平成26年４月24日
各位
会 社 名
代表者名

日本アセットマーケティング株式会社
代表取締役社長 越塚 孝之（コード：8922、東証マザーズ）
問合せ先 取締役最高財務責任者 桒原 裕二
電話番号 03－5667－8023（代表）（訂正）「平成24年3月期決算短信〔日本基準〕（連結）」の一部訂正について

当社は、平成24年５月14日付で発表いたしました「平成24年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」の記載内容につきまして、下記のとおり一部訂正を行いましたので、お知らせいたします。
なお、訂正箇所につきましては、＿線を付して表示しております。
訂正理由につきましては、平成26年３月28日付「第三者委員会の調査報告及び当社の対応に関するお知らせ」
及び本日付「過年度に係る有価証券報告書等の訂正報告書の提出及び過年度に係る決算短信等の一部訂正に関するお知らせ」をご参照下さい。

以1上「サマリー情報」１ページ
1． 平成24年3月期の連結業績(平成23年4月1日～平成24年3月31日)（訂正前）(1)連結経営成績
売上高百万円

営業利益％（％表示は対前期増減率）

経常利益

当期純利益

％ 百万円

百万円

％ 百万円

％

24年3月期

103

△63.9

△545―

△595―

△802―

23年3月期287△82.4△1,370―△1,417―△1,413―(注)包括利益

24年3月期 △802百万円(－%) 23年3月期 △1,416百万円(－%)
潜在株式調整後1
1株当たり当期純
自己資本当期純利株当たり当期純利
総資産経常利益率 売上高営業利益率
利益益率
益円銭

％円銭

％円銭

24年3月期△1,243.83――△105.6△526.6

23年3月期△3,028.34

―

―

△28.7

△477.1(参考)持分法投資損益

24年3月期 ―百万円

23年3月期 ―百万円（訂正後）(1)連結経営成績（％表示は対前期増減率）

売上高百万円

営業利益％

経常利益

当期純利益％ 百万円

百万円％ 百万円％

24年3月期

83

△70.9

△545―

△595―

△802―

23年3月期287△82.4△1,370―△1,417―△1,413―(注)包括利益

24年3月期 △802百万円(－%) 23年3月期 △1,416百万円(－%)
潜在株式調整後1
1株当たり当期純
自己資本当期純利株当たり当期純利
総資産経常利益率 売上高営業利益率
利益益率
益円銭

％

円銭

％円銭

24年3月期△1,243.83――△105.6△652.6

23年3月期△3,028.34

―

―

△28.7

△477.1(参考)持分法投資損益

24年3月期 ―百万円

23年3月期 ―百万円

2「サマリー情報」２ページ（参考）個別業績の概要
平成24年3月期の個別業績(平成23年4月1日～平成24年3月31日)（訂正前）(1)個別経営成績
売上高百万円

営業利益％（％表示は対前期増減率）

経常利益

当期純利益％ 百万円

百万円％ 百万円％

24年3月期

77

△69.4

△509―

△555―

△817―

23年3月期

253△80.7△1,300―△1,464―

△819―

（訂正後）
(1)個別経営成績（％表示は対前期増減率）

売上高百万円

営業利益％

経常利益

当期純利益％ 百万円

百万円％ 百万円％

24年3月期

57

△77.2

△509―

△555―

△817―

23年3月期

253△80.7△1,300―△1,464―△819―

3

「添付資料」2ページ
１経営成績(1) 経営成績に関する分析（訂正前）①当期の概況
当連結会計年度におけるわが国経済は、東日本大震災からの復興が徐々に進み、企業活動や個人の消費は緩やかな回復の兆しが見られましたが、欧州の債務問題による海外の景気停滞とそれに伴う円高の定着などにより、景気の先行きの不透明感は依然として払拭されない状況にあります。
このような状況のもと、当社グループは、『ジアース』サイトにおいて、不動産情報の非対称性を限りなく縮減するため、当社が従来から培ってきた独自の不動産データベースを提供することにより、ユーザーの皆さまの安心できる物件選びと、インターネットを通じた多様なマッチング機会を提供してまいりました。また、ユーザーの皆さまの利便性をより高めるため、独自の不動産データベースの情報提供を、スマートフォンやスマートタブレット上においても利用可能なアプリケーション化を行ったほか、不動産情報や顧客情報を地図上で視覚的に管理できる「ジアースのマップイントラ」などのソリューションの商品化を行いました。
当社は、そのような業況の下、大手不動産事業者に対して、『ジアース』サイトにおいて地図上に標記された不動産の位置情報と連動したインターネット広告や「ジアースのマップイントラ」などのソリューションの販売を行うとともに、中小の不動産会社に対しては、業務提携先である株式会社スマートタウンソリューションの営業リソースのご協力を得ながら、小口営業にも注力することにより収益の獲得に努めてまいりました。
当社は、さらに第3四半期よりこれまで不動産事業で培ったノウハウを活かし、不動産オペレーション事業を開始することにより安定的な事業収益の確保を図ってまいりました。
また、当社は流動性資金の確保と自己資本の充実のため、平成23年8月29日付の第三者割当による新株式、新株予約権、新株予約権付社債の発行、11月29日付の借入および12月29日付のデット・エクイティ・スワップを実施しました。
しかしながら、広告事業において、営業リソース不足やシステム開発の遅れによる本格的な販売活動が遅れたことから、これまでの広告事業におけるシステム投資額の回収可能性等を検証した結果、ソフトウエア等の固定資産の減損損失として231百万円計上いたしました。
その結果、当連結会計年度における損益の概況は、売上高103百万円（前年同期比63.9％減）、営業損失545百万円（前年同期は営業損失1,370百万円）、経常損失595百万円（前年同期は経常損失1,417百万円）、当期純損失802百万円（前年同期は当期純損失1,413百万円）となりました。
（セグメント別の状況）
セグメントの業績（外部売上高）は次のとおりです。
また、当社グループは当連結会計年度よりオペレーション事業の譲受けに伴い、「不動産オペレーション事業」セグメントを新設しております。
「広告事業」
当連結会計年度におきましては、掲載物件情報件数の維持に努めた結果、当社が運営する『ジアース』サイトにおける登録不動産会社約8,300社、登録店舗数10,000店舗、掲載物件件数約320万件と堅調に推移しておりますが、不動産データベース情報の提供と地図上に標記された不動産の位置情報と連動した広告スペースのパッケージ商品の販売活動に注力してまいりましたが、大口契約の獲得は得られていないことから、売上高3百万円、営業損失96百万円となりました。
「ビジネスサービス事業」
当連結会計年度におきましては、『ジアース』のデータベース商品であるジアースのレポートおよびソリューション商品であるジアースのマップイントラ等の開発および販売を開始いたしましたが、システム開発の遅れなどにより、売上高76百万円、営業損失310百万円となりました。
「不動産オペレーション事業」
当連結会計年度におきまして、新たに不動産オペレーション事業として、サービスアパートメント（DIVIO）およびコンシェルジュオフィス（Ｔ４Ｂ）の事業を譲り受けましたが、本格的なコスト削減には至っていないことから、売上高24百万円、営業損失22百万円となりました。

4（訂正後）①当期の概況
当連結会計年度におけるわが国経済は、東日本大震災からの復興が徐々に進み、企業活動や個人の消費は緩やかな回復の兆しが見られましたが、欧州の債務問題による海外の景気停滞とそれに伴う円高の定着などにより、景気の先行きの不透明感は依然として払拭されない状況にあります。
このような状況のもと、当社グループは、『ジアース』サイトにおいて、不動産情報の非対称性を限りなく縮減するため、当社が従来から培ってきた独自の不動産データベースを提供することにより、ユーザーの皆さまの安心できる物件選びと、インターネットを通じた多様なマッチング機会を提供してまいりました。また、ユーザーの皆さまの利便性をより高めるため、独自の不動産データベースの情報提供を、スマートフォンやスマートタブレット上においても利用可能なアプリケーション化を行ったほか、不動産情報や顧客情報を地図上で視覚的に管理できる「ジアースのマップイントラ」などのソリューションの商品化を行いました。
当社は、そのような業況の下、大手不動産事業者に対して、『ジアース』サイトにおいて地図上に標記された不動産の位置情報と連動したインターネット広告や「ジアースのマップイントラ」などのソリューションの販売を行うとともに、中小の不動産会社に対しては、業務提携先である株式会社スマートタウンソリューションの営業リソースのご協力を得ながら、小口営業にも注力することにより収益の獲得に努めてまいりました。
当社は、さらに第3四半期よりこれまで不動産事業で培ったノウハウを活かし、不動産オペレーション事業を開始することにより安定的な事業収益の確保を図ってまいりました。
また、当社は流動性資金の確保と自己資本の充実のため、平成23年8月29日付の第三者割当による新株式、新株予約権、新株予約権付社債の発行、11月29日付の借入および12月29日付のデット・エクイティ・スワップを実施しました。
しかしながら、広告事業において、営業リソース不足やシステム開発の遅れによる本格的な販売活動が遅れたことから、これまでの広告事業におけるシステム投資額の回収可能性等を検証した結果、ソフトウエア等の固定資産の減損損失として231百万円計上いたしました。
その結果、当連結会計年度における損益の概況は、売上高83百万円（前年同期比70.9％減）、営業損失545百万円（前年同期は営業損失1,370百万円）、経常損失595百万円（前年同期は経常損失1,417百万円）、当期純損失802百万円（前年同期は当期純損失1,413百万円）となりました。
（セグメント別の状況）
セグメントの業績（外部売上高）は次のとおりです。
また、当社グループは当連結会計年度よりオペレーション事業の譲受けに伴い、「不動産オペレーション事業」セグメントを新設しております。
「広告事業」
当連結会計年度におきましては、掲載物件情報件数の維持に努めた結果、当社が運営する『ジアース』サイトにおける登録不動産会社約8,300社、登録店舗数10,000店舗、掲載物件件数約320万件と堅調に推移しておりますが、不動産データベース情報の提供と地図上に標記された不動産の位置情報と連動した広告スペースのパッケージ商品の販売活動に注力してまいりましたが、大口契約の獲得は得られていないことから、売上高3百万円、営業損失96百万円となりました。
「ビジネスサービス事業」
当連結会計年度におきましては、『ジアース』のデータベース商品であるジアースのレポートおよびソリューション商品であるジアースのマップイントラ等の開発および販売を開始いたしましたが、システム開発の遅れなどにより、売上高56百万円、営業損失310百万円となりました。
「不動産オペレーション事業」
当連結会計年度におきまして、新たに不動産オペレーション事業として、サービスアパートメント（DIVIO）およびコンシェルジュオフィス（Ｔ４Ｂ）の事業を譲り受けましたが、本格的なコスト削減には至っていない
ことから、売上高24百万円、営業損失22百万円となりました。

5

「添付資料」12ページ
4.連結財務諸表(2)連結損益計算書及び連結包括利益計算書（連結損益計算書）（訂正前）（単位：百万円）
当連結会計年度(自 平成23年４月１日
至 平成24年３月31日)

前連結会計年度(自 平成22年４月１日
至 平成23年３月31日)
売上高287103

売上原価687

262

△400

△159

給与手当

188

76

広告宣伝費

00

業務委託費

3315

支払手数料

10875

研究開発費

※1 144

※1 11

その他

494

207

販売費及び一般管理費合計

969

386

△1,370

△545

受取利息

00

受取配当金

0

1

未払配当金除斥益

8－

受取手数料

1－

貸倒引当金戻入額

－

10

その他

5

2

営業外収益合計

17

14支払利息

48

19

株式交付費

539

支払手数料

13

持分法による投資損失

4－

その他

2

2

営業外費用合計

63

64△1,417△595

売上総損失（△）
販売費及び一般管理費

営業損失（△）
営業外収益

営業外費用

経常損失（△）

6

前連結会計年度(自 平成22年４月１日
至 平成23年３月31日)（単位：百万円）
当連結会計年度(自 平成23年４月１日
至 平成24年３月31日)

特別利益
固定資産売却益※2

1,137－

投資有価証券売却益

19－

負ののれん発生益

－40

その他

100

1,16640

※3 2

※3 2

※4 814※4 231

投資有価証券評価損

168－

附滞税等－8※5 153※5 21,138244

税金等調整前当期純損失（△）△1,389△799

法人税、住民税及び事業税

244

法人税等調整額－△1

法人税等合計24

2

少数株主損益調整前当期純損失（△）△1,413△802

当期純損失（△）△1,413△802

特別利益合計
特別損失
固定資産除却損
減損損失

その他
特別損失合計7

（訂正後）（単位：百万円）
当連結会計年度(自 平成23年４月１日
至 平成24年３月31日)

前連結会計年度(自 平成22年４月１日
至 平成23年３月31日)
売上高28783

売上原価687

242

△400

△159

給与手当18876広告宣伝費

00

業務委託費

3315

支払手数料

10875

研究開発費

※1 144

※1 11

その他

494

207

販売費及び一般管理費合計

969

386

△1,370

△545

受取利息

0

0

受取配当金

0

1

未払配当金除斥益

8－

受取手数料

1－

貸倒引当金戻入額

－10

その他

5

2

営業外収益合計

17

14支払利息

48

19

株式交付費

539

支払手数料

13

持分法による投資損失

4－

その他

22

営業外費用合計

63

64△1,417△595

売上総損失（△）
販売費及び一般管理費

営業損失（△）
営業外収益

営業外費用

経常損失（△）

8

前連結会計年度(自 平成22年４月１日
至 平成23年３月31日)（単位：百万円）
当連結会計年度(自 平成23年４月１日
至 平成24年３月31日)

特別利益
固定資産売却益※2

1,137－

投資有価証券売却益

19－

負ののれん発生益－40

その他

100

1,16640

※3 2

※3 2

※4 814※4 231

投資有価証券評価損

168－

附滞税等－

8

※5 153※5 21,138244△1,389△799

法人税、住民税及び事業税

244

法人税等調整額－△1法人税等合計

242

少数株主損益調整前当期純損失（△）△1,413△802

当期純損失（△）△1,413△802

特別利益合計
特別損失
固定資産除却損
減損損失

その他特別損失合計
税金等調整前当期純損失（△）

9「添付資料」31ページ（注記事項）（セグメント情報等）
ａ.セグメント情報
Ⅱ 当連結会計年度（自 平成23年4月1日 至 平成24年3月31日）
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報（訂正前）（単位：百万円）

広告事業ビジネス不動産
サ ー ビ ス 事オ ペ レ ー シ業その他

ョン事業調整額（注）１

連結財務諸表計上額（注）２

売上高
外部顧客への売上高

37624－－103

セグメント間の内部売上高
又は振替高－－－－－－

計37624－－103△96△310△22－

△115

△545

0100

33－195

329

減価償却費

3974－

－

13127

減損損失

219－－－

11231

セグメント損失（△）
セグメント資産その他の項目有形固定資産及び無形固定
261－－
872
資産の増加額(注)１． 調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント損失の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社費用115百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない当社の管理部門にかかる費用であります。
(2)セグメント資産の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社資産195百万円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない当社の管理部門にかかる資産等であります。
(3)その他の項目のうち、減価償却費の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社資産にかかる減価償却費13百万円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない当社の管理部門にかかる有形固定資産及び無形固定資産であります。
(4)その他の項目のうち、減損損失の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社資産にかかる減損損失11百万円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない当社の管理部門にかかる有形固定資産及び無形固定資産であります。
(5)その他の項目のうち、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社資産の増加額８百万円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない当社の管理部門にかかる有形固定資産及び無形固定資産であります。
２． セグメント損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。

10（訂正後）（単位：百万円）

広告事業

ビジネス
不動産
サ ー ビ ス 事オ ペ レ ー シ業

その他

ョン事業調整額（注）１

連結
財務諸表計上額（注）２

売上高
外部顧客への売上高

35624－－83

セグメント間の内部売上高
又は振替高－－－－－－

計356

24－－83△96△310

△22－

△115

△545

0100

33－

195

329

減価償却費

3974－

－

13127

減損損失

219－－－

11231

セグメント損失（△）
セグメント資産その他の項目有形固定資産及び無形固定
261－－
872
資産の増加額(注)１． 調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント損失の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社費用115百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない当社の管理部門にかかる費用であります。
(2)セグメント資産の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社資産195百万円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない当社の管理部門にかかる資産等であります。
(3)その他の項目のうち、減価償却費の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社資産にかかる減価償却費13百万円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない当社の管理部門にかかる有形固定資産及び無形固定資産であります。
(4)その他の項目のうち、減損損失の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社資産にかかる減損損失11百万円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない当社の管理部門にかかる有形固定資産及び無形固定資産であります。
(5)その他の項目のうち、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社資産の増加額８百万円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない当社の管理部門にかかる有形固定資産及び無形固定資産であります。
２． セグメント損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。

11

「添付資料」32ページ（セグメント情報等）
b.関連情報Ⅱ 当連結会計年度（自 平成23年4月1日
３．主要な顧客ごとの情報

至平成24年3月31日）（訂正前）（単位：百万円）
顧客の名称または氏名

売上高関連するセグメント

株式会社パイソンキャピタ
ルアドバイザーズ

40

ビジネスサービス事業

辻・本郷税理士法人

10

ビジネスサービス事業（訂正後）（単位：百万円）
顧客の名称または氏名

売上高関連するセグメント

株式会社パイソンキャピタ
ルアドバイザーズ

20

ビジネスサービス事業

辻・本郷税理士法人

10

ビジネスサービス事業12