『日本の地形レッドデータブック』と地形の保全
Conservation of Geomorphological Diversity
through the Publication of
the “Red Data Book on Landforms in Japan”
青木

賢人 1・小泉

武栄 2

Tatsuto AOKI and Takeei KOIZUMI（1 金沢大学 文学部史学科・2 東京学芸大学 教育学部地理学教室）
摘要『日本の地形レッドデータブック』は、日本に分布する重要かつ貴重な地形単位をリスト化して公表することによって、地形の保全と地形の多様性の確保を目指したものである。本書は刊行後、環境影響評価の資料として用いられるなど、地形の保全に効果をあげ始めている。地形は動植物と同様、長い自然史の背景をもつ自然物として価値のある存在であり、自然景観を構成する要素としても重要である。しかしそれに加えて、植物生態系と地因子との間を結ぶ鍵となる要素であり、地生態系多様性を通じて、生物多様性にとっても大きな意味を持つ。したがって地形の価値は単に地形学や自然史からだけでなく、より広い観点から評価する必要がある。こうした議論に加え、生物の「種」「個体」と地形の「地形種」「地形単位」との概念の違い、さらに「種」を認定単位とする生物のレッドデータブックと「個体（地形単位）」を認定単位とする地形のレッドデータブックの違いがある。
キーワード：地形、地形種、地形単位、地生態学、レッドデータブック

1 ．はじめに
西太平洋とアジア大陸の境界部に位置する日本
列島は、非常に活発な地形形成作用が働いている地域である。2 枚の大陸プレートと 2 枚の海洋プ
レートが集中し、世界唯一の海溝の三重境界点を持つことから、内的営力による火山活動や地震活動が極めて活発である。また、アジア大陸東岸のモンスーン気候帯に位置し、台風や寒帯前線などによる豪雨が発生しやすい環境は、外的営力である河川による侵食や斜面崩壊などを引き起こす。
一方、プレートの動きや活発な地殻変動の結果として生じた基盤地質の複雑さは、侵食の受けやすさなどの違いから、様々な外的営力に対する反応の多様さをもたらす。つまり、日本列島は大地の起伏を作ろうとする営力と、その営力を受ける場の双方に、多様な要素が存在しているため、結果として複雑で多様な地表の起伏＝地形＝が形成されているのである。
さらに、氷期−間氷期サイクルに代表される
過去の気候と海面の変化も、現在の環境下では形成され得ない数多くの種類の地形を作り上げてきた 1）。すなわち、日本列島には、過去から現在にかけて形成された多種多様な地形が存在す

る、世界的にも稀な地域であるということができる。このことは逆に、その地に存在する地形景観
から、そこに働いた地形形成営力や古環境の変遷を読み取ることができるということにもつながる。
しかし、経済の高度成長期以降、全国的に大規模な開発が進み、地形は各地で破壊されてきた。
特に、人間活動が活発に行われている平野部〜丘
陵部では大規模な地形改変が行われ、原形をとどめていない地域も多い。人口密度が大きく、人間の活動が盛んな地域では、活発な地形形成営力は
しばしば自然災害をもたらす。したがって本来ならば、そこに住む人びとは防災のために自然のプ
ロセスをよく理解している必要がある。しかしそうした配慮を欠いたまま開発が行われたために、自然のプロセスを理解するための鍵すら失われてしまっているのが現状であろう。
なぜ、このように地形は破壊されてきたのであろうか。その原因の一つは、地形がわかりにくい存在であったからではないだろうか。地形とは連続する地表面の形態であり、連続する全体から意
味を持つ一部を抽出して地形を区分し、区分された単位間の関係性を把握するためには、高度に概念的な操作が必要となる。個体の存在が自明な生

163

青木・小泉：『日本の地形レッドデータブック』と地形の保全物と異なり、「守るべき対象」が見えづらくなっていることが、地形を守りにくくしているのであろう。つまり、わかりやすい形で保護するべき地形をリスト化することが、地形の保護につながるといえよう。筆者らはこうした観点から、さまざまな特性をもつ地形を破壊から守るために、日本各地の重要・貴重な地形をリストアップし、解説する目的で『日本の地形レッドデータブック』を編集・発行するに至った。本稿では同書の概要や出版後の影響、レッドデータブックとしての特質を紹介し、これからの課題として地形多様性を含む
非生物圏多様性ならびに生物多様性の確保に対する本書の持つ役割を考えてみたい。

2 ．地形のレッドデータブック
2.1 発行の経緯
本書の企画の原点は、 1991 年に日本地形学連合の学術大会で開かれたシンポジウム「地形学と環境」に遡る。このシンポジウムとその後の議論の中で、社会に対して地形学が何らかの貢献をしようということと、地形の重要性を社会にアピー
ルしていこうということが話題となった。そしてその第一段階として、自然景観の保全と環境教
育・野外教育の資料を提供することを目的に、日本の自然を代表する 100 の地形を選び、「日本の地形 100 選」として公表することを企画した。そして小泉を代表として、そのための委員会が発足
し実際に選定のための作業を始めたのである。
しかし、その段階で二つの問題が生じた。一つは、地形種の数が多すぎ、単純に 100 という数ではとうてい収まりがつかないということ、もう一
つは、日本を代表するレベルの地形であっても、既に破壊されて存在しなくなったものや、まさに破壊の危機に瀕している地形単位が多いことが浮き彫りになったことである。
そこで、改めて課題を検討した結果、「日本の地形 100 選」の企画はいったん棚上げし、代わりに破壊の危機に瀕した地形の保全を訴えるという方向に舵を向けることになった。危機に瀕した地形についての情報を収集するだけでなく、破壊されてしまった地形をリストアップし、地形保全に対する意識を喚起しようと考えたのである。こうして地形 100 選の企画は『日本の地形レッドデー
タブック』の選定に変更になった。
そこで改めて日本地形学連合の会員である各地の地形学者から有志を募り、小泉を代表に「日本の地形レッドデータブック作成委員会」を組織した。青木は事務局を担当した。この企画は、日本

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自然保護協会とプロ・ナトゥーラファンドから
200 万円の補助を受け、作業を進めることができた。各県の担当者からは 423 に上る地形単位がリストアップされてきたため、筆者らはそれを編集し、 1994 年にプロ・ナトゥーラファンドへの報告書として、『日本の地形レッドデータブック第1 集』2）を発行した。
本書は最初、部数を限定した赤字覚悟の自費出版であったが、マスコミなどで紹介され、後述のように環境アセスメントのための基礎資料のひとつとして扱われるようになったことから、早々に在庫切れとなってしまった。窮余の対応策として、出版元を古今書院に移して重版をおこなったが、こちらも早々に完売してしまった（以下、これらの版を第 1 集旧版とする）。しかし出版社としては、報告書の体裁のまま出版を続けることは好ましくないということから、装丁を改めて地形を県別に整理し、地形図などの情報を追加するとともに、カテゴリーの整理を行って（後述）、『日本の地形レッドデータブック第 1 集新装版−危機にある地形−』3）を 2000 年に刊行した（この版を第 1 集新装版とする）。この版以降では編者を小泉・青木とし、リスト登録の責任所在を明確にしている。なお、第 1 集旧版に登録された地形のうち、充分な解説がなされていない 171 の地形はリストのみの掲載とした。さらに、旧版の刊行後に破壊の危険が確認されたものを中心に 12 の地形を追加している。
続いて、破壊や開発などの危険性が当面迫っていない地形も含め、保護すべき地形を登録する作業を開始した。体裁は第 1 集新装版を踏襲し、県別のリストを作成している。そして 2002 年に、山梨県や静岡県などを掲載した『日本の地形レッ
ドデータブック第 2 集−保存すべき地形−』4）を刊行した。現在、第 3 集の発行を目指して作業を進めている。最終的には全都道府県のリストを作成することが目標である。また、情勢の変化があった地形の情報は可能な限り更新していく予定である。
2.2 登録の体系『日本の地形レッドデータブック』では、生物のレッドデータブックと異なり、「種」にあたる地形種ではなく、「個体」にあたる地形単位を登録の対象としている。これは、第 4 章で述べるように、「種」としての地形種が概念的であるとともに、地形単位ごとの特性差が極めて大きく、地形単位が空間認識の基本単位となるとともに、生物の生育環境としても重要な意味を持つと判断したからである。

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リスト化に当たっては、それぞれの地形単位を重要性や保護の必要性（＝「選定基準」）に基づいて選定している。さらに、選定されたそれぞれの地形単位を、その地形を形成した地形形成プロセスによって分類し「カテゴリー」として整理している。さらに、地形単位の保存状態・自然度を判定し、「ランク」として記載した。生物のレッドデー
タブックとの対応では、「カテゴリー」は種の上位概念である類や属に相当し、「ランク」は絶滅の危険度に相当する。なお「選定基準」は、種に優劣を与えず、個体数とその変動に基づいている生物のレッドデータブックには対応する概念がない、本書独特の概念といえる。以下に各項目の解説を行う（詳細は本書 3）,4）を参照して頂きたい）。
■選定基準：地形単位の重要性を表す以下の 4 つの基準を設定した。
① 日本の地形を代表する典型的かつ稀少、貴重な地形単位② 1 に準じ、地形学の教育上重要な地形、もしくは地形学の研究の進展に伴って新たに注目したほうがよいと考えられる地形単位③ 多数存在するが、なかでも典型的な形態を示し、保存することが望ましい地形単位④ 動物や植物の生育地として重要な地形単位
上記の①〜④は序列ではなく、相互に独立な基準であり、同一の地形単位に対して複数の選定基準が適用されることがある。このうち④は地形学的重要性ではなく、地生態学的重要性からの選定
基準で、生物の生息地・生育地の保護あるいは生態系の保護という観点 5）から要請される基準である。
■カテゴリー：選定された地形単位を、その地形を形成した地形プロセスの種類によって、以下の7 つのカテゴリーに区分した注 1 。
Ⅰ 変動地形：断層運動によって形成された地
形種群
Ⅱ 火山地形：火山活動によって形成された地
形種群
Ⅲ 河川地形：河川による侵食・運搬・堆積の結果、形成された地形種群
Ⅳ 気候地形：特定の気候環境下で発現する地形形成プロセスで形成された地形種群
Ⅴ 海岸地形：海による侵食・運搬・堆積の結果、形成された地形種群
Ⅵ 組織地形：特定の岩質に依存する地形種群
や、地質構造に起因する差別侵食の結果とし163−171（2005）て形成された地形種群 注 2
Ⅶ その他の重要な地形：上記のカテゴリーに分類することが困難である地形単位や人工地
形、あるいは地形を中心とした自然・人文景観、地形学上重要な地質露頭など。
上記のうち、カテゴリーⅠとⅡは内的作用によって形成された地形種群であり、Ⅲ〜Ⅵは外的作用によって形成された地形種群である。複数のプロセスが重複した結果として形成された地形種（海食と断層隆起で形成された海岸段丘や、溶岩流のせき止めによって形成された湖など）は、双方のカテゴリーにリストアップされている場合と、最も重要なプロセスが属するカテゴリーに分類されている場合とが存在する。この混乱は、地形種の特性に起因することであり、本質的には排除し得ないと考えている。
■ランク：選定された個々の地形単位に加えられた人為的破壊の程度によって、以下の 4 ランクに区別した。
A：現在の保存状態が良く、今後もその継続が求められる地形単位
B：現時点で低強度の破壊を受けている地形単位
C：現在著しく破壊されつつある地形単位。また、破壊が危惧される地形単位
D：重要な地形でありながら、すでに破壊され、現存しない地形単位
これらのA〜Dは個別の地形単位に対して与えられるランクであり、国内で希少な地形単位（選定基準①に該当）であっても、当該地形単位の保存状態が良好であればランクAを与えている。
Aは地形単位がほぼ自然状態であることを示している。Bは地形単位の概形は保持されているものの、一部に改変が加えられている場合、Cは大幅な改変が加えられて概形が破壊されていたり、
原状回復が不能になったりしている場合を示している。このBとCの間には定量的な基準はなく、編者および記載者の判断によっている。Dは地形が完全に破壊されている場合を指し、保全対象とすべき地形単位は存在しない。以上のA〜Dは、
基本的に破壊の程度による序列であるが、地形単位の保全という観点から、消滅への危険度という概念をランクに持たせている。そのため、現状で保存状態が良くとも、著しい地形改変を伴う開発計画が存在する場合は消滅危険度が高いと判断され、ランクCと判定している。

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青木・小泉：『日本の地形レッドデータブック』と地形の保全■その他の情報：「選定基準」「カテゴリー」「ランク」のほかに、以下のような情報を与えている。
地点名：選定された地形単位に対して与えられている、一般的に通用する地名。
地形の特性：地形種名を記載するとともに、その地形単位に関する解説を行っている。
参考文献：当該地形単位についてのより詳細な情報を得るための参考文献。
保全状況：当該地形単位や、それを含む地域を保護・保全している法的規制など。
地形図幅・地形図：当該地形単位が含まれる国
土地理院発行の 1 / 2 . 5 万地形図幅名。また、当該地形単位の存在場所を図示した地形図を掲載している。
行政区分：当該地形単位が位置する行政区。
記載者：当該地形単位を選び、記載を行った人
物名。
写真・図など：当該の地形単位を理解するための資料として、可能な範囲で写真や図を掲載することもある。
2.3 選定・登録のプロセス
地形単位の選定、登録は、以下の二段階の手順で行われる。
第一段階：リストの基礎資料となる記載は、県別に、その県に在住、あるいはその県で調査・研究をおこなっている地形学者に対して、編者（小泉・青木）から依頼している。各県の記載者が、それぞれの調査（現地調査、文献調査）に基づいて、選定基準に該当する地形単位を選択、カテゴ
リーとランクを判定し、各種記載を行ったうえでリストを作成し、編者に提出する。
第二段階：編者が提出されたリストを整理、調整する。この段階で、編者と記載者の協議に基づいて、カテゴリー、選定基準、ランクを変更することがある。したがって、リストへの登録責任は編者にある。
上記の手順からわかるように、『日本の地形
レッドデータブック』は、日本地形学連合や日本
地理学会などの日本の地形学界、あるいは行政機関などからオーソライズされているわけではない。この点が環境省によって作成された環境省
レッドリストとは異なっており、また「種の保存法」のような法的規制能力も持たない。
2.4 登録の結果と問題点
現時点での登録件数は第 1 集新装版と第 2 集の合計から、第 2 集で更新された重複データ分を引いた数であり、673 件になっている。都道府県別に見ると、第 1 集新装版でリストのみが多く登録されている北海道と、第 2 集で登録した神奈川、

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新潟、富山、山梨、静岡の数が突出している。これらの都道府県別の多寡は、第 3 集以降の編集が進行することで埋められていくものと考えている。
また、リストの作成に当たって、いくつかの問
題点が生じた。第一の問題点は、記載者間の評
価・判定基準の不統一である。カテゴリーの判定についてはズレが生じることは少ないが、選定基準とランクについては、選定者や編者の意向が大きく反映される。また、どの地形単位を選定するかについても選定を依頼した研究者に依ってしまうため、研究者個人の研究背景や興味関心を反映
して、特定の県で特定の地形種が突出して多く選定されるという結果も生じている。ある地形単位に関する情報を、必ずしも多くの地形研究者が共有しているわけではないため、その選定基準やランクの判定については、情報を多く持っている選
定者の意向に沿う形になる。
二点目に、地域による認定基準の統一の難しさがある。原生の自然が多く残る北海道と、人間活動が活発で、自然環境の破壊が進んでいる関東地方で、同じ自然度を持つ地形単位の重要性は必ずしも一定ではない。県単位で選定を行っているた
め、判定基準①〜④では幅が生じる余地を残している。自然の改変が進んでいる都市部では自然度が低い地形単位にも相対的に大きな評価が与えられることとなり、自然度が高い地方では、逆の評価となってしまう可能性がある。
上記の 2 点については、今後、選定者・編者の間で意見や情報交換を進めることによってズレを小さくする方向に進めて行きたいと考えている。
さらに、3 点目の問題として、地形研究者の人
材不足と地域別の偏りがある。大学や研究機関が集中する都市部に研究者が偏在しており、また都
道府県によって選定者数の極端な多寡が生じている。このため、県によっては「保存すべき地形」のリストアップが困難な場合も予想される。この問題については、他県の研究者を含めたより多くの人材に依頼していくことで解決を図りたいと考えている。

3 ．「地形レッドデータブック」の貢献
3.1 環境アセスメントにおける意義
本書の刊行を契機に大きな変化が見られた部分
が、環境影響評価における基盤環境の扱いである。
環境省から発行されている環境影響評価の技術
解説書である『生物の多様性分野の環境影響評価

地球環境 Vol. 10 No. 2

技術（Ⅰ）
（Ⅱ）
（Ⅲ）』6）− 8）では「生態系評価において基盤環境としての地形・地質・土壌の重要性および自然のつながりの評価」が明記され、その際の参考資料として本書が例出された。これは生態系の評価に当たって、地形の調査が必要であることを示している。これ以前の環境影響評価における生態系評価では、環境省レッドデータブックに記載された種の有無や、そのエサ資源となる生物種を含めた生態系（食物連鎖）、すなわち生物多様性
そのものが評価対象であった。しかし、生態系評
価に基盤環境とその連関が評価対象として加えられたことは、生物多様性の確保にとって、基盤環
境の多様性が必要不可欠であるという視点が導入されたことを意味している。本書の刊行がこうした視点の導入の契機となったのであれば、著者としては大きな喜びである。事実、最近になって行われた環境影響評価事業の中で、本書が参考資料として用いられる事例が多くなっている。インターネットで閲覧可能な範囲でも、以下のような
環境影響評価事業で本書が使用されている。

163−171（2005）

データブック』に掲載されていないので開発上の問題はない」という判断が下されかねない状態となっている。編者としても残りの刊行を急ぐ社会的責任を感じている。
3.2 地方自治体のレッドデータブック
全国版の生物レッドデータブックの出版を受け、各地方自治体によるレッドデータブックの出版が盛んに行われている。多くの自治体では、生物種に限ったレッドデータブックが作成されているが、本書の刊行以降、和歌山県（ 2001 年刊行）と京都府（ 2002 年刊行）では地形を含む基盤環境を対象としたレッドリストを発行している。京都
府の選定委員には、本書の選定に関わった地形学者も参加しており、本書の企画が一定の役割を果たしたものと考えている。
現時点で筆者が把握しているのは、上記の 2 自治体のみである。このほかの自治体発行のレッド
データブックで地形が言及されていれば、ぜひ筆者らまでお知らせ願いたい。

4 ．『日本の地形レッドデータブック』から
石垣島新空港（http://www 1 .ocn.ne.jp/~shiraho/jumbisho/ 9 - 1 5chikei-chishitsu.html）
北陸新幹線南越（仮称）−敦賀間（http://www.erc.pref.fukui.jp/info/assess/eia-inst.
html）
埼玉県本庄都市計画事業（http://www.pref.saitama.lg.jp/A 09 /BE 00 /asesu/
honjo_ho/contents.htm）
また、中池見湿原（福井県）における大阪ガス（株）によるLNG基地計画に対する自然保護運動の中で、本書が利用された例も挙げられる。当該計画に反対する日本自然保護協会の提言書に、保護すべき理由の一つとして、環境省レッドリス
ト、自然保護協会の「環境影響評価技術指針にもりこむべき重要な植物群落〜保護上の危機の視点から選んだ第 1 次リスト〜」（ 1998 年 6 月）とならんで本書が取り上げられている（http://www.nacsj.
or.jp/old_database/nakaikemi/nakaikemi- 981002 yobo.html）。この開発計画は関係各位の努力と決断によって 2002 年に中止となった。この過程に本書が関与できたのであれば幸いである。
一方で、本書は刊行計画の途上にあり、未完成の資料といえる。この段階で環境影響評価の参考資料として取り上げられていることには問題がある。すなわち、刊行が間に合わなかったために、保護すべき地形単位に対して「『日本の地形レッド

明らかになったこと

4.1 集計結果から見えること
4.1.1

人為的影響によって消滅が危惧される
地形
各地から登録された 673 件の地形単位のうち、カテゴリー別では、日本列島の活発な河川の作用を反映し、河川地形（カテゴリーⅢ）が最も多くの数が登録された（195 項目：全体の 29%）。これは、河川沿いがもともと日本人の居住地となっていたために、長い期間に地形の改変が進んでいるという歴史的条件も一因であるが、近年の治水・利水工事のために進められたダムの建設や河道の直線化が、河川地形が改変にさらされている最大の原因となっている。このことは、北海道の一部の中小河川を除いて、自然河川や自由蛇行といった項目がほとんど登録されていないことからも推察されよう。自然度の高い北海道においても自然河川は貴重な存在になりつつあり、全国的にはほぼ消滅しつつあるといえよう。峡谷がダムや砂防工事によって改変されていることは全国的に記載されており、ポットホールや河畔砂丘などの河道周辺に見られる小規模な地形単位も破壊されつつある。
次いで、日本が島国であることを反映して海岸地形（カテゴリーⅤ）が多く登録された（ 108 項
目：全体の 16%）。これについても、多くの砂浜
海岸や海跡湖などが破壊を受けている。砂浜海岸

167

青木・小泉：『日本の地形レッドデータブック』と地形の保全

では、砂防工事の進展に伴って河川からの土砂供給が減少したため海岸侵食が進行しつつあり、各地で離岸堤を用いた侵食防止事業が行われていることが記載されている（富山県越ノ潟砂丘など）。
また、海跡湖は護岸工事などによる改変に加え、干拓によって分布が減少しつつあることが確認された（富山県十二町潟など）。
こうした、河川や海岸の改変は、多くが公共事
業として行われている。砂防工事や護岸工事、干拓事業などは人間生活の充実や安全の確保にとって不可欠な工事である側面も持つ一方、「工事のための工事」「税金の無駄」と指摘されていることもまた事実である。無用な公共事業は税金の無駄であるだけでなく、地域の基盤となる地形に対し、不要で不可逆的な改変を加えることとなり、地形の自然度を低下させ、地形多様性を失わせる
ことにつながる。ランクの制限なく登録を進めた第 2 集でリストアップされた地形単位に占める
Aランクの地形単位の割合は 27%に過ぎず、河川や海岸地形に限らず、貴重な地形単位が自然状態で保全されている割合は低く、多くの地点で人為的な破壊活動が及んでいるという現状を読み取ることができる。今後、地形多様性の保全の観点からも、公共事業の要不要を厳しく吟味する必要があるとともに、工事計画に際しては地形への影響を小さくするための配慮が必要となろう。
4.1.2 登録リストに見る日本の地形多様性
前述のように、河川地形（カテゴリーⅢ）と海岸地形（カテゴリーⅤ）が多く登録されているが、それ以外のカテゴリーからもバランス良く登録されている。河川地形と海岸地形に次いで火山地形（カテゴリーⅡ）、変動地形（カテゴリーⅠ）の登録数が多くなっている。これらのカテゴリーへの登録数が多くなっていることは、日本列島の火山活
動や地震活動が活発であることに加え、活発な河川による侵食が作用しているという日本列島の特徴が現れていると言えよう。
これに対して、気候地形（カテゴリーⅣ）への登録数が少なくなった。これは、日本列島には乾燥地がなく、実質的にこのカテゴリーへの登録が高山域および北海道の一部に分布する現成、および化石化した寒冷地形に限られたことによる。このカテゴリーの特徴として、氷河地形や一部の周氷河地形など、現在の気候環境下では作用しない地
形営力によって形成された過去の地形である化石
地形が多く登録されている。これらの地形単位
は、現時点では高山帯に多く分布することから人為が加えられることが少なく、比較的良好（ランクAまたはB）な状態で保存されていることも特徴

168である。しかし、過去の気候環境と対応して形成された化石地形であることから、現存する地形単位が破壊された後には、再び国内で生成することのない地形であり、地形多様性維持の観点からは注意を払うべき地形である。また、これらの地形は高山植物の生育基盤環境となっていることから、生物多様性の観点からも保全をすべき地形単位でもある。
組織地形（カテゴリーⅥ）
では、火山起源の岩脈や、地すべりなどのマスムーブメントなどの地形単位が登録された。これらは火山活動や活発な山地の隆起、河川による侵食を反映しているといえる。このカテゴリーに特徴的な地形単位はカルス
ト地形や鍾乳洞である。カルスト地形のうち、大規模なカルスト地形を構成する石灰岩体はプレートの収束に伴う付加体であると考えられており 9）、
これも変動帯である日本を代表する地形単位であるといえるだろう。
登録された地形単位全体を通じた特徴として、地形の規模が大きくないことが挙げられる。鈴木 10）は地形種の規模を対数スケールで分類しているが、『日本の地形レッドデータブック』に登録された地形は、1 〜 10 km規模の「小地形類」までであった。これを越える「中地形類」「大地形類」「巨地形類」は登録されていない。これは、日本列島
が島弧−海溝系に位置することを反映している。
複雑な地殻変動によって列島全体が小規模なブロックに分割されていることを受け、一つ一つの地形の規模も小さくなっている。こうした、規模の小さな地形が複雑な風景を作り上げているのが日本列島の地形の特性といえよう。
4.1.3 生物多様性に対する寄与
選定基準別に見ると、④の「生物の生息地としての地形」の指定が最も少なくなっている（125 項
目：全体の 19%）。これは、地形学者にとっても地生態学的視点が充分に共有されていないためであると考えられる。地形学者が地形を選定する際に、地形そのものの持つ価値を基準にすることはもちろんであるが、その際に、その地形単位の持つ生物にとっての意味にまで意識が及んでいないのであろう。
たとえば、北海道のサロマ湖は基準①として選定されていて、その解説文中にはアッケシ草の生育地として重要である旨の記載がなされている。
このアッケシ草群落は道の天然記念物の指定を受けている重要な群落であり、その生育基盤環境としてのサロマ湖の意味は重要である。また能取湖
も同様の状態である。本来であれば、これらの湖は選定基準①だけでなく④にも該当する地形単位

地球環境 Vol. 10 No. 2になる。こうした選定基準については、選者と編者との間で議論をすることで、リスト上の問題を解消することは可能であるが、本質的には選定を担当する地形学者の間でも、「生物多様性を維持するための基盤環境」に関する理解を広めていく必要がある。
4.2 地形種・地形単位という考え方『日本の地形レッドデータブック』の編集に際して最も困難であったことは、「種」と「個体」の認定に関わる部分であった。
本来、レッドデータブックとは、絶滅の危機に瀕している野生動植物「種」をリストアップした本のことを指す。生物の場合、「種」が形態的区分・生物学的区分によって実態的に捉えられており、「種」の分類体系も明瞭に共有されている。また、「個体」の概念は極めて明瞭であり、遺伝的に、あるいは一連のエネルギー取得・消費の系として容易に区分される。寄生・共生関係にある生物であっても、寄主と寄生生物は種としても個体としても明瞭に区分され、寄主となる生物の分類に寄生生物の存在は不要である（たとえ、生態的には寄生生物の存在が不可欠であったとしても）。これに対し、本質的に連続的な地表面の形態である
地形に生物学と同様な意味での種や個体は存在しない。標準となる分類体系も、一般に利用が可能
な図鑑が存在しているわけでもない。つまり、地形における「種」や「個体」の定義には、概念的な操作が必要となる。
鈴木 10 ）, 11 ） は、地形の形成過程を重視し、特定の成因（地形プロセス）によって形成された特定の形態を持ち、周囲から区分される部分を「地形単位（Geomorphic unit）」と呼び、同一の成因・同様の形態を持つ地形単位の集合を「地形種（Geomorphic type）」と定義した。生物学とのアナロジーで考えた場合、「地形単位」が個体に相当し、「地形種」が種に相当する。しかし、このように定義された地形種・地形単位は、生物学的な「種」や「個体」の概念と、以下の異なる点を持つ。
■地形種・単位のマルチスケール性
生物学的な「種」は、ある個体がある「種」である
場合、同時に別の「種」であることはありえない。
すなわち生物学的な種は相互に排他的である。これに対し、ある地形単位と認められた地点はある
地形種であると同時に、異なる地形種であることがありうる。これは、地形種には空間的なスケー
ルが存在し、小スケールの地形単位は大スケールの地形単位に包括されるためである。これは、鈴木 10）では「形成過程の複合性による地形種の階層

163−171（2005）

的分類」として指摘されている。
たとえば、河川の運搬堆積プロセスによって形成された地形種である「沖積平野」の地形単位は、
その構成要素として、下位スケールの地形種である「自然堤防帯」や「三角州」などの地形単位を包括する。さらに「自然堤防帯」はより下位スケールの地形種である「自然堤防」や「後背湿地」、破堤の際に形成される侵食凹地である「落堀」などの地形単位群を包括する。
つまり上位スケールの地形種・単位と下位ス
ケールの地形種・単位は相互に排他的ではなく、下位スケールの地形種・単位が上位スケールの地
形種・単位の構成要素となっているため、上位ス
ケールの地形種・単位から下位スケールの地形
種・単位を完全に分離することが不可能である。
■化石地形の存在生物の場合、現在生存している個体が存在する
種が現生種であり、生存個体がおらず、化石にのみに認められる種は化石種と呼ばれ、現存しない種である。地形の場合、過去の地形プロセスによって形成された地形単位で、現在、そのプロセスが作用していない場合、その地形単位は化石地形と呼ばれる。また、現存しない地形形成プロセスで形成された地形種は化石地形種と定義することも可能である。最終氷期の氷床の融解水によって侵食されたchanneled scab landを構成する地形
種などがこれに該当するといえよう（しかしながら、環境の変化に伴って、同様の地形形成プロセスが再び生成することを否定できないことか
ら、化石地形種の認定はきわめて難しいと思われる）。
生物学的な化石種・化石個体と、地形学的な化
石地形種・化石地形単位との差は、生物学的な化石は「現存しない」ものであるのに対し、地形学的な化石は、形成プロセスは存在しないが、地形単位自体は「現存する」点である。
■地形形成プロセスの時間的な累積性・不可逆性
生物学的な個体と異なり、地形単位には「死」の定義が困難である。同一の地点に対し、異なる時代に異なる地形形成プロセスが作用した場合、既存の地形種に新たな地形種が重合して存在することになる。この場合、上で述べたような地形のス
ケール性は存在しなくとも、同じように同一地点が異なる地形種・単位として認定されることになる。
後続の地形形成プロセスが十分に強力であった
場合、既存の地形単位が完全に破壊されてしま

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青木・小泉：『日本の地形レッドデータブック』と地形の保全

い、地表面に痕跡を残さない場合もあるが（大規模火砕流による地形面の埋積や、大規模崩壊による山体の消失などが好例）、さほど強力ではな
かった場合、既存の地形単位を修飾する程度にとどまる場合もある（断層盆地に発達した湖や、火山体に発達した氷帽氷河による面的侵食などの例）。
また、生物の個体は負傷した場合でも、一定の時間が経過すれば回復する。この場合、個体と種の関係には影響が及ばない。しかし、地形種と地形単位との関係では、地形形成プロセスが累積するため、地形の変化は不可逆である。このため、地形単位に対して人為的な影響を加えた場合、人為的影響も累積するため、元の状態に復元することは不可能である。
■時間経過による種の変化
生物種の場合、個体には寿命があるため、発生から個体死の間で成長−老化のプロセスを経る。
前述のように地形単位の場合、「死」の定義が困難であるが、地形も時間経過に伴って発達し、形態を変容させる。これを生物種の成長−老化のアナ
ロジーで捕らえることが、地形学の分野でも一般的におこなわれ、幼年期地形、壮年期地形、老年期地形などの用語が侵食輪廻の概念の中で用いられている。しかし、生物種では成長に伴って種が変わることはありえないが、地形の場合、地形発達に伴って、地形種が変化することがあり得る点が大きく異なる。たとえば、湖沼は埋積の過程において、「湖沼→湿原→湿地→沖積層で埋積された盆地」と発達することが好例である。
このことは、現成の地形形成プロセス下で形成されつつある地形単位について、ある時間断面で地形発達を人為的に中断させて「保存」することは、本来であれば自然度を低下させることに繋がる。たとえば、湿原の乾燥化は自然の地形発達の姿であり、湿原のまま固定するために人為的な手を加えることは、むしろ自然な地形のあり方を破壊することになる。一方で、自然破壊の激しい日
本列島においてその地形多様性を維持するためには、あえて自然の地形発達を中断させ、地形種の保全を行う可能性も検討する必要があろう。しかし、その際にも対象となる地形発達に対する理解を十分に進め、発達史に与える影響を最小に留めるような配慮が求められる。

め、登録された地形から日本の地形について検討を加えた。さらに、「レッドデータブック」の元祖にあたる生物のレッドデータブックとの比較のために、地形学における「種（地形種）」と「個体（地形単位）」の概念を生物とのアナロジーで説明することを試みた。
生物の保護は、種の保存から生態系の保存へ向
かいつつある。これは、種の多様性の維持には、生態系の多様性が維持されることが必要なためである。また、生態系と地形をはじめとする地圏環
境や、水圏・気圏環境といった地因子とは生息地・生育地の環境を通じて密接に関連し、「地生態系」を構築している。そのため、地因子の劣化
は生態系の劣化に直結することになる。すなわ
ち、地生態系多様性（geoecological diversity）を維持することが、最終的には種の多様性の維持につながることになる。
生態系と地因子を結合する際には、植物の生育基盤となる地形が重要な役割を果たす。また、地因子の多様性は地形を通して植物に影響を与えることが少なくない。起伏はミクロスケールからマクロスケールにわたって気候・気象環境に影響を与えていることは良く知られているし、土壌の安定性も起伏に依存する。基盤地質の差は、化学的な影響のみならず、斜面の安定性や透水性の差を通じて地形プロセス（撹乱体制）の違いとして表出し、植物の生育に影響を与える 12）13）。すなわ
ち、地形多様性（geomorphological diversity）
は生物
多様性と非生物圏多様性の結節点であり、地形多様性の確保が地生態系多様性に不可欠だといえるだろう。
筆者らは、『日本の地形レッドデータブック』の編纂を通じ、地形の保全を訴えてきたが、その一部は実を結びつつある。今後も続編の刊行を通じ、地形の保全と地形多様性の確保に寄与していきたいと考えている。
謝辞
資料整理に協力いただいた辻村千尋氏（東京学芸大・院）、有意義なコメントを頂いた匿名査読者に感謝いたします。
注1 ） 第 1 集旧版では、カテゴリーⅤとして「氷河時代に作られた地形」を設定し、最終氷期（12 〜 1
万年前）の寒冷気候下で形成され、現在は化石

5 ．まとめ化している（現在はその地形単位を形成した地

本稿では、地形を保全する目的でレッドデータ
ブックを作成した経緯とその影響についてまと

形プロセスが作用していない）地形単位をリス

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トアップしていた。しかし、このカテゴリー

地球環境 Vol. 10 No. 2

は成因区分ではなく時代区分であるので、2000 年の『日本の地形レッドデータブック第 1
集新装版−危機にある地形−』の編集に際して2.2 に記した 7 つのカテゴリーに整理し、第 2 集
以降もこのカテゴリーを使用している。

2 ） 本稿の執筆に際して、匿名査読者より「組織地形というカテゴリーは地形プロセスによる区分としては不適切ではないか」との指摘を受けた。指摘の通り、組織地形を形成する営力は
通常の河川侵食や溶食などであり、「特定の岩質や地質構造」が地形を形成する営力ではない。しかし組織地形は、素因としての「特定の岩質や地質構造」が地形形成過程に関与するという特有の成因によって形成され、特有の形態として周囲から容易に区分されるという意味
でカテゴリーとして区分しうると筆者らは考えている。なお、地形種を提唱した鈴木 10）,11）では、組織地形はひとつの地形種として取り上げられていない。

参考文献
1 ）米 倉 伸 之 ・ 貝 塚 爽 平 ・ 野 上 道 男 ・ 鎮 西 清 高（2001）日本の地形 1 総説．東京大学出版会，
349p.
2 ）小泉武栄・青木賢人 共編著（1994）日本の地形
レッドデータブック第 1 集．日本の地形レッド
データブック作成委員会，226p.

163−171（2005）

3 ）小泉武栄・青木賢人 共編著（2000）日本の地形
レッドデータブック第 1 集 新装版−危機にある地形−．古今書院，210p.
4 ）小泉武栄・青木賢人 共編著（ 2002 ）日本の地
形レッドデータブック第 2 集−保存すべき地形−．古今書院，240p.
（1993）
レッドデータブックとは．地理，
5 ）中井達郎
38（3）, 34-36 ．
6 ）環境省（1999）生物の多様性分野の環境影響評価
技術（Ⅰ）．環境省．

7 ）環境省（2000）生物の多様性分野の環境影響評価
技術（Ⅱ）．環境省．

8 ）環境省（2001）生物の多様性分野の環境影響評価
技術（Ⅲ）．環境省．

9 ）太田陽子・成瀬敏郎・田中眞吾・岡田篤正 編（ 2004 ）日本の地形 6 近畿・中国・四国．東京
大学出版会，383p.
10） 鈴木隆介（ 1997 ）建設技術者のための地形図読
図入門 第 1 巻，読図の基礎．古今書院．200p.
11）鈴木隆介（ 1977 - 1984 ）現場技術者のための地形図読図入門．測量，1977.4 − 1984.9（計 48 回）．
「 自然」の学としての地生態学
12）小泉武栄（ 1993 ）−自然地理学の一つのあり方−．地理学評論，

66A, 778-797 ．
13）横山秀司 編（2002）景観の分析と保護のための地生態学入門．古今書院，278p.
（受付 2005 年 8 月 15 日、受理 2005 年 10 月 20 日）

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