目次

セッション aa-1

テラグリッド補強土工法 ―凍上や塩害に強い補強土工法―
岡三リビック㈱ 林 豪人
東京インキ㈱ 原田 道幸･･･ 1

a-2 特殊軽量鋼矢板止水工法（シートウォール工法）
株式会社不動テトラ 村上 恵洋、久保陽太郎

･･･ 7

a-3

･･･15

老朽化吹付法面の再生技術ニューレスプ工法の特長とその適用について
日特建設㈱ 池田 淳、窪塚 大輔

セッション bb-1

小型で高トルクを有する GI コラム工法の概要と施工事例
小野田ケミコ株式会社 松岡 大介、竹田 敏彦、西島 康貴、市川 公彦

･･･23

b-2

エポコラム工法の多様な施工環境への適応と施工事例
小野田ケミコ株式会社 松岡大介、西尾経
エポコラム協会 高倉功樹、木寺智則
中央大学 理工学部 齋藤邦夫

･･･27

b-3

V-JET 工法の概要およびその応用技術であるマルチファン工法について
三信建設工業株式会社 島野嵐、山口洋･･･35

テラグリッド補強土工法―凍上や塩害に強い補強土工法―
岡三リビック㈱東京インキ㈱

林
原田

豪人
道幸

1.

はじめに
補強土工法は急勾配の盛土を構築することが可能であり、そのため確保しなければならない用地が大幅に縮減できることが評価され、多くの箇所で適用されている。その一方で、補強 土 工 法 が 我 が 国 に 導 入 さ れ て か ら 40 年 以 上 が 経 過 し 、 特 に 維 持 管 理 の 観 点 か ら 補 強 土 工
法特有の課題が顕在化してきている。特に寒冷地においては凍上による壁面の損傷例が報告されており、その損傷を防ぐ新たな補強土工法の開発が期待されている。
テラグリッド補強土工法は、上述の課題を解決することを目的として開発された工法である。ここではテラグリッド補強土工法の概要、適用例、新規性および施工手順について説明
する。

2.

工法の概要
テラグリッド補強土工法の概要を図 1 に示す。
テラグリッド補強土工法は、テラセル（ジオセル）、トリグリッド（ジオグリッド）、連結部
材、水平排水材から構成される。テラセルは高密度ポリエチレン製の帯状シート材料を千鳥配置に熱溶着し、蜂の巣状に複数のセルを有する
ハ ニ カ ム 立 体 構 造 を 有 し た ジ オ セ ル （ 図 2） であり、トリグリッドは高強度ポリエステル繊維を芯材とし、ポリプロピレン樹脂を被覆材として複合させ、格子構造に構成したジオグリッド（ 図 3） で あ る 。 テ ラ セ ル は 切 土 の り 面 の 補 強として、トリグリッドは盛土のり面の補強材として、それぞれ個別に適用されている。テラセ
ルとトリグリッドの連結状況を図 4 および図 5に示す。ジオテキスタイルで巻き込んだ樹脂製の平板の盛土側の辺に接するように剛性の高い棒材を設置し、棒材の上端には樹脂製のキャップを設置する。これによって、ジオテキスタイ
ルに作用する引張力が平板を介して棒材に伝達され、さらに棒材の下端と上部のキャップがジ
オセルの内側に接することによって、地盤が引張力に抵抗する構造となっている。また、水平排水材として不織布を使用する。

図 1 テラグリッド補強土工法の概要

図 2 テラセルの概要

図 1 テラグリッド補強土工法の概要
ポ リ プ ロピ レ ン 樹 脂
高 強 度 ポリエステル繊 維

図 3 トリグリッドの概要

図 4 連結部の状況 11

図 5 連結部の状況 2

3.

適用例
テ ラ グ リ ッ ド 補 強 土 工 法 の 適 用 例 を 写 真 1～ 4 に 示 す 。 写 真 1 と 写 真 2 は 、 造 成 地 に 構 築 さ
れ た 勾 配 1： 0.3 の テ ラ グ リ ッ ド 補 強 土 の 施 工 直 後 の 状 況 で あ る 。 テ ラ セ ル の 中 詰 め 材 と し て
ここでは砕石を用いている。写真 2 に示すように、折れ部を有する壁面にも同工法の適用は可能である。

写 真 1 適 用 例 1（ 造 成 地 ）写 真 2 適 用 例 2（ 折 れ 部 ）写 真 3 は 、 前 述 と は 別 の 造 成 地 に 構 築 さ れ た 勾 配 1： 0.3 の テ ラ グ リ ッ ド 補 強 土 の 施 工 か ら
約 1 年経過したときの状況である。テラセルの中詰め材として締固めのしやすい山砂を用いており、さらに施工直後に壁面へ植生基材の吹付けを行っていることから、元のテラセルが見えないほどの植生が発生している。

写 真 3 適 用 例 3（ 緑 化 ）写 真 4 は 、 橋 台 に 隣 接 し た 箇 所 に 構 築 さ れ た 勾 配 1： 0.5 の テ ラ グ リ ッ ド 補 強 土 の 施 工 中 お
よび施工後の状況である。橋台に隣接した盛土の区間をテラグリッド補強土工法で、橋台から離れた切土の区間をテラセル擁壁工法でそれぞれ構築し、それらを隣接させることで構造物としての景観上の連続性を確保することが可能である。

2

施工中

施工後

左 側 ：テラグリッド工 法 右 側 ：テラセル擁 壁 工 法

写 真 4 適 用 例 4（ テ ラ セ ル 擁 壁 工 法 と の 接 続 ）4.

新規性
補強土工法に用いられる壁面工は、巻込み形式や鋼製枠形式等の「柔な壁面工」や、コン
クリートパネル形式やコンクリートブロック
形式の「剛な壁面工」に分類される。これらのうち写真 5 に示す鋼製枠形式の壁面は比較的安価で、また軽量のため人力のみで組立てが可能であり、さらに植生シートを併用する
ことによって緑化が可能なことから、我が国で普及が拡大している。ここではこの鋼製枠の補強土工法を比較対象とし、テラグリッド
補強土工法の新規性を述べる。

写真 5 鋼製枠形式の壁面
4.1 耐 凍 害 性
鋼製枠の補強土工法を寒冷地に適用した場合、凍上の繰り返しによって壁面の変形が蓄積される恐れがある
ことが知られている。これは図 6 に示すように、凍上性が高い盛土材料
発生土を使用しかつ排水工が十分でない場
合、冬期に壁面近傍の盛土材料が凍結し、壁面工に過大な力が作用する
ことによって壁面材が変形し、この②凍上による変形③壁面材の変形による沈下①施工直後
過程が毎年繰り返されることによって、変形が徐々に蓄積される。その結果、天端の沈下や盛土材料の流出
図 6 鋼製枠の凍上による変状メカニズムに至る可能性がある。
一方でテラグリッド補強土工法では、壁面近傍の中詰め材はテラセルによって円形に包囲されるため、中詰め材の凍結融解の繰り返しによる壁面の前方向への変形が蓄積しにくいことが考えられる。このことを確認するため、北見工業大学の構内に写真 6 に示すようにテラグリッド補強土と鋼製枠の補強土を隣接させて構築し、壁面変位の経過観測を行った。
3

テラグリッド区 間

鋼製枠区間

写真 6 実大実験状況（北見工業大学構内）
写真 7 は構築から冬期を経た補強土の壁面の状況である。鋼製枠の補強土では上下の壁面材の間で変形が認められた。一方で、テラグリッド補強土の壁面は目立った変形は認められ
なかった。
鋼製枠区間

テラグリッド区 間

上 下 の壁 面 材 の間 で変 形 が認 められる

目 立 った変 形 は認 められない

写真 7 施工後 1 年後の状況（実大実験）
図 7 は 2 回の冬期における壁面の変形の推移である。
テラグリッド補強土はテラ
セルの裏に凍上性の盛土材を用いたケースと、非凍上性の盛土材を用いたケースを実施した。いずれも植生を目的として、テラセルの前側のセルには凍上性の中詰め材を用いた。鋼製枠の補強土と比較して、テラグ
リッド補強土の壁面材の前方への変形量が小さいこと
が分かる。

鋼製枠

テラグリッドテラグリッド（全て凍上性土）（表のみ凍上性土）

図 7 壁面の変位の推移

44.2 壁 面 の 緑 化
前述のような凍上による鋼製枠の補強土の壁面材の変形を抑制することを目的として、特に寒冷地では凍上を防止するため鋼製枠の裏側に透水性が良い砕石層を設けることが多い。
そのため壁面裏の保水性が低く、結果として壁面の植生が困難になることが多い。
一方でテラグリッド補強土の場合は、中詰め材として保水性の高い土を用いることができるため、写真 3 のように壁面の緑化が可能である。
4.3 対 塩 害 性 能
鋼製枠の補強土では金属材料が露出しており、海岸から近い箇所や融雪材を散布する箇所
では腐食の進行が速くなる可能性があるが、テラグリッド補強土の金属材料は全て土中に埋設されるため、気中に露出している場合と比較して腐食の速度を抑制することが可能である。
また、テラグリッド補強土の唯一の金属材料である連結用杭をエポキシ樹脂でコーティング
することにより、耐久性のさらなる向上が期待できる。
4.4 壁 面 裏 の 転 圧
鋼製枠の補強土では壁面裏の空間が狭く、盛土材の締固めは写真 8 のようにプレートコン
パクタなどの小型の締固め機械を用いるか、もしくは写真 9 のように人力で転圧することになる。その結果、壁面裏は不十分な締固めになる可能性が高い。あるいは締固め不足を防止するためには盛土材を薄層に撒き出して転圧する必要があり、施工の速度が遅くなる。特に壁面の勾配が緩い場合にその傾向が顕著になる。
一 方 で 、 テ ラ グ リ ッ ド 補 強 土 で は 写 真 10 の よ う に 壁 面 材 の 裏 ま で ハ ン ド ガ イ ド ロ ー ラ ー を用いた転圧が可能であり、盛土材を薄層に撒き出す必要が無いため、速い施工速度で十分な締固めを行うことでき、結果として安定性の高い補強土を構築することが可能である。

写真 8 鋼製枠裏の締固め（プレートコンパクタ）

写真 9 鋼製枠裏の締固め（人力）

写 真 10 テ ラ グ リ ッ ド 壁 面 裏 の 締 固 め （ ハ ン ド ガ イ ド ロ ー ラ ー ）5

4.5 重 量
鋼製枠の壁面とテラセルの重量の比
較を表 1 に示す。テラグリッド補強
土 の 壁 面 積 1m 2 当 り の テ ラ セ ル の 重
量は鋼製枠の約半分であるため、運搬の際に発生する環境の負荷を抑制できる。

表 1 壁面重量
壁面材

鋼製枠

テラセル

壁面積（1 枚当り）

1.2 m 20.56 m 2

重 量 （ 1m 2 当 り ）12.5 kg/m 2

6.4 kg/m 2

5.

施工
テラグリッド補強土は基本として、壁面の設置と盛土材の締固め等を繰り返すことにより
構 築 す る （ 図 8） 。
手順①

手順②

手順③

手順④

手順①
テラセルの展開・設置

手順②
盛土材撒き出し・転圧

手順③
トリグリッド敷設

手順④
連結部材設置
手順⑤

手順⑤
盛土工

図 8 施工手順
6.

おわりに
補強土工法は、その優れた経済性や施工性から、今後も我が国において適用が拡大していくものと考えられるものの、これまでの多くの適用実績からいくつかの課題が顕在化してきている。テラグリッド補強土工法は、特に寒冷地に特有な現象である凍上による変形、塩害による耐久性低下、および壁面裏の締固め不足を抑制し、より安定性を高めた工法である。
現 在 、 国 土 交 通 省 公 共 工 事 等 に お け る 新 技 術 活 用 シ ス テ ム （ NETIS ） に 登 録 （ HK-160018A） さ れ て お り 、 今 後 の 活 用 が 期 待 さ れ て い る 。

6

特殊軽量鋼矢板止水工法（シートウォール工法）
株式会社不動テトラ

村上

恵洋 1)

久保陽太郎 2)
１．はじめに地表水あるいは地下水は、構造物の安定や周辺環境等に様々な影響をおよぼす。例えば、河川堤防やアースダム堤体からの漏水、道路、鉄道などの盛土部への浸透、掘削時の揚水による周辺地下水位低下や臨海干拓地などにおける塩水の浸透、産業廃棄物処理場より溶出する汚水の滲出などが考えられる。シート
ウォール工法は、これらの現象を防止するために開発されたものである。幅の広いシートウォールを使用
して、バイブロハンマまたは圧入装置とウォータージェットを併用して打設し、接続部に不透水性の充填材を注入して遮水壁体を構築する。数多くの遮水工法の中でも最も適切かつ経済的な工法であると考えられる。近年、各分野において安全防災が強く打ち出され、北海道内においても洪水対策の遊水地建設が急務となっている。遊水地建設においては、周辺地盤との遮水工法として本工法の適用性は高い。また、軟弱地盤対策としての真空圧密工法に対する補助工法としても最適な工法であると思われる。
２．工法概要
シートウォール工法は、有効幅が広く薄い鋼板と特殊な打シートウォール

込用フレームとを一体にセットし、ウォータージェットとバ
イブロハンマ又は圧入装置を併用しながらシート周辺の土

不透水性グラウト材

砂、礫を排除し、所定の深さまで挿入させ、連続したシートの壁を造り、接続部に図-1 のように不透水性の物質を充填して、完全な止水壁を構築する工法である。他工法に比べて、きわめて信頼度が高く、施工性能に優れ、大きな経済的効果を上げることができる。
図-1 シートウォールの継手 1)３．工法の特徴
1) 確実な止水効果
・一枚の幅が広く（標準 1m）、継手の数が少ない。
・継手に不透水性グラウト材を充填することによって確実な止水効果を期待することができる。
2) 優れた経済性
・シートウォールの厚さが薄く（標準 2.7～4.5mm）、鋼材量が少なく経済的である。
3) 優れた施工性
・特殊な打込みフレームの使用により、確実でしかも迅速な施工ができる。
・長尺物の打込みが可能である。
・礫混じり土層でも施工が可能である。
・継ぎ手部で打込み方向を変えられるため、条件に合わせて遮水壁法線の設定・変更が容易である。
1)

Shigehiro MURAKAMI；東京都中央区日本橋小網町 7 番 1 号，TEL：03-5644-8534，FAX：03-5644-8537

2)

Yotaro KUBO；札幌市中央区北 1 条西 7 丁目 3 番地，TEL：011-233-1640，FAX：011-233-1641

４．用途

7

４．用途
本工法の適用例としては、以下のような工事が挙げられ、その用途は非常に多岐におよぶ。特に近年においては、宅地等の開発行為や異常気象に対する洪水対策としての掘割式の防災調整池（遊水池）建設における適用事例が増加している。
1) 遮水対策工事
・河川堤防などでの漏水対策
・掘割式の防災調整池や遊水池における透水性の高い地盤からの地下水浸透防止対策
・埋没林保全等の湖水の水位変化防止対策
・仮設掘削工事における地下水の漏水防止対策
2) 洗掘対策工事
・洪水時の地下水浸透に伴う河川堤防基礎の洗掘破壊防止対策
・高潮発生時の防潮堤基礎部の洗掘および漏水防止対策・仮設掘削工事におけるボイリング、パイピング対策■堤防漏水防止工事
目的：河川水の堤体下浸透防止および洗掘防止■海岸保全施設高潮対策工事
目的：干拓地への海水浸透防止■中小河川改良遊水池建設工
事
目的：遊水池への地下水浸透防止■湖沼埋没林保全工事
目的：埋没林側湖水の水位変化防止

図-2 適用例（漏水防止工事）1)8

3) 周辺部地下水位低下防止工事
・掘割式の遊水池や防災調整池等の恒常的な掘削構造物による影響防止
・仮設掘削工事およびディープウェル等による地下水位低下工事
・圧密沈下対策としての真空圧密工法による影響防止■調節池遮水壁工事
目的：農地の地下水位低下防止■水門止水工事
目的：周辺農耕地の地下水位低下防止

図-3 適用例（周辺部地下水位低下防止工事）1)
4) 被圧帯水層からの盤ぶくれ対策
・掘割式の遊水池や防災調整池等の恒常的な掘削構造物における盤ぶくれ対策
・仮設掘削工事での盤ぶくれ対策
5) 真空圧密工法における負圧消散対策
・透水性の高い地盤が介在する場合の改良効果の減少対策
6) 汚染物質からの汚染水の滲出・拡散防止・産業廃棄物処分場建設時の汚染水滲出防止対策
・不法投棄等による汚染物質の拡散防止対策■廃棄物処分場止水工事
目的：場外への汚水滲出防止■護岸止水工事
目的：海域への汚水滲出防止

図-4 適用例（廃棄物からの汚水滲出防止工事）1)9

５．シートウォールの仕様
1) 形状寸法および断面性能
シートウォールの断面形状を図-5 に断面性能を表-1 に示す。板厚により 4 種類あり、各種類とも現場搬入時の最大長さは、通常 12.0m である。所要長さが 12.0m 以上の場合は現地において突合せ溶接をする。
表-1 シートウォールの断面性能 1)
板厚
（㎜）

断面積
（㎝2）

単位長さ重量（kg/m）

断面二次ﾓｰﾒﾝﾄ
（㎝4）

断面係数
（㎝3）

有効幅
(㎝）

2.7

38.20

30.0

166.7

33.1

100

3.2

45.28

35.5

200.9

40.3

100

4.0

55.50

44.4

251.2

48.9

100

4.5

63.68

49.9

291.5

53.6

100

図-5 シートウォールの断面形状 1)2) 材質
シートウォールに使用されている鋼材の材質は、JIS G3131「熱間圧延軟鋼板及び鋼帯」の SPHCとし、その化学成分及び機械的性質は、表-2 および表-3 のとおりである。
表-2

表-3 機械的性質 2)

シートウォールの化学成分 2)

機 械

化学成分（%）

引 張

記号

SPHC

記 号

C

Mn

P

S

0.12以下0.60以下0.045以下

0.035以下
SPHC

引張強さ
降伏点
又は耐力
2
2
（N/㎜ ） （N/㎜ ）－3) 付属金具の形状寸法
付属金具には通常、図-6 に示すものが使われる。

図-6 付属金具 3)

10

270以上

的 性

質

試 験

曲げ試験
（曲げ角度180°）

伸び
板厚
（㎜）

（%）

2.7

29以上

3.2,4.0
&4.5

31以上

試験片

内側半径

5号

厚さの
0.5倍

試験片

密着
3号

６．施工方法
シートウォールの施工方法を図-7 に示す。継手への土砂等の流入を防ぐためにガイドパイプを挿入し、貫入フレームにシートウォールをセットして地中に打込み、シートウォールを残して貫入フレームのみを引抜く。

図-7 施工手順 1)
11

７．継手グラウト
シート打設後、周辺の土が落ち着くのを待って、継手部には不透水性のグラウトを注入する。継手グラ
ウトの標準配合は表-4 に示すとおりである。なお、被圧水流の影響によりジョイントから地下水が噴出しているような場合は、急結モルタルを選択する必要がある。また、継手グラウトの透水係数の計測事例を
図-8 に示すが高い止水性能を有している。
表-4 継手グラウトの標準配合 1)
1.0E-09

材質

単位

数量

セメント

普通ﾎﾟﾙﾄﾗﾝﾄﾞ

㎏

500

砂

m3

0.3

水

㍑

500

ベントナイト

㎏

80

㍑

15

急結剤

マノール

備考

細砂

増量剤

透水係数k （m/s）

品名

-10

管理基準値ｋ＝1.0×10 m/s

1.0E-101.0E-11

材齢28日

1.0E-12

アルミ粉末
ポゾリス

No.8

ｇ

30

膨張材

㎏

2

発泡流動性増

5.0

6.0
7.0
8.0
9.0
2
一軸圧縮強さq u （MN/m ）10.0

図-8 グラウトの透水係数の測定事例 4)８．打設方向転換および特殊継手
シートウォールの打設方向転換を行う場合の継手の最大回転角を図-9 に示す。また、シートパイル等との接続に用いる特殊継手の例を図-10 に示す。

図-10 シートパイル等との接続例 1)

図-9 打込み方向転換の最大回転角度 1)９．打込み施工機の選定
シートウォールの打込み施工機にはバイブロ式打込み機（写真-1）と民家等の構造物が近接する市街地で適用される圧入式打込み機（写真-2）がある。
近年ではほとんどの現場で圧入式打込み機が用いられている。それぞれの施工機における騒音・振動の測定結果を図-11 および図-12 に示す。また、中間層や着底層の地盤が硬質である場合は、ウォータージェット設備の増強や先行削孔を実施することで対応している。

写真-1

12

バイブロ式打込み機 写真-2

圧入式打込み機図-11 騒音レベルの距離減衰 1)

図-12 振動レベルの距離減衰 1)

１０．シートウォールの長さと板厚の設定方法
1) 打設長シートウォールの打設長としては、透水層を締切るために一般に次のように設定される。
打設長＝透水層の厚さ＋不透水層への根入れ長
理論的には、シートウォールが透水層を完全に締切っていれ

70ば、遮水が達成されると考えられる。しかし、実際には、不透60

水層は若干の透水性を有していること、土層の不陸などがある

50

ことから、一般的には、ある程度の根入れを不透水層に対して行っている。図-13 は不透水層が比較的柔らかいシルト、粘性土

頻度層の場合のシートウォールの根入れ長とその頻度を示す。同図30
20より 1~2m が最も頻度が高いことが判る。実際の根入れ長の設

10

定には、地盤の不陸や止水の目的と要求性能を考慮したうえで0

適切に設定する必要がある。また、不透水層が新鮮な岩あるい

0～1

1～2

2～3

3～

シートウォールの不透水層への根入れ長（m）

は半風化岩の場合には、シートウォールをそこへ根入れさせるのは非常に困難になる。このような場合にはシートウォール先

40

図-13 不透水層への根入れ長と頻度 3)

端部に不透水性充填材を注入することでシートウォールと岩を密着させ遮水性を確保している。
表-5 鋼材の腐食速度（片面）5)2) 板厚
シートウォールの板厚は主に腐食環境と耐用年数

腐食環境区分を基に設定されることが多い。鋼材の腐食速度は、
一般的な土壌においては、0.02 ㎜/年（片面）を標準とする。このため、耐用年数を 50 年とすれば、腐食
代は 2 ㎜となり、腐食面から板厚を見ると 2.7 ㎜が選定されている事例が多い。

海
側

陸
側

H.W.L以上
H.W.L.～L.W.L.-1.0m
L.W.L.-1.0m～海底部まで
海底泥底中
陸上大気中
土中（残留水位以上）
土中（残留水位以下）

腐食速度
（㎜/年）
0.3
0.1～0.3
0.1～0.2
0.03
0.1
0.03
0.02

１１．北海道における施工実績
北海道内におけるシートウォール工法の施工実績を表-6 に示す。道内における施工実績はそのほとん
どが河川改修や災害復旧における河川堤防の漏水対策工事である。

13

表-6 北海道内における施工実績
工事名

事業主

施工時期

板厚
t（ mm）

対策深度
L（ m）

対策面積
A （ m 2）

千歳基地取水ダム（SW）工事

防衛庁

1970

3.2

7.0

2,500

十勝川改修工事

北海道開発局

1975 ～ 1977

3.2

5.0~9.0

19,065石狩川水系千歳川支流早苗別川小規模河川改修工事

北海道

1978

2.7

5.0

500

石狩川水系千歳川支流島松川改修工事

北海道開発局

1981 ～ 1999

4.5

4.0~8.0

11,018～石狩川水系千歳川改修工事（築堤他）

北海道開発局

1987 ～ 1999

4.5

6.0~16.0

99,094～石狩川水系千歳川支流嶮淵川改修工事

北海道開発局

1987 ～ 2001

4.5

2.0~3.5

27,325

勇払川改修工事

北海道

1989 ～ 1998

4.0

5.0~12.0

19,066～

後志利別川改修工事（漏水対策工事）

北海道開発局

1998 ～ 2000

4.5

5.0~11.5

19,804石狩川支流幾春別川新水路工事

北海道開発局

1998 ～ 2002

4.5

9.5~12.0

85,649石狩川水系千歳川支流漁川改修工事

北海道開発局

1999 ～ 2005

4.5

5.0~12.0

35,784

尻別川築堤漏水対策工事及び樋門改築工事

北海道開発局

1999 ～ 2000

4.5

7.0~10.5

21,028石狩川水系雨竜川支流大鳳川新水路低水護岸工事

北海道開発局

1999

4.5

10.5

1,933

網走川左岸災害復旧工事

北海道開発局

2002

4.5

7.0~9.05,200

網走川支流サラカオーマキキン川災害復旧工事

北海道

2002 ～ 2003

4.5

6.0

744

敷生川支流フシコベツ川改修工事

北海道

2001 ～ 2009

2.7

5.5~7.0

14,576石狩川水系空知川支流富良野川改修工事デボツナイ川地区

北海道

2005 ～ 2007

2.7

5.0～6.5

4,439

石狩川水系空知川支流富良野川改修工事ヌッカクシ富良野川分水路地区

北海道

2010 ～ 2013

2.7

5.1~8.8

4,076

１２．おわりに
シートウォール工法の遮水性能については、河口湖開表-7 各種遮水工法との比較 1)

発調査委員会（通産省・千葉県・日本工業用水協会）発行の「河口湖工学」（昭和 46 年発行）において、確認されている。表-7 は遮水壁工法について、厚生省水道環境部慣習「廃棄物最終処分場指針解説」（平成元年 3 月発行）、
最終処分場技術システム研究会「最終処分場設計・施工
技術編平成 8 年度報告書」等をもとに、当社が比較したものである。シートウォール工法は薄鋼板を使用することで材料費が経済的である。幅広仕様から継手数が少なくなることによるリスク低減、継手施工の確実性と継手グラウトの不透水性能からも、遮水性能が非常に高い。
施工実績も豊富なことから、遮水壁工法としては、もっとも優位性のある工法と確信している。近年では気候変動の影響などからも、洪水対策事業としての河川改修や遊水池の建設は重要性を増しており、シートウォー
ル工法がこれらの計画の一助となることを願っている。
【参考資料】
1) 株式会社不動テトラ：特殊軽量矢板止水工法シートウォール工法パンフレット2) 日鐵住金建材株式会社：日鐵シートウォール材料承認仕様書
3) 株式会社不動テトラ：高性能遮水壁工法シートウォール工法Ｑ＆Ａ
4) 原田健二,村上恵洋,小松陽：三層構造遮水壁（トリナー）工法の概要と遮水性能の評価,基礎工,Vol.41,pp.90-92,2013.7
5) 日本港湾協会：港湾の施設上の基準・同解説,p.437,2007

14

老朽化吹付法面の再生技術ニューレスプ工法の特長とその適用について
日特建設㈱

札幌支店

池田

淳 ※1

日特建設㈱

技術本部

窪塚

大輔 ※2

1. はじめに
モルタル・コンクリート吹付工（以下，吹付工という）は，道路など様々な建設工事で発生した切土
法面の風化防止を目的とし，古くから採用され，現在では膨大なストック量に至っている．近年では，
こうした吹付工により対策された法面（以下，吹付法面という）において，吹付表面の老朽化や劣化が進行し，さらには吹付法面の地山自体の不安定化が進行している場合も多く見られる．このため老朽化した吹付法面の健全性を適切に評価し，その健全性に応じた対策工を選定することが必要となってきている．近年では，様々な診断技術や対策技術が開発され，対策工事が進められている．
老朽化吹付法面は，道路に面している場合や民家に近接している場合が多く，また老朽化の原因や機構も様々であることから，対策技術の選定が難しいといった課題がある．このような状況を鑑み，様々な老朽化状態においても適応可能な「ニューレスプ工法」を開発し,第18回（平成28年度）国土技術開発賞のうち創意開発技術賞を受賞した．
本稿では，吹付工の目的，吹付法面の老朽化機構を整理し，受賞したニューレスプ工法の特長，その適用事例について報告する．
2. 吹付工の目的及び構造
吹付工は，モルタルやコンクリート（以下，吹付材という）により切土法面を被覆し，地山表層の風化防止，雨水等の地山への浸透による浸食防止のほか，法面からの軽微な落石等を防止することを目的に施工される．そのため，吹付工は，切土法面の地山が安定している際に用いられるものであり，地山からの土圧に対する抵抗力は期待されていない．
吹付工の構造を図-1に示す．吹付材の内部には，吹付後のひび割れ発生の抑制目的および剥離剥落の防止目的で，金網を設置する．その金網を地山に固定するためにアンカーピンを1～2本/m 2 程度設置する．また，背面地山の状況に応じてアンカーバーを設置する．地山の湧水を適切に処理するために水抜孔（水抜きパイプ）を設置する．吹付厚さは，地質状況や凍結深等の切土法面のおかれている条件を考慮し決定する手法がとられている．一般的な吹付厚さは，モルタル吹付工の場合8～10cm，コンクリー
ト吹付工の場合10～15cmが，標準とされている 1) ．
吹付材

図-1

吹付工構造図 1)※1

Jun Ikeda

北海道札幌市厚別区大谷地東4-2-20

Tel 011-801-3618 Fax 011-801-3630※2Daisuke Kubozuka

東京都中央区東日本橋3-10-6

Tel 03-5645-5116 Fax 03-5645-5113

15

3.

吹付法面の老朽化機構及び老朽化現象(1) 老朽化機構の区分
吹付法面の老朽化機構は，図-2に示すように吹付法面の構造部位により大きく3種類に整理できる．
(2) 吹付材自体の劣化
吹付材自体の劣化機構は，吹付材の施工時の初期欠陥や施工後の乾燥収縮などによりひび割れが発生し，経年劣化により拡大延伸し，その後，連結し表面剥離に至るものと考えられる．また，寒冷地においては凍害の作用により老朽化が促進されると考えられる．発生する現象
としては，ひび割れ，表面剥離，吹付材の強度低下などが挙げられる．
(3) 吹付材と背面地山の密着性の低下
吹付工により保護された切土法面においても，背面地
山は緩やかに風化するとの報告がある 3) ．吹付材と背面地
山の密着性は，地山自体の特性による経年風化，地山が有する湧水による風化，吹付材と地山との空隙部へ雨水が侵入することによる風化などによって，低下するものと考えられる．発生する現象としては，吹付材自体の滑動（スライド），雨水や湧水により地山が浸食されることによる吹付材背面の空洞などが挙げられる．
(4) 地山風化による吹付法面の不安定化
地山風化による吹付法面の不安定化機構は，背面地山が雨水や湧水により風化が著しく進行し，当初確保されていた法面の安定勾配が確保できなくなるものと考えられる．また，亀裂が卓越した岩盤法面では，亀裂に沿った風化の進行・緩みにより不安定化するものも考えられる．

図-2

老朽化機構の区分 2 ）発生する現象は，土圧による開口ひび割れや，はらみ出し，崩壊などが挙げられる．
4.

従来の老朽化吹付法面の対策技術の課題
従来，多く採用されてきた対策は，老朽化した吹付材をはつり取り，その後，新たに吹付を行う更新対策である．この方法は，法面が小規模で，法面形状が1段である場合は，簡易な防護柵を設け，重機による吹付材のはつり取りや背面地山風化部の整形を安全に速やかに行うことができる．一方で，法面が大規模で，法面形状が複数段に及ぶ場合は，重機による施工範囲が限定され，人力作業に頼る施工範
囲が大きくなる傾向にある（写真-1）．そのような場合，作業者の安全確保はもとより，はつり取り殻を通行車線へ飛散させないための大規模な仮設防護柵を必要し，また，はつり取った多量のコンクリート殻（産業廃棄物）が発生するといった課題がある．
吹付材のはつり取りを行った場合でも，風化した背面地山の除去・整形は非常に難しい．そのため，背面地山の整形を行わず吹付を行った場合，新設された吹付材の背後には，既に風化した地山が存置されるかたちとなり，対策後，早期に背面地山が風化し，はらみ出しなどの変状が発生するといった課題もあ
る．

写真-1

16

はつり取り作業状況

5.

開発技術
4章で述べた従来の老朽化吹付法面の対策技術における課題を解決するために，ニューレスプ工法を開発した．
(1) 開発技術の概要
ニューレスプ工法（以下，当該工法という）の概要を図-3に示す．当該工法は，既設吹付面をはつり取ることなく，補強鉄筋工，背面空洞注入工，せん断ボルト工，法面清掃工，繊維補強モルタル吹付工の複数の要素技術を組み合わせることにより,老朽化吹付法面を再生，または補強する技術である．要
素技術の概要を以下に示す．
補強鉄筋工は，吹付面の背面地山に対して，補強材を多数挿入し，背面地山の安定性の向上を図るものである ．補強 鉄筋工 の 標準仕様 は，背 面地 山の 風化
領域が0.5m程度に対して設定している．その際の仕様
は ， 異 型 鉄 筋 径19mm， 長 さ 1.0m（ メ ッ キ L型 加 工 ）とし，地 山への 固定は セ メントミ ルクを 使用 する ．打設本数の標準仕様は，地山補強効果を見込み1本/2m 2 としている 4 ） ． なお， 背面 地山の風 化領域 に応じ て ，補
強鉄筋工 の仕様 を変更 し たり，ま たは， 地山 補強 土工（鉄筋挿入工）へ変更することが可能である．
背面空 洞注入 工は， 吹 付材と背 面地山 との 間に 生じた空洞に セメン トミル ク を注入し ，吹付 材と 背面 地山との一体化を図るものである．
せん断 ボルト 工は， 吹 付面と新 たに吹 付け る繊 維補
強モルタ ルとを 機械的 勘 合により 一体化 を図 るも のである．打設本数の標準仕様は，2本/m 2 としている．
水抜き パイプ 新設工 は ，背面地 山の湧 水を 新設 する
繊維補強 モルタ ルの表 面 へ適切に 排水さ せる ため に，既設の水 抜きパ イプを 更 新するか たちで ，新 たに 水抜
きパイプを設置するものである．
法面清 掃工は ，既設 吹 付面と新 たに吹 付け る繊 維補
強モルタルとの付着を阻害するものを取り除くものである．

図-3

ニューレスプ工法概要

繊維補強モルタル吹付工は，一般的な吹付モルタルやコンクリートよりも引張強度や靭性が高い，繊維補強モルタルを既設吹付面に吹付け,法面全体を再構築するものである．使用する補強繊維には，吹付用に開発した有機繊維であるBCファイバーを1vol%混入する．BCファイバーの仕様を表-1に示す．
吹付厚さの標準仕様は，7cmとしている．これは繊維補強モルタルの物理的特性から，一般的な吹付
工の吹付厚さを3割低減できることから設定したものである 5 ） ．吹付厚さは現場条件により変更することも可能である．繊維補強モルタル吹付工の施工方式は，湿式吹付方式を標準としている．この方式の適用範囲（プラントから施工箇所までの距離）の目安は，吹付材料の品質が確保されるホース延長
100m，高さ45mとしている 6） ．しかし，現場条件によっては，湿式吹付方式では適用できない場合がある．その場合は，吹付方式をポンプ圧送エア併用方式を採用することで，配管延長300m，高さ60mまで適用範囲を広げることが可能である 7) ．
表-1

BCファイバーの仕様

素 材
繊維長
公称繊維径
引張強度

ポリプロピレン30mm
0.7mm
607N/mm217

(2) 開発技術の特長
a）施工工程
従来工法の施工工程と当該工法の施工工程を比較したものを図-4に示す．
図-4の特長①と示した部分が，当該工法における施工工程の特長である．
当該工法は，吹付材のはつり取り作業また風化地山の除去・整形作業を必要としないため，簡易な防護柵のみの仮設で施工が可能である．すなわち，作業自体の安全性が向上し，道路法面においては道路交通への影

従来工法

ニューレスプ工法

大規模防護柵設置

簡易防護柵設置

特長①

吹付面はつり取りCon 殻搬出・処理

響も低減でき，また急傾斜法面においては狭隘地での施工が可能である（特長①）．

補 強 鉄 筋 工b）老朽化現象に応じた対策

風化地山の除去・整形

図-4の 特 長② と特 長 ③ に示 し た部 分が ，3章 で 示し
た，3種 類の 吹付法 面の 老朽化 現象に 応じ た対策 が可

特長②
背面空洞注入工

金網設置工

能な特長である．
吹付材と地山の密着性の低下に対しては，補強鉄筋

法面清掃工

工及び背面空洞注入工により，密着性を向上させることができる（特長②）．

せ ん 断ボ ル ト工
吹

付

工

特長③
水抜きパイプ新設工

地山風化による吹付法面の不安定化に対しては，補強鉄筋工により風化した地山を補強し安定性を向上させることができる．地山の風化領域が深い場合には，補強鉄筋工を地山補強土工へ変更し，地山の安定性を大規模防護柵撤去

向上させることができる（特長②）.
吹付材自体の劣化に対しては，繊維補強モルタル吹完

付工により，老朽化により劣化した性能を回復させ，さ

図-4

了

完

了

従来工法と当該工法の施工工程比較

らには高い性能へ向上させることができる（特長③）．
以上のように，当該工法は，それぞれの要素技術を組み合わせ，また，それらの仕様を変更すること
により，様々な状態の老朽化吹付法面に対して，老朽化により低下した性能を回復させ，さらには補強することが可能である.
6.

当該工法の適用事例
当該工法を適用した施工事例を報告する．
(1) 適用事例①
写真 -2に示す事例は，国道20号 線に面 した 老朽 化吹付法 面に，当該工法を適用した事例である．
施工前の調査では，法面全体にわたり背面地山が風化し,吹付材と地山との密着性が低下している箇所や空洞の存在が確認できた．そのため，植生が侵入しやすい環境となり，吹付材のひび割れや水抜きパイプから植生が多く侵入している状況であった．
対策は，当該工法における標準仕様で対策を行った．

写真-2

適用事例①

（上；施工前，下；施工後）

18

(2) 適用事例②
写真-3に示す事例は，国道25号線に面した老朽化吹付法面に当該工法を適用した事例である．写真-3に示す法面は当該現場の複数ある法面の1つであり，この法面における対策工の検討について報告する
8）

．

写真-3

適用事例②

（左；全景，右；ひび割れ状況）

当該法面は，吹付材にひび割れが発生し，そこから植生が侵入している状況であった．また，ひび割
れの中には5～10cm程度開口しているものも確認でき，はらみ出し現象が発生している可能性があると推定された．法面の地質状況は，DH級主体の風化閃緑岩，CL級主体の風化花崗岩であり，吹付材の状
況から風化が著しく進行していると推定された．
対策工の検討は，以下に示す3案により行われた．
① 吹付材撤去+コンクリート吹付工+地山補強土工② 吹付枠工+地山補強土工（既設吹付材存置）③ 開発技術（地山補強土工の併用）③案における地山補強土工の併用とは，背面地山の風化領域が0.5m以上に及ぶ範囲は，補強鉄筋工に替わり2.0～3.5mの地山補強土工を採用するものである．
表-2に対策工の比較検討結果を示す．
表-2

検討結果

①案

②案

③案

経済性

△

×

○

施工性

×

△

○

安全性

△

○

○

環境景観

△

△

△

総合評価

×

△

○

①案は，大規模な仮設防護柵設置を必要とするため道路交通への影響もあり，工費が比較的高く，安全な施工の確保が難しいと評価された．
②案は，産業廃棄物等の発生を抑制できる一方で，工費が非常に高いため，経済性に劣ると評価された．
③案は，産業廃棄物の発生を抑制でき，当該現場においては施工性，安全性が他案よりも高いと評価され，採用となった．

19

7.

おわりに
老朽化吹付法面の再生技術であるニューレスプ工法の概要・特長，適用事例を報告した．なお，ニューレスプ工法は，従前に技術提供を行っていたReSP（レスプ）工法を，施工性や品質を低下させずに経済性を高めるため改良した技術である．今後も，当該工法の適用事例を分析・評価し，技術の改良改善を行っていく所存である．また，今後は，予防保全的な考えを導入した対策技術等の検討を行っていきたいと考えている．
本技術は,社会全他の喫緊の課題である老朽化したインフラの補修・補強による長寿命化．
建設リサイクル推進計画の重点施策である事業計画・設計段階における産業廃棄物の発生抑制対策に寄与するものであり，社会的意義が高い.すでに日本全国で100件以上の施工実績があり,新しい法面維
持・補修技術として認知されているが,さらなる技術の普及により,安全・安心な国土づくりの一端を担い,より一層社会に貢献するものと考えられる．

第18回国土技術開発賞

受賞

参考文献
1）社団法人日本道路協会；道路土工切土工・斜面安定工指針（平成21年度版），p.302，2009．
2）公益社団法人地盤工学会；斜面・のり面の維持管理と防災マネジメントに関する研究報告書，p.104，
2011．
3）松山裕幸ほか；吹付けコンクリートの安定性と劣化状況，土木学会論文集，Vol62 No.3，pp.445458，2006．
4）東日本・中日本・西日本高速道路㈱；切土補強土工設計・施工要領，2007．
5）池田淳ほか；各種繊維を用いた補強モルタル吹付厚さに関する基礎実験,第65回土木学会年次学術講演会，pp.1039-1040，2010．
6）社団法人全国特定法面保護協会；のり枠工の設計・施工指針（改定版），p.65，2006．
7)

窪塚大輔ほか；のり面吹付工の概要と最近の技術,斜面防災技術，pp.23-24，2013．

8）三井共同建設コンサルタント㈱；国道25号米谷地区他防災対策設計業務報告書，2011．

20

施工事例

21

22

小 型 で 高 ト ル ク を 有 す る GI コ ラ ム 工 法 の 概 要 と 施 工 事 例
小野田ケミコ株式会社

松岡

大 介 *1)， 竹 田

敏 彦 *2)，西島

康 貴 *3)， 市 川

公 彦 *4)

１. はじめに最 近 の 小 型 の 機 械 式 攪 拌 混 合 工 法 で は ，バ ッ ク ホ ウ を ベ ー ス マ シ ン と す る 施 工 機 が 考 案 さ れ ，
広く実用に供されている。これらの技術は施工実績と共に体系付けられ，目的に応じて使い分けられている。一般的にその工法の適用性は，通常地盤の一様性を条件とし，砂質土や粘性土
等 に よ る 区 分 と N 値 ,最 大 改 良 深 度 に よ っ て 使 用 す る バ ッ ク ホ ウ の 機 種 が 示 さ れ て い る 。
しかしながら，現実的には攪拌部がバックホウのアームの先端に取付けたリーダーを介しているため，作業半径を大きくとることになり，狭隘地での施工が困難となることや，油圧を動力にして攪拌しているため，攪拌トルクが小さく地盤構成が大きく異なる土層が互層する場合
や 中 間 層 に 硬 い 層 が 存 在 す る 場 合 に は 施 工 深 度 も 限 ら れ る １ ）。ま た ,硬 質 地 盤 で は 多 量 の 水 や ス
ラ リ ー 噴 射 に よ る 削 孔 補 助 を 行 う 等 ，品 質 を 無 視 し た 施 工 方 法 が 取 ら れ た り す る ケ ー ス も あ る 。
そこで，地盤改良の対象領域が拡大する中で，小型施工機で小規模な現場や市街地の狭隘地においても高い作業性を有し，更に高トルク化により大型機並みの施工が可能であり，排土機
構 を 装 備 す る こ と に よ り 排 土 施 工 も 可 能 に な っ た GI コ ラ ム 工 法 を 用 い た 北 海 道 で の 粘 性 土 及び泥炭地盤での施工事例について報告する。
２ ． GI コ ラ ム 工 法 の 概 要
２．１

工法概要

GI コ ラ ム 工 法 (GI 施 工 機 )は ， 写 真 － 1 に 示 す よ う に センターホール型オーガーヘッドの新技術を採用してリーダを短く抑え，低重心とした安定性の高い地盤改良施工機である。また，小型施工機のため狭隘地においても高い作業性を有し，コンパクト化によって組立分解・運搬費のコスト縮減となる。更に，高トルク化により標準仕様でも大型機並みの施工能力を有しており，数多くの施工実績を持つ工法である。
品質確保の重要性についても，専用の施工管理装置を搭載して，リアルタイムに施工時データをディスプレイ
に表示して記録することで確実な施工管理が可能である。

GI-80C

GI-130C(39.2kN-m)(71.2kN-m)

写真－1

GI 施 工 機 本 体 2 )な お ， 本 工 法 は ， NETIS 登 録 番 号 QS-100022-VE「 活 用 促進技術」に位置付けられている。
２．２

特徴① 小 型 施 工 機 な が ら 高 ト ル ク (39.2kN-m:GI-80C,71.2kN-m:GI-130C) を 実 現 さ せ た た め 大 型 機*1)Daisuke MATSUOKA*2)Toshihiko TAKEDA*3)Yasutaka NISIJIMA*4)Kimihiko ICHIKAWA

北 海 道 札 幌 市 中 央 区 北 3 条 西 1-1
東 京 都 千 代 田 区 神 田 錦 町 3-21
東 京 都 千 代 田 区 神 田 錦 町 3-21
東 京 都 千 代 田 区 神 田 錦 町 3-21

23

TEL;011-219-6560
TEL;03-6386-7036
TEL;03-6386-7036
TEL;03-6386-7035

FAX;011-219-7887
FAX;03-6386-7022
FAX;03-6386-7022
FAX;03-6386-7022

と 同 程 度 の 改 良 径 (φ 1600)と 掘 進 長 (20m)が 施 工 可 能 で あ る 。
② 低重心位置のセンターホール型オーガーヘッド等の新技術により安定性の高い施工が可能となり，ロッド継ぎ足し施工も容易である。
③ 施工機のコンパクト化により狭隘地の施工も可能である。
④ 従来工法の三点支持式杭打施工機に比べ組立分解・運搬の効率が良く作業性・経済性に優れている。
⑤ 専用の施工管理モニターに深度計・昇降速度計・傾斜計・撹拌翼の回転計・セメントミル
クの注入量がリアルタイム表示され，より確実で高品位の施工管理ができる。
⑥ 施工支援システムにより改良施工時に必要な情報を速やかに得ることができオペレーターの手間を省き，個人差の少ない高品質で安定した改良施工が行える。
２．３

施工手順

GI コ ラ ム 工 法 の 基 本 的 な 施 工 手 順 は 図 － 1 に 示 す と お り で ， ま ず 施 工 機 本 体 の 位 置 決 め と 攪
拌翼先端部を杭芯にセットし，リーダーの鉛直性を傾斜計で確認した後，攪拌翼を正回転させな が ら 杭 天 端 ま で 空 打 掘 進 す る 。杭 天 端 の 位 置 で セ メ ン ト ミ ル ク の 流 量 の 規 定 値 を 確 認 し た 後 ，
正回転させながら所定の深度まで掘進・注入・混合・攪拌を行う。下端深度確認後，吐出を停止し，先端処理を繰返した後に逆回転で杭天端の位置まで引抜・混合・攪拌を行い引き抜いて改良体造成を完了する。

図－1

GI コ ラ ム 工 法 の 施 工 手 順

この他，低変位施工が求められる特殊施工においては，排土用攪拌翼とスパイラルロッドによる排土効果とエアリフト効果を併用した排土方式を採用している。
３．遊水池におけるすべり破壊防止および用水管防護事例
本 工 事 は ， 遊 水 池 盛 土 に お け る す べ り 破 壊 防 止 と そ の 外 周 に 布 設 さ れ た 用 水 管 （ φ 1650mm）の 防 護 を 目 的 と し た 施 工 事 例 で あ る 。図 － 2 に 断 面 図 ，図 － 3 に 改 良 体 配 置 図 を 示 す 。用 水 管 近
接 部 は ，低 変 位 型 高 圧 噴 射 工 法 で あ る LDis 工 法 に て 施 工 を 行 い ，一 般 部 は 経 済 性 を 考 慮 し ，小型 施 工 機 械 を 用 い た ス ラ リ ー 系 機 械 攪 拌 工 法 の GI コ ラ ム 工 法 に て 施 工 を 行 っ た 事 例 で あ る 。
写 真 － 2 に 本 現 場 で 用 い た LDis 工 法 と GI コ ラ ム 工 法 が 施 工 で き る よ う に 改 良 さ れ た GI コ ラ ム
24

施工時影響範囲：2L=28m

用水管

図－2

地盤改良工断面図

2017 年度 GI コラム工法施工

2017 年度 LDis 工法施工

図－3

改良体配置図施工機を示す。
施 工 深 度 は 14m で あ り ， 上 部 3m に Ap 層 が堆 積 し ， 2.3m の Ac1 層 ， 8.7m の Ac2 層 が 堆 積し た 地 盤 で あ る 。本 土 質 の 最 大 N 値 は 4 で あ る 。
GI コ ラ ム 工 法 の 改 良 径 は φ 1.6m で あ り ，固 化 材
添 加 量 は ， Ap 層 290kg/m 3 ， Ac1 層 140kg/m 3 お
よ び Ac2 層 100kg/m 3 を 添 加 し て 施 工 を 行 っ た 。
写 真 － 3 は GI コ ラ ム の 施 工 状 況 及 び プ ラ ン ト 全景である。
設 計 改 良 強 度 は ，qu＝ 200kN/m 2 で あ る 。通 常LDis 工 法 は ，専 用 機 械 を 用 い た ス ラ イ ド ベ ー ス
方式にて施工が行われるが，マシンの入替えに
よ る 段 取 り 替 え の 工 期 短 縮 を 図 る た め ，GI コ ラ
25

写真－2

LDis 工 法 ・ GI コ ラ ム 兼 用 機

ム工法兼用機であるクローラー式の小表－1 改良土の一軸圧縮試験結果

型機械を用いて施工を行った。また、動態観測にて，用水管部の測量を行ったが，施 工 時 に お け る 変 位 量 は ， δ ≦ 10mmであり用水管に悪影響なく施工を完了
し た 。 表 － 1 に GI コ ラ ム 改 良 体 の 一 軸圧縮試験の結果を示す。設計改良強度
qu ＝ 200kN/m 2 に 対 し ， 各 層 に お い て 310 ～300kN/m 2 以 上 で 目 標 値 を 全 て 上 ま わ り ，固結状況も良好であった。
写 真 － 4 に GI コ ラ ム 改 良 体 の 改 良
状 況 を 示 す 。改 良 径 ，杭 芯 位 置 ，打 設
ピ ッ チ 等 ，全 て に お い て 基 準 値 内 の 結果であった。

φ 1.6

写真－3

GI コ ラ ム 施 工 状 況 及 び プ ラ ン ト 全 景

写真－4

GI コ ラ ム 改 良 体 状 況

４．まとめ
本 文 で は ，こ れ ま で 粘 性 土 地 盤 に 数 多 く の 施 工 実 績 を 有 す る GI コ ラ ム 工 法 を 今 回 初 め て 北 海
道 の 粘 性 土 及 び 泥 炭 地 盤 の 改 良 に 適 用 し ，高 品 質 の 改 良 効 果 を 得 る こ と が で き た 。GI コ ラ ム 工
法は，小型の機械式攪拌工法であるが，高トルクを実現させた工法であり，かつ専用の施工管理システムにより，着底管理や品質管理が確実に行える施工支援システムを搭載している。
これまでのバックホウをベースとした施工機械では施工が困難な地盤や施工個所でも，本工法では確実に安定的に経済性をもって改良することができるため，北海道地区でのこれからの展開が望めるものと期待している。
【参考文献】
1) 近 藤 省 一 ・ 西 尾 経 ・ 竹 田 敏 彦 ・ 松 岡 大 介 ・ 市 川 公 彦 ・ 三 浦 正 嗣 ・ 齋 藤 邦 夫 ・ 高 倉 功 樹 ： 地 中
障 害 物 層 の 介 在 す る 地 盤 に 適 合 し た 複 合 相 対 攪 拌 工 法 の 概 要 と 施 工 事 例 ，第 14 回 技 術 報 告会 ，北 海 道 土 木 技 術 会 ，pp.15-23，2016.2
2) GI コラム研 究 会 ：GI コラム工 法 技 術 資 料
26

エポコラム工法の多様な施工環境への適応と施工事例
小野田ケミコ株式会社 松岡大介*1)，西尾経*2)，
エポコラム協会

高倉功樹*3)， 木寺智則*4) ，中央大学 理工学部

齋藤邦夫*5)

１. はじめに
地盤改良工事に課せられた仕様を確実に実現するには，施工環境に配慮した工法を選定することが重要である。これを誤ると様々なトラブルや手戻りが生じ，施工効率の低下を招く。極端な場合には施工不能という事態も生じる。これより，施工環境を適切に把握することの重要性が理解される。
施工環境には様々な要因が考えられるが，おおよそ１）
工事環境と２）地盤環境に大別できる。表-1 は，このように区分した二つの環境要件に関連する要因とリスクを分類した結果である。すなわち，工事環境は施工の効表-1 施工環境
要 因・作業空間（上空制限など）
１）工事環境・近接構造物・転石等異物混入
２）地盤環境 ・中間層の存在・残置物（PC 杭、ドレーン材等）

リスク
・地盤盛上り・側方変位
・出来形・改良工事不能率と周辺に及ぼす影響に関連し，都市域では施工を大きく制約する条件となる。一方，地盤環境は地盤内の性状に関するもので，事前に十分な情報収集することが難し

外翼(A)い場合もある。
芯翼(C)そこで本稿では地盤環境に関する事例として，改良困
難要因を複数併せ持った地盤の改良をエポコラム工法
で克服した場合と，同工法に新たな排土機構を装備し，側方変位リスクの最小化を図る試みについて紹介する。
中翼(B)

２．エポコラム工法の概要
エポコラム工法の最大の特徴は，その攪拌翼構造にある。図-1 に同工法の攪拌翼構造を模式的に示す。同図よ削孔ヘッド(D)り，攪拌翼は外翼Ａ（3 枚），中翼Ｂ（2 枚），芯翼Ｃ（2図-1 エポコラム攪拌翼の構成図枚）と先端に装着された削孔ヘッド（Ｄ）から構成される。削孔ヘッドは文字通り地盤を削孔し，仰角を付けた

表-2 エポコラム工法の区分と適用性

プレート状の攪拌翼が循環流を発生させて削孔土塊の工法区分移動を促し，心翼～中翼ならびに中翼～外翼間に土塊を導く。各攪拌翼の回転は低速であるが，それぞれを逆回

エポコラム工法

転させることで土塊を高効率にせん断しつつ固化材ス
ラリーを均一に混ぜ合わせる。また，3 つの攪拌翼を相互に逆回転させることで「共回り」，「連れ回り」現象が*1)Daisuke MATSUOKA*2)Wataru NISHIO*3)Kouki TAKAKURA*4)Tomonori KIDERA*5)Kunio SAITOH

北海道札幌市中央区北 3 条西 1-1
東京都千代田区神田錦町 3-21
福岡県福岡市博多区博多駅前東 2-5-1
福岡県福岡市博多区博多駅前東 2-5-1
東京都文京区春日 1-13-27

27

Loto 工法
Taf 工法Pls 工法

適用性
標準対応
硬質地盤対応
大口径施工
超硬質地盤対応
地中残存物対応
低変位施工

攪拌翼径
φ0.8m～φ1.6m
φ1.5m～φ1.6m
φ1.8m～φ2.5m
φ1.5m～φ1.6m
φ1.5m～φ2.5m
φ1.5m～φ2.5m

TEL;011-219-6560 FAX;011-219-7887
TEL;03-6386-7044 FAX;03-6386-7033
TEL;092-412-0263 FAX;092-412-4889
TEL;092-412-0263 FAX;092-412-4889
TEL;03-3817-1804 FAX;03-3817-1803

抑制される 1）。さらに攪拌翼を回転駆動させるトルクは最大 355kN・m（回転数 4.8rpm）であり，従来工法に比べて約 3 倍もの高出力であるという特徴を有している。
本工法は，それぞれが持つ機能によって 4 種類に分類されている。その仕様と攪拌翼径を表-2 に示す。まず，開発当初の標準対応のエポコラム工法は，攪拌翼径が最大φ1.6m，改良断面積 A=2.01m2 の標準型と，高トルク化して開発された硬質地盤対応型がある。一方，改良コストを大幅に縮減することを目的に，攪拌
翼径をφ1.8～2.5m，改良断面積 A=2.55～4.91m2 に大口径化した機種が Loto 工法である。また，掘削性能の大幅な向上を図るため新機軸の先端ヘッドを装着し，転石や既製杭等の地中残存物地盤に対してφ1.5～2.5mの改良体の築造が可能な機種が Taf 工法である。
さらに，攪拌翼の回転軸ロッドをスパイラルロッドに仕様変更し，これにより施工時の固化材スラリーの
地中内圧力の解放を促して改良体造成中に生じる地盤変位を効果的に抑制する機種が Pls 工法である。
３．エポコラム-Taf 工法における地中障害困難地盤への適用事例
3.1

地中障害困難地盤への適用と事例分類

機械式攪拌混合工法は長年に亘る施工経験より，多彩な施工システムが考案され，広く実用に供されている。これらの技術は施工実績と共に体系化され，工事の目的に応じて使い分けられている。一般的に工法の適用性は，地盤の一様性を条件にして土性を砂質土あるいは粘性土に分類し，N 値による区分と併せて明示される。しかしながら，現実の改良対象地盤は様々である。表-3 は従来工法では対応が困難とされた各種地
中障害困難地盤の改良に Taf 工法を適用した事例を分類した結果である。すなわち，人工的に改良・改変された地盤では，ⅰ）建造物跡の PC 杭放置地盤，ⅱ）地盤支持力改善のためのドレーン材残置地盤，ⅲ）仮設用の固化盤ならびに高止まりした改良杭体混在地盤，ⅳ）礫・土砂が混入する埋め土地盤，ⅴ）コンクリ
ートガラ等が遺棄された地盤である。また，自然地盤では，ⅵ）巨礫（粒径＞300mm）まじり砂礫地盤，ⅶ）
硬質な土丹層，ⅷ）N 値＞50 の中間層を有する互層地盤等がある。特に人工的な残置地盤は，経年履歴が数十年を経過した場合も多く，その性状，残置位置・範囲等を特定する情報は極めて少ない。このような困難地盤では，通常，補助工法によってあらかじめ障害物が除去され，こうした処理の後に改良が行われる。
しかしながら，Taf 工法では補助工法を用いることなく，特徴的な篭型複合相対翼，先端ヘッドの形状と高い攪拌トルクの効果によって，同一工程で破砕，破断，分断しながら混合攪拌を同時に行うことができ，多様な施工事例数を持つに至っている。
本稿では従来型工法の地盤改良において，地中障害物層の影響により高止まりした杭の再施工対策事例が多いことから，困難地盤の 1 事例として，地盤改良杭体が残置された地盤の Taf 工法による破砕・攪拌同時施工の事例を後述する。
表-3 Taf 工法による残置・混在地盤，地中障害困難地盤の破砕・攪拌同時施工事例一覧
地盤構成

改良・改変
地盤

地盤種類

地中障害物性状等

地中障害物層厚等

施工目的

杭径φ350～450mm

ドレーン材配置地盤

ＰＤ引張強度2.5kＮ/製品幅

既地盤改良地盤

残置改良径φ1.0～1.6m

残置コンクリート塊混在地盤

ガラ径 50～300mm
コンクリートガラ等

層厚 1～8ｍ

φ1.6～2.0m 埋土地盤攪拌混合30 件以上

巨礫混入地盤粒径φ150～300mm

層厚 1～3ｍ

φ1.6～2.3m 破砕・攪拌同時混合施工

50 件以上

高Ｎ値地盤

Ｎ=20～40 固結シルト層
Ｎ=10～50 砂礫層

幅 94ｍｍ×厚 3.9ｍｍ
打設Ｐ@1.2ｍ×1.2ｍ
経年：数ヶ月～20 数年
qumax=5,800kＮ/ｍ2

層厚 7ｍ
層厚 2～7ｍ

28

φ1.6～2.3m 既設杭破砕・攪拌同時混合攪拌

実績件数

ＰＣ杭，ＲＣ杭打設地盤

自然地盤 土丹地盤

配置Ｐ@1.0ｍ～2.5ｍ

改良径

φ1.6～2.3m 破断・攪拌同時混合攪拌
φ1.6～2.0m

φ1.6m

仮設残置，障害層高止まり改良杭，固化盤下部一体化等同時混合攪拌攪拌混合

φ1.6～2.3m 攪拌混合25 件以上6件
10 件

1件
100 件以上

既存地盤改良体の破砕・攪拌同時施工対策事例 2)，3)

3.2(1)対策工事概要
樋門の建設に際し，基礎の沈下抑止と液状化対策を目的に一般的なスラリー式攪拌工法が採用された。しかしながら，地盤改良域内には旧施設の樋管，張コンクリート・石積み等の障害物，さらには粒径 200mmの玉石が分布する粘土層，N＞20 の層厚 2～3m の砂質中間層が存在する困難地盤層であった。このため，従来施工機では改良途中で貫入不能となり，深さ 4.4m 付近で地盤改良杭体に高止まりが生じた。
このような施工トラブルを解消し，当初の改良目的を達成すためには，ⅰ）地中障害物，ⅱ）N＞20 の中間層に加え，新たにⅲ）高止まった地盤改良杭体等の三重の改良障害要因を克服する施工方法を検討する必要が生じた。特に残置された地盤改良杭体は直径φ1.6m×長さ 4.4m ほどであり，しかも詳細は後述するが，平均的な固結化した強度は quf=2,400kN/m2 と高強度化している。
係る状況から，複合する改良阻害要因を克服して設計仕様に合致した改良体を造成する高い機能性を有する施工方法が検討された。その結果，高トルクで削孔能力に優れ，既に多くの困難地盤に施工実績を有する
Taf 工法の機動性が着目されて選定されることとなった。なお，本工法の適用に際し，その改良径が当初の改良径と同等径（φ1.6m）であるため，改良杭配置を変更する必要はないと判断した。
(2)地盤条件
図-2 は，Taf 工法が対象とした地盤条件である。表層部約 3m は非常に軟弱な粘土層で下層には玉石が混在している。これに N 値の大きさが不均一で，特に GL-7m～-9m の部分に N＞20 の締まった砂層が続く。さらにその下部には極めて軟弱な粘土層が 25m に亘って堆積している。また，写真-1 は，採取した試料の状況を示す。約 GL-3m の粘土層内には，玉石層が認められる。施工不能で残置されたφ1.6m の地盤改良杭体は，
図-2 に示す土質柱状図の右側に示すように中間砂層上部に位置している。今回の施工課題の一つが Taf 工法
により，これらを破砕・粉砕し，高止まった地盤改良杭体の当初計画位置に本来の改良体を新たに造成することにある。
図-3 は地盤改良体造成敷地（46.3m×35.8m）内に計画された改良体の伏図である。同図には，旧構造物由来の残留物が懸念される領域，既往工法で造成した改良体ならびに高止りして残置された地盤改良杭体の位置，Taf 工法により計画された改良体位置情報が示されている。特に図中に示す （塗りつぶし丸印（●）の白抜き△）位置は，Taf 工法による改良体造成位置と高止まりした地盤改良杭体がラップする場合である。
一方，●（塗りつぶし丸印（●））位置は，地中障害物が想定される範囲にあって，Taf 改良体と高止まりし
記

Ｎ

事
０

値
３０

5
砂

10

15

シルト 質砂

粘土

４０

５０
残置
置改
改良
良体
体
残

シルト 混り 砂

不均一な中砂主体。 含水量は多い。
シルト を シーム状に混入。 貝殻片が点在。

２０

Ｔａ
改
良ｆ改
囲囲
範良範

粘土

均質な粘土主体。 含水多く 非常に軟弱。
貝殻片を 全体に混入。 粘性は強い。
GL-2. 35～2. 55m, -3. 45～3. 65m付近に採取コ ア長200mmの玉石を混入。

１０

不均一な中砂を主体。
貝殻片を 混入。
含水量は多い。

4400

土質区分

玉石層

12400

標尺
(ｍ)

不均一な細砂を主体。 含水量は多く 軟弱。
シルト を 薄層状に混入。
貝殻片や腐食物が点在。
下部ほど シルト 分が多く なる 。
均質な粘土を 主体。
含水量が多く 非常に軟弱。
貝殻片や腐食物が点在。
粘性は強い。

図-2 土質柱状図および改良範囲と残置改良体の深度位置29

写真-1 対象地盤の玉石混じりコア状況

た地盤改良杭体が重なる場の条件に該当する本数は，前者が 11 本，後者が 13 本であ13950

合を表わしている。それぞれ
凡 例：施工済杭配置る。

：残置地盤改良杭体(3)施工結果と改良品質：Taf工法杭配置（杭破砕無）

写真-2 は，Taf 工法により体を破砕・粉砕し，混合攪拌を同時施工したときの状況

T2：旧構造物範囲

46250
21000

高止りした残置地盤改良杭T4

T3：Taf工法杭配置（杭破砕有）である。先にも指摘したよう
T1に同地盤改良杭体の設計基るが，採取深さに対する試料（単位：mm）

11300

準強度は quck=800kN/m2 であ：Taf工法杭配置（杭破砕有＋地中障害物有）の強度は，表-4 のような結果が得られている。すなわち，

4070

29200

上層部の強度が他に比べて大きな傾向を示すが，深さ4.4m の範囲における平均強

2570

35840
図-3 残置地盤改良体杭位置と地中障害物範囲および Taf 改良杭配置図

度はおよそ quf=2,420 kN/m2 である。このような高強度は地盤改良杭体施工からの材齢が 1 ヶ月を経過していることも要因の一つと考えられる。いずれにせよ，このような高強度の地盤改良杭体を Taf 工法により，先ず破砕粉砕し，混合攪拌を行わなければならず施工の円滑さが懸念された。
しかしながら，写真-2 より攪拌翼周辺には直径およそ 30cm 大の破砕片が散在し，滞ることなく残置地盤
改良杭体を粉砕している状況が見て取れる。通常の地盤環境に比べ，厳しい条件が二重三重に取り巻く中での改良体造成となったが，Taf 工法は補助工法を援用することもなく，当初の計画配置通りに改良体の造成を実現させた。Taf 工法による施工の妥当性を検証するため，改良杭 No.T1～T4 の改良層から試料を採取し，材齢 28 日供試体の現場改良強度を取りまとめた結果が表-5 である。
表-4 残置地盤改良体の強度分布推移

Ｚ１
Ｚ２
Ｚ３
層平均
全平均

上層部
quf(kＮ/ｍ2)
3,336
3,823
3,155
3,448

下層部(上)
quf(kＮ/ｍ2)
1,545
1,108
1,548
1,400
2,418

下層部(下)
quf(kＮ/ｍ2)
2,104
2,224
2,893
2,407

表-5 Taf 施工後現場改良強度(材齢 28 日)
破砕片直径
約 30cm

Ｔ１
Ｔ２
Ｔ３
Ｔ４
層平均
全平均
設計基準強度

白丸内：残置改良体破砕片

写真-2 残置改良体の破砕状況

30

上層部
quf(kＮ/ｍ2)
3,283
3,382
1,660
2,010
2,584

下層部(上)
quf(kＮ/ｍ2)
1,957
2,058
1,268
1,673
1,739
1,875
800

下層部(下)
quf(kＮ/ｍ2)
1,116
1,788
1,302
1,000
1,302

Taf 施工後の現場改良強度は，採取深さに依存する傾向が認められるが，平均現場改良強度 quf=1,000～3,382kN/m2

スパイラルロッド

であり，設計基準強度 quck=800kN/m2 を十分満足する結果となった。
改良対象地盤は高止まった地盤改良杭体（改良径φ1.6m，
長さ L=4m，平均強度 quf=2,420 kN/m2）が残置し，コア長200mm の玉石が混在する粘土層と N>20 の締まった砂層から成る厳しい地盤環境下にあった。しかしながら，Taf 工
法は輻湊する困難地盤条件を克服し，補助工法を用いることなく当初の計画改良仕様通りに改良体の造成に成功し，同工法の高機能性を十分実証することができた。
Pls 攪拌翼

４.

低変位施工に向けた地盤改良技術の開発 3）

写真-3(1)試験施工概要

Pls 工法(スパイラルロッド式)による試験施工全景
表-6 改良仕様

最近の都市部における再開発プロジェクト等では，
試験杭 No
ロッド
改良径
施工長
添加量(Ｗ／Ｃ)

地盤改良工事が既存の施設・構造物に近接して行われる機会が増大している。地盤改良に伴って周辺地盤に発生する変位は，施工原理から必然の現象であるが，Pls-H-1
標準

Pls-S-1
スパイラル

φ2.5ｍ
14.0ｍ(空堀長 1.0ｍ，改良長 13.0ｍ)
200kg/ｍ3(80％)

これを抑止する確実な技術が強く求められている。地盤改良が周辺地盤を変位させる主な要因
として，ⅰ）攪拌翼回転装置の挿入，ⅱ）固化材スラリーの圧入等が指摘されている。これらは地中内への体積変化を強制し，結果として攪
圧力ロガー
(上部)

拌翼回転部の地中内圧力を高める。これと地盤の応力異方性が関連して水平変位が発生すると考えられる。したがって，貫入した攪拌翼回転部の地中内圧力の状態を把握し，その圧力を適切に調整する機構を備えることで水平変位を抑制することの可能性が示唆される。
そこで本検討では，エポコラム攪拌翼回転部の圧力を独自のデータロガー付圧力センサー（以下，圧力ロガーと呼称する）で，2 箇所計測することを試みた。同時に，周辺地盤の変位を抑止する方法として攪拌回転軸に取付けたスパ

圧力ロガー
(下部)

イラルフィン（以下，スパイラルロッドと呼称（単位：mm）

する）で排土を促し，極力封入圧力を適正に保つことで低変位を実現することを目標とした。
写真-3 は，スパイラルロッドを装着した Pls工法の施工機全景である。

図-4 土質柱状図，改良深度ならびに多段式傾斜計配置図

31

(2)地盤条件
図-4 は，試験施工場所の深さ方向に分布する土質と N 値の関係を表す土質柱状図である。また，同図には後述する改良体造成時の地盤変位を測定する多段式傾斜計の配置図が併記されている。
地盤は，表層に N=3～4 のガラを含む埋土層が存在し，その下部は N≒4，層厚 1m 未満の粘土質シルトである。これに N≒3，層厚 1m の砂層，さらに層厚約 8m，N=0～2 の粘

圧力ロガー
（上部）

土層が堆積している。試験施工はこの粘土層底部と改良体下端が一致する範囲を対象に，改良体施工に伴う地盤変位の挙動を調査した。
(3)施工試験仕様
造成する改良体は改良径φ2.5m で，施工長は表層から層
厚 8m の軟弱粘土層下端に達する L=14m である。固化材添ならびに翼中より，q=222ℓ/分を各孔から吐出した。吐出方
一つは標準ロッド，他には新たに開発したスパイラルロッド
受圧部を用いてそれぞれ改良体造成し，周辺地盤に与える地盤変位を比較した。施工試験仕様を表-6 に取りまとめて示す。

液体充填

収容ケース
約 20cm 高

圧 力 ロガー

法は貫入時吐出とした。このような施工方法を共通として，

圧力ロガー本体
約 15cm 高

収容ケース

加量は aw=200kg/m3（W/C=80％）で，吐出量は攪拌翼先端

圧力ロガー
（下部）

(4)攪拌混合時の地中内圧力ならびに周辺地盤の変位測定
方法（単位：cm）

改良体の造成に伴う地盤変位は，攪拌混合装置の挿入ならびに固化材スラリー吐出時の注入に伴う地中内圧の増加に

改良体内圧力（応力測定概念図）

写真-4 圧力ロガー概要と設置位置よって発生すると考えられる。このため，写真-4 に示すように攪拌翼内と攪拌翼上部のシャフトの 2 箇所に圧力ロガーを取付けた。圧力ロガーの測定器仕様は pmax=1.0MPa である。これによりエポコラム攪拌翼の挿入から攪拌・混合に至る地盤内の圧力変化を連続的に捉えられる。なお，圧力ロガーは液体が充填された収納ケースに納められ，受圧部を介して固化材と地盤土が混合した泥土の圧力が伝えられる。写真-4 に圧力検出システムの構造ならびにこれを攪拌翼中，攪拌翼上部に取り付けた状況の全体図を示す。
一方，周辺地盤には，図-4 のように外翼から離隔距離 1.5m（x/L=0.11）の位置に，深度 1m ごとに地盤の傾斜を測定する多段式傾斜計（直径 30mm×長 450mm，測定段数 19 段）を設置し，測定結果を積分して攪拌混合時の経時的な水平変位量を算出した。
(5)攪拌混合時の圧力変化と周辺地盤変位の測定結果
図-5 は標準ロッドおよびスパイラルロッドの先端に同じ攪拌翼を取り付けて，改良体造成開始から攪拌翼
先端部着底までの間で攪拌混合部に生じた圧力 p と周辺地盤の水平変位 δ の深さ z に対する変化を示している。なお，地盤深度 z～攪拌混合圧力 p の関係を表すグラフ中に全応力 σ が併記されている。これは地表面を基準にして，固化材スラリー混合土の単位体積重量 γ と深度 z の積を深さに対して描いたもので，地盤内圧力の目安としている。
標準ロッドの場合のエポコラム施工では，固化材スラリーの吐出に伴い徐々に地中内応力が増加し，深度GL-5.0m 付近通過後から全応力を超過する。深度 GL-9.0m 付近からは圧力上昇はなくなる。

32

それ以深の圧力は低下せず，全応力 σ=190kPa

深度
(m)

土質
区分

圧力 p(kPa)

水平変位量 δ(mm)
40

30

20

10

0

0

50

100 150のおよそ 1.5 倍の σ=280kPa で着底した。また水200 250

全応力 σ

平変位量 δ は，固化材スラリーの吐出とともに圧力状態（p＞σ）に応じて，徐々に増大する傾No.H-1
δ=22.6mm

向を示し，着底時に地盤深度約 L=8.5m で最大水

No.H-1
標準ロッド

平変位量 δmax＝22.6mm が観測された。一方，ス
パイラルロッドを装備した Pls 工法の場合では，固化材スラリーの吐出開始から攪拌翼先端部着底に至る間の圧力 p は，全応力 σ の大きさにほぼ一致し（p ≒ σ），標準ロッドのように p ＞ σ

No.S-1
Pls 施工のような過大な圧力の発生は認められなかった。
その結果，水平変位量は小さく δ=2.5mm の値に止まった。これは標準ロッドの場合のおよそNo.S-1
δ=2.5mm1/10 の値である。表-7 に標準ロッドおよび Pls
工法のスパイラルロッドを用いて，攪拌翼φ
2.5m×L14m の改良体を造成した比較データを取りまとめて示す。同表から，2 方法の施工方法で
図-5 地中内応力分布と地盤変位量

は，改良体造成に使用した固化材注入量はほとんど同量である。しかしながら，地中より排出表-7 標準施工と Pls 施工による造成結果比較された 1 本施工当たりの排土量は，標準ロッド

試験杭 No攪拌ロッド形式
最大水平変位量(mm)
全応力との圧力差(kPa)
固化材総注入量(ｍ3)
排土量(ｍ3)
排土率(％)

で注入スラリー量に比し 44％の V=6.61m3，スパ
イラルロッドではその約 2 倍量の注入スラリー量に比し，80％の V=12.51 m3 となった。この点にこそ，スパイラルロッドを装備した Pls 工法のPls-H-1
標準ロッド
22.62
+85
15.19
6.61
44

Pls-S-1
スパイラルロッド
2.45
-25
15.58
12.51
80

狙いがある。すなわち，周辺地盤に生じる変位の抑制には，地上に向けて内圧を解放させるた

100－めの排土を促すことが極めて効果的であることが首肯される。なお，Pls 施工時に排出される排出土の性状は，固化材を含み自硬性があるためを効率高く促進させ，これを装備した Pls 工法が㎜ 40）

高い低変位性能を有することが確認された。そこで Pls 工法の低変位性を既存の工事実績より20検証することを試みた。図-6 は，Pls 施工の 6 ケース，ならびに標準ロッドによる 4 ケースの計

測 定点

Ｌ

【凡例】
ｽﾊﾟｲﾗﾙ：S 標準：H＋：φ1.6 (S)排土率 91%◆：φ2.5 (S)排土率 92%▲：φ2.5 (S)排土率 99%●：φ2.0 (S)排土率 103%＊：φ2.5 (S)排土率 88%○：φ2.3 (H) ―△：φ1.6 (H) ―◇：φ2.3 (H)排土率 24%
試験工事データ■：φ2.5 (S-1)排土率 80%□：φ2.5 (H-1)排土率 44%（

今回の試験工事よりスパイラルロッドが排土(6)Pls 工法による低変位施工の実績

改 良域

80
水
平
変 60
位
δ

固結化する。

＋

Ｘ

00

10 ケースについて発生した水平変位量を現場に

0.25

0.5

0.75

Ｘ/Ｌ（改良域から測定点までの離隔/改良深度）て測定した結果である。図中では縦軸に水平変

図-6 Pls 工法と標準ロッド施工による
x/L 比と水平変位量

位，横軸は改良域からの離隔距離 x を改良体長

331

さ L で規準化した x / L として，両者の変位量の挙動を比較した。改良域に近いすなわち，x / L= 0.1 のように小さな範囲では標準ロッドによる水平変位量は δ=70mm を超えるが，Pls 施工では高々δ=10mm 以下の 1/7
以下に止まり，周辺への影響を効果的に軽減している。また，x / L＞ 0.5 範囲になれば両者はほぼ同程度の変位量に収束している。この時の排土率を比較すると，標準ロッド施工では，2 箇所の測定において平均 34％の結果であった。これに対し，Pls 工法では 80～103％で平均 92％とほぼ注入スラリー量に相当する分が排土されている。
５．まとめ
複合相対攪拌方式であるエポコラム工法を基礎技術として，地盤改良を阻害する要因を克服する事例ならびに新たに開発した地盤変位抑止技術の適用性について紹介した。その結果を以下に示す。
（１）Taf 工法は 3 つの改良阻害要因（地中障害物，中間層，残置改良体）が複合する地盤を，補助工法を使用することなく，同一工程で仕様に合致した改良体を造成することに成功し，新たな施工事例となった。
（２）Pls 工法では施工機の回転軸に装備したスパイラルフィンが回転軸の周囲に生じる改良地盤内の増加内圧を地上に向けて解放させるため，排土を促し内圧解放経路を確保することで，攪拌混合部の圧力を抑え，周辺地盤の変位を最小限に抑止することを確認できた。当技術は，大口径化施工の低変位化を確実にする工法の一つと位置付けられ，都市部における近接施工や再開発事業に大きく寄与することが考えられる。
本稿で指摘したように地盤改良工事は，地盤環境と工事環境の両者から大きな制約を受ける。
エポコラム工法には，篭型の複合相対攪拌方式による特殊な攪拌翼形状と高トルク化により，従来工法が適用される地盤から，多種多様な地中障害物が介在する困難地盤に至るまで幅広く適用可能な施工技術がラインアップされている。今後も本施工技術は様々な施工環境との遭遇を通じて，先進的な技術開発に真摯に挑戦し，地盤改良技術のさらなる向上と適用性の拡大に務める所存である。
【参考文献】
1)(一財)先端建設技術センター：先端建設技術・技術審査証明報告書「エポコラム工法－Loto 工法，Taf 工法，Pls 工法－」，pp.7～14, 2016.3
2)

松岡大介・西尾経・竹田敏彦・市川公彦・高倉功樹・齋藤邦夫：最新の地盤改良技術と施工事例，第 15回土質基礎に関する「我が社の誇れる技術」技術報告会，北海道土木技術会，pp.32～39, 2017.2
3)

木寺智則・西尾経・齋藤邦夫：複合相対攪拌工法の施工環境への適応とその事例，平成 29 年度「建設施工と建設機械シンポジウム」，日本建設機械施工協会，2017.11 投稿中

34

V-JET ⼯法の概要およびその応⽤技術であるマルチファン⼯法について
三信建設⼯業株式会社
１．はじめに

島野

嵐

⼭⼝

洋

1)

⾼圧噴射攪拌⼯法は、セメントスラリーなどの流体に⾼い圧⼒を与えて得られる強⼒なエネルギーによって地盤を切削し、硬化材と⼟とを攪拌混合して地盤を改良する⼯法である。この⼯法は、わが国において開発されて以来約半世紀の歴史があり、現在では地盤改良⼯法の主要⼯種のひとつとして認知されている。
Ｖ−ＪＥＴ⼯法は、⻑年にわたって数多くの実績をもつ「ＪＳＧ⼯法」の特⻑を活かしつつ、施⼯の⾼速化・効率化を図り、⾼速での⼤⼝径改良体の造成を可能にした新しい⾼圧噴射攪拌⼯法である。Ｖ−ＪＥＴ⼯法の実⽤化により、従来の⾼圧噴射攪拌⼯に⽐べて⼤幅なコスト・⼯期の縮減が可能となり、その結果、⾼圧噴射攪拌⼯法がさらに適⽤範囲を拡⼤していく
ことが期待されている。本稿では、Ｖ−ＪＥＴ⼯法の概要およびその応⽤技術であるマルチファン⼯法について紹介する。
２．Ｖ−ＪＥＴ⼯法の概要 2)
Ｖ−ＪＥＴ⼯法は、図-1 に⽰すとおりセメント系硬化材を⾼圧で噴射するとともに周囲に⾼速の空気噴射を⾏う「⼆重管⼯法」に分類される⼯法である。本⼯法は、⼤径の改良体を⾼速施⼯で造成できるジェットグラウト⼯法として 2011 年に実⽤化された。独⾃に開発した⾼い噴射攪拌効率を発揮する先端噴射装置（特殊専⽤モニター）を⽤いており、従来技術による施⼯よりも施⼯性や経済性が向上し、環境負荷の低減を可能にしている。表-1 に⽰すように、Ｖ−
ＪＥＴ⼯法の標準的な施⼯仕様としては、硬化材の噴射量、特殊専⽤モニターおよび機械設備などにより、改良径の異なる 3 つのタイプ（V1、V2、V3）が⽤意されている。また、液状化対策などにおいては改良強度に合わせて改良体体積当たりの硬化材噴射量（固化材

図-1
表-1

V-JET 工法の概要

V-JET 工法の標準施工仕様

量）を⼤幅に抑えた仕様（VE）があり、標準仕様と同様に 3 タイプ
機械が⽤意されている 1)。施⼯は、タイプごとに標準の機械構成が異な

タイプ

噴射量

るため、施⼯規模や施⼯条件に合わせてタイプの選択が可能であV1

180 L/min

⼩2.0m，2.5m

る。また、直接削孔⽅式と組み合わせることにより、狭あいな場所

V2

360 L/min

中3.5m，4.0m

V3540 L/min

⼤5.0m，5.5mにおける施⼯の適⽤性が⾼くなる。

設備

有効径

３．出来形確認技術 3)
⾼圧噴射攪拌⼯法は、⼀般的に改良体の出来形を⽬視で確認できないことから、通常は施⼯後のボーリング調査により造成径および改良状態の確認を⾏っている。稀ではあるが造成径不⾜により⽌⽔効果が得ることができなかったり、造成径が過剰になることで強度不⾜となったりすることがあり、これらが発覚した場合などには対応が⾮常に困難であった。施⼯中に造成径を確認する⽅法としては、ジェットによる切削⾳をマイクにてテープレコーダに録⾳し、ジェットの到達距離を確認するといった⼿法は以前からあArashi Shimano,Hiroshi Yamaguchi

東京都台東区柳橋 2-19-6，TEL:03-5825-3707，FAX:03-5825-3757
35

ったが、これらは⾳の⼤⼩での主観的な判断であり定量的なデータの採取・解析がなされていなかった。
また、⾳の到達距離の確認は１点での評価であり深度⽅向に対して連続的に確認をすることができなかった。これより、⾳の⼤きさを数値化することで、造成径の出来形を⾼精度に計測して、深度⽅向に対して連続的な確認ができ、品質管理をより効率的に実施することが可能となると判断した。このような背景か
ら著者らは、地盤切削状態をリアルタイムに把握することによって改良体の出来形を「可視化」できる｢JWM システム(Jet Wave Monitoring System)｣を開発し実⽤化した。
３．１

JWM システムの原理および計測システムの概要 3)

JWM システムの概要図を図-2 に、計測状況を写真-1 に⽰管理装置

す。本システムは、地盤中の改良範囲に設置した建込み管、建記録装置

込み管内に挿⼊してジェットの切削⾳を採取する集⾳器、ジェ
巻上げ装置

ットの噴射ロッドの上昇に連動して集⾳器を上昇させる⾃動巻上げ装置、複数の集⾳器により採取された切削⾳データや施⼯深度を計測する⾳響管理装置からなる。まず施⼯に先⽴ち、改改良体

良杭の造成範囲の複数位置に建込み管をボーリングにより設置

建込み管集⾳器（マイク）する。建込み管の設置位置は、改良杭中⼼からの離れを変化させた 2〜4 パターンとする。計測時には、それぞれの建込み管内に挿⼊した集⾳器により建込み管に当たるジェット流を⾳の⼤図-2 JWM システム概要図

きさとしてモニタリングし、これの経時変化を記録する。集⾳
器は噴射ロッドの引き上げに連動して⾃動的に巻き上げられる。この計測により得られたデータを分析し、地盤切削状態として評価するものである。
３．２

切削状態の分析⽅法

切削状態の分析は、集⾳器により採取されたジェット流⾳量の経時変化により⾏う。建込み管にジェット流が到達している場
合、⼀定間隔で⼭型のグラフ線形が確認でき(図-3 参照)、噴射
エネルギーは⼭の⼤きさに⽐例して噴射ロッドに近い建込み管写真-1

JWM システム計測状況

ほど明確になる。既往の報告 では、このジェット流⾳量の4)

経時変化データと改良体の出来形の関連性を考察し⾳レベルの振れ幅（最⼤値−最⼩値）が200（無次元値）を超えた場合に改良体の出来形が建込み管の外側まで達していることが確認されている。
４．マルチファン⼯法(多扇形改良)
４．１

図-3 地盤切削音の経時変化(計測例)

マルチファン⼯法概要

格⼦状地盤改良は地震発⽣時の液状化を防⽌し地盤変形も抑⽌する地盤改良形状であり、兵庫県南部地
震や東⽇本⼤震災等の⼤規模な地震においても液状化対策効果が確認されている。V-JET を含む⾼圧噴射攪拌⼯法は平⾯形状が円形であるので格⼦状や壁状の改良を⾏う場合、必要壁厚に対し不要な改良箇所が多数あり、経済性や環境⾯で満⾜のいくものではなかった。

36

本編で述べる多扇形改良は複数の扇型を組み合わせた断⾯形状であり図-4 に⽰すように格⼦式改良な
どの壁状範囲とする場合、円形改良体に⽐べて形状的に無駄の少ない配置が可能となる 5)。著者らはこれまでに多扇形造成⽤の専⽤装置を独⾃に開発し、噴射攪拌軸の回転
周期(回転数)を変化させることで造成径が制御できることを確認し
1)、複数の扇型形状(多扇形)を構築できる⾼圧噴射攪拌⼯法である

マルチファン⼯法の開発を⾏った。この多扇形改良により円形断⾯の改良よりも材料費や排泥処理費を⼤幅に低減することが可能となり、また⼯期の短縮も可能となる。
４．２

図-4

多扇形改良と円形改良との比較

実⼤実験におけるマルチファン⼯法の品質確認

多扇形改良において必要壁厚を確保するには図-5 に⽰す⼤径部

小径部と⼩径部の境界が重要であることから、実⼤実験は、予備試験におよび品質について検証することを⽬的として実施した。
４．２．１

θ2

大径部

有効壁厚

より所定の壁厚を確保できる施⼯仕様を検討し、改良体の出来形

θ1
θ2

大径部

θ1 基準軸

実⼤実験の概要 6)
小径部

改良対象地盤は図-6 に⽰す N≦3 の砂混じり粘⼟質シルト層であった。実験に先⽴ち当該地盤に即した施⼯仕様を決定するため

図-5

多扇形改良標準図

図-6

実大実験の対象地盤

表-2

実大実験施工仕様の予備試験を⾏い、3 種類の計画壁厚に対し 1m の造成（GL2.8m〜GL-1.8m）を実施した。造成から 1 週間経過後に改良体の掘り出しを⾏い、測量による出来形確認、コア試料の観察、および強度試験を実施した。なお、本⼯法はＶ−ＪＥＴ⼯法の V2B
タイプ（最⼤径 φ4,000mm）をベースとしており、使⽤するツールス(先端噴射装置、噴射ロッド)はＶ−ＪＥＴ⼯法のツールスに準拠している。
４．２．２

予備試験 6)

予備試験は⼩径部の適切な施⼯仕様（攪拌軸の回転周期）を決定するために実施した。多扇形改良体では、図-5 に⽰す
⼤径部の直径（有効径）は、通常の⾼圧噴射攪拌⼯法と同様

計画

造成径(半径)

壁厚

大径部

小径部

大径部

小径部

大径部

小径部

(m)

(m)

(m)

(°)

(°)

(秒)

(秒)

1

1.0

2.0

1.0

60×2

120×2

17.5

2.0

2

1.5

2.0

1.2

80×2

100×2

17.5

2.5

3

2.0

2.0

1.4

90×2

90×2

17.5

4.0

Case

に対象地盤の N 値により決まるため、当該地盤の N 値より
φ4,000 を有効径とした。⼩径部は計画壁厚に応じた適正径となるよう（過⼤な径にならないように）回転周期の制御を⾏

造成角度

回転周期

った。回転周期の決定には前述の JWM System を利⽤し 3 ケースの計画壁厚に対する回転周期を決定した。回転周期の採⽤値は、所定の径位置での⾳レベルが規定値を超え、かつその外側に位置する管（半径で+0.2m 外側）の⾳レベルが規定値
以下のものを採⽤した。予備試験の結果を踏まえた各ケースの施⼯仕様を表-2 に⽰す。なお、製作した回転制御装置は、
設定通りの⾓度で回転周期(回転数)が切り替わり所定の仕様に基づく施⼯が容易に⾏えた。
４．３

写真-2

実験結果 7)多扇形改良体出来形形状(Case1)

改良体の上部 0.5m を掘り出し、出来形を確認した。Case1 における出来形形状を写真-2 に⽰す。さら37

に、トータルステーションを⽤いて改良体天端周縁の複数地点を測量し、出来形図を作成した。各ケースの出来形図を図-7 に⽰す。以降に⽰す出来形検証はこの図に基づいて⾏い、造成径、造成⾓度、壁厚を検証した。なお、計画時には想定できなかった杭等の障害物が複数箇所に存在したため、出来形の測量に⼀部⽀障が⽣じた。障害物の影響で正確な測量が困難であった部分については、検証結果から除外した。
Y軸

Y軸

d

D

C

X軸

b

a

A

X軸

計画壁厚2000aA

壁厚(最小)2000b

B

計画壁厚1500A

壁厚(最小)1800

B

計画壁厚1000

境界位置

壁厚(最小)1480

Y軸

境界位置

境界位置

a

X

d

C

D

境界位置
境界位置

(a) Case1
実測形状(b) Case2
計画形状

図-7

基準軸

(c) Case3

境界位置

障害物

JWM計測管設置

回転起点

改良体出来形図

４．３．１ 造成径の確認 7)

表-3

造成径の実測値

造成径は、中⼼から各測量点までの距離の値より最⼤値、造成径（半径）(m)Case

最⼩値および平均値として求めた。造成径の実測値を表-3に⽰す。⼤径部は造成径のばらつきが⼤きいことがわかった。これは、同仕様で施⼯していることから地盤性状の違い

1
2

最小

平均

最大

最小

平均

2.53

2.15

2.36

1.37

1.19

1.28

実測

2.00

実測

2.09

計画
3

実測

3.00

1

点を結んだ線と y 軸の成す⾓度とし、計画造成⾓度と⽐較した。造成⾓度の実測値を表-4 に⽰す。

2

すべてのケースにおいて、造成⾓度の計画値と実測値の差は±1° であり規則性も⾒られなかった。これより、改良体形状

3に⼀定⽅向のズレやゆがみがなかったことを確認した。

絶対値より求めた。壁厚は、これらの値の最⼤値、最⼩値および平均値を 2 倍した値である。壁厚の実測値を表-6 に⽰

38

2.48

1.94

1.44

1.59

1.40

b

c

d

61

61

---

60
60

計画

60

60

60

計画との差

1

1

---

0

実測

51

50

---

---

計画

50

50

50

50

計画との差

1

0

---

---

実測

44

---

---

44

計画

45

45

45

45

計画との差

-1

---

---

-1

境界位置座標境界位置座標(m)
B

C

D

1

(1.03,0.74)(-0.92,0.81)(1.03,-0.82)(-1.07,-0.82)

2(1.01,0.92)(-0.80,0.90)

---

---

3

(1.01,1.13)---(1.07,-0.99)(-0.87,-1.15)

表-6
Case
1
2

1.84m で Case3 が 2.30m であって過⼤になっていなかった。
このように壁厚が適正な範囲の値であったのは、⼩径部造成

2.06

A

て 1.48m、Case2 が計画値 1.50m に対して 1.80m、Case3 が計⾜していた。また、最⼤値も Case1 が 1.64m、Case2 が

1.30

実測

す。これより、壁厚の最⼩値は Case1 が計画値 1.00m に対し画値 2.00m に対して 2.00m であり、3 ケースとも計画厚を満

1.20
1.20

造成角度（小径部）（°）

表-5
Case

1.45

a

４．３．３ 壁厚の確認 7)
壁厚の実測値は、表-5 に⽰す各境界位置の y 座標の値の1.88

造成角度の実測値

Case

造成⾓度は、図-7 中に⾓度 a〜d で⽰した中⼼と⼤径部端

1.68

2.00

表-4

４．３．２ 造成⾓度の確認 7)

1.00

2.00

計画

いて確認した結果と⼀致した。

小径部

最大

計画

が原因であると考えられる。また、⼩径部は造成径が計画半
径+0.3m 以内であった。これは、造成時に JWM System を⽤

大径部

3

実測

壁厚の実測値
壁厚(m)
最大

最小

平均

1.64

1.48

1.60

1.00

計画
実測

1.84

実測
計画

1.80

1.82

1.50

計画
2.30

2.00
2.00

2.18

径を適正な径で造成できたからであると考える。
４．３．４

改良体の強度確認 8)

杭頭部からコアボーリングを実施して試料を採取し、コアの観察と強度試験を⾏った。コアボーリング
は、⼤径部と⼩径部における改良強度の関係や、改良体中⼼からの距離による傾向を確認するために、⼤⼩各径において設定壁厚内を中⼼に放射状に採取した。また、設計径より余剰に改良された部分についても採取を⾏った。コアボーリング実施箇所を図-8 に⽰す。

図-8

コアボーリング実施箇所

⼤径部、⼩径部、および改良体全体における⼀軸圧縮強度のヒストグラムを図-9 に⽰す。平均強度は、 ⼤径部で 1.73MN/m2、⼩径部で 1.52
MN/m2、全体で 1.66MN/m2 であった。これより施⼯仕様が異なる⼤径・⼩径のあいだに強度の⼤きな差異は無かった。なお、1.00MN/m2 以下のデータがいくつか⾒られたが、これは実際の改良体の体積が計画値よりも⼤きく（約 1.4 倍）なった(a) 大径部ことが要因と考えられる。改良体強度の変動係数については、⼤径部で 37.5%、⼩径部で 36.8%、
全体で 37.9%であった。この結果も⼤径部と⼩径部の間にほとんど差異は無く、これらの値はスラリー系深層混合処理⼯法による現場処理⼟に関する⼀軸圧縮強度の変動係数と同程度である 9)次に、改良体中⼼からの距離と改良強度の関係(b)小径部を図-10 に⽰す。この図より、⼀軸圧縮強度は全体的に 1.00MN/m2〜3.00MN/m2 の範囲に分布しており、各ケースとも径の⼤⼩に関わらず、改良体
中⼼からの距離と改良強度に相関性が無いことを確認した。また、⼤径部と⼩径部の⼀軸圧縮強度の分布範囲を⽐較すると、両者の範囲にほとんど違いは⾒られなかった。設計造成径の外側と内側(c)大径部＋小径部の改良体の強度を⽐較すると、外側についてもほ
2

図-9

2

とんどが 1.00MN/m 〜3.00MN/m の範囲に分布し39

一軸圧縮強度ヒストグラム

ており、内側と⽐較して特に低い値でもなく、相違は無かった。
以上より、マルチファン⼯法による多扇形改良体は異なる仕様の改良体を組み合わせた形状であるが、平⾯的な強度のバラツキが少なく、均質な壁状の改良体の構築に適⽤できることを確認した。
４．３．５

考察

(a)Case1

⼤⼩ 2 つの造成径を組み合わせたマルチファン⼯法
による多扇形改良体について実⼤実験を実施し、施⼯
装置の操作性および改良体の品質確認を⾏った。その結果、以下の知⾒が得られた。
①回転制御装置は設定通りの⾓度で回転周期(回転数)が切り替わり所定の仕様に基づく施⼯が(b)Case2

容易に⾏える。
②多扇形改良体は計画した壁厚を満⾜しており、形状にゆがみや⼀定⽅向のズレは無い。
③多扇形改良体の改良強度は、⼤径と⼩径の間で⼤きな強度の相違は無い。
④⼀軸圧縮強度の変動係数は 36〜38%程度で、(c)Case3

機械攪拌式深層混合処理⼯法と同等である。

図-10

改良体中心からの距離と改良強度の関係⑤改良強度は、改良体中⼼からの距離との間に相関性は無く、同様な範囲に分布している。
これらより、マルチファン⼯法は強度のばらつきが少ない改良体であり、その形状とともに壁状改良に適する改良体であることを確認した。
５．おわりに
本稿では、Ｖ−ＪＥＴ⼯法の概要を⽰すとともに、その応⽤技術であるマルチファン⼯法を⽤いること
で、液状化対策として有⽤な格⼦状改良を効率的かつ経済的に構築することが可能であることを述べた。
今後も、様々な施⼯条件に対応し施⼯実績から基礎データを蓄積するとともに鋭意研究開発を進め、本⼯法のさらなる施⼯の効率化、適⽤拡⼤に努めていく所存である。
〔参考⽂献〕

1）V−JET 協会：V−JET ⼯法技術・積算資料,2017.
2）新坂ら：⾼圧噴射攪拌⼯法における出来形管理および形状制御技術 V-JET ⼯法の概要とその応⽤技術,基礎⼯ 2017,pp.82-85,2017．
3）島野ら：切削状態モニタリング技術を⽤いた⾼圧噴射攪拌⼯法の⾼効率施⼯,平成 25 年度建設施⼯と建設機械シンポジウム,pp.151-154,2013．
4）森脇ら：⾼圧噴射攪拌⼯法における地盤切削状態モニタリング技術の開発,第 46 回地盤⼯学研究発表会講演集,pp.901-902,2011．
5）新坂ら：⾼圧噴射攪拌⼯法における多扇形改良の適⽤性に関する研究,第 12 回地盤改良シンポジウム論⽂集,pp.443-446，2016．
6）⼭⼝ら：多扇形改良体を造成する⾼圧噴射攪拌⼯法の実⼤実験,第 52 回地盤⼯学研究発表会講演集,pp.699-700,2017．
7）⾦⼦ら：⾼圧噴射攪拌⼯法による多扇形改良体の出来形について,第 52 回地盤⼯学研究発表会講演集,pp.701-702,2017．
8）本⾕ら：⾼圧噴射攪拌⼯法による多扇形改良体の強度性状について,第 52 回地盤⼯学研究発表会講演集,pp.703-704,2017．
9）地盤⼯学会：地盤改良効果の予測と実際,pp.215-216,2000.

40