整備基準 44 に対応

東京労災病院内科専門研修プログラム
専攻医研修マニュアル

目次
1) 専門研修後の医師像と修了後に想定される勤務形態や勤務先
2) 専門研修の期間
3) 具体的な研修プラン
4) 研修施設群の各施設名
5) プログラムに関わる委員会と委員，および指導医名
6) 各施設での研修内容と期間
7) 本整備基準とカリキュラムに示す疾患群のうち主要な疾患の年間診療件数
8) 年次ごとの症例経験到達目標を達成するための具体的な研修の目安
9) 自己評価と指導医評価，ならびに 360 度評価を行う時期とフィードバックの時期
10) プログラム修了の基準
11) 専門医申請にむけての手順
12) プログラムにおける待遇，ならびに各施設における待遇
13) プログラムの特色
14) 継続した Subspecialty 領域の研修の可否
15) 逆評価の方法とプログラム改良姿勢
16) 研修施設群内で何らかの問題が発生し，施設群内で解決が困難な場合の相談先
別表 1

東京労災病院疾患群症例病歴要約到達目標

別表 2

東京労災病院内科専門研修 週間スケジュール（例；消化器内科）11）専門研修後の医師像と修了後に想定される勤務形態や勤務先内科専門医の使命は，(1)高い倫理観を持ち，(2)最新の標準的医療を実践し，(3)安全な医療を心がけ，(4)プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を展開することです．内科専門医のかかわる場は多岐にわたりますが，それぞれの場に応じて，① 地域医療における内科領域の診療医（かかりつけ医）② 内科系救急医療の専門医③ 病院での総合内科（Generality）の専門医④ 総合内科的視点を持った Subspecialistに合致した役割を果たし，地域住民，国民の信頼を獲得します．
東京労災病院内科専門研修施設群での研修終了後はその成果として，内科医としてのプロフェッショナリズムの涵養と general なマインドを持ち，それぞれのキャリア形成やライフステージによって，これらいずれかの形態に合致することもあれば，同時に兼ねることも可能な人材を育成します．また，希望者は Subspecialty 領域専門医の研修や高度・先進的医療，大学院などでの研究を開始する準備ができることも，本施設群での研修が果たすべき成果です．
東京労災病院内科専門研修プログラム終了後には，東京労災病院内科施設群専門研修施設群（下記）だけでなく，専攻医の希望に応じた医療機関で常勤内科医師として勤務する，または希望する大学院などで研究者として働くことも可能です．

2) 専門研修の期間

東京労災病院での研修

図 1 基幹施設である東京労災病院内科で，専門研修（専攻医）1 年目，2 年目に 2 年間の専門研修を行います．3 年目の 1 年間は連携施設において専門研修を行います．

23) 具体的な研修プラン
１．内科標準コース
専攻医１年目

２年目

循環器

糖尿病内分泌

消化器

神経内科

呼吸器

希望科

腎臓代謝希望科

３年目

連携施設

２．サブスペシャルティ重点研修コース（１）
専攻医１年目

２年目

３年目

循環器
消化器

呼吸器（例）

腎臓代謝連携施設

神経内科
３．サブスペシャルティ重点研修コース（２）
専攻医１年目

２年目

消化器（例）

３年目

症例不足科
連携施設

症例不足科

消化器（例）

内科標準コースは専攻医 1 年目、2 年目で内科の各部門をローテートします．3 年目は関連施設で症例不足科の研修あるいはサブスペシャルティ研修を行います．
サブスペシャルティ重点研修コースは 1 年目あるいは 2 年目からサブスペシャルティ研修を取り入れます．連携施設でさらにサブスペシャルティ研修を行うこともできます．

4) 研修施設群の各施設名（19. 東京労災病院研修施設群 参照）
基幹施設：

東京労災病院

連携施設：

千葉大学病院
東邦大学医療センター大森病院
東邦大学医療センター大橋病院
東京医科大学病院
東京女子医科大学東医療センター
産業医科大学病院
大森赤十字病院
東京大学医学部附属病院
昭和大学病院
日本医科大学病院3日本医科大学千葉北総病院
関東労災病院
横浜労災病院

5) プログラムに関わる委員会と委員，および指導医名
東京労災病院内科専門研修プログラム管理委員会委員名吉玉隆（プログラム統括責任者，委員長）

西中川 秀太（プログラム管理者，消化器内科分野責任者）
伊東康（総務課長，臨床研修センター事務担当）

浅原敏之（循環器分野責任者）

眞部俊（腎臓・代謝分野責任者）

桑原公一郎（糖尿病・内分泌分野責任者）

山本武史（救急分野責任者）

河野正和（呼吸器内科分野責任者）

三品雅洋（脳神経内科分野責任者）

指導医師名（東京労災病院）
吉玉 隆（内科部長）
眞部俊（腎臓代謝内科部長）

浅原敏之（循環器科部長）

桑原公一郎（糖尿病内分泌内科部長）

古賀晋一郎（糖尿病内分泌内科副部長）

西中川 秀太（消化器内科部長）
大場信之（消化器内科第 2 部長）

乾山

光子（消化器内科副部長）

河野正和（呼吸器内科部長）

松村琢磨（呼吸器内科第 2 部長）

山本武史（救急科部長）

三品 雅洋（脳神経内科部長）

6) 各施設での研修内容と期間
専攻医 2 年目の秋に専攻医の希望・将来像，研修達成度およびメディカルスタッフによる 360 度評価（内科専門研修評価）などを基に，専門研修（専攻医）3 年目の研修施設を調整し決定します．
病歴提出を終える専門研修（専攻医）3 年目の 1 年間，連携施設で研修をします（図 1）．

7)

本整備基準とカリキュラムに示す疾患群のうち主要な疾患の年間診療件数基幹施設である東京労災病院診療科別診療実績を以下の表に示します．東京労災病院は地域基幹病院であり，コモンディジーズを中心に診療しています．

42021 年度実績

入院患者実数 外来延患者数（人/年）（延人数/年）

消化器内科
1,246
20,378循環器内科
690
13,952
糖尿病・内分泌内科 150
16,803
腎臓代謝内科300
13,537
呼吸器内科
731
8,692
神経内科
214
4,479
血液内科
0576
救急科
19
総合内科
246
2,626
総合診療科
7
1.512
・血液，膠原病，アレルギー，感染症領域は常勤医が不在のため診療科としての入院患者はいませんが，「研修手帳（疾患群項目表）」に定めるそれぞれの分野の疾患群の疾患を経験することは，外来患者診療を含め，十分可能です．
・13 領域中 8 領域の専門医が在籍しています．

8) 年次ごとの症例経験到達目標を達成するための具体的な研修の目安
Subspecialty 領域に拘泥せず，内科として入院患者を順次主担当医として担当します．主担当医として，入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に，診断・治療の流れを通じて，一人一人の患者の全身状態，社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します．
入院患者担当の目安（基幹施設：東京労災病院での一例）
専攻医 1 人あたりの受持ち患者数は，受持ち患者の重症度などを加味して，担当指導医，Subspecialty 上級医の判断で 5～10 名程度を受持ちます．感染症，総合内科分野は，適宜，領域横断的に受持ちます．

9) 自己評価と指導医評価，ならびに 360 度評価を行う時期とフィードバックの時期
毎年 8 月と 2 月とに自己評価と指導医評価，ならびに 360 度評価を行います．必要に応じて臨時に行うことがあります．
評価終了後，1 か月以内に担当指導医からのフィードバックを受け，その後の改善を期して最善をつくします．2 回目以降は，以前の評価についての省察と改善とが図られたか否かを含めて，担当指導医からのフィードバックを受け，さらに改善するように最善をつくします．

10) プログラム修了の基準① J-OSLER を用いて，以下のⅰ)～ⅵ)の修了要件を満たすこと．
i）主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し，計 200 症例以上（外来症例は 20 症例まで含むことができます）を経験することを目標とします．その研修内容を J-OSLER に登録します．修了認定には，主担当医として通算で最低 56 疾患群以上の経5験と計 160 症例以上の症例（外来症例は登録症例の 1 割まで含むことができます．また初期研修時の症例も上限 80 例までは含めることができますが，内科学会指導医が直接指導した症例に限ります）を経験し，登録済みです（別表 1「東京労災病院疾患群症例病歴要約到達目標」参照）．
ii）29 病歴要約の内科専門医ボードによる査読・形成的評価後に受理（アクセプト）されています．
iii）学会発表あるいは論文発表を筆頭者で２件以上あります．
iv）JMECC 受講歴が 1 回あります．
v）医療倫理・医療安全・感染防御に関する講習会を年に 2 回以上受講歴があります．
vi）J-OSLER を用いてメディカルスタッフによる 360 度評価（内科専門研修評価）と指導医による内科専攻医評価を参照し，社会人である医師としての適性があると認められます．
② 当該専攻医が上記修了要件を充足していることを東京労災病院内科専門医研修プログラム管理委員会は確認し，研修期間修了約 1 か月前に東京労災病院内科専門医研修プログラム管理委員会で合議のうえ統括責任者が修了判定を行います．
〈注意〉「研修カリキュラム項目表」の知識，技術・技能修得は必要不可欠なものであり，修得するまでの最短期間は３年間（基幹施設 2 年間＋連携施設 1 年間）とするが，修得が不十分な場合，修得できるまで研修期間を１年単位で延長することがあります．

11)

専門医申請にむけての手順① 必要な書類i）日本専門医機構が定める内科専門医認定申請書ii）履歴書iii）東京労災病院内科専門医研修プログラム修了証（コピー）② 提出方法
内科専門医資格を申請する年度の 5 月末日までに日本専門医機構内科領域認定委員会に提出します．
③ 内科専門医試験
内科専門医資格申請後に日本専門医機構が実施する「内科専門医試験」に合格することで，日本専門医機構が認定する「内科専門医」となります．

12)

プログラムにおける待遇，ならびに各施設における待遇
在籍する研修施設での待遇については，各研修施設での待遇基準に従う（19. 東京労災病院研修施設群 参照）．

13)

プログラムの特色① 本プログラムは，東京都区南部の急性期病院である東京労災病院を基幹施設として，都内及び都外の大学病院，近隣医療圏にある連携施設とで内科専門研修を経て超高齢社会を迎えた我が国の医療事情を理解し，必要に応じた可塑性のある，地域の実情に合わせた実践的な医療も行える6

ように訓練されます．研修期間は基幹施設 2 年間＋連携施設 1 年間の３年間です．
② 東京労災病院内科施設群専門研修では，症例をある時点で経験するということだけではなく，主担当医として，入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に，診断・治療の流れを通じて，一人一人の患者の全身状態，社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します．そして，個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得をもって目標への到達とします．
③ 基幹施設である東京労災病院は，東京都区南部の急性期病院であるとともに，地域の病診・病病連携の中核です．一方で，地域に根ざす第一線の病院でもあり，コモンディジーズの経験はもちろん，超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき，高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できます．また，労災病院の特徴として，勤労者医療や仕事と疾患の両立支援にも力を入れています．
④ 基幹施設である東京労災病院での 2 年間（専攻医 2 年修了時）で，「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群のうち，少なくとも通算で 45 疾患群，120 症例以上を経験し，J-OSLERに登録できます．そして，専攻医 2 年修了時点で，指導医による形成的な指導を通じて，内科専門医ボードによる評価に合格できる 29 症例の病歴要約を作成できます（別表 1「東京労災病院疾患群症例病歴要約到達目標」参照）．
⑤ 専門研修 3 年目の 1 年間，立場や地域における役割の異なる医療機関で研修を行うことによって，内科専門医に求められる経験を深めます．
⑥ 基幹施設である東京労災病院での 2 年間と専門研修施設群での 1 年間（専攻医 3 年修了時）で，「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群，200 症例以上の主担当医としての診療経験を目標とします（別表１「東京労災病院疾患群症例病歴要約到達目標」参照）．少なくとも通算で 56 疾患群，160 症例以上を主担当医として経験し，J-OSLER に登録します．

14)

継続した Subspecialty 領域の研修の可否∙ カリキュラムの知識，技術・技能を深めるために，総合内科外来（初診を含む），Subspecialty
診療科外来（初診を含む），Subspecialty 診療科検査を担当します．結果として，Subspecialty
領域の研修につながることはあります．
∙ カリキュラムの知識，技術・技能を修得したと認められた専攻医には積極的に Subspecialty 領域専門医取得に向けた知識，技術・技能研修を開始させます．

15)

逆評価の方法とプログラム改良姿勢
専攻医は J-OSLER を用いて無記名式逆評価を行います．逆評価は毎年 8 月と 2 月とに行います．その集計結果は担当指導医，施設の研修委員会，およびプログラム管理委員会が閲覧し，集計結果に基づき，東京労災病院内科専門研修プログラムや指導医，あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てます．

16)

研修施設群内で何らかの問題が発生し，施設群内で解決が困難な場合の相談先
日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします．

7

別表 1 東京労災病院疾患群症例病歴要約到達目標※1 消化器分野では「疾患群」の経験と「病歴要約」の提出のそれぞれにおいて，「消化管」，「肝臓」，「胆・膵」が含まれること．
※2 修了要件に示した分野の合計は 41 疾患群だが，他に異なる 15 疾患群の経験を加えて，合計 56疾患群以上の経験とする．
※3 外来症例による病歴要約の提出を 7 例まで認める．(全て異なる疾患群での提出が必要）※4「内分泌」と「代謝」からはそれぞれ 1 症例ずつ以上の病歴要約を提出する．
例）「内分泌」2 例+「代謝」1 例，「内分泌」1 例+「代謝」2 例※5 初期研修時の症例も上限 80 例までは含めることができるが，内科学会指導医が直接指導した症例に限る．

8別表 2

午前東京労災病院内科専門研修 週間スケジュール（例；消化器内科）

月曜日

火曜日

水曜日

木曜日

金曜日

入院患者診療内科合同抄読入院患者診療入院患者診療入院患者診療

上部消化管

腹部超音波

上部消化管内視鏡

RFA

内視鏡

土・日曜日

会
上部消化管

外来診療

内視鏡

担当患者の病態に応じた診療

午後

大腸内視鏡

外来診療

大腸内視鏡/

大腸内視鏡

大腸内視鏡/オンコール/日

ERCP

大腸内視鏡

救急科オンコ

ERCP

ERCP

当直/講習会・ール

入院患者診療入院患者診療学会参加など入院患者診療病棟回診//救急科オン

入院患者診療入院患者診療

コール

消化器内科カ外科症例カン

CPC/

ンファランス

ファランス

キャンサー

内科合同カンボード

ファランス・勉
強会
担当患者の病態に応じた診療/オンコール/日当直★ 東京労災病院内科専門研修プログラム

4. 専門知識・専門技能の習得計画

に従い，内科専門研修を実践します．
∙ 上記は消化器内科研修の例です．
∙ 内科および各診療科（Subspecialty）のバランスにより，担当する業務の曜日，時間帯は調整・変更されます．
∙ 入院患者診療には，内科と各診療科（Subspecialty)などの入院患者の診療を含みます．
∙ 日当直やオンコールなどは，内科もしくは各診療科（Subspecialty)の当番として担当します．

∙ 地域参加型カンファレンス，講習会，CPC，学会などは各々の開催日に参加します．

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