ビットバレーが華やかだった頃に誕生したネット企業のその後
とみざわ

このみ

富沢

木実

道都大学経営学部教授

1999 年当時、渋谷周辺にネット企業が多く立地していることから、シリコンバレーに似せて、この地区を「ビットバレー」と称していた。ネット企業が毎月開催していた交流会が 2000 年 2 月を最後に中止されたことから、多くの人は「ビットバレー企業は、雲散霧消してしまった」と思っているのではないだ
ろうか。

しかし、彼らは、予想外に生きており、彼らのビジネスは、社会に定着している。当時、日本のインターネット利用人口は、約 1000 万人であった。現在、ブロードバンド契約者数が 1000 万人を超えた。景気も上向いており、今年は、再び動きが活発化しそうだ。そこで、あれから約 5 年間の動向を整理しておこう（原稿がまとまったところでアップします）。

１．予想外に生きている！？

別表は、1999 年当時、東京渋谷周辺で事業をしていたネット企業の一覧と、2004 年 4 月現在までの経緯を記したものである。ざっと見た印象では、「予想外に生きている」と思うのではないだろうか。

この表は、３つの出典からなる。資料Ⅰは、渋谷周辺（渋谷区という行政区分に限らない、渋谷、恵比寿、目黒、富ヶ谷、初台、表参道などを含むグレー

1

ター渋谷）にネット関連企業が集積していることを示したいという意図で書かれたため、マイクロソフト㈱や日本 SGI㈱など外資企業の日本法人やコンサルティング企業などネットベンチャーではない企業も含まれている。また、資料Ⅱ
は、刊行年が 2000 年 3 月末なので、資料Ⅰよりも資本金が大きくなっている可能性がある。資料Ⅲは、最初に作成されたのは 1999 年頃と推定されるが、リンク一覧なので、当時の資本金や経営者名が記載されていない。資料Ⅱ・資料
Ⅲには、千代田区や江戸川区など東京近郊の企業が含まれている。

このように、リストアップの基準はバラバラであるが、おおよそ当時、新聞や雑誌をにぎわしていた企業が含まれている。この 84 社のうち、今日 HP が見当たらず、その後の経緯が分からない企業は、9 社と約 1 割である。株式公開した企業は、16 社でうち 3 社は、ベンチャー市場から東証 2 部や 1 部に昇格している。また、株式公開していない企業でも、この間に資本金が大きく拡大している。

1997 年から 2000 年にかけて、第一陣が株式公開した後、アメリカのネットバブル崩壊の影響もあり、株式公開した企業は少ない。しかし、その一方、第一陣で公開した企業が他のネット企業に資本参加したり、子会社化したり、あるいは他のネット企業のある事業を買収する傾向が強まった。買収により、既存事業との相乗効果を図って、経営基盤を強めようという戦略である。

一方、買収された企業にとっては、これが「出口」となり、それまでの赤字を埋めることが可能となる。後述するように、買収の目的は多様であるが、基本的に、買収された事業は、「負けた事業」ではなく、市況の悪化により株式公開は果たせなかったものの、事業としてはそれなりに顧客がつき、存在価値があると認められた事業といえる。

2つまり、ビットバレー企業は、新しいビジネスを日本に植えつけ、少なからず社会に定着しているのである。
1990 アメリカでＡＲＰＡＮＥＴ（国防総省）が終了、ＩＰ接続をするプロバイダーが登場
1994 WWWブラウザのNetscapeNavigator登場
1995 サーチエンジンのYahoo!登場
1996 Yahoo!Japan登場
1997 ヤフー㈱、JASDAQに上場
1999 インターキュー㈱（現在のグローバルメディアオンライン㈱）、JASDAQに上場㈱リキッドオーディオ・ジャパン(現在のニューディール㈱）、㈱インターネット総合研究所、マザーズに上場㈱サイバーエージェント、㈱クレイフィッシュ、㈱オン・ザ・エッヂ（現在の㈱ライブドア）、カルチュア・コンビ
2000
ニエンス・クラブ㈱、マネックス証券㈱、マザーズに上場
楽天㈱、㈱サイバード、㈱デジタルガレージ、JASDAQに上場㈱ガーラ、㈱まぐクリック、ヘラクレスに上場㈱電脳隊→ピー・アイ・エム㈱をヤフー㈱が吸収合併㈱インフォシークを楽天㈱が子会社化
ジオシティーズ㈱、ブロードキャストコム㈱をヤフーが吸収合併
2001 ㈱イーストアー（現在のEストアー）、ヘラクレスに上場㈱メールニュースを㈱サイバーコミュニケーションズが吸収合併㈱アクシブドットコムを㈱サイバーエージェントが子会社化㈱ビズシークを楽天㈱が子会社化
eグループ㈱をヤフー㈱が子会社化
2002 ㈱ジービーネクサイトの「@woman」をアクシブドットコムが買収（有）スプートニクを㈱ライブドアが吸収合併㈱ネクストに楽天㈱が資本参加㈱コミュニケーションオンラインを楽天㈱が子会社化
2003 カルチュア・コンビニエンス・クラブ㈱、ヤフー㈱東証1部へ
スリープロ㈱、マザーズに上場㈱バガボンド（現在のネットアンドセキュリティ総研）を㈱ライブドアが子会社化
2004 グローバルメディアオンライン㈱東証2部へ㈱イー・ベントを㈱サイバーエージェントが買収、㈱ウエディングパークに社名変更

２．成功ベンチャーは花形ビルに

当時、渋谷周辺にネットベンチャーが集積していることが話題になったが、未だにその理由は明確ではない。別表では、当時と現在の住所を記してあるが、移転しつつも、グレーター渋谷に立地している企業が多い。

面白いのは、株式公開した第一陣は、いずれも花形ビルに入居していることだ。グローバルメディアオンライン（GMO）㈱は、当初、渋谷で唯一の高層ビルであったインフォースタワーに入居していたが、東急電鉄グループのセルリ3アンタワーが出来るとそこに移転した。続いて株式公開した㈱サイバーエージ
ェントは、渋谷マークシティが出来ると、そこに入居した。当時の笑い話として、GMO の熊谷社長がサイバーエージェントの藤田社長に上から見下ろされるのを悔しがっているという話があった。

これらのビルが建つ前には、渋谷は、小さなビルしかなく、ベンチャーが大きくなったらオフィスとして使えるビルが無いと言われていた。見下ろすかどうかは別として、古いビルだとインターネット接続（通信だけでなく電源も）しにくいという問題もある。藤田社長は、アメリカンドリームならぬジャパニーズドリームを後進に見せたいというのが信条であった。新しいお洒落なビルに居を構えるのは、そういう意味もあったようだ。最近では、六本木ヒルズ森タワーに、ヤフー㈱、楽天㈱、㈱ライブドア、サイバード㈱とネットベンチャー成功組みがこぞって入居している。

ネットベンチャーが花形ビルに入居しているのは、不動産会社のほうも、目玉として花形企業を入居させたいという思惑があったからではないかと思われる。おそらく、かなり有利な条件で呼び込んだのではないだろうか（未確認）。

３．ケータイが救った？

アメリカのネットバブル崩壊は、2000 年後半から始まる。日本では、ようやくインターネットが普及しはじめ、ネット企業が誕生してまもなくの時期であり、出鼻をくじかれ、壊滅的な打撃を受けるのではないかと思われていた。

確かに、アメリカのバブルを横目で見ながら、日本のネットベンチャーには、多くのベンチャーキャピタルが群がり、投資競争に走った。このため、社会経験も少ないネットベンチャーのなかには、出口が見えないなかで（株式公開の4目処が立たないなかで）、投資された巨額の資金におびえたこともあったと思われる。

しかし、実際には、日本のネットベンチャーの多くは、生き残り、かつそれなりに事業を拡大している。この大きな要因は、この期間に、「i モード」に代表される携帯電話のインターネット接続サービス（以下、ケータイ）が始まり、一気に普及し、社会のインフラにまで成長したことが大きい。

当初パソコン・インターネット（以下、PC インターネット）を前提として事業を開始した日本のネットベンチャーの多くは、この新しいメディアに対応した。たとえば、PC インターネット向けに広告事業をしていた企業は、ケータイ向けにも広告事業を始めた。PC インターネット向けに就職情報を提供していた企業は、ケータイにも同じ情報を提供しはじめた。

ケータイは、PC インターネットに比べると、画面が小さく少ない情報しかやり取りできない一方、これまでのメディアには無い独特の特性を持っている。
24 時間身につけており（ポータブル性）、特定の個人が所有している（パーソナル性）、反応がすぐに返ってくる（常時接続性、インタラクティブ性）、今その場で知りたいことに使う（リアルタイム性）といった具合だ。このため、ケータイは、たとえば、PC インターネットのように、価格や性能情報を比較検討するといった利用方法には向いていない。しかし、ケータイでは、メール広告を見て気になったらその場で応募する・電話で問い合わせるなど行動に結び付きやすいという特徴がある。

日本では、1999 年から今日まで、この新しいメディアであるケータイのビジネス利用が進められ、PC インターネットとも連動しながらインターネット利用が進んできた。この流れのなかで、1999 年当時ケータイに特化していた㈱電脳5隊（その後ピー・アイ・エム㈱）は、ヤフー㈱に吸収され、「Yahoo!モバイル」の多様なビジネスを開発している。㈱サイバードも、1998 年に生まれたばかりの企業であったが、今日では、ケータイビジネスの雄とされている。

9000 人

100 ％

8000

90

7000

80
70

6000

60

5000

50
4000

インターネット普及率（右目盛）
インターネット利用人口
DSLサービス加入者数

40

3000

30

2000

20

1000

1000
1997 1998 1999 2000 2001 2002 2003

（以下予定）
４．第一陣による企業買収動向とその意味
５．外資系企業の行方
６．モルタル企業の対応
７．ホンダとソニーは生まれたか

6

携帯電話インターネット接続契約者数