）18 世紀末から第三の波としてポーランド地域に現れた改革派ユダイズムも同様に独自の礼拝の場を模索した。
伝統的ユダイズムにとってシナゴーグは，共同体の集会の場，聖典学習の場，集団礼拝の場であり，神が現在する教会あるいは寺院とは性格を異にする。神はイェルサレムの神殿にしかおらず，ディアスポラのユダヤ人はいわば仮の宗教生活を営んでいるのであって，いつかイェルサレ
ムに神殿が再建されて初めてユダヤ人は自らの信仰を完成させうるのである。したがってその時までディアスポラのユダヤ人は，仮の土地で強固に自らのユダヤ性を守っていかねばならない。
改革派ユダイズムは，この哲学を根底から覆すことになる。改革派の主眼は，ディアスポラの地で，ユダヤ教を信仰しつつ，周囲のキリスト教徒社会に同化し，同権の市民として生活することにある。もはやディアスポラの地は仮の地ではなく，永遠に住み続けるべき場となったのである。
それを実現するためには，その土地の言語を話し，服装，外見などを周囲の社会と同一化させると同時に，経済，政治，社会のあらゆる側面ににおいてもキリスト教徒の同時代人として振る舞い，同等の国民となることが求められる。宗教面でも，ユダヤ教とキリスト教の差違を極小化することを目指し，シナゴーグの構造，礼拝の形式においてプロテスタンティズムを模倣したのである。礼拝はドイツ語で行われ，26）イェルサレム神殿の再建や約束の地への帰還といった文言は，礼拝から消えていった。シナゴーグはイェルサレム神殿再建までの仮の施設ではなく，永遠にその地でユダヤ人の宗教生活を保証する「寺院・神殿」（Tempel）と名付けられて，その性格を変えたのである。27）
ユダヤ人解放の波に乗って，ヨーロッパ各地で社会的・経済的のみならず，文化面においても急速な成長を遂げた改革派ユダヤ人は，19 世紀の後半から，大規模なシナゴーグすなわちテンペ̶ 44 ̶東京国際大学論叢

人文・社会学研究第6号

2021 年 3 月ル（Tempel）を相次いで建設した。彼らは従来からの伝統的なシナゴーグの建築様式を模倣するのではなく，自らの宗教観を反映するような新しい形式を求めた。1810 年に建てられた改革派最初のシナゴーグ（Jacobstempel）は，ディアスポラの地の神殿という意味で，破壊された第 2 神殿を模したと言われている。しかし 19 世紀半ばから改革派のシナゴーグを彩ったのは，現在「モーリタニア様式」（styl mauretański）と称されて様々な文献に登場する建築様式である。この名称は現在のモーリタニアとは関係はなく，古代ローマの属州マウレタニア Mauretania とその地の住民
マウロス（Mauros）ないしはムーア人（Moor）と関連付けられたと考えられ，イスラム化したスペインの「ムーア文化様式」が概念的に近いと思われる。ヨーロッパの建築史でモーリタニア様式がどのように位置づけられるのかは分からないが，19 世紀後半の中東ヨーロッパのシナゴーグ
建築で流行した様式の名として知られている。
「モーリタニア」の名がついているが，内実は「東方風，ビザンツ風，シリア風，アッシリア風，トルコ風，アラブ風，ゴシック風，バビロニア風」
といったもののコンビネーションからなっている。28）ポーランド地域に建てられた幾つかの代表的な改革派のシナゴーグ（Tempel）の絵や写真を見ると，ビザンツ様式を思わせる巨大な円天井や，ミナレットの形を組み込んだ正面の塔などが印象的である。建築学的には，正面の形や内部の装飾など，様々な共通点があるようだが，ここでは立ち入れない。改革派がそれまで見られなかった独特の様式で，他のユダイズムから区別された存在であることを，自らの財力も含めて誇示したということを指摘しておく。29）
改革派のシナゴーグ（Tempel）は，外見の様式のみならず，内部の構造でもそれまでの伝統的なスタイルを大きく改変した。18 世紀までのポーランドの伝統的な（すなわち正統派の）シナ
ゴーグの形式は通常，男性の礼拝のための四角形のホールがあり，東側の壁にトーラーを保管す
る祭壇（aron ha-kodesz），ホールの中央部に数段高く手すりで囲まれたトーラー朗読席（bima），
西側からホールを囲んで通常は二階に格子やガラスで遮られた女性席（babiniec）がある構造になっている。男性信者はトーラー朗読席を取り囲んで礼拝を進める。一方改革派のシナゴーグでは，トーラー朗読席が東の壁の祭壇と一体化し，ホールには椅子が設置されて，男性も着席する。
トーラー朗読席が左右どちらかの壁の方に，キリスト教教会の説教席のように設置される場合もあった。女性席は二階のままか，あるいは二階から降りて少し高い位置から男性席を取り囲む形となり，どちらにしても覆いは無くなった。オルガンや合唱隊の場所は様々で，また前方には長老席が設けられた。男女席が区分けされてはいるが，設計図の平面図を見る限り，形はキリスト教教会とかなり似通っている。30）

おわりに
19 世紀後半からの改革派ユダイズムの興隆は，社会全体が近代化してゆく中で，正統派の特に若い世代のユダヤ人を引きつけずにはおかない。ユダヤ人社会内部の流動化は激しさを増し，様々な新しい思想潮流が現れその影響下で，ユダヤ教を離れ世俗化する者も増えてくる。19 世末に向けてポーランド各地域で，改革派のユダヤ人を筆頭に経済的な意義は高まり，ユダヤ人人口も急速に増加した。その一方で，ヨーロッパ全域で反ユダヤ主義の風潮も高まり，1880 年代には
ロシアで大規模なポグロムが発生し，以前から増加傾向にあった西ヨーロッパやアメリカへの移民が急増する。また資本主義発展は労働問題を発生させ，ユダヤ人労働者にも社会主義思想が及び，ユダヤ人としての存在が新たな理念の下で問い直され始める。そしてその後の世界のユダヤ
人社会の運命を決定づけたシオニズムの思想が，ポーランド地域のユダヤ人社会にも浸透し，ユ「改革派」ユダイズムの生成と興隆

̶ 45 ̶

ダヤ人のアイデンティティは政治性を帯びて，更に複雑に分化することとなる。やがてホロコー
ストとイスラエル建国という出来事が，20 世紀半ば以降のユダヤ人の世界の方向を決定した。その長い時間の経過の中で，本稿が扱った改革派の存在をどう位置づけるか，やや重い課題である。
ユダヤ人の世界は，様々な歴史的条件の下で，アメーバのように形を変えて行く。その中で改革派ユダイズムは，近代の国民国家の形成，産業発展の進行に適合的に存在し行動した。しかし同化を推進することでユダイズムを裏切るものと正統派から攻撃され続け，まだ反ユダヤ主義の風
潮が広がることで自らの同化志向の正当性に陰りが見えたことで，改革派の将来の道筋は不確かなものとなった。19 世紀末頃のポーランドの小説で，改革派の支持者とおぼしき有能なユダヤ人の青年商店員が，仕事では成功を収めつつも，当時の重苦しい雰囲気の中で（おそらく正統派の）ユダヤ性に回帰してゆく姿が描かれているが，31）それもひとつの暗示かもしれない。
（本稿は，2017‑2019 年度科学研究費補助金（基盤研究 C「レリギオとレギオの狭間：セファラ
ディーム・アシュケナジーム・ミズラヒーム」）の成果の一部である）
注
1） 16 世紀後半に成立したポーランド王国とリトアニア大公国の連合国家．以下，特に区別する必要がない
場合はポーランド国家，また分割後のこれらの地域はポーランド地域と記述する．
2） これにより，もはや「ポーランド・ユダヤ人」というカテゴリーが実体を失ったように見える．しかし地域的に分断されたとはいえ，ポーランド地域のユダヤ人社会は新たに引かれた国境を越えたつながりを有し，ポーランド国家の中で培われた伝統を共有する限りにおいて，「ポーランド・ユダヤ人」というカテゴリーはその後も有効であると考えるべきである．
3） 本稿は，18 世紀後半の神秘主義的傾向のユダイズムを論じた前稿（「18‑19 世紀のポーランド・ユダヤ人におけるアイデンティティの分裂（1）」『東京国際大学論叢人文・社会学研究』第 5 号（2020 年））の続編であるが，内容を分かりやすく表示するために，表題の形式を変えた．また前稿と同様，歴史的出来事の叙述は，以下に挙げる辞典，百科事典を参照した．このため特に必要な場合を除いて個別の歴史的事象に関する叙述に注記はしない．Jüdisches Lexikon. Ein enzyklopädisches Handbuch desjüdischen Wissens in vier Bänden. Berlin 1927; Encyclopedia Judaica. New York 1971‑1972; The YIVO
Encyclopedia of Jews in Eastern Europe. Vol. 1‑2. New Haven & London 2008; Neues Lexikon desJudentums. Gütersloh-München 1992（ポーランド語訳 : Nowy leksykon judaistyczny. Warszawa 2007.
日本語訳：『ユダヤ小百科』水声社，2012 年）；Polski słownik judaistyczny. Dzieje - kultura - religia- ludzie. Tom 1‑2. Warszawa 2003. また本文中の様々な用語に原語を追記する場合は，原則としてポーラ
ンド語，補助的にドイツ語を用いる．なお本稿は特に後半において，シナゴーグに関わる様々な話題を扱っている．それらを記述するにあたっては，Piechotkowie Maria i Kazimierz, Oppidum Judaeorum.
.
Z ydzi w przestrzeni miejskiej dawnej Rzeczypospoliitej, Warszawa 2004 ss. 296，および同著者の大.
著 Bramy Nieba. Bóz nice drewniane na ziemiach dawnej Rzeczypospolitej, Warszawa 2015 ss. 671;.
Bramy Nieba. Bóznice murowane na ziemiach dawnej Rzeczypospolitej, Warszawa 2017 ss. 733 が有用であり，資料集としても大いに役立った．
4） ハスカーラーは一元的にメンデルスゾーンを創始者とするわけではなく，啓蒙主義の思想が拡散する中で各地に開明的ユダヤ人知識層が生まれていた．
5） この新たな運動は，他に「進歩派」（poste˛ powy），「自由主義派」（liberalny）などの名称でも呼ばれ，また分派が生まれることで名称は更に混迷するが，ここでは「改革派」で統一しておく．
6） ポーランド語で共同体の公的な指導者としてラビンと記述する場合が多いので，それを踏襲する（ドイツ語では Rabbiner）．このラビンを議長とする統治組織がラビナート（rabinat）である．この間の事情については，Rav, Rabbi, Rebbe. Rabbis in Poland. Warszawa 2012 を参照．
7） この Tempel という名が用いられる事情については，第 4 章で解説する．

̶ 46 ̶東京国際大学論叢

人文・社会学研究第6号

2021 年 3 月

8） ゼーゼンはルター派の街であるので，おそらく当地のルター派教会が模範となったと思われる．
9） 1844 年ブラウンシュヴァイク（Braunschweig），1845 年フランクフルト（Frankfurt a. M.），1846 年ブレスラウ（Breslau）（現ポーランドのヴロツワフ Wrocław）
10） この時期のドイツ改革派の動きについては，特に Neues Lexikon des Judentums を参照．なお，改革派のこの区分は，ほぼこのままの形でホロコーストの時まで維持された．
11） しかしこの段階ではプロイセンのユダヤ人は，「保護ユダヤ人」（Schutzjuden）という用語に見られる
ように，ユダヤ人は王の保護下に特別の法に服する存在であった．
12） 第 3 次分割時に，約 18 万のユダヤ人がプロイセン領に編入された．それ以前に，プロイセン王国の中
心，マルク・ブランデンブルク（Mark Brandenburg）にいたユダヤ人はせいぜい 7,000 人程度であった．
13） 分割で得た併合地の一部がワルシャワ公国に含まれたため，ヴィエルコポルスカ地方からなる南プロ
イセンのみがプロイセン領となっており，1815 年のウィーン会議後，ポズナニ大公国（Großherzogtum
Posen: Wielkie Ksie˛ stwo Poznańskie）となった．1848 年革命後，ポズナニ州（Provinz Posen: Prowincja
Poznańska）と改称された．
14） それ以前の本来のオーストリアには 6,000 〜 7,000 人，ボヘミア王国とハンガリー王国に 75,000 人のユダ
ヤ人がいた．ポーランド分割後のオーストリア国家のユダヤ人および対ユダヤ人政策については，sieh
Pacholkiv Svjatoslav, Galizische Judengemeinden unter Maria Theresia und Joseph II., in: Biuletyn
Polskiej Misji Historycznej, Nr 9/2014, Toruń.
15） ガ リ ツ ィ ア に は ユ ダ ヤ 人 総 監 督 局（Judengeneraldirektion） を 設 置 し， そ の 長 に 上 級 全 国 ラ ビン（Oberlandesrabbiner） を 据 え て， ガ リ ツ ィ ア の ユ ダ ヤ 人 支 配 の 一 元 化 を 図 っ た．Pacholkiv S.,
Galizische Judengemeinden ... ,op. cit., S. 108.
16） 1867 年にオーストリアはハンガリー王国の自立を認めて，オーストリア・ハンガリー二重帝国へと国家を改造した（Ausgleich）．それに伴いガリツィアに自治が認められ，またユダヤ人の同権化も完成され，全般にオーストリア領の民主化が進んだ．
17） ポーランド分割前のポーランド王国（Korona）とは別物で，ウィーン会議で創設されたため「会議王国」（Królestwo Kongresowe あるいは Kongresówka）と呼ばれることが多い．
18） 1791 年の法令で策定されたユダヤ人に対する指定居住領域である．その領域はその後少しずつ改変，拡大されていったが，総じてポーランド分割によってロシア領となった直轄地域とポーランド王国，それに黒海地方の新ロシアを含む領域であり，その制度は 1917 年まで存続した．
19） キリスト教徒は 1,000 人につき 7 名が徴兵された．徴兵業務は共同体の義務とされ，規定数の 18 才以上の者を徴兵できない場合は，補充として 13 才以上の男子を出さねばならなかった．彼らは幼年兵予備部隊（кантонисты; kantonista）の部隊で勤務したが，18 才に達するまでの期間は 25 年の徴兵期間に算入されないなど，ユダヤ人には過酷な制度であった．
20） Bałaban Majer, Historia lwowskiej synagogi poste˛ powej, Lwów 1937, s. 6, cyt. w: Bergman Eleonora,
Nurt mauretański w architekturze synagog. Europy Środkowo-Wschodniej w XIX i na pocza
˛ tku XX
wieku, Warszawa 2004, s. 41.
.
21） クラクフのシナゴーグの歴史一般については，Sala Bartłomiej Grzegorz, Krakowskie synagogi, Łódz.
2019 を，また特に改革派については Synagoga Tempel i środowisko krakowskich Zydów poste˛ powych,
pod red. Michała Galasa, Kraków-Budapeszt 2012 を参照．
22） 正統派は改革派のシナゴーグをドイツ・シナゴーグ（die deutsche Szul; niemiecka szkoła）と呼んでいた．
この Szul はイディッシュで，ドイツ語では Schule である．シナゴーグは中世にラテン語で scola と呼ばれ，それがそのままドイツ語に転用されたのである．
23） このシナゴーグの完成記念式典の絵が残されているが，そこに参列したユダヤ人の服装はシルクハットに燕尾服という，伝統的なユダヤ的風俗とは無縁の姿で描かれており，改革派の特性がよく現れている．Piechotkowie M. i K., Oppidum Judaeorum ... op. cit., s. 69.
.
.
24） ウッチのユダヤ人のこのような分化については，zob. Samuś Paweł, Społeczność zydowska w Zycieu.
.
politycznym Łodzi w latach 1865‑1914, w: Dzieje Z ydów w Łodzi 1820-1844, Łódz 1991, ss. 186‑
187. またウッチのシナゴーグ一般の歴史については，zob. Walicki Jacek, Synagogi i domy modlitwy w.
Łodzi (do 1939 r.), Łódz 2000.

「改革派」ユダイズムの生成と興隆

̶ 47 ̶

25） 正統派はそれまでの権益から共同体のシナゴーグ（szul）を支配し，ハシドは通常自身の礼拝所（sztybel）
を信仰生活の中心としていた．
26） ポーランドでは，改革派のポーランド化が進行し，言語も徐々にポーランド語になっていった．
27） 正統派は当然，このような解釈は認めない．改革派を敵視する正統派は，改革派のシナゴーグのそばを通る時にはシナゴーグに背を向け，左腕の上から三回唾を吐きかけたという．zob. Sala B. G.,
Krakowskie synagogi, op. cit., s. 124.
28） Bergman E., Nurt mauretański ... op. cit., s. 16.
29） ポーランドのモーリタニア様式の改革派シナゴーグは，ほぼすべてが第 2 次世界大戦で消失してしまった．ポーランド以外で，筆者の見聞の限りではブダペストやサンクト・ペテルブルグでこの様式の典型的な例を見ることが出来る．
30） 改 革 派 シ ナ ゴ ー グ の 構 造 全 般 に つ い て は，zog. Bergman E., Nurt mauretański ... op. cit. お よ び.
Piechodkowie, Bramy Nieba. Bóznice murowane ... op. cit., ss. 577 ff.
31） 拙稿「B. プルスの描くポジティヴィズム時代の人間類型―小説『人形』を素材として―」『東京国際大学論叢経済学部編』創刊号（1989 年）を参照．

執 筆 者 紹 介（掲 載 順）
小田切

紀

子

人 間 社 会 学 部

教

授

臨

床

心

理

学

宇

井

美代子

玉 川 大 学 文 学 部

教

授

社

会

心

理

学

古

村

健太郎

弘

前

大

学

講

師

社

会

心

理

学

松

井

豊

筑

波

大

学

名 誉 教 授

社

会

心

理

学

緒

方

哲

也

言語コミュニケーション学部

専 任 講 師

中

川

名

隆

史

経

教

社 会 思 想 史， 社 会 史

済

学

部

授

国

語

学

編

集

後

記

『人文・社会学研究』第 6 号が発行されました。今号には 2 本の学術論文および 1 本の研究ノートが掲載されております。ご多忙のなか，査読審査にあたってくださった
方々には深く感謝いたします。次号の締め切りは 9 月 30 日です。多数の投稿があることを期待します。
（編集担当）££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££££

東京国際大学論叢

人文・社会学研究第 6 号 2021（令和 3）年 3 月 20 日発行
［非

編

集

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東京国際大学人文・社会学研究論叢編集委員

発

行

者

塩

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行

所

〒 350-1197 埼玉県川越市的場北 1-13-1
TEL （ 0 4 9 ） 2 3 2 − 1 1 1 1
FAX （ 0 4 9 ） 2 3 2 − 4 8 2 9

印

刷

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株式会社 東京プレス〒 161-0033 東京都新宿区下落合 3-12-18 3F

澤

修

平

売

品］

THE JOURNAL OFTOKYO INTERNATIONAL UNIVERSITY
Humanities and Sociology
No. 6
ArticlesA Study of Factors That Affect Feelings Toward Post-divorce
Co-parenting ……………………………………………………………ODAGIRI, Noriko
UI, Miyoko
KOMURA, Kentaro
MATSUI, Yutaka
A Study on Teaching the Chinese Vowel e[ɤ] to Japanese Learnersof Chinese………………………………………………………………… OGATA, Tetsuya
Research Note
The Birth and Rise of the Reform Judaism
̶ Split of Jewish Identity in 18–19th Century Poland (2) ̶ …… KAWANA, Takashi

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