第4章

自由貿易平和主義の限界

自由貿易主義の内包する問題点
自由な国際貿易に関する古典派の教義が，ジョン・スチュアート・ミルやマンチェスタ
ー学派のコブデン（Cobden）らの提唱した平和主義に結びつけられたことは一向に不自然ではない．つまり，交換によって富の増加が図られうるならば，もはや肥沃な土地と人口を求める戦争は富の増加の手段には相応しくない．自由貿易と平和とは互いに相手を求め合うのであり，「国際貿易の大規模な拡張と急速な増加とは，世界の平和の主要な保障手段である」ということになる．戦争が常態であるようなホッブズ的な政治的国際関係と何と対照的な世界であろうか．ステイトとしての国家が支配する同じ近代の国際関係は，かくして政治と経済ではまったく相異なる色彩と描線によって描かれたのである．では，自由貿易平和主義に見られるリベラリスト的国際関係観はどこまで有効なのであろうか．
確かに，経済が安全保障に資し，経済的緊密さが政治的・軍事的緊張を緩和する場合，あるいは政治的・軍事的緊密さを促進する場合は存在する．1980 年代の ASEAN の経済的発展はインドシナ半島と東南アジア島嶼部の政治的緊張緩和に大きな影響を与えたと言えるし，経済援助中心の日本の政府開発援助（ODA）はかつてのアメリカの軍事援助よりもアジアの安全保障に貢献したと言えるかもしれない．長い目でみれば英仏通商条約はナポ
レオン戦争まで長い間対立していたイギリスとフランスの関係を大きく転換させる基礎を与えたと見ることもできよう．マーストリヒト条約で始まった欧州連合（EU）の共通外交・安全保障政策がシューマン・プラン以来の経済共同体域内の経済関係に基づくことを無視することはできないであろう．
だが，ここから自由貿易が勢力均衡システムや軍事的安全保障に代替しうるという期待を直ちに抱くわけにはいかない．先ず明らかにされなければならないのは，市場社会自体
無矛盾ではありえず，しかも市場社会がもたらす緊張関係への対応を国民的政策にのみ委
ねることはできないということである．これを国際貿易に限って，しかも一部ではあるが簡単に取り上げてみよう．
国際貿易は国民経済に，あるいは世界経済に正の効果のみをもたらすわけではない．もし，国際貿易が経済的にみて世界経済全体にとっても国民経済にとっても合理的で最適であれば，そもそも国民国家が世界市場に対して障壁を設ける歴史もなかったに違いない．
もちろん，経済的根拠を欠く国際貿易あるいは開放体系への批判がこれまで多く登場してきたことも確かである．1929 年恐慌に直面して，アメリカ議会がとった態度はその代表的なものであろう．多くの経済学者達の反対にもかかわらず，議会は輸入品価格の低落とデフレーションを結び付け外国の生産者をスケープ・ゴートにしてスムート－ホーレイ（Smoot-Hawley）関税法を成立させたからである．それはヨーロッパからアメリカへの輸28

入を実質禁止するほどに高い関税をもたらし，ブロック経済の時代の幕を開けたのであった．
また，経済的理由に基づいた保護や差別にしても，そのかなりの部分が国際間の利益分
配ではなく，国内における利益分配にかかわっていること，つまり貿易問題の多くが実は国内問題であることに注意する必要がある．国際分業への参加，あるいは国際分業構造の時間を通じる変化は，国内に勝者と敗者を生み出す．市場における調整コストと調整時間が敗者にのみ負わされるとすれば，比較劣位産業になる生産者－企業と労働者－は，当然のことながら自らの利益から出発して保護主義に傾斜する．輸出競争力をもっていた 1950
年代から 60 年代にかけて自由貿易主義を標榜していたアメリカの労働組合や重工業企業が1970 年代以降保護主義的となったのは，そうしたことを背景としている．このような問題が発生した場合には，しばしば政治的支配に直接影響力を及ぼしうる団体の利害が，他の層・階級・地域の利害，さらには国民的利害に優先する．貿易から生じる労働節約効果を代表する利益団体，ことに消費者団体が貿易問題に踏み込まず，政治的圧力を余りもちえないことがまたこうした傾向を助長する．なお，このような場合に，純経済的理由よりも
政治的理由が市場への干渉を根拠付ける場合が多い．たとえば軍事的理由から資源の独占や技術の自力開発・移転規制が主張されたり，農業保護が食糧自給に基づく安全保障や環境保全を根拠に提起されたりもする．その多くは，そうした干渉に代替する政策が存在し，したがって経済的には必ずしも合理的とは言えない場合が多い．
しかし，国際貿易は経済学的にみて正の側面とともに負の側面をあわせもっている．その問題に踏み込むこと無しに，世界市場の普遍性の実現が歴史的に妨げられてきたことを理解することは不可能となろう．では，どこに問題が存在するのであろうか．
国際貿易の正の効果は，静学的にせよ動学的にせよ生産および消費可能性が拡大することにあった．だが，第 1 に，どのような場合にも自由な国際貿易が最適な生産および消費可能性を生み出すわけではない．国際貿易に参加することは，その国がその時点において有する技術と資源によって決定されている所与の生産費構造と価格体系を基礎にして，その国が労働はじめとする生産諸要素を特定の生産部門に多かれ少なかれ集中して配分することを意味する．問題は，その時に選択されている技術と資源賦存状況がその国にとって最適なものとは限らない点にある．
技術や資源賦存は生まれつき備わっている性質のようなものではない．たとえば，19 世
紀にイギリスに綿花を供給したアメリカ南部の綿花栽培は単に有利な気候や土壌によってのみ開かれたのではなく，南部綿花プランテーションと奴隷労働という特定の社会関係によってはじめてもたらされたのであった．誰も南部土地所有形態や奴隷労働を天賦のものと考えるわけにはいかないであろう．同様に，ある社会関係，つまり一定の土地所有関係の下では特定の農業生産力は抑圧される．同じ肥沃度の土地でも刈り分け小作制がある場
合と自由な小農所有が支配的な場合では自ずと農法も異なる．また，ある社会的政治的状

29

況では教育が十分でないために特定の技術進歩が妨げられるであろう．植民地権力などが強制的に特定の資源の利用方法を決定するケースはいくらでも指摘することができる．しかも，錫や銅などの鉱脈が発見されたことによっていったん農業適地が採鉱地となれば，資源賦存状況は根底から変わってしまう．比較生産費原理はこのような諸問題にはかかわりをもたない．国際貿易が現存社会関係，あるいは現存の自然利用システムなどを固定して，その社会がもっている技術進歩や学習の可能性を摘み取る効果を洞察するような枠組
みはもちえないのである．
この問題は動学的な文脈の中で一層重要な意味をもつことになる．生産力の発展は，一部の例外を除けば所得を上昇させるが，種々の部門で生産力上昇率は異なる．生産力を大きく発展させる産業を比較優位部門とする国は，そうでない国に比して利益をえることになる．生産性上昇率の高いほど所得増加率は大きくなるからである．
しかも，これまでの歴史の中では，国際貿易の拡大は，生産力一般を発展させ，その中で特定の輸出産業の成長をもたらした諸国によって主導されてきた．イギリスは砲艦外交を用いて中国市場に橋頭堡を築き，アメリカ,インド以外の原綿生産地を求めてエジプトに綿花栽培をもたらし，比較生産費原理の基礎の上で，イギリスの溢れる生産力のはけ口とイギリスが求める輸入品市場を世界市場の拡大の中で追求したのであった．マルクスが「種々なる生産部門間の不均衡」が資本主義の中で生じるときに「資本主義的生産様式の未発展な諸国は，資本主義的生産様式の諸国に適当な程度で消費し生産すべきだということが要求される」（『資本論』第 3 部，第 3 篇，第 15 章，第 3 節）と述べたのは，比較生産費原理が世界市場において貫かれる動学的様式をよく表現している．種々の経済体系に加えられる圧力は，天から均等にかかるのではなく，構造を変化させる特殊な歴史的生産力の発展によって惹起されるのである．アダム・スミス『諸国民の富』の「余剰はけ口」説もこうした論理を反映している．
特定国の比較優位産業が発展していった延長上で市場が横溢する限界にぶつかった時に，もし市場拡大の道があればその国の社会関係を内的に緊張させて産業構造を変革するよりは市場拡大の道を選択するであろう．19 世紀にイギリスは資本を輸出して鉄道建設を世界的に展開し，それとともに次第に欧州内部をはじめ既存の市場で競争にされてきた自国の繊維産業，鉄産業などの市場を外延的に拡大し，同時に新たな輸入品を見出したのであっ
た．つまり，国際分業構造は，歴史的に生産力の発展する中枢（core）によって規定されて形成される．しかも，あるときは武力や種々の強制力までも利用して．これに対して周辺（periphery）は受動的に対応せざるをえない．そのような状況で一定時点において選択される技術や資源の利用方法さらに資源賦存状況が最適なものであると直ちに言えないことは明らかであろう．理論的にはいささか稚拙ともいえるリストなどの産業育成関税論や幼稚産業保護論の現実的基盤がここにあったことは言うまでもない．そして，ドイツにしても，アメリカにしても，また日本にしても―奇しくも現代の中枢を構成する 3 ヶ国だが―工業化の過程では，保護主義的政策を一時採用し，その時点での比較生産費原理に基づく

30

技術選択や資源利用とは別方向での生産力発展構造を追求したのであった．
生産あるいは消費可能性の拡大が国際貿易によって無条件にもたらされると仮定してもなお問題は存在する．国際貿易の利益を諸国間に分配する場合に必ずしも諸国に最適な分配が生じるとは言えないからである．そこに第２の問題が生じる．この問題を代表するのは交易条件(terms of trade)をめぐる国際間の緊張である．交易条件の悪化，つまり輸入価格に対する輸出価格の低下が生じるならば貿易利益の分配は外国に傾斜して流出する．１
物１価が世界市場における需給によって実現すること念頭においた単純なリカードゥ型モ
デルにおいて，貿易利益が輸出価格の下落という形で輸入国に漏出してしまう結果を導き出すのは容易である．モデルにしたがって第 1 財の世界市場価格 p1w の成立する範囲をみると，(７)p1a ≤ p1w ≤ p1bであることが容易に理解される．このとき，p1w が a 国の閉鎖体系価格に近ければ近いほど，

b 国は自国の輸出財である第 2 財 1 単位の輸出とひきかえに閉鎖体系での交換よりも多くの単位の第 1 財を a 国から輸入しうる．つまり b 国はそれだけ多くの利益を獲得することになる． b 国の閉鎖体系価格に近ければ逆に a 国がより多くの利益を得ることになる．
ごく単純化して言えば，リカードゥの自由貿易主義は，それぞれの特性に合わせて人が職業を選択すればよいのだというに等しい．だが，それが正当化されるためにはどの職業を選択しても所得に大差がないという条件がなければなるまい．交易条件とその変化はこの例で言えば所得に格差が生じる場合をもたらしかねないことを指示しているに他ならな
い．
＊交易条件とは，J. S. ミルが使用した用語であり，輸入価格を分母に輸出価格を分子にして得られる値である．
こうした問題は，ミルがリカードゥを継承する際に交易条件論を提示して以来，自由貿
易主義を標榜する主流派経済学でもバグワッティなどによる窮乏化成長論などによっても認識されてきた．なかでも，交易条件を媒介にする貿易利益の分配が，先にあげた問題と密接に関連して，動学的にみて重要な問題を提起してきたことを強調しておく必要がある．
一方で，生産性上昇が所得上昇の原因であり，かつ生産部門毎に生産性上昇率が異なるとすれば，可能な限り生産性上昇率の高い生産部門を比較優位産業とするのが望ましいことは言うまでもない．だが，他方，生産性上昇の利益が外国に漏出せずに自国に分配されるためには，自国の輸出生産物に対する需要の所得ならびに価格弾力性が世界市場において十分大きくなければならない．需要の所得弾力性とは，所得が１％増加したときにどの程度の百分比で需要が増加するかを，価格弾力性とは価格が 1％下落したときにどの程度の百分比で需要が増加するかを示している．一般に，所得が増加するときには種々の財への需要は変化する．たとえば必需品などへの需要の弾力性は所得成長とともに小となり，それとともに価格弾力性も小となる．これに対してその時々の先端産業の生産物への需要の所

31

得弾力性，価格弾力性は大となる．エンゲル・カーヴはこのことを示している．生産性が増大しても価格低下が大きく，販売総額が伸びないかむしろ低下する場合は，需要の所得
弾力性，価格弾力性の低さに依存している．豊作貧乏とか大漁貧乏とはそうしたケースの代表とも言える．窮乏化成長とは，豊作貧乏に近似する．
リカードゥ型モデルは，現存生産費構造と需要構造の固定の上に，つまり，静学的なモデルの骨格の中で自由貿易主義の正当化をなしているにすぎない．そこで，一方で，現存生産費構造がその国における労働の学習結果に基づいて容易に変化させられうるとすれば，また学習の結果，現存生産費構造の中で比較優位部門となる生産部門よりも他の部門において一層の生産性上昇が実現するとするならば，同時に他方で，現存生産費構造の下での比較優位部門の生産物に対する需要の所得ならびに価格弾力性が小であり，生産力の高い
外国の比較優位部門の生産物に対する需要の所得ならびに価格弾力性が大であるとすれば，さらにまた，明らかに保護的措置や産業育成政策がその国の生産費構造を変化させ，現在外国の比較優位財であるものを自国の比較優位財とすることができるとすれば―保護措置の有効性の実証は実はかなり難しい問題であるにもかかわらず―，その国は自由貿易よりも生産費構造の変化を促す関税などによる保護や補助金の支出によって産業の育成をはかるのが効率的で合理的となる．この展望が，規模の経済や外部経済などがある場合には，より一層重要となることはよく知られている．保護政策の成功が今見たように厳しい条件
によって制約されているにもかかわらず，発展途上国が工業化を試み，先進国が先端産業育成を企図するのは，こうしたことを背景としている．そして，こうした諸国の自国の利益を優先させる国民的政策が互いに衝突しうる可能性も生まれる．
以上で，自由貿易自体に経済的に見て調和的とは言いがたい側面があることがわかった
が，さらに，侵略・征服や戦争は，ステイトとしての国家が唯一のジッペとして存在する
国際政治の特質に根差していることからも自由貿易平和主義に限界があることが明らかとなる．自由な交換が平和に貢献しうるとしても，ホッブズ的な国際関係の特質を変容させ，勢力不均衡や宗教的・イデオロギー的な理由に基づく軍事介入や戦争の意味喪失をもたらすことまでは証明されていない．したがって，経済的相互依存がもたらす富を展望するのみでは平和は保障されないと結論しうるし，自由貿易平和主義的な楽観に世界を委ねることはできない．
経済的相互依存と戦争
さらに注目しなければならないのは，これまでの多くの戦争が，経済的に無縁あるいは疎遠の国々の間ではなく，むしろ緊密な相互関係をもつ国々の間で生じてきたことである．
近代の歴史は，経済的相互依存がある場合にむしろ戦争が生じることを示している．
第 1 次大戦前にフランスが協商国であったロシアに多く投資を行い，政治的にも経済的にも密接な関係をもっていたことはよく知られている．だが，同じ時期にフランスとドイ

32

ツのシンジケートは多くの借款に共同で参加していたし，自由な短期金融市場が両国にまたがって存在し，フランスの鉄鉱石とドイツの石炭はそれぞれ相手地域での直接投資や支店開設を通じて結びついていた．また第１次大戦直前，イギリスはインドに次いでドイツに輸出し，アメリカに次いでドイツから輸入し，ドイツはまたイギリスを最大の輸出相手国としていた．第 2 次大戦前の日本とアメリカにも同様の関係が存在する．1931 年の北米への輸出は朝鮮・台湾を抜いて全輸出の 30％にのぼり，1940 年においてさえ 11％の比重をもち，輸入にいたっては 31 年の 22％から 40 年には 28％へと増加していた．それどころ
か，軍需物資に関する日本の米英への依存は日中戦争期に高まっていったほどであり，石油などの原燃料・産業用機械ばかりか軍事用機器それ自体を輸入せざるをえなかった．日
本海軍の主力戦闘機であった零戦（零式艦上戦闘機）にはアメリカのクルシー式無線帰投
方位測定機器が備えられていた．また，これに加えて言えば，経済的相互依存の希薄な米
ソ，米中間の冷戦は，イデオロギー的な対立こそ鋭かったもののそれらアクター間の直接的戦争には至らなかったことにも注目すべきであろう．
戦争の経済的基礎
経済的相互依存関係を本質的特徴とする市場社会なり資本主義的国際経済関係が安全保障の主要手段となりうる否かには，こうして疑問が生じる．いや，それどころか，戦争や侵略の多くは市場社会・経済社会に起源あるいは基盤をもつ－戦争や侵略の直接の，あるいは単独の原因でないにしても－ことにも注意しなければならない．とりわけ，自己の勢
力保全や拡大につながるような列強の軍事行動，つまり列強が周辺を支配する軍事行動に踏み切った場合には，多く経済的要因を指摘しうる．
第 1 に，自由貿易体制の拡大と深化は，ミルの考えたような平和な通商関係を通じる諸社会の交流によってと同時に，皮肉なことに自由主義的理念と結合した非資本主義的領域の開放や通商路確保のための仮借ない軍事行動によってももたらされた．ギャラハ(J.
Gallagher)－ロビンソン(R. Robinson)によって「自由貿易帝国主義」として定式化された海外権益の確保，そして根っからの自由主義者であったパーマストンによる対中国（清）
強硬政策はそれを象徴し代表する．そして，中産階級は英仏通商条約についてはコブデンとブライトを支持したものの，彼らのクリミア戦争反対の主張には耳を傾けなかった．このことは，後で述べることにも関連するが，自由な市場自体がひとつの制度であり，政治的に構築されなければならないことに深く関連している．
第 2 に，経済的な関係で結びつく領域を排他的に領有，併合することによって何らかの利益を安定化させたり超過利潤を獲得しうる場合には侵略・併合の動機が生まれる．特に生産力の平準化による供給の弾力性を欠くような生産領域，つまり第１次産業生産部面は，それが経済的に超過利潤をもたらしたり，それら生産物を消費する産業への供給の安定を保証したり，必要な戦略物資の独占的取得につながる場合には侵略・併合などの契機とな

33

りうる．ダイヤモンドと金は確かにボーア戦争の契機となった．オレンジ自由国とトラン
スヴァール共和国がボーア人による農業植民地にとどまっている限り，イギリスの侵入動機は低かったであろう．さらに，そうした機会の存在は，潜在的資源・市場の取得をめざ
す侵略・併合などにもつながる．熱狂的なアフリカの分割が進められた背景には，外国によって支配される以前に自国の支配的領域とし，もって潜在的経済的利益を独占しようとの動機が確かに存在した．
第 3 に，マクロ経済的均衡は市場社会において自動的に達成されない．その結果生じる
不況や構造的変化に伴う過剰人口圧力は入植地や植民地官職獲得要求などにつながり，ジョセフ・チェンバレンに代表される｢社会帝国主義｣を生み出す．ボーア戦争は，単に金とダイヤモンドがもたらす富ばかりでなく，社会帝国主義によっても支えられた．日本の満州進出にもそうした背景を看取するのは容易である．
そして，第 4 に，上の諸契機によって獲得された外国での経済的権益が政治的・社会的に侵害される可能性が生れたときに，列強は種々の形態での干渉を行う．自由主義外交を促進したパーマストンはイギリス人の権利はイギリスによって守られるべきであるとの原則にしたがって行動した．それら諸形態の中には軍事的干渉が含まれる．自由主義者であるか保守主義者，帝国主義者であるかを問わず，自国の権益を擁護する軍事行動を展開する．パーマストンは阿片戦争を厭わず，阿片戦争に反対したグラッドストーンはウラービ
ー・パシャの改革に対抗してエジプトを軍事占領したのであった．
だが，より注目しなければならないのは，20 世紀に入ってから生じた「世界大戦」が国
際経済システム全体の変容という経済的基盤をもっていたことである．両大戦ともに，相互依存関係を含む世界市場に国際公共財を供給し，さらに市場や政策間に生じる緊張を調整・解決する既存のシステムが機能しなくなり，その結果諸国間の経済的緊張が増大するという基盤をもっていたからである．
第 1 次大戦は，ごく一部の人々を除けば大規模な戦争になるとの予想なしに，また長期の消耗戦になるとも考えられずに開始された．しかも，今日までの諸研究の結果は，戦争の原因を特定することが困難であることを示している．戦争は，中部ヨーロッパにおけるプロイセンの覇権確立と発展によってもたらされた勢力構造の変容，外交政策当局の誤判
断や軍の戦略の硬直化，1848 年以後に強まったナショナリズムや国内政治の外交への制約などが絡み合い，当局者や同時代人の意図しない規模と期間をもつものとなっていった．
また，参戦国の戦争目的も同盟国なり協商国内でも決して一様ではなく，さらにイギリスの場合には時期とともに変化していった．社会主義者を除けば，国際金本位制と自由貿易主義を中心とする既存の国際経済システムの行き詰まり自体を戦争の原因として意識したものは少なかったであろう．だが，確かに，そうした経済的基盤をもっていたという点で，第１次大戦は 18 世紀から 19 世紀のいずれの戦争とも異なっていた．19 世紀終わりから 20
世紀初頭にかけての「地球の分割」終了とともに，列強の勢力の不均等発展が「再分割」

34

を目指す「帝国主義戦争」を引き起こすという当時の社会主義者の抱いた構図は，大戦の原因説明として余りに単純であったとしても，時代の変容を確実に反映していた．
国際金本位制と自由貿易体制に基づく自由主義的繁栄は，内部的緊張を新市場獲得によって外延的に解消するシステムによって支えられていた．換言すれば，多角的自由通商体
制と国際金本位制それ自体の形成に加えて，イギリスの他から挑戦を受けない海上覇権と自由貿易主義・国際金本位制維持の意志と周辺における非資本主義的領域の存在が国際公共財をなし，ヨーロッパ内部での人口増加や構造的変化がもたらす圧力を弱めていたのである．だが，非資本主義的領域への外延的な発展の終焉と「地球の分割」とともに世界市
場は緊張を内攻させる．一方で，イギリスはアフリカでドイツ，フランスと対立し，バル
カン半島からペルシャやアフガニスタンにかけてロシアと対立するようになり，ドイツが「世界政策」を掲げて艦隊建造にのりだした時に，イギリスは，かつてパーマストンがもっていた外交資源を失ったことを意識せざるをえなかった．日英同盟による「光輝ある孤立」からの離脱，そして 3 国協商という形態での大陸への関与は，その証明に他ならない．
他方，アメリカとロシアの保護主義はヨーロッパ内部市場への圧迫をもたらし，ドイツは高率関税政策へ，フランスは特恵政策の採用へといずれも自由貿易主義から大きく後退し，
しかもイギリスはこの過程でかつての工業独占の地位を失っていった．イギリスでもチェ
ンバレンらによる「公正貿易 fair trade」への要求が生じ，輸出工業の利益とシティや投資家の利益とは，もはや自由主義段階のように一体化しえない状況が生じつつあった．イギ
リスの資本によって建設された鉄道の資材をイギリスが輸出することによって，イギリス
内の産業と金融の間の裂け目が対外的に埋められるという関係は失われつつあったのである．自由主義的繁栄のメカニズムは限界に達していた．だが，第 1 次大戦は，そのことを明確に意識することなく戦われた．そして，そのような意識の欠落と戦争目的の不明瞭は，いたずらに戦争を長引かせ，戦後処理を誤らせたとも言える．ウィルソンの 14 か条は経済的側面では新しい世界の構造を指し示すことができず，そのこともあってヴェルサイユ講
和会議は，「国境と民族，勢力の均衡，帝国の拡大，強力で危険な敵国を今後弱体化させる
こと，報復，そして戦勝国の耐えがたい財政的負担を敗戦国の肩に移すこと」（ケインズ『平和の経済的帰結』）に終始したのであった．
第 2 次大戦は，ヴェルサイユ講和に引き続く大戦間期の安定した世界経済システムの不在から生じた経済危機と，それが生み出した「保護・差別・双務主義」による世界経済の解体あるいは世界市場の分裂と経済停滞を背景としていた．アメリカの自由貿易主義的政治家を代表したコーデル・ハルを国務長官に配したローズベルト政権は，「経済的自己本位」がもたらした貿易制限措置が「現在の戦争原因の１つ」と認識していた．したがって，相対立する諸国は政治目的とともに経済目的を掲げて参戦した．第 2 次大戦は，世界経済秩序をめぐる選択を参戦国が明確に意識したという点で，第１次大戦とは異なるものとなった．ナチスの経済相フンクは，アウタルキー的な「広域経済圏」とも関連する「ヨーロッ35

パ新秩序」を訴え，これに対して，連合国は 1941 年の大西洋憲章の第 4 項「自由・無差別・多角主義」と第 5 項「完全雇用のための国際協力」をもって，つまり戦後に IMF-GATT 体
制として知られるシステム構築の原理を提唱した．両者ともに，第 1 次大戦前の国際金本
位制と自由貿易体制とも，また大戦間期の「保護・差別・双務主義」による世界経済の解体とも異なる秩序・制度構築を展望したのである．より視野を広げて言えば，そのような課題が問題となるほどまでに世界経済内部の緊張を除去もしくは緩和する調整機構なり装置が機能不全となった状況下で第 2 次大戦は生じたのであった．20 世紀に生じた２つの大戦は，自由な世界市場を制度的に構築・維持することや安定した国際通貨制度，国際間の経済的緊張関係を調整するルールやシステムなど国際公共財を十分に供給するシステムが欠落あるいは機能不全に陥った際に，世界市場の普遍性が平和ではなく，むしろ緊張・対立をもたらすことを示したのである．
断っておくが，資本主義なり独占資本主義が不可避的に戦争をひきおこすということを，
あるいは戦争の原因を資本主義経済システムに還元しうると言っているわけではない．マルクス主義，ことにスターリンによってもたらされた還元主義的な主張には幾つかの欠点がある．第 1 に，第１次大戦やその他の戦争に経済的要因や経済的な性格を刻印しうるとしても，そのこともって直ちに戦争の原因を経済的要因に還元することにはできない．第 1
次大戦が帝国主義的性格を帯びていたとしても，帝国主義的性格は戦争のみではなく平和
時の政治をも支配しているのであり，戦争の帝国主義的性格が発見されたとしても，特定の諸国がなぜ戦争に向かったのかという問いへの回答を与えはしないであろう．第 2 に，戦争が経済的基盤を有し，特定の歴史的な経済的性格をもつとしても，戦争のみが緊張関
係解決の手段をなすわけではない．これまで述べた戦争の経済的背景なり原因の多くにしても，それらの経済的要因が侵略や戦争にのみ結果するとは言えないからである．たとえば社会帝国主義は，列強が非資本主義的領域を比較的「安上がりに」取得しえた歴史的基盤の中で生じたのであって，外国の支配が高価につくような歴史的環境にあっては別の表
現を見出さねばならない．そして，第 2 次大戦後の「福祉国家」の登場は社会帝国主義とは異なる国内緊張の解決方法の存在を示すのである．
戦争の原因をスローガン的に理解容易なものに還元するわけにはいかない．戦争は，政治的選択の結果として，特定の政治的目的を伴って生じる．政治は経済的利益などとも関連しつつ，「公共善」をめぐる選択がひきおこす諸対立を伴う．そうした諸対立は，価値にかかわるとともに，国際的諸関係が不均等に作用する諸階級，諸産業部門，諸地域の利害対立とも関連することは疑いえない．だが，それだけに，経済的対立なり経済的相互依存関係にしても単純ではないことに注意を払う必要がある．クリミア戦争にあたって，ロシアとの貿易に利益をもつイギリスの階層は戦争に反対し，トルコへの借款に経済的利益をもつ階層はパーマストン外交を支持した．第１次大戦前にロシアはフランスと借款を通じ36

て結ばれていたが，貿易でははるかにドイツの方が重要な相手国であった．経済的相互依存のあるところに戦火が燃え上がったという事実は，戦争の原因に経済的要因を見出しうるとしても，それのみに依存して戦争を説明しうるほどに戦争の原因が単純ではないことを指示している．歴史的な性格をもつ対立諸関係の中で，どのような情報が諸国民や政策決定主体にもたらされたのか，どのような主体が，いかなる価値や思考方法を有し，どのような政策手段と政策資源を保有し，どのような期待や判断をもっていたのか，また種々の主体は相互にどのような関係を結んでいたのか，その結果政策決定はどのようになされ，また，策定・決定された諸政策はどのように正当化され，また政策受容者はどのように反応し，それはまた政策決定者にいかなる影響を与えたのか…こうした一連の過程の分析をして，はじめて特定の戦争の起源について説明可能となる．そして，一般的に言えば，経済的理由から生じただけの戦争は大規模な，また破壊的な戦争とはなりえない．30 年戦争，
ナポレオン戦争，第 2 次大戦，朝鮮戦争など宗教，ナショナリズム，体制選択などイデオ
ロギーが戦争の正統化を支えれば支えるほど規模は大きく，妥協を許さずに長期化すると言えるであろう．政治に対立させて経済を平和的にのみ描くのも，また戦争の起源を経済に還元するのも誤りでしかない．

37