第１日目（８月20日） 午前 第１室 (E-201) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

対象

領域

発表者

(1)

事例

小

ICT

奥村 聡 （一般社団法人CCCプロジェクト）

(2)

研究

その他

ICT

亀山 太一 （岐阜工業高等専門学校）

(3)

事例

高

ICT

武田 淳 （仙台高等専門学校）

発表題目

発表要旨
日本とオーストラリアの小中学校の学級間を、生徒1人1台の端末で繋ぎ、同い年の児童・生徒同士、1対1で、相互の言語を用いて、自分の伝えたい様々なことを、自分の言葉で会話させた。同い年の友人と、平等
小中学校における1対1外国語会の立場で、主体的に伝え合い、相互に理解し合うことで、異文化に興味を持たせ、英語を学ぶ目的が明確
話機会の提供－日本オーストラリ
化し、思いやりの姿勢を養い、異文化を持つ友人と友情を育ませることができた。また実際の人的交流にもア間学級を生徒1人1台のライブ繋がった。2011年より実施している本実践研究は、年を経るごとに実施する学校数が相互に増え、昨年度
動画を用いて繋ぐ外国語教育実は、これまでの研究実績から、静岡県中部と連携し、異文化コミュニケーション力を高めるための教育プログ
践報告 2015－
ラム事業として、産学官連携で展開した。文化や制度の違う二か国の学校や先生方の負担を軽減しつつ、
いかに先進的な外国語教育を学校現場に取り入れることができるか、様々な角度から実践研究した。
英語教育においては、ＰＣやタブレット端末を利用したＥラーニング(ＣＡＬＬ)がさかんに行われており、その教材はハード／ソフトの技術的発展と共に多様化・高度化を果たしてきた。半面、ほとんど変わらないのが、学習行動としてのキーボードによる「タイピング」と、マウスの「クリック」（タブレットでは「タップ」）である。本
英語Ｅラーニング教材における手 来、キーボードやマウスは入力の手間を省くために考え出されたものであるため、これを使った入力方法は書き文字認識の応用
学習記憶の強化という点では最適と言えるかどうかには疑問が残る。そこで発表者は、Windows OSに標準装備されている手書き認識機能を英語Ｅラーニングに応用する可能性を探ってきた。現在、手書き認識についてはすでに十分実用可能であり、特にキーボードに慣れていない学習者にとってメリットが大きいことがわかってきた。本発表では、手書き認識を利用した語彙学習について、その特徴等について報告する。
アクティブ・ラーニングの普及とともに、その手法のひとつである反転授業が英語教育の現場にも導入されつつある。筆者の勤務校では平成28年度に大幅なカリキュラム改訂が実施され、英語の授業時数が削減された。英語の授業の実質的な時間確保の手段として、反転授業が導入されたことは必然ともいえる。筆者は反転授業用動画教材の作成から
主に準学士課程１年から３年までの文法項目を対象として動画教材を作成し、YouTubeに限定公開するこ
公開、共有まで－反転授業導入とで反転授業を実施しているが、動画教材作成の環境がここ一年ほどで大きな進歩を遂げ、誰でも比較的のノウハウ－
容易に取り組めるものとなってきていることを実感している。また、作成した動画教材を教員間で共有しようとする試みも見られる。今回の発表では、動画教材の作成から公開に至るまでの基本的なノウハウを紹介するとともに、教材の共有について今後の展望を述べる。

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第１日目（８月20日） 午前 第２室 (E-202) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

対象

領域

発表者

(1)

研究

高

教材

河野 円（明治大学）, 臼井 芳子（獨協大学）, 奥平 文子（明治大学）

(2)

研究

高

教材

大田 悦子 （東洋大学）

(3)

研究

高

教材

臼田 悦之 （函館工業高等専門学校）

発表題目

発表要旨
発表者らは、高校のコミュニケーション英語I及びIIの教科書が、PISA型リタラシーを育む設計になっているのかを探るため、教科書５シリーズに含まれる発問とタスクを、言語が日本語か英語か、またアンダーソンらのタキソノミーの認知レベルでは6段階どのレベルになるかを分類した。その結果、分析した高校の教科書
高校英語検定教科書におけるでは、情報へアクセスし取り出すレベル１の活動が中心で、先行研究の中学校の教科書分析結果と比較しPISA型リテラシー養成を目的とす たところ、その割合はむしろ増えていることが明らかとなった。そこで本発表ではまずこの結果を概観した上るリーディング・タスクの提案で、高校英語のリーディング活動においてPISA型リテラシーを育むためにはどのような発問とタスクを提供したらよいかについて提案を行う。すなわち本文の内容についての発問やタスクを、分析・評価、新たな活動への応用といった活動をとりいれて、低次から高次のレベルまで段階的に無理なく移行させる足場掛けについて具体例を挙げて論じる。
今回の調査目的は、大田(2015, 2016a)の追調査として、新課程と旧課程の高校英語教科書（今回は「コミュニケーション英語Ⅲ」と「リーディング」）の英文難易度を比較することである。また、過去2年の調査結果と合
わせて、コミュニケーション英語Ⅰ、Ⅱ、Ⅲの英文難易度の推移も概観する。高校英語教科書の難易度と実際
Lexile Measureで表す高校英語にそれらの教科書を使用する高校生の読解力とのギャップを明確にし、そこから生徒のコミュニケーション
検定教科書の難易度－コミュニ能力を向上させるのに適した教科書レベルを検証することが本研究の主要課題であるが、今回までは教科
ケーションⅠ～Ⅲの推移－
書英文の難易度分析に特化する。大田(2015, 2016a)同様、Lexile Measure（＝テキストの難易度と個人のリーディング力を同じ尺度で示すことのできる数値）を用い、学習指導要領改訂後の「コミュニケーション英語Ⅲ」がコミュニケーション活動を促すことのできる難易度に設定されているのかどうかを検証する。
タスクを作成する際に大事なことは、学習者の実生活での言語ニーズを考え、自然なコミュニケーション活動と密接に関係させることである (situational authenticity)。しかし、実際に教室で行うコミュニケーション活動やタスクを常に日常の言語使用と合致させることはなかなか難しい。むしろ状況的真正性 (situational
authenticity) を追及すると使用言語のレベルが上がり、活動が難しく学習者がタスクの達成をあきらめてしスキットをタスク化する
まったり、中途半端になったりすることがある。学校教育における教育用タスク (pedagogical task) を作成する際には、状況的真正性を念頭に置きつつ交流的真正性の観点(Ellis, 2003) を取り入れる方が容易でありバリエーションを持たせることができる。本研究では交流的真正性のあるタスク作成の一例としてスキットの活用を試み、例を示しながらその効果を考察する。

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第１日目（８月20日） 午前 第３室 (E-205) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

対象

領域

発表者

(1)

研究

大

リーディング鈴木 偲歩 （筑波大学大学生）

(2)

研究

大

リーディング森 千鶴 （福岡教育大学）

(3)

研究

中

リーディング前田 宏美 （東京家政大学大学院）

発表題目

発表要旨
本研究では、説明活動のうち「自己説明活動 （以下SE）」を取り上げ、読解に不可欠な橋渡し推論の生成における効果を検証した。SEとは、テキストの内容を自分自身に対して説明しながら読む活動のことで、既有知識と新情報の統合 （e.g., 推論） が容易となることが報告されている (Chi et al., 1994)。日本人大学
自己説明活動 (Self-explanation)
生38名は熟達度テストを受験し、4つの説明文を (a) SE条件; SEのトレーニング後SEをしながら読解する、が橋渡し推論の生成に与える影(b) 統制条件; 英文を黙読する、のいずれかにより読解した。その後テキスト理解を測る読解テスト （因果関響
係を問う自由回答式テスト）と、英文理解度を自己評価する項目を測るアンケートを行った。その結果、SEによって熟達度下位群では橋渡し推論が促された。SEは様々なレベルの学習者が混在する教育現場で、推論が苦手な学習者の手助けとして有効な手段であることが示唆された。
L2学習者の中には、読解力とスペリング能力の間に極端な不均衡が生じているタイプが存在する。読解力
は平均以上であるのに、スペリング能力は平均以下のGood Reader Poor Speller (R+S-)、読解力は平均以下であるのに、スペリング能力には優れているPoor Reader Good Speller (R-S+)である。森（2015）では、これ個々の学習者タイプによる音読のら2タイプに、R+S+とR-S-の2タイプを加えて4タイプとし、134語からなる英文テキストを7回繰り返して音読さ繰り返し効果 ーボトムアップ処
せ、音読速度が自動化（一定化）するまでの音読回数を調査した。本研究では、その結果を基にして、さら理の変容ーに詳しくR+S-、R-S+の特徴を探る。その際、音声分析ソフト (Praat）を用いて、第１－７試行における、主要語の持続時間、ポーズ数、ポーズの持続時間等を測定し、その推移を調査す ることにより、各タイプの言語処
理方法の変容と、その違いを明らかにする。
本発表は，日本人中学生英語学習者（30名）を対象に，再話が英文読解に与える影響について検証することを目的とする。第1言語の研究では，再話がテキスト理解を促進することが実証されているが，第2言語に関してはあまり行われていない(Kai, 2008)。日本人大学生を対象とした研究では，再話が物語文読解を促
進し，テキストの深い読み取りに影響を与えることが実証されているが(Kai, 2008)，日本人中学生を対象に再話が中学生の英文読解に与えした研究は未だ行われていない。そこで本研究では，日本人中学生英語学習者が(1)再話して読解テストをる影響受ける手順と(2)再話なしで読解テストを受ける手順に取り組む。読解テストによりテキスト理解度を測り，再話の内容をIdea Unit（Ikeno, 1996）に基づいて分析し，再話がテキストの重要な部分を読み取るのに影響を与えるか検証する。本研究により，再話が学習者のテキスト理解度を高め，深い読解を促すという結果を得ることができた。

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第１日目（８月20日） 午前 第４室 (E-206) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

対象

領域

発表者

(1)

研究

高

リーディング

阿嘉 奈月 （有明工業高等専門学校）

(2)

研究

高

リーディング

藤井 数馬 （沼津工業高等専門学校）

(3)

研究

大

リーディング

千葉 克裕 （文教大学),
小林 匠（横浜創学館高等学校）

発表題目

発表要旨
多読指導は、英語学習におけるモチベーションや英語力向上など様々な方面において効果的であると報告されている(Takase, 2007; 西澤他, 2010)。とりわけ、英語力向上に関しては、6ヶ月以降より統制群と実験群の間に統計的有意差が見られると報告されている(金谷他, 1991)。多読の効果が反映されるまでには相高専における多読指導効果の検 当量の時間が必要であると考えられるが、高校生を対象とした長期的な研究は数が乏しく、さらに、統制群
証 ―英語リーディング力向上の を含めずに、事前・事後試験の分析のみで効果的であると結論付けた論文が多いことが指摘されている可能性について―(Nakanishi, 2014)。これらの課題点を踏まえ、本研究では高専1年生を対象に、1年間の多読指導により、統制群と実験群の「文法・語彙力」「読解力」部門に統計的な有意差が出るか否かについて検証する。統計的有意差が認められた場合には、どの習熟度レベルの学習者（上位群・中位群・下位群）に多読がより効果的であるかについて分析する。
本発表では、高専２年生を対象に週１回30分程度の授業内多読を半年間行い、英文読解速度がどのように変化するかについて行った調査を報告する。本調査では、授業内多読を行う直前の９月、12月、２月の合計３回、いずれも300語程度の分量の、Lexile指数でほぼ同じ難易度である異なる英文をそれぞれ読ま
授業内多読による英文読解ス
せ、英文読解のスピードの変化をwpm、さらにそのwpmを内容把握問題の正答率に応じて算出した修正
ピードの変化について
wpm（卯城, 2009）の値から調査した。その結果、wpm、修正wpmともに３回目では１回目よりも有意に値が上昇していたことが分かった。さらに詳しく分析すると、英語能力別に３群に分けたうちの上位群がwpm、修正wpmともに上昇幅が大きい傾向が見られ、読書量に応じて３群に分けたうちの多読群は修正wpmの上昇幅が大きく、wpm=140程度で上げ止まるものの内容をよく読もうとする傾向が見えたこと等を報告する。
本研究は、某文系私立大学の学部生（１～４年）を被験者とし多読学習での語数と読解の流暢さ（読解速度、読解の正確さ、読解効率）の関係について検証した（n =13）。研究仮説として多読学習の効果として直EFL多読学習者の読解の流暢さ 読直解のスキルが高まることを予想し、難易度の異なる刺激を用いたオンライン自己制御読み課題により、についての考察 －オンライン自 その結果と多読語数について相関分析を行った。相関分析の結果、多読語数と読解の流暢さに相関関係
己制御読み課題を用いて－が見られた（最大でr =.489）。総語数80語程度の難易度の低い英文でも多読学習の効果が見られ、150語程度の難易度の高い英文ではさらに顕著な効果が見られた。以上の結果から、多読学習が読解の流暢さを高める有効な方法であると結論づけた。

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第１日目（８月20日） 午前 第５室 (302) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

対象

領域

(1)

研究

高

SLA

(2)

研究

高

SLA

(3)

研究

高

SLA

発表者

発表題目

発表要旨
CLILとは「教科を語学教育の方法により学ぶことで効率的かつ深いレベルで修得し、また英語を学習手段として使うことによって実践力を伸ばす教育法」である(渡部他, 2011) 。本研究では、日本の高校における「光の屈折実験」を扱うCLILにおいて目標構文である仮定法過去（実験条件を述べる）についての生徒の森下 祐美子 （大阪教育大学附属高等学校 日本の高校生におけるCLIL授業 英語力（本研究では手続き的知識）の変容について肯定的な影響を与えることが可能かを検証した（a.文法
池田校舎）, 柏木 賀津子 （大阪教育大学） 実践と英語力向上について
性判断テストにおける比較、b.時間制限英作文の変容）。結果は、CLIL群（N=78）とNon-CLIL群(N=72)では、aについてCLIL群が高く有意な差が見られた（t(148)=-3.687,**p=.0003,d=.77効果量大）。bでもCLIL群
で語数等に変容が見られた。CLILをとおした思考と目標言語形式（TS）の絡み合い、実験デモを通してTSに生徒の注意が意識的・無意識的に向けられ言語使用が行われた結果ではないかと考えられる。
第二言語習得研究におけるフィードバック（以下FB）の効果に関する先行研究では学習者のアウトプットに対して与えるFBが盛んに研究されているが、本研究ではインプット処理指導(Processing Instruction)における教師によるFBの効果を調査した。日本人高校生102名を、インプット処理群（明示的FB）、インプット処理
フィードバックを伴ったインプット群（暗示的FB）、インプット処理群（FBなし）に分けて、英語の仮定法過去について指導を行い、指導前後
大山 廉 （東北学院大学大学院生）
処理指導が日本人高校生の仮定に理解テストと産出テストを行って指導の効果を検証した。その結果、理解および産出テストにおいてイン法過去の習得に与える効果
プット処理群（明示的・暗示的FB）の平均点がインプット処理群（FBなし）よりも有意に高く、その効果は一週間持続した。このことから、インプット処理指導におけるFBは学習者の文法習得を促進する上で重要な働きをしていることが示唆される。本発表では、明示的FBと暗示的FBの効果の違いについても報告する。
本研究の目的は、英語名詞句の習得状況、習得の難易度を英文復唱課題によって観察することである。名
詞句の習得に関して、日本語を母語とする学習者にとっては、後置修飾を含む名詞句は含まない名詞句よりも、動詞要素を含む名詞句は含まない名詞句よりも習得が遅いと報告されている。また、後置修飾や動詞要素を含む名詞句が文の主語にある場合、理解・産出の両面において困難を生じるとされている。英文復
砂田 緑 （帝京科学大学・東京経済大学） 英語名詞句の習得状況の調査 唱課題は、文字の提示のない状況で英文を音声で提示し復唱させるという課題であるが、これは第一言語、第二言語の発達を観察する方法として使用されてきた歴史がある。本研究では、32問からなる英文復唱課題を、日本の中等教育学校から大学で学ぶ学習者191名を対象に行った。テスト文には、前置修飾または後置修飾を含む名詞句と、動詞要素を含むまたは含まない名詞句が含まれ、それぞれの名詞句が文の主語である場合と目的語である場合の比較も行った。

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第１日目（８月20日） 午前 第６室 (304) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

対象

領域

(1)

研究

大

SLA

(2)

研究

大

SLA

(3)

研究

大

SLA

発表者

発表題目

発表要旨
第二言語習得研究(SLA)では、学習者が、コミュニケーション活動中に、自身の発話へのフィードバックを受けること、あるいはそのフィードバック後に発話を修正することが、第二言語の習得や発達に重要であると考えられている(Swain & Suzuki, 2010)。本研究では、機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて、フィードバッ
鈴木 渉 （宮城教育大学）,
ク後の発話修正に関わる認知プロセスを検証した。実験には日本人の大人（大学生・院生）30名が参加しフィードバック後の自己修正に関鄭 嫣婷（東北大学）,
た。実験参加者は、口頭絵描写タスク中に、英語母語話者からフィードバックを受け、発話の自己修正をするfMRI研究齋藤 玲（東北大学大学院生）
行った。その際の脳活動を分析した結果、自己修正には左下前頭野、補足運動野、小脳が関与していることが分かった。左下前頭野は文の構造や文法項目の処理に、補足運動野と小脳は予測と制御を通して運動のような手続き的学習に重要な神経基盤であると考えられている。これらの結果をSLAや脳科学研究に基づいて議論したい。
これまでの英語教育学研究において、英語知識は顕在知識（言葉で説明できる）と潜在知識（意識できないができる）に大別される。しかし、両知識がどのように長期的に発達し、その発達に学習者の情意要因が如何なる影響を及ぼすのかは、分かっていない。そこで、本研究では、英語力が20日間で如何なる変化を佐久間 康之 （福島大学）, 鈴木 渉 （宮城辿るのか、情意要因（学習意欲や自己効力感等）との関係も含め279名の大学生を対象に調査を行った。
教育大学）, 西山 めぐみ （人間環境大学）, 語彙力の長期的発達と情意要因
英単語の意味の習得の調査方法として、１日約15分で100個程度の英単語の意味を４段階（「よい」「もう少上田 紋佳（ルーテル学院大学）, 寺澤 孝文 の関係
し」「だめ」「全くだめ」）の中から１つ選択させた（学習）。１日分の学習終了後に、意欲や自己効力感等の質（岡山大学）
問項目も回答させた。１サイクルは４日間の英単語学習とその後１日の客観テストの５日間で構成されており、４サイクルを実施した。当日の発表では本実験の結果を英語教育学研究や認知心理学の先行研究と関連させて議論していく。
近年、written corrective feedback(WCF)の研究はますます盛んになっているが、どんなWCFが効果的か、直接訂正か、間接訂正か、また、焦点化した訂正をすべきかどうか、についてはまだ意見が定まっていない。本研究では、英作文課題の後で、最近注目されているメタ言語説明（ME）と直接訂正（DC）を行い、直ランゲージングはどんなフィード
後に学習促進ツールとして効果があることがわかっているランゲージング(Lgg)をすることによって、不定冠
布川 裕行 （山形大学）
バックで効果的か―メタ言語説明
詞と仮定法過去完了の２つの目標文法事項について、どちらのWCFが習得に効果があるのかを、プレテスと直接訂正の比較―
ト、直後テスト、遅延テストのデザインで調査した。その結果、英作文課題の書き直しにおいて、不定冠詞については、直後テストではDCが、遅延テストではMEが、一方、仮定法過去完了については、直後テストではMEが、遅延テストではDCが伸びを示した。本研究ではその理由をLggの効果とともに考察したい。

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第１日目（８月20日） 午前 第７室 (306) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

対象

領域

発表者

(1)

研究

高

スピーキング

吉川 正美

(2)

研究

その他

スピーキング

柳井 智彦 （大分大学）

(3)

研究

高

スピーキング佐々木 啓成 （京都府立桃山高等学校）

発表題目

発表要旨
中等教育後期及び高等教育の英語教育でのアクティブラーニング（以下AL）は、学習者が、生涯学習者としての資質能力を獲得し、将来の職業等のニーズに応じた発表能力を効果的に習得できるように支援する
鍵になると言えよう。高大接続の観点から高校の「英語／Ｃ英語Ⅰ」実践を考察した結果、第二言語習得に貢献するALの要件と評価による学習の意味づけの重要性が確認された（2016）。本研究では、認知的に高負発表能力の伸長に貢献するアク
荷な言語活動を核とした学習により習得されるCALP的発表能力（2015他）の伸長に貢献するALの要件とティブラーニングとは
課題を把握することを目的とする。学習者プロトコルと検証データを混合研究法の演繹的アプローチにより分析した。結果、言語産出の流暢さ・複雑さ・正確さ・発話効率の其々の向上に資する深い学習が必要であり、話題や論題等の内容の調整と適する言語活動の選択が重要であることが明らかとなった。課題を含め今後の方向性を提案する。
本研究は，英検などで出題される，絵を1文で口頭描写する課題の遂行プロセスを探る基礎研究である。絵を見てその事象を1文で表現するとき，その文の要素（主語や動詞など）は発話前にどの程度プラニングさ
文要素のプラニングとレスポンス れるのであろうか。本研究では特に動詞のプラニングが，英文を発するレスポンスの速さに及ぼす影響を実の速さ－複数の構文による実験 験した。方法は，文の要素（主語，動詞，目的語または付加語）を個々に表す3枚の絵を順序を変えて瞬間－
提示し，そのあとで文を言うというやり方である。そのさい，最初の絵のみを他の2枚よりも長く提示し十分な処理を促した。結果は，発する文の構文が複数にわたる場合には動詞の情報が重要であることが判明した。ただし，その重要さは他の要素（主語，目的語，付加語）と動詞の提示順によって異なっていた。
文部科学省によって実施された平成２６年度英語力調査（高校３年生）の結果から、特に「書くこと」、「話すこと」の課題が大きいことが明らかになり、リーディング技能の育成を重視した受信型英語教育の課題が浮き彫りとなった。近年、バランスの取れた４技能の育成が求められるなかで、高等学校では、受容技能中心の大学入試も視野に入れながら、発信型英語教育への転換を模索する意識は高まりつつあり、その具体的日本語による再話が英文筆記再活動の一つとして、本文の内容を英語で話す活動である再話活動（リテリング）を行うことが多い。しかし、英生課題に及ぼす影響の検証
語による再話は英語熟達度の低い生徒たちにとっては、負荷の高い活動であり、限られた時間内でうまく本文の内容を伝えることができないことが多い。本研究では、そのつまずきを解消する方策として、英語による再話の前段階に日本語による再話を行うことで、英語による再話が質的・量的にどのように変化するのかを検証する。

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第１日目（８月20日） 午前 第８室 (E-308) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

対象

領域

(1)

研究

高

テスティング(2)

研究

大テスティング(3)

研究

大テスティング

発表者

発表題目

発表要旨
スピーキング能力の評価は重要であるが、評価には判断が伴い、評価者の信頼性が低くなる可能性がある。影響力の強いテストでは、高い信頼性を保つことが重要であり、それを保つ手順の確立と実施後の検討が必要である。本研究の目的は、Global Test of English Communication Computer Based Testing (GTEC
小泉 利恵 （順天堂大学）, 岡部 康子 （進 GTEC CBTスピーキングにおけるCBT) のスピーキングセクション（SC）における評価者の信頼性を吟味することである。2015年に実施したSC
学基準研究機構）, 鹿島田 優子 （（株）ベ 評価者信頼性の検討－多相ラッのデータの中の一部である、受験者648名、23タスク、評価者訓練を受けた評価者13名の採点データを、多ネッセコーポレーション）
シュ分析を用いて－相ラッシュモデルを用いて分析した。その結果、評価の厳しさには違いがあったものの、評価者間と評価者
内の信頼性は共に高いものだった。さらに、個々の評価者における特異な特徴について、バイアス分析を用いて抽出した。それに基づき、今後の改善に生かす手立てについても述べる。
笠巻（2016a）では、学生が行った英語によるプレゼンテーションに対する学生による相互評価と教員による評価との間には中程度の相関があった。笠巻（2016b）では、学生の「プレゼンテーション力」の高低によっ
学生の英語力と評価者としての て、学生による相互評価と教員による評価間の相関を調べたところ、２つの評価間の相関に差は認められ学生の評価能力の関係 ―教員 なかった。本研究では、学生の「英語力」の高さの指標として、各学生のTOEICスコアに基づいて、学生を
笠巻 知子 （立命館大学）
による評価と学生による相互評価 上位群、中位群、下位群に分け、学生が行ったプレゼンテーションに対する学生による相互評価と教員にの関係から―
よる評価との間にどの程度の相関があるかを成績群ごとに調べた。その結果、学生による相互評価と教員による評価との間には中程度の相関があることがわかったが、成績群による違いはほとんど見られなかった。
幅広い英語力の大学生100人がTEAPとTOEFL iBTを受験した。比較を容易にするために、両テストの技能
別の得点をCEFRレベルに換算した。Listening, Reading, Speaking, WritingをLRSWと表すと、以下の傾向が強かった。TEAPでは4割の人に技能間のずれがあるが、CEFRレベルで1のずれの範囲だった。(a) Rは
日本人英語学習者の4技能レベ
印南 洋 （中央大学）, 小泉 利恵（順天堂大
L, S, Wよりも高かった。(b) LとSの比較では、Sが高い場合と、Lが高い場合がほぼ同じ割合あった。(c) LとW
ルのずれの特徴－TEAPとTOEFL学）, 仲村 圭太 （日本英語検定協会）の比較や、SとWの比較は、(b) と同様であった。TOEFL iBTでは5～7割の人に技能間のずれがあり、最大
iBTの場合で2のずれの範囲だった。(a), (b) は同じだったが、(c) について、WよりもLとSが高い点で異なった。このような日本人英語学習者の全般的な技能のずれの特徴の情報を提供することで、受験者や教師へのフィード
バックの充実が可能となるだろう。

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第１日目（８月20日） 午前 第９室 (E-311) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

対象

領域

発表者

(1)

研究

大

ライティング

西村 嘉人 （名古屋大学大学院生）

(2)

研究

大

ライティング

新多 了 （名古屋学院大学）

(3)

研究

高

ライティング長倉 若（コロンビア大学ティーチャーズ・カレッジ）,
河野 円 （明治大学）

発表題目

発表要旨
近年，統語的複雑さという観点から学習者のL2ライティング能力を測定する研究が行われている。統語的
複雑さは，「統語的に複雑な文を産出する能力」と定義される。この能力を測定することによって，L2の発達段階を把握できるため，当該分野において主要な研究課題にもなっている。従来の研究では，テキスト上
統語的に複雑な文を書く能力と の統語構造をもとに，学習者の統語的に複雑に書く能力（構成概念）が測定されてきた。しかしながら，測は何か―実証データに基づいた 定の際に用いる指標は研究者間で必ずしも一致しておらず，指標の妥当性が確認されているとも言い難
構成概念の批判的考察―い。そこで本研究では，これまでの代表的な統語的複雑さ指標の妥当性を，偏相関係数に基づいたネット
ワーク分析を用いて検証した。結果，統語的複雑さという構成概念を測定する指標間でも，ネットワークで可視化すると必ずしも近似しないことが明らかとなった。この結果に基づいて，統語的複雑さという構成概念について批判的に検討する。
これまでタスクの繰り返しが第二言語使用に与える影響について多くの研究が行われてきたが、そのほとん
どがスピーキングタスクを用いて短期間に数回くり返した研究である。本研究では、ライティングタスクを一年間（30週）くり返した際に、学習者の英語ライティングがどのように発達するか、複雑系理論の視点から調査
タスクの繰り返しと英語ライティン を行った。研究参加者は大学の英語授業において、英語ライティングタスクと日本語による振り返りに取り組
グ発達―複雑系理論からの長期 んだ。また、収集したデータは複雑系理論の手法を用いて分析を行った。その結果、数回の繰り返しだけで的研究―は顕著な変化は見られなかったが、何度もくり返しを行うことで、様々な側面において英語ライティングが発達する傾向が見られた。また、個々の学習者の動機づけと自己調整活動により、多様な発達パタンが観察できた。本研究結果をもとに、今後の研究の方向性やタスクのくり返しを用いた教育実践の可能性について提案を行う。
２１世紀の人材育成を見据えた現行の学習指導要領では、外国語科の指導において、従来の“聞く”“読む”の技能に、自分の考えを発信する“話す”“書く”を加えた４技能の発達を目指している。しかし検定教科書を見ると、その扱い方に大きな開きがあり、“書く”技能については、 和文英訳に終始しているものも多い。実際
批判的思考力（クリティカルシンキ の教室指導では、教科書から離れて指導をすることには限界があり、教員は今後いかに “書く”指導をとり入ング）を育てるパラグラフ・ライティ れるかが重要になる。 そこで、著者らは高校の「英語表現」の教科書が“書く”ことをどのように扱っているか
ングの指導案の開発を分析し、その上でライティング指導を効果的に入れられる枠組みを考えた。まずは高校生が始められそうな“パラグラフ・ライティング”の指導案を作成し、その土台となる生徒のクリティカルシンキング能力を養成することを提案する。本発表は生徒の実情に適したライティング教材を開発し実践に移すための基礎研究である。

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第１日目（８月20日） 午前 第10室 (307) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

対象

領域

発表者

(1)

研究

大

ライティング木村 圭祐 （北海道教育大学大学院生）

(2)

研究

その他

ライティング沢谷 佑輔（旭川工業高等専門学校）,
鈴木 智己 （旭川工業高等専門学校）

(3)

研究

大

ライティング川口 勇作 （名古屋大学大学院生）

発表題目

発表要旨
自由英作文の流暢さがトピックの操作やプランニングの有無から影響を受けることは、先行研究で明らかにされている。しかし、それらの要因を複合的に分析した研究は見られない。本研究の目的は、トピックの操作とプランニングの有無、そして学習者の受容語彙サイズという3つの要因が自由英作文の流暢さに与える影
トピック操作・プランニング・受容 響を、明らかにすることである。87名の大学生を対象に、受容語彙サイズ測定テストと、4回にわたる自由英
語彙サイズが自由英作文の流暢 作文のデータを収集した。その結果、トピックを自由に決められる場合およびプランニングを行った場合に、さに与える影響
流暢さが有意に高くなることが分かった。この結果は、先行研究の主張と一致する。さらに、プランニングの有無と受容語彙サイズの間に交互作用があることが判明した。プランニングの有無の単純主効果は受容語
彙サイズの全水準で有意である一方で、受容語彙サイズの単純主効果はプランニングが行われた場合にのみ有意傾向であった。
近年、情報発信力を備えた英語ライティング力の養成のため、その指導はより意味内容を重視したものへの転換が求められている。それには「首尾一貫性」と「結束性」によって説明される「意味的にまとまりのある」
文章を書けるように指導することが重要である。これまでの先行研究（例: Lee, 2002）で、「首尾一貫性」に関
英語ライティングの方略使用がプ
する明示的な指導がプロダクトの質や修正のプロセスに与える影響は調査されてきているものの、学習者のロダクトの首尾一貫性と質に与えライティング方略とプロダクトの首尾一貫性の関係性はほとんど明らかにされていない。本研究は、日本人る影響
英語学習者のライティングにおける「首尾一貫性」と「結束性」に焦点を当てた指導がプロダクトの質に与える影響を検討するための予備調査であり、学習者が用いるライティング方略とプロダクトの首尾一貫性、プロダクト全体の評価の関係性を英語の習熟度を関連させながら考察する。
先行研究において，エッセイライティング中のポーズの回数や長さに焦点を当てた研究が多くなされてきた（e.g., Xu & Ding, 2014）。このポーズの回数や長さといった変数は，方略使用傾向を示す指標と相関関係を持つことが見込まれるが，従来のポーズに関する研究では、これらのポーズの傾向が方略使用傾向とど
エッセイライティング中のライティ のように関わりを持つかについては深く議論されていない。したがって本研究では，ライティングプロセス記
ング方略とポーズ
録システムを使用して記録した，英語学習者のエッセイライティングのプロセスデータを用い，複数のタイプのポーズの回数・長さを算出し，ライティング方略尺度（Yamanishi, 2009）の回答との相関分析を行った。結果，ライティング方略がポーズの回数と連関関係にあることが示された。発表ではこの結果を，教育的観点
およびライティングプロセス・方略研究への示唆といった観点から議論する。

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第１日目（８月20日） 午前 第11室 (315) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

対象

領域

発表者

(1)

研究

大

リスニング

Hamada Yo （秋田大学）

(2)

研究

その他

リスニング

村尾 玲美 （名古屋大学大学院）,
神白 哲史 （専修大学）

(3)

研究

高

リスニング

KAWASHIMA, Tomoyuki（群馬大学）

発表題目

発表要旨
This presentation summarizes what shadowing is, reviewing shadowing by analyzing its basic theory and how
it should be used for listening and speaking skill development. The presentation consists of four sections.
First, the basic theoretical framework of shadowing is reviewed, referring to the phonological loop in
Baddeley’s working memory theory, and listening processes. Second, how it has been used for listening skill
development is summarized. What types of learners most benefit from shadowing and the reason behind it are
discussed. Also, various shadowing-related activities and each function are summarized, such as selective
shadowing, phrase shadowing, phonemic shadowing, synchronized shadowing, and content shadowing.
Shadowing for Listening and
Topics such as text difficulty and whether contents should be learned before shadowing practice are discussed
Speaking, a Summary of Research
as well. Then, we will shed light on how shadowing can be possibly adopted as a speaking skill development.
Three new shadowing methods are introduced. The first ones are developed for pronunciation instruction,
International Phonetic Alphabet (IPA) shadowing and Haptic-shadowing. Then, conversational/interactive
shadowing is to be explained for speaking skill development. Lastly, limitations of shadowing research andpossible future research area are also summarized. Therefore, the presentation is beneficial for those who areinterested in brief summary of findings on shadowing research and who would like to know various
shadowing-based activities.
英語は高頻度語であるほど語長が短く、機能語のように弱音で発音される単語が多いため、高頻度であるにも関わらず学習者にとっては聞き取りが困難である。Grosjean & Gee (1987)によると、音声言語を処理する単位は「単語」ではなく、強音節といくつかの弱音節から構成される「音韻語」であるため、本研究では三中学校英語検定教科書における 音節連鎖頻度と聞き取りの関係について分析した。まず、中学校英語検定教科書18冊を発音記号化した
音節連鎖頻度と聞き取りの関係 後に音節に分け、三音節連鎖頻度を求めた。次に、日本人大学生63名に対し、教科書の英文25文のディ
クテーションを行い、三音節連鎖ごとに聞き取りを採点した。単回帰分析を行った結果、決定係数は.27で、音節連鎖頻度が聞き取りを有意に予測した。一方、単語頻度と聞き取りは無相関であり、マイナスの値であった。この結果から、音韻語の入力頻度が聞き取りの成否に影響することが示唆された。
Yoshida (2002) compared English learners in Japan to the fish living in a fish bowl. They lead easy
comfortable lives in clean water. On the other hand, the fish living in the open seas must struggle for survivalin the treacherous waters. This analogy depicts a huge gap in language learning environments between
classrooms in Japan and the real world. Students are exposed to a limited range of “controlled” English in theclassroom, whereas in actual communication situations exposure to various English accents is indispensable.
My earlier study revealed that Japanese teachers were more hesitant to expose students to non-native speaker
Leading students to the open seas (NNS) English than native speaker teachers. Moreover, some teachers were afraid that exposure to NNS
of English: Is it detrimental for
English would slacken student efforts to acquire “correct”English. In order to examine whether exposure tolearning?
NNS English would have detrimental effects on language learning, two experimental lessons were conductedwith different groups of high school students. In Study One, 39 students were exposed to oral readings of the
textbook by 10 Americans and 10 NNSs for five weeks. In Study Two, 96 students listened to short speeches
by 20 NNSs over the period of six weeks. After the experiments, students were asked to rate some imagined
influences of exposure to NNS English on a five-point scale. The ratings of test items were rank orderedaccording to the strength of perceived effects of exposure. The evidence collected in two experiments
demonstrates that detrimental effects of exposure to NNS English are minimal.

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第１日目（８月20日） 午前 第12室 (314) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

対象

領域

発表者

(1)

研究

その他

文法

堀 正孝 （京都学園高等学校）

(2)

研究

高

文法

中住 幸治 （香川大学）

(3)

研究

中

文法

奥村 耕一
（神奈川県横浜市立都田中学校）

発表題目

発表要旨
７、８年前、日本語と英語では空間の分割法が全く違うことに気がついて驚いた。「日本人は空間を３つに分割し、英米人は空間を２つに分割している」のだ。この目に見えない違いの影響を受けて、「日本人は、英日本語の３分法 vs 英語の２分法 語の指示語を適切に使い分けられない」のである。例えば、「あれは何だ？」と聞かれたとき、「“あれ”はスー－指示語の背後に潜む空間分割 パーマンだ」を英語で何と言うか？また、自分の頭に銃を突きつけられたとき、「“この”銃を下ろしてくれ！」の相違－を英語で何と言うか？「ヨーロッパ人は空間を２分割している」とネイティブたちは言う。40年以上英語を勉強しているのに初めて気がついた、この空間分割法の相違を出発点として、日英指示語の本質的解明に迫ってみる。日本人の子供に英語を教える立場の方、特に、小中高の先生方の参加をお願いしたい。
本研究は，英語授業における英文法指導で例文を活用する主目的が，1) 例文を暗記させるため，2) 文法を理解させるため，次第で例文の質にどのような変化を持たせるべきであるかどうかを，学習者の視点から検討することを目的としている。そのため中国四国地方のある高等学校の学習者を対象に質問紙調査を実「暗記」のための英文法例文と「理施した。協力者は高校1年生263名（理数科36名，普通科224名）と2年生236名（理数科35名，普通科201
解」のための英文法例文－学習名）であった。質問内容は例文の質に関する36の記述についてその通りだと思うかどうかを5件法で尋ね者の視点より－た。分析は主にt検定と因子分析を用いて行った。その結果，1) 学習者が例文に望む質に関して暗記と文法理解で差の大きい項目の存在，2) 理数科と普通科で例文に望む質に差のある綱目の存在が明らかとなり，さらに学習者が例文を通して語彙力も同時に身につけたいと考えている傾向も示唆された。
本研究は、標記の文法事項の学習に関して、インプット処理教授 (VanPatten, 1996, 2004)による練習と課
題解決型言語活動（タスク活動）（髙島，2005, 2011）を採り入れることにより、学習の推移を探ることを目的と
中学校段階における後置修飾に した。これまでの研究（Okumura, 2013; 奥村，2014, 2015）では、生徒は後置修飾を含む文の意味理解を、よる名詞句の定着に関する研究 構造に焦点を当てずに語彙の知識で補う傾向がみられた。とりわけ、the bag in the boxのような名詞句の場－インプット処理教授と課題解決 合は、「箱の中の袋」であるか「袋の中の箱」であるか意味の区別が曖昧になっていた。本研究では、練習と型言語活動の効果と課題－
活動の前後に名詞句の意味のとらえ方と名詞句の内部構造（修飾のカニズム）の理解について調査し、学習の推移をたどった。結果、意味のとらえ方も内部構造の理解に関して練習前と練習後では有意な伸びがみられ、活動後、６週間経た時点でも維持された。

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第１日目（８月20日） 午前 第13室 (303) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

対象

領域

発表者

(1)

研究

大

語彙

大河原 にじ香 （筑波大学大学院生）

(2)

研究

大

語彙

神村 幸蔵 （筑波大学大学院生）

(3)

研究

大

語彙

星野 由子 （秀明大学）

発表題目

発表要旨
本研究は、多義語の意味関連性を用いた文脈中の意味推測が、学習者の語彙サイズ・読解熟達度によってどのように異なるのかを検証した。意味関連性とは、多義語の第一義と他義の間にある意味的な関連性の程度を指す（例：medicine＝第一義：薬／他義：医学）。複数の意味を持つ多義語は語彙学習において
意味関連性を用いた多義語の意 特に困難であるが、意味関連性が正しい意味の推測を促すことがわかっている。実験では、第一義と第二
味推測―英語学習者の語彙サイ 義の意味関連性が高い／低い多義語が選定され、日本人大学生・院生にとって第一義が既知、第二義がズ・読解熟達度の観点から－未知であることが確認された。これらの多義語は1語ずつ文脈の中で提示され、協力者は文脈での多義語の意味を既知の第一義から推測した。結果、語彙サイズにかかわらず意味関連性が多義語の第二義推測を促すこと、一方、意味関連性は読解熟達度下位群による多義語の意味推測には影響しなかったが、上位群の推測を促すことの2点が示唆された。
英語学習者は読解中，形態素 （例, un [否定] + kind [親切な] = unkind [不親切な]）をはじめ様々な手がかりを用いて未知語の意味を推測する。そしてこの形態素のうち，接辞 （上記の例ではun） の知識は
語彙サイズと相関関係にあることが示されている。しかし，接辞の情報が意味の推測に貢献するかについて
文脈中の未知語推測における接 は検証の余地がある。本研究では，未知語に含まれる接頭辞情報と学習者の語彙サイズが未知語推測の頭辞情報と語彙サイズの影響成否に与える影響を検証した。実験では，接頭辞を含む目標語を文脈内で提示し，日本人大学生・院生がその推測した意味を日本語で書き出した （未知語推測タスク） 。結果，接頭辞情報の利用可能性に対し，学習者の語彙サイズと接頭辞の種類が及ぼす影響に関して示唆が得られた。本発表では，異なる語彙サイズを持つ学習者が未知語推測に成功する条件に関する示唆についても議論する。
言語を使用する際に語彙知識は必要不可欠である。語彙知識には、多くの単語について形式と意味をマッ
チングできるという広さの観点と共に、ある単語の様々な側面の知識を得るという深さの観点も重要である。
本研究は深さの観点の1つである多義性に焦点を当て、日本人英語学習者が、多義を持つ既習語について、提示された文脈で使用されている意味を知らない場合に、その既習語を知らないと判断するのかどうか
日本人英語学習者は既習語の意を調査した。大学生25名に対し、既習語であるtakeが様々な意味で使用されている文脈を提示した後、各味を知らないことに気がつくか
文内で意味を知らない単語や表現に印をつけ、且つ和訳するよう指示した。その結果、takeを訳出できな
かった場合にも、takeの意味を知らないと判断していた割合は2%以下であったため、学習者は多義である
既習語の意味の難しさに気づかないことが多いことが判明した。そのため、既習語であっても未習の意味で現れた場合には明示的に指導すべきであろう。

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第１日目（８月20日） 午前 第14室 (305) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

対象

領域

(1)

事例

大

語彙

(2)

研究

大

語彙

(3)

研究

大

語彙

発表者

発表題目

発表要旨
本発表は、大学生の英語心内辞書の変容・再構築を意図して開発した学習プログラム Word Cluster
Master Program (WCMP) の検証結果（折田他, 2015）を踏まえた事例報告である。WCMP は、基本英語動
折田 充 （熊本大学）, 相澤 一美（東京電機
詞、およびその動詞と意味上結びつく５つの動詞が構成する単語クラスターの習得を目的とする。パソコン大学）, 村里 泰昭 （熊本大学）, 小林 景 （慶 英語心内辞書のネットワーク化促
上で取り組み、各ユニット、４つのクラスターを学習し８週間で終了する。WCMP に、東京の私立大学工学
応義塾大学）, 吉井 誠 （熊本県立大学）, 進のための単語学習プログラムの部１年生29名が必修英語科目「総合英語II」において授業内外で取り組んだ。１週間に１つのユニットを終Richard S. Lavin （熊本県立大学）, 神本 忠 有効性
了することを基本とし、期間中は授業中に学生の取り組みを「進捗表」で確認した。「事前」・「事後」で実施
光（熊本学園大学）
した英単語仕分け課題の結果から群デンドログラムの距離行列に有意差が検出され、WCMP の有効性が確認できた。また、基本動詞と関連動詞の結びつきが強化されたことが示唆された。
本研究は、位相空間を表す英語前置詞(at, in, on）の心的辞書について、日本人大学生と英語母語話者との相違点及び類似点について調査・考察した。1年以上英語圏滞在経験のある者、英語圏滞在経験のない者、英語母語話者の３つのグループに、通常at, in, onを用いて表現する位相空間を描写した絵や写真とそれらを表現した英文を提示し、英文に含まれる前置詞が適切に位相空間を表しているか、５段階で評価
学習環境と母語が第二言語心的赤松 信彦 （同志社大学）させた。その結果、位相空間を表す前置詞（at, in, on）の使用に関して、1年以上英語圏滞在経験のある学辞書に与える影響について
習者は英語圏滞在経験のない学習者に比べ、英語母語話者に近い判断をし、より適切な知識を持っていることが明らかになった。しかし、特定の位相空間を表す前置詞の使用については、英語圏での滞在経験の有無にかかわらず、英語母語話者と英語非母語話者との間に相違が見られ、学習環境だけではなく母語の影響による第二言語習得の困難さが示唆された。
磯部 ゆかり （京都精華大学）, 生馬 祐子
本発表では、日本人英語学習者を対象とした定型表現の親密度調査の結果を報告する。親密度とは、ある（大阪教育大学）, 泉 恵美子 （京都教育大
語彙項目に対して「どの程度よく見聞きすると感じるか」というなじみ度を表す指標であり、ことばの理解や産学）, 門田 修平 （関西学院大学）, 金澤 佑
出の際にメンタルレキシコンから語彙項目の情報を検索し、取り出す認知プロセスには、客観的特性である（関西学院大学）, 里井 久輝 （龍谷大学）,
出現頻度のみならず、主観的特性である親密度が大きく関与していると考えられる。メンタルレキシコン内に日本人英語学習者の定型表現親杉浦 香織 （立命館大学）, 平井 愛 （神戸は形態素・単語および複数の語から構成される定型表現に至るまで多様なサイズの項目が存在すると仮定
密度調査
学院大学）, 藤原 由美 （京都教育大学）, 堀
される。語彙項目の親密度に関する知見は単語を中心に蓄積されているが、単語のレベルを超えた「定型
智子 （東京工業高等専門学校）, 松田 紀子
表現」に関する親密度調査は僅少である。本研究では、日本語を母語とする約1000名の大学生に実施した（大阪工業大学）, 森下 美和 （神戸学院大
英語定型表現約500項目に対する親密度調査の経緯と結果ならびに日本人英語学習者定型表現親密度学）, 籔内 智 （京都精華大学）
リスト作成に向けた展望を報告する。

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第１日目（８月20日） 午前 第15室 (309) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

対象

領域

(1)

研究

小

早期英語教育(2)

研究小早期英語教育(3)

研究小早期英語教育

発表者

発表題目

発表要旨
本プロジェクトの目的は、国語・英語に共通した言語教育の本質を明らかにし、国語・英語を共に学ぶことでことばの学びが促進されることを実証することであり、いろいろな学びの場面に応用可能な言語教育の方向
国語・英語一貫カリキュラムおよ 性を提案することである。本研究はその第一段階として、国語・英語一貫カリキュラムおよび国語・英語一貫山本 玲子 （京都外国語大学）, 池本 淳子
び国語・英語一貫Can-Doリスト開 Can-Doリストの開発を目的としている。まず、小中学校の全教員が共有できる、児童・生徒につけさせたい（宇治黄檗学園宇治市立宇治小学校）, 里井
発 ―公立小中一貫校における言 「ことばの力」を明らかするため教員への調査を実施し、その結果をもとに児童生徒を対象とした「ことばの久輝 （龍谷大学）
語教育の取り組み―
学びアンケート」を作成・実施した。さらに国語・英語の言語形式の違いを明示的に意識させるためのロー
マ字指導・発音記号指導が有効であるとの仮説を立て、教材開発や実証のための実験を行った。その上でこれらの研究成果を反映させたカリキュラムおよびCan-Doリストを作成した。
英語を生活言語とせず、教室外での英語使用経験が極めて限定的なEFL環境においては、教室そのもの
を第２言語（英語）による社会的相互行為コミュニティに変えていく必要がある。本発表では、教室に特有のコミュニケーション能力を再概念化し、それを意図的、計画的に児童・生徒に身につけさせる方策を具体的
自信に満ちた第２言語（英語）に講じていくべきであると主張する。教室コミュニケーション能力の基礎となるのはConversational
村端 五郎 （宮崎大学）,
ユーザを育てるための 「教室コ Routines/Patternsであり、それは、流暢さの促進、語用論的機能の付与、さらに処理負担の軽減に役立ち、
村端 佳子（宮崎総合学院）
ミュニケーション能力」
結果的に児童・生徒の自信をつけ、学習動機を高める。語用論や第２言語習得の研究知見を援用しながら、教室コミュニケーション能力の３つの枠組み（良好な人間関係の構築と維持、学習ルールやマナーの遵守、内容学習の実現）を提案し、小中一貫教育を前提とした長期的なスパンでの具体的な指導の手だてを論じる。
次期学習指導要領で高学年は教科化される。一つの案として，時間数が週２単位時間，1単位時間は通常の時間（45分），あと1単位時間を帯タイムで取る方法が提案されている。時間枠などの形式面にかかわらず，育成すべき「コミュニケーション能力の基礎」の具体化，活動（カリキュラム・単元）内容の精査，評価の小学校英語科の1単位時間と帯タ 可視化は必須である。 本研究では，通常の45分授業と15分程度の帯タイムの活動を連動させたプロジェ
東野 裕子 （日本体育大学）
イムを有機的に連動させるプロ
クト（タスク）型カリキュラムを提案する。例えば，１つの単元を進めていく際に児童の思考の流れと時間的経
ジェクト型英語教育の提案
過を考慮し，帯タイムには単元の練習部分を組み込み単元の流れに連動させた一連のタスク，即ち，プロジェクトを構成するのである。 加えて，興味を育てることをねらいとして導入される「読むこと」「書くこと」についても，文部科学省から出されている補助教材等を発展的に活用したプロジェクト型カリキュラムを具体的に提案する。

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第１日目（８月20日） 午前 第16室 (310) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

(1)

区分

対象

領域

発表者

事例

小

早期英語教育松本 由美 (玉川大学)

(2)

研究

小

早期英語教育平野 絹枝（上越教育大学名誉教授）,
堀田 誠（北海道教育大学）,
石濱 博之（鳴門教育大学）,
酒井 英樹（信州大学）

(3)

研究

小

早期英語教育田中 真紀子 （神田外語大学）,
河合 裕美（神田外語大学）

発表題目

発表要旨
２０１５年度に公立小学校の余裕教室を英語活動特別教室として活用する試みを行った。開設２か月後の昨年１０月と、９か月後の本年５月に追跡訪問調査を行った。校長先生、教頭先生、英語担当教諭に対面
で、児童の活用状況や担任としての活用のしやすさなどをインタビューした。その結果、この教室に設置されている教材は、児童が自主的に活用しているもの、担任が授業の中で活用できたもの、どちらにも活用さ
英語特別活動教室の設置報告 れることがなかったものに、わかれ、それぞれ、どのような特徴を持っているのか分析した。汎用性の高い教材の常設を目指して今年度も改修工事を行うにあたり、特に文字指導に係る教材を、児童に自主的に活用させたいと考えている。また、高学年児童が縦割りの関係を保ち、低学年児童を指導できるような活用の仕方を、昨年度発表で、ご示唆をいただいたものを「お店屋さん」を設置することで試みたので、その結果も報告したい。
文部科学省は2020年に小学校高学年には教科としての英語、及び小学校中学年には「外国語活動」の授業を実施する方向である。小学生が英単語をどのように認識し，意味理解につなげようとするのか，その認知方略を明らかにすることは、方略を活用した効果的な単語指導法の開発に意義がある。これまで小学生の単語認知方略を明らかにした研究は極めて少ない。堀田・平野（2013）は、附属小学校高学年の児童の学年と英語力が小学生の語彙学
語彙学習方略を明らかにしたが、英語力との関係を検証していない。そこで、本研究では公立小学校
習方略使用の認識に及ぼす影響（４,5,6年生）において、(1) 異なる学年（英語学習経験年数）及び英語力（児童英検学校版ブロンズのスコア）の違いによって小学生が使用する語彙学習方略に違いがみられるか、(2) 英語力に寄与する語彙学習
方略はどのようなものか、を明らかにする。堀田・平野(2013）を改訂したアンケートを2016年2月に実施した結果を報告する。
外国語活動必修化によって、全国レベルで小学校英語教育が浸透してきた現在、小学校教員向けの英語
研修はいかなるべきか。本研究の目的は、今後の英語教科化に向けて小学校教員が「必要 (need)」と思う
研修と、教員自身が「学びたい (want)」と考える研修内容を明らかにし、教員研修のあり方を検討することである。３都県下小学校教員計255名に①教師の言語能力、②教師の技能、③教師の指導技術の項目につ
英語教科化に向けて小学校教員
いて、１）教員が小学校の教員として身につける「必要」があると思うもの、２）教員自身が小学校の教員としが望む研修て「学びたい」と思うものという二つの視点でアンケート調査に回答してもらい、そのうち15名に詳細なインタビューを行った。その結果、より充実した英語教育を推進するために、「明日何ができるか」という目先の要
望から、自分の英語力、技能、指導技術を高めたいと小学校教員自身が要望していることが明らかとなった。

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第１日目（８月20日） 午前 第17室 (501) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

対象

領域

(1)

事例

大

教員

(2)

研究

高

教員

(3)

研究

高

教員

発表者

発表題目

発表要旨
本発表は，「英語科教育法Ⅰ」という教職科目で，現場の実際の授業を見る機会を設けることによって，教職科目を取り始めた英語科教員志望の学生の意識を質的に分析することで，実際の学校現場を見せることの現場を見ることが英語科教員志 効果を探ることを目的としている。 教科指導を取り扱う最初の科目である「英語科教育法Ⅰ」の講義に，実際望の学生に与える効果 －教職 の授業を見る機会を設定した。小学校の外国語活動と高等学校の英語科の授業は，実際に学校を訪問
階戸 陽太 （北陸大学）
科目を受講し始めた学生の意識 し，直接授業を見学した。中学校の英語科の授業は，日程の都合上，中学校教員に授業をビデオ撮影しを通して－てもらい，講師として講義に参加していただいた。 この科目では，毎回講義の振り返りを書くことにしている。学生が書いた振り返りを質的に分析し，教職科目を受講し始めた学生の意識を通して，実際の授業を見ることの効果を明らかにする。
現行の学習指導要領の実施に伴い、高校での英語の授業は原則英語で行われているが、教員の英語力について、これまで熟達度テストを基とした教員の備えるべき英語力の指標はあるものの、それらのテスト以外の指標で表される「中高英語教員として求められる」客観的な英語力の指針はない。そこで筆者は、実際日本の中高英語教員が備えるべ に中学・高校の英語教員が授業を行う際にどのような英語力が必要とされるのか、次の2点をリサーチ・クエ
大山 敢士（淑徳巣鴨中学高等学校）,
き英語力の特定に関する探索的 スチョンとして研究を行った。(1)熟達度テストのみでは測ることのできない中高英語教員に必要とされる英斉田 智里 （横浜国立大学）
研究
語力とは何なのか。(2)それらの英語力のうち、現場の中高英語教員や英語科の教職課程を履修している学生が、必要性を感じているにも関わらず、まだ自分自身に身に付いていないと考える英語力の項目は何なのか。本研究発表では、これらのリサーチ・クエスチョンに関連して出た結果と、この結果が大学での教員養成に与える示唆について報告する。
「評価とは、授業の一環であり、生徒の力を伸ばすためにある。」という共通意識を基に、定期考査やパ増田 瑞穂 （新潟大学大学院）, 栗本 美紀
フォーマンステストを含め、「理想的な評価とは何か」を研究テーマとした。忙しい現場においても誰もが実（新潟県立長岡向陵高等学校）, 石井 美乃 パフォーマンス課題を取り入れた
現可能なシンプルでかつ信頼性の高い評価方法と、誰がいつ仲間に加わっても実現可能な評価の共有方（新潟県立長岡農業高等学校）, 松井 市子 より良い評価に向けた取り組み
法を、学校間で協同研究し考察する。評価方法を改善することで、生徒の学習意欲が高まり、４技能が向上（新潟県立松代高等学校）することを目指す。

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第１日目（８月20日） 午前 第18室 (502) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

対象

領域

発表者

(1)

研究

大

指導法

松原 緑 （名古屋大学）

(2)

研究

大

指導法

松本 祐子 （宮崎国際大学）

(3)

事例

高

指導法

市川 裕理（豊田工業高等専門学校)

発表題目

発表要旨
本研究は協同学習の中でも代表的なペアワーク（ロールプレイ）に焦点を当て、ペアワークを行う際の形態が学習者の行動に及ぼす影響とその効果を検証する。ダイアログ形式のスクリプトを教材に、学習者がペアワークを、①対面（Face-to-Face）で行う場合と②ヘッドセットを装着し相手の声のみを聞いて行う場合とを比ペアワークを行う際の形態が学習
較し、学習者がタスクを遂行している間、何に注意を向けているのかに着目し、ダイアログの内容理解度を者の行動に及ぼす影響とその効調べた。その結果、フリートークの場合とは異なり、スクリプトを手にして行うペアワークでは対面の場合でも
果
ジェスチャーやアイコンタクトといった非言語コミュニケーションは多用されず、音声のみの場合と比較して、相手の発話時に注意を向けている度合が低くなることが観察された。ペアワーク（ロールプレイ）をより効果的に利用する方法についても言及する。
英語教育の一貫した目標として、英語によるコミュニケーションの「素地・基礎・能力」を小中高各段階で育成することが求められている。この重要性に全く異論の余地は無いが、他方でコミュニケーションを促進するために取り入れられた「授業は英語で行うことを主とする」アプローチに関してはもう少し丁寧な議論を重ね使用言語からみたペアワーク－ る必要があると思われる。高等学校への導入以降、詳細な実施結果報告が発表されているが、教師の英語
英語と日本語の比較－
使用量に関するデータが中心で、学習者が実際どのように英語を使っているかに関する情報は少ない。したがって本研究では学習者同士のコミュニケーション（ペアワーク）に着目し、抽出録音データを基に使用
言語（英語・日本語）による違いを探る。またペアワークの成果や学習者自身による評価も合わせて分析する。最後にレベルや活動内容を考慮した効果的な言語の使い分けを提案する。
英語教育目標には必ず「コミュニケーション能力の育成」が掲げられる。しかし、Speaking能力を向上させる
ことに焦点を当てた活動は様々あるが、それだけではコミュニケーション能力の向上としては十分とは言えないのではないか。自分の意見を表現し、かつお互いに学び合うことのできる学習集団、つまりLearning
Learning Community形成で授業 Communityの形成が不可欠ではないかと考えた。そこで、個人の能力に焦点を当てた授業活動だけではなを変え、生徒を変える
く、集団を育て、集団の力学を活用して個人を育てていくという視点に基づいて授業を展開してきた。授業
においてどのような活動に取り組み、生徒がどのように変化していったのか。科目「異文化理解」における高校での3年間の実践を中心に、その成果についてPerformance Test実践結果、生徒へのアンケート調査をもとに報告する。

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第１日目（８月20日） 午前 第19室 (503) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

対象

領域

発表者

(1)

事例

高

指導法

安木 真一 （京都外国語大学・短期大学）

(2)

研究

大

指導法

立松 大祐 （愛媛大学）

(3)

研究

高

指導法

浅井 智雄
（広島県立廿日市西高等学校）

発表題目

発表要旨
筆者は前任校の津山工業高等専門学校に在職中、音読指導を核として４技能統合型の実践を積み重ねてきた。安木(2014)では「高校名人教師」へのインタビューや授業分析を基に、高専における音読中心の授
高等専門学校における音読中心
業のシステム化を試みた。本発表においては更に、その実践において出てきた問題点である「スローラーの４技能統合型指導の実践 ―ス
ナーへの指導」に配慮した、高校検定教科書を用いた４技能統合型の指導例を提示したい。進学校の高
ローラーナーへの指導に配慮し校生とは異なり３年次に大学入試を受験しない高専の低学年学生は、英語学習に対して強い動機を持ちて―にくい状況にある。高専２年生（高校２年生相当）を対象に、生徒への動機づけを試みながら行った筆者の指導方法を具体的な指導技術と共に提示し、効果を検証する。
アメリカのL１教育での取組を出発点としているリテラチャー・サークル（LCs）の取組を，大学さらには中・高等学校の授業改善の方法として検討する。LCsとは学習者が集まり読んでいる本について議論したり応答したりする活動としている (Daniels, 2002)。わが国においては，すでに国語科教育の「読むこと」などの学習指導に取り入れられているものである。本発表においては，LCsの取組が外国語教育の場面においてもアクリテラチャー・サークルを取り入れ
ティブ・ラーニング型授業として実施することが可能であり，取組の継続によって英語の各技能の育成を促た授業改善の試み
し，コミュニケーション能力を総合的に高める可能性があることを示したい。そのため，LCsの定義や要素などの特徴や，授業に導入する利点，指導手順などについて，協働学習や第二言語習得研究などの関連する理論的知見を援用する。また，発表者が大学１回生の授業で実践している学習活動の様子と，学習者の反応についてアンケート調査の結果を報告する。
本研究の動機を、４技能統合の観点に立った「読むこと」の指導では、読んで理解した事柄を用いて話す活動に比べて、読んで理解した事柄を用いて、まとまった英文を書く活動の方が停滞傾向にあることに求めた。また、読むことと書くことを組み合わせることが、読むことと書くことに関するスキルや認知能力を向上さ
高校生の「読むこと」・「書くこと」・せるとした先行研究の知見も紹介する。次に、本研究の目的が、言語的難易度が異なる素材を説明する英「読むことから書くことへの転換
語を書く課題に関連した「読む力」・「書く力」・「読むことから書くことへの転換力」の分析を通して、読んだ内力」の関連性 ― テキストの言語
容を説明する英文を円滑に書くスキル向上の指導上工夫すべき点を明確にすることであることを示す。上
的難易度の違いから ―記３要因の相関関係の分析結果、読むことから書くことへの転換力向上のためには、英文間の関連性に着目した概要把握に関するスキルとともに、置き換え・短縮・統合等の書くことのスキルの向上も図る必要があ
ることを結論として示す。

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第１日目（８月20日） 午前 第20室 (505) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

対象

領域

発表者

(1)

研究

その他

指導法

入船 弘毅 （広島大学大学院生）,
松浦 伸和 （広島大学）

(2)

研究

その他

指導法

三野宮 春子 （神戸市外国語大学）

(3)

事例

その他

指導法

海上 順代
（東京都立産業技術高等専門学校）

発表題目

発表要旨
現在、学校教育では思考力、判断力、表現力等をはぐくむことが重要であるとされている。しかし、英語科においては授業の中でどのように思考力、判断力、表現力を育成していけば良いのかについてはあまり研究されていない。そこで本研究では英語科の授業においてどのように思考力を育成していけば良いのかに思考力育成に関する研究 ―「比 ついて検討した。まず、先行研究から、思考にはその下位要素である思考スキルがあり、授業の中でこの思較する」という思考スキルに着目 考スキルを指導することで思考力を育成できることがわかった。そこで、次に数種類の思考スキルの中からして―「比較する」という思考スキルに着目し、その「比較する」という思考スキルの使用方法の明確化と「比較する」という思考スキルを用いた英語の授業での展開例の作成の２つを行った。そして最後に、今回の研究を踏まえ、考察として、思考力を育成するためには英語科の活動の中でどのような課題を設定する必要があ
るのかについて述べている。
インプロ（即興劇）は、台本やリハーサルのないドラマで、役者がステージ上で演じながら物語を作る。インプロがコミュニケーションやチームビルディングに貢献するという期待から、近年はビジネス、セラピー、教育など、さまざまな分野に応用されている。応用インプロは、参加者の発話量が増え盛り上がる活動であるにとどまらず、インタラクションの質を劇的に変化させる原則と手法が生かされた活動である。よって、丸暗記や協働と創造―応用インプロを手掛
機械的反復練習に終始することの多い英語授業を変えたいと願う教育者に、重要な示唆を提供する。 本
かりに―
発表では、はじめに「即興」「協働」「創造」という鍵概念を整理し、応用インプロについて説明する。続いて、ビデオとトランスクリプトを分析し、インプロを応用したアクティビティが外国語の学習と使用にもたらす効果を検証する。最後に、アクティビティを授業や学校行事などに取り入れることについて、その可能性と留意点を考察する。
本高専の第４学年の「総合英語IV」は、理工系向けの大学生を対象としたテキストを教科書とし、週２時間の２単位の必修科目である。そして第４学年は毎年１２月にTOEIC IP Testの受験を義務付けている。昨年度
第４学年の１クラスを担当したが、週２時間の授業の中で教科書の範囲を消化しながらTOEIC対策も行っ
高専高学年生への英語指導につ た。結果として、昨年度担当の第4学年のクラスのTOEIC IP Test受験者の平均点は校内では比較的高かっいて―理工学系の英語テキストを た。本発表では、「総合英語IV」の指導と、TOEIC IP Testのスコアの関係を報告したい。メインのテキスト
使用した指導とTOEICスコア― は、１章が４ページで構成されており、リスニングや語彙の確認を含めた導入、読解用長文と内容確認問題とリスニングや図式などを用いた応用問題といった内容になっている。一章終了後に行う小テストでは章全体から問題を出題していた。小テストによる学生の復習の習慣と、TOEIC IP Testのスコアの関連を提示したい。

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第１日目（８月20日） 午前 第21室 (507) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

対象

領域

発表者

(1)

研究

大

学習者

千田 誠二 （大妻女子大学）

(2)

事例

中

学習者

中島 義和 （お茶の水女子大学附属中学校）, 末森 咲 （お茶の水女子大学大学院
生）

(3)

研究

大

学習者

岩中 貴裕 （山口学芸大学）,
岩井 千秋 （広島市立大学）

発表題目

発表要旨
新学習指導要領の流れを見てもわかるように、高校をはじめとして英語で英語の授業を展開することが求められている。英語でのやりとりでは従来よりも教師による生徒への促しが増える（酒井, 1997）ことから、学習者が自己表現できるよい機会と言える。一方で、スピーキング活動における生徒の不安を教室活動での問
自己表現を肯定的に捉えるに題として挙げている先行研究結果（佐々木, 1993など）をみてもわかるように、英語での自己表現は教師が至った大学生英語学習者の語り 思っている以上に生徒にとって負担のかかるものと予想される。また、自己表現活動は決して固定的でな―その変容過程の質的分析― い、場面や学習環境によってさまざまな様態を見せるものとも考えられる。 本発表では、英語による自己表
現に伴う課題が、英語学習者である自身にとって重要な意味を持ったと捉えている大学生にインタビューを行い、自己表現にまつわる自身の変容について、質的分析を行った。発表では言語データの分析過程を含めて説明する予定である。
小学校中学年での外国語学習や小学校高学年での英語教科化により、小中学校間での英語教育の連携は一層促進されるべきであるとともに、中学校における学習内容・質の高度化が求められることは必至であろう。そして、それまでに学習してきた英語をツールとして活用するためのより実践的な機会や場の提供も中学生が主体的に創り上げる授 今以上に求められることになるだろう。また、能動的かつ協働的な学習の重要性がますます言われている。
業の試み―ESDをテーマとしたア このような課題に向けての一つのアプローチとして、本研究では中学校における英語科の授業や学習活動
クティブ・ラーニングの模索―
を通して、学習者が外国語学習への動機を高め、思考力・判断力・表現力を育成し、主体的かつ協働的に課題を解決していくアクティブ・ラーニングの視点で探究する。 活動内容はＥＳＤ（持続可能な開発のための教育）と関連づけ、自分たちが生活する「日本」という国をコミュニケーショントピックとして発信するまでの生
徒主体の学習プロセスを紹介する。
本発表の目的は日本人大学生英語学習者の教授言語に対する好みと期待を，半構造化面接によって収集した定性データに基づいて明らかにすることである。調査参加者は，西日本にある3つの大学に通う9名の1年次生である。2015年度前期にアンケートを実施し，調査参加者の英語力と彼等が英語の授業を英語
日本人大学生英語学習者の教授で行うことに対してどのように感じているのかを明らかにした。英語力が高く英語で授業を行うことに対して言語に対する好みと期待－半構
肯定的な調査参加者，英語力は高いが英語で授業を行うことに対して否定的な調査参加者，英語力は低造化面接による定性データに基いが英語で授業を行うことに対して肯定的な調査参加者，英語力が低く英語で授業を行うことに対して否づいて－定的な調査参加者がいることが明らかになった。2015年12月から2016年2月にかけて，1人につき約30分の
半構造化面接を行った。収集したデータを，NVivo10を用いて分析した。本発表では，各グループの調査
参加者がどのように回答したかのかを報告する。

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第１日目（８月20日） 午前 第22室 (515) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

対象

領域

発表者

(1)

研究

高

方略

中村 拓也 （東京家政大学大学院生）

(2)

研究

高

方略

勝藤 和子 （国立高専機構阿南高専）

(3)

研究

大

方略

石貫 文子 （熊本高等専門学校）

発表題目

発表要旨
本発表では、明示的な読解ストラテジー指導に加え、メタ認知ストラテジー指導を日本人高校生英語学習者に行うことで、学習者が読解ストラテジーを使用できるか否かを調査することを目的とする。読解に関する
メタ認知方略指導は、習熟度の低い学習者において効果的であるが、用いるテキストレベルが適当でない
日本人高校生英語学習者へのメ 場合、読解ストラテジー指導の効果がなく、更には、テキストレベルが高い場合には、読解未熟者はトップダ
タ認知読解方略指導がトップダウ ウン処理に関わる読解ストラテジー指導の即効的な向上が難しいとされる。しかし、日本人高校生に対してンリーディングに与える影響
これらすべてを考慮した読解ストラテジー指導の研究はまだない。そこで、日本人高校生英語学習者（3年生，5名）に対し、難易度が学習者に合ったレベルのテキストを使用し、トップダウンに関する認知的読解スト
ラテジーに加え、メタ認知読解ストラテジーを複数回指導し、学習者のアンケートを分析した結果、一定の効果が見られた。
高専では、専門教科と両立できる効率のよい英語学習が求められると同時に学生の望む英語力が多様であることから、自律的に学ぶ学習者の育成が必要である。本研究は、高専生の学習ストラテジーの使用実態について調査を行い、将来的には教室の内外で自律的に英語に取り組むよう学習ストラテジー指導を行
熟達度別学習ストラテジーの使用 うことを目的としている。高専1年生を対象に、Oxford (1990)のSILLを用いて、学習ストラテジーのアンケートについて―高専1年生のデータか を実施した。同時に学習者の英語能力測定のテストを実施し、その結果をもとに上位群と下位群に分けて、
ら―それぞれが用いる学習ストラテジーの傾向を比較した。差が最大だったのは、対人ストラテジーで、次に補償ストラテジー、認知ストラテジーと続いた。いずれも上位群の使用が高かった。メタ認知ストラテジーと情意
ストラテジーの上位群と下位群の差はわずかで、情意ストラテジーにおいては唯一下位群の使用が上位群より高かった。
佐世保高専の４年生対象の選択科目である、知識活用型学習（国際コミュニケーションコース）では、身近な生活を紹介するポスタープレゼンテーションや、英語を使用した科学実験のイベント等を行い、年間を通して海外からの短期留学生および米軍基地内の小学生等との交流を行っている。本発表では、このコース
英語交流を通した学習ストラテ
における実践的取り組みを概観し、学生の英語学習に関するストラテジー使用と学習者のビリーフ、情意的ジー使用、ビリーフと情意的変化
変化を年度当初と最後に対象学生に行ったアンケートをもとに考察する。具体的には、事前事後アンケートから示唆されること
結果の比較から、学生達のExperiential Strategyの使用が増えたことと、英語使用における曖昧さへの寛容度が高まったことが示唆される一方で、英語使用における自信などの情意面に関しては、統計的に優位な変化は特に見られなかった。

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第１日目（８月20日） 午前 第23室 (516) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

対象

領域

発表者

(1)

研究

中

動機

Natsumi Onaka（岩手大学）

(2)

研究

大

動機

Brown, Ivan B.
（上越教育大学）

(3)

研究

中

動機

橋本 慎一 （東京家政大学大学院）

発表題目

発表要旨
In this presentation, the speaker will share research findings on the Willingness to Communicate (WTC) andbasic motivation to study English of junior high school students in the context of an English Camp. Each year
about 20 junior high school students were invited to participate in the English Camp. Japanese andinternational university students collaboratively planned and managed the camp, where everyone had to speak
only English. For research purposes, there were two types of international students: native speakers ofEnglish and students with mixed language backgrounds. Each group conducted the camp at a separate time,
Influences on Willingness to
but in the same scheme. They all spoke only English for the two-day camp, but the question is whether theCommunicate and Motivation to linguistic background of the international students mattered to the quality of WTC and motivation to study
Study English at English CampEnglish of the junior high school students. Questionnaires were given to the participants before and after thecamp. Research involved comparing the comments obtained from the two types of English Camp andcarefully observing each student. This research found out that there was not significant difference of thequality of WTC and the students’ motivation to study English. Both groups were motivated to study English
more after the event and the fear of foreigners disappeared. The speaker will also share the survey result
conducted with the junior high school students who didn’t participate in English Camp, which is expected tosupport the efficiency of this type of activity.
Among the many challenges related to motivating learners of English as a foreign language, encouraging
them to envisage engaging with English speakers of various backgrounds and engage enthusiastically andflexibly in oral English communication can be the most crucial and most difficult. The learners’ capacity to
conjure up vivid images of themselves coping in such situations can play a pivotal role in these motivational
processes, and can investigated through the conceptual prism of possible L2 selves. This presentation willreport on the development of a scale to assess more specific L2 selves than usual, namely those that engage
Developing a scale to assesswith a realistic range of target language communities, and those that use communication strategies. The scalepossible L2 selves with specificis partly inspired by that of MacIntyre, Mackinnon and Cl`ement (2009), but employs 6-point rating scales tofoci on communication strategy
facilitate more fine-grained analyses, and focuses on more specific domains of L2 use. Based on
use and EFL-appropriate target
questionnaires completed by five classes of 1st- and 2nd-grade university communication classes of 20-40
language communitiesstudents each, the study assesses the reliability and dimensionality of the scale, assesses its predictive validity
by examining correlations with perceived L2 competence, examines the relationships between and withinthese two areas of possible L2 selves, and investigates changes in learners’ present and various possible
future L2 selves over the duration of a semester. The presenter will argue for the scale’s potential use inresearch for cross-cultural comparisons of L2 selves and its potential use in education for identifying areas oflearners’ L2 selves for initial stimulation or further development.
本発表は、スピーキングにおける継続的なタスクリピティション(task repetition)活動が自己決定理論における3つの心理的欲求（自律性、有能性、関係性）を満たす教育的介入として機能するか検証することを目的
スピーキングにおける継続的なタ とする。自己決定理論(self-determination theory; Deci & Ryan, 1985; Ryan & Deci, 2002)によれば、3つのスクリピティション活動の効果―自 心理的欲求が満たされた時､人は内発的に動機づけられ、自己決定的に活動に取り組むようになるとして
己決定理論の３つの心理的欲求 いる。そこで、日本人中学生英語学習者（101名）を対象に、スピーキングタスクを１ヶ月間（20回）行うことの観点から―
で、自己決定理論における3つの心理的欲求がどのように変容するのか、廣森(2006)を用いて調査した。その結果、3つの心理的欲求の自律性、有能性、関係性の各項目に対する継続的なタスクリピティション活動の有効性が示唆された。

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第１日目（８月20日） 午前 第24室 (517) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

対象

領域

発表者

(1)

研究

中

カリキュラム中上 健二 （東海大学短期大学部）

(2)

研究

大

カリキュラム藤田 卓郎 （福井工業高等専門学校）

(3)

研究

大

カリキュラム浦野 研 （北海学園大学）

発表題目

発表要旨
文部科学省は2012年、「外国語教育における『CAN-DO リスト』の形での学習到達目標設定に関する検討
会議」を設置し、すべての中・高等学校において、学習到達目標を「CAN-DO リスト」の形で設定し、活用することを求めている。そして、そのために策定された、「各中・高等学校の外国語教育における『CAN-DO リ
CAN-DOリスト作成にあたってのスト』の形での学習到達目標設定のための手引き」の中で、「外国語の学習、教授、評価のためのヨーロッ一提案―CEFR-Jディスクリプタを
パ共通参照枠(CEFR)」やCEFRを踏まえた国内における取組、外部検定試験の実施団体が開発した
活用して―「CAN-DOリスト」等を参考にして、CAN-DOリストを作成することをすべての中・高等学校に求めている。本発表では、CEFR-Jのディスクリプタを活用し、各学校の実情に合ったCAN-DOリストの作成方法について提案する。
本発表では、工業高等専門学校（以下高専）における、タスクをもとにしたシラバス (task-based syllabus)を構築するために行われたニーズ分析 (needs analysis) について報告する。高専の専門科目教員、学生、高専
工業高等専門学校におけるタス 卒業生の勤務先のエンジニアを調査の対象とし、半構造化インタビュー (semi-structured interview)を行っ
クシラバスの構築に向けたニーズ た。インタビューでは、調査協力者が所属する学校や職場で経験している、もしくは経験した英語使用場面
分析について尋ねた。インタビューの内容は、書き起こしたうえで、コミュニカティブ・イベント（communicative
event）の観点から質的に分析を行った。本発表では、このような調査を踏まえ、高専生が学校生活および将来エンジニアとして勤務するうえで直面する可能性のある英語使用場面について報告する。
英語教育を実りあるものにするためには、ニーズに根ざしたカリキュラム開発およびシラバスデザインが重要であり、共通のニーズを持った学習者が集まる特定目的の英語（ESP）教育では特にニーズ分析が不可欠である。しかしながら、その方法論は十分に理解されておらず、ニーズ分析が実施された場合でも、その結果がカリキュラムやシラバスにまで結びついた事例は少ない。本発表では、先行研究に基づいてニーズ分
ESPニーズ分析とカリキュラム・教
析の方法論について考察し、カリキュラム開発およびシラバスデザイン、さらに教材開発に活用するための材開発
データ収集法を提案する。具体的には、(a) ニーズ分析の調査対象を学習者ではなく学習者が将来経験するであろう英語使用場面とし、(b) 実際にその場で使用される英語そのものを収集し、(c) 分析の単位を語彙や文法ではなくタスクとすることでニーズ分析から教材開発までを有機的に結びつけることを、事例紹介を交えて提案する。

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第１日目（８月20日） 午前 第25室 (519) (1) 9:30 (2) 10:00 (3) 10:30

区分

(1)

研究

対象

中

領域

政策制度

発表者

河上 昌志
（北海道札幌市立北都中学校）

(2)

研究

その他

政策制度

柳瀬 陽介 （広島大学）

(3)

研究

高

政策制度

酒井 優子 （東海大学）,
志村 昭暢 （北海道教育大学）

発表題目

発表要旨

中学校の英語教科書は現在６種類発行されているが、北海道では３種類しか採択されていない。教科書採中学校の英語教科書採択に関わ 択の歴史的変遷（学校採択から広域採択）から、現状の問題点などを整理し、具体的な改善策を提言した
る考察－歴史的変遷から改善策 い。10年以上も前から学校単位の採択へ向けた動きがあるのだが、なかなか進まない状況を、打破していく
へ、札幌からの提言－にはどうすればよいのかも考えていきたい。札幌市の場合、選定理由、選定審議会委員の氏名まで公表しているが、まだまだ問題点はある。
日本の英語教育学界ではリフレクションや質的研究が少しずつ認められ始めているが、実践支援のための論文に客観性や再現性を求める傾向は未だに強い。この発表は、客観性と再現性についての概念分析という方法により、英語教育実践支援研究に客観性と再現性を求めることの意味の解明を目的とする。概念分析により、英語教育界で推奨されている客観性は、一元的客観性であり、多元的客観性に基づく「現実」
英語教育実践支援研究に客観性（アレント）の「二次観察」（ルーマン）の考え方が浸透していないことを明らかにする。再現性については、未と再現性を求めることについてだに主流である（無作為化）比較対照実験やメタ分析が、現実の複合性・自己参照性（ルーマン）や複数
性・行為（アレント）を軽視していることを指摘する。実践支援研究で一元的客観性と再現性を求めること
は、研究という権力が、教育の営みの現実を軽視し、教師の遠隔支配と学習者の内面支配をする意味合いをもつことを論証する。
本研究の目的は、高等学校の英語授業における教師と学習者双方の母語(L1)と目標言語である英語(L2)の使用に関する学習者の意識を探ることである。Nazary(2008)の質問項目を基に、質問紙調査を行った。
参加者は、高等学校の生徒（4学科3学年700名程度）とし、学習者が所属する学年や学科が、英語授業の高等学校英語授業における教師
教師・学習者のL1・L2使用の意識に影響を与えるのかを統計的手法を用いて分析した。質問紙調査の結と学習者の母語使用に関する研果に基づき、L1・L2の3つの主な使用場面、「言語形式の理解」「内容理解」「教室運営」のそれぞれにおい
究―学科・学年別の学習者の意て、学年間と学科間の比較を行った。結果、言語形式の理解に関するL1使用に関しては、1年生と3年生間識調査に基づいて―で統計的に有意な差が見られ、1年生が教師のL1使用に関して最も否定的であることが示された。その他の項目の調査結果を報告し、全体像を掴み、学習者が期待するL1・L2使用について学年・学科が与える影響について実態を報告する。

第１日目（８月20日） 午後 E-102 11:00〜12:30

特別講演

グローバル社会で求められる英語のリタラシー —小中高連携の視点から—

講師： アレン玉井 光江 (青山学院大学文学部・文学研究科)
司会： 松沢 伸二 (関東甲信越英語教育学会会長・新潟大学)

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