カリキュラムポリシー

教育課程編成・実施の方針（学部）

文学部

文学部は、卒業認定・学位授与に関する方針を到達目標とする教育課程を編成する。基
礎教育科目、専門教育科目など必要とされる科目を体系的に編成し、講義・演習・実習などを適切に組み合わせた授業を開講する。教育課程の体系性を示すために、各科目間の関連性や各科目の内容の難易度を表現した番号を付与したナンバリングを行い、カリキュラ
ム・マップを作成するなどして、教育課程の構造を明示する。
１ 教育内容、２ 教育方法・学修過程、３ 評価については、以下のように定める。

１

教育内容（１）基礎教育科目必修区分に、「基礎禅学」、「人権」、「基礎英語」及び大学教育への導入や基礎的なキャリア教育科目を初年次教育科目として配置する。また、選択区分に演習を重視した教養教育科目及び他学科の提供科目を配置する。
（２）文学部各学科の専門教育科目
各専門分野の学問研究の体系性を考慮しつつ、学修の系統性や順次性に配慮しな
がら体系的な教育課程を編成する。必修科目の履修年次の指定を始め、文学部各学科において、各学年次・各学期（前期・後期）ごとに、適切な科目配置を行う。
専門教育科目を中心とする教育内容を統合するために、４回生次に「卒業論文」などを必修とし、「卒業論文」を作成するための演習科目を、３回生次と４回生次に配置する。

２

教育方法・学修過程（１）「自立・自律・主体性」（ＤＰ１）と教育方法・学修過程
文学部各学科の授業において、学生一人一人の理解度等を考慮して、きめ細かい
個別の教育的指導を各教員が行う。授業の内容と試験問題・レポート課題の内容・実施時期との整合性・連携性を適切に保つとともに、それらの採点結果の学生へのフィードバックに努める。採点の際には、ルーブリックを使用することを含めて、評価基準を明確化するとともに、必要に応じて、評価者間において評価基準を標準化・共有化して、適切な成績評価に努める。
学生が学び続け、いかなる状況にあっても自立性と自律性を持って、主体的に行動することができることにつなげることを目指す。

（２）「知識・理解」（ＤＰ２）、「技能・表現」（ＤＰ４）と教育方法・学修過程
学生が仏教学、日本史学、日本文学に関する専門的知識を体系的に理解して修得したり、他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して意見を交わしたりすることができるようになるため、授業において、発見学習、
問題解決学習、体験学習、調査学習、グループ・ワーク等といった広義のアクティブ・
ラーニングを採用し、学生の能動的な学修への参加を取入れることに努める。
このことを通じて、学生が自分とは異質な他者を含めて、あらゆる多様性を理解して受け容れることにつなげることを目指す。
（３）「思考・判断」（ＤＰ３）、「態度・志向」（ＤＰ５）と教育方法・学修過程
仏教学、日本史学、日本文学に関する学びを通じて、学生が情報や知識を論理的に分析して表現したり、問題・課題を発見して、その解決に必要な情報を収集・分析したりできる思考力や判断力を身に付け、問題・課題を解決することができるよ
うになるために、ＰＢＬやチーム・ラーニングのように、課題を解決する形式の教育方法を授業において採用することに努める。
このことを通じて、他者の立場や利益を慮る「利他の精神」を養成し、学生が社会の一員としての意識を持って、修得した知識、思考力、判断力、技能等を活用して、社会のために積極的に関与し、社会に貢献することにつなげることを目指す。
３

評価
卒業認定・学位授与に関する方針において定めた、卒業時に身に付けておくべき５つの資質・能力（ＤＰ１～ＤＰ５）の修得状況を（１）大学、（２）学部・学科、（３）学生
個人の３つのレベルで把握・評価する。
評価においては、１・２回生次に実施する初年次教育におけるそれぞれの学生の評価を、３・４回生次に実施する演習科目の教育活動に積極的に生かすなど、形成的評価を基本とする。
（１）大学①「卒業論文」などの成果、②学生の志望進路に対する進路決定率によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
（２）学部・学科①「卒業論文」などの成果、②学生の志望進路に対する進路決定率、③文学部各学科で取得が可能な免許・資格の取得状況によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
（３）学生個人①各科目のシラバスにおいて提示された成績評価基準に基づいてなされた成績評
価、②「卒業論文」などの成果によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。

社会福祉学部

社会福祉学部は、卒業認定・学位授与に関する方針を到達目標とする教育課程を編成する。基礎教育科目、専門教育科目など必要とされる科目を体系的に編成し、講義・演習・実習などを適切に組み合わせた授業を開講する。教育課程の体系性を示すために、各科目間の関連性や各科目の内容の難易度を表現した番号を付与したナンバリングを行い、カリ
キュラム・マップを作成するなどして、教育課程の構造を明示する。
１ 教育内容、２ 教育方法・学修過程、３ 評価については、以下のように定める。

１

教育内容（１）基礎教育科目必修区分に、「基礎禅学」、「人権」、「基礎英語」及び大学教育への導入や基礎的なキャリア教育科目を初年次教育科目として配置する。また、選択区分に演習を重視した教養教育科目及び他学科の提供科目を配置する。
（２）社会福祉学部各学科の専門教育科目
各専門分野の学問研究の体系性を考慮しつつ、学修の系統性や順次性に配慮しながら体系的な教育課程を編成する。必修科目の履修年次の指定を始め、社会福祉学部各学科において、各学年次・各学期（前期・後期）ごとに、適切な科目配置を行う。
専門教育科目を中心とする教育内容を統合するために、４回生次に「卒業論文」
あるいは「卒業研究」などを必修とし、それらを作成するための演習科目を、３回
生次と４回生次に配置する。

２

教育方法・学修過程（１）「自立・自律・主体性」（ＤＰ１）と教育方法・学修過程
社会福祉学部の授業において、学生一人一人の理解度等を考慮して、きめ細かい
個別の教育的指導を各教員が行う。授業の内容と試験問題・レポート課題の内容・実施時期との整合性・連携性を適切に保つとともに、それらの採点結果の学生へのフィードバックに努める。採点の際には、ルーブリックを使用することを含めて、評価基準を明確化するとともに、必要に応じて、評価者間において評価基準を標準化・共有化して、適切な成績評価に努める。
学生が学び続け、いかなる状況にあっても自立性と自律性を持って、主体的に行動することができることにつなげることを目指す。
（２）「知識・理解」（ＤＰ２）、「技能・表現」（ＤＰ４）と教育方法・学修過程
学生が社会福祉学、臨床心理学、児童福祉学に関する専門的知識を体系的に理解して修得したり、他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して意見を交わしたりすることができるようになるため、授業において、発見学習、問題解決学習、体験学習、調査学習、グループ・ワーク等といった広義のアクティブ・ラーニングを採用し、学生の能動的な学修への参加を取り入れることに努める。
このことを通じて、学生が自分とは異質な他者を含めて、あらゆる多様性を理解して受け容れることにつなげることを目指す。
（３）「思考・判断」（ＤＰ３）、「態度・志向」（ＤＰ５）と教育方法・学修過程
社会福祉学、臨床心理学、児童福祉学に関する学びを通じて、学生が情報や知識を論理的に分析して表現したり、問題・課題を発見して、その解決に必要な情報を収集・分析したりできる思考力や判断力を身に付け、問題・課題を解決することができるようになるために、ＰＢＬやチーム・ラーニングのように、課題を解決する
形式の教育方法を授業において採用することに努める。
このことを通じて、他者の立場や利益を慮る「利他の精神」を養成し、学生が社会の一員としての意識を持って、修得した知識、思考力、判断力、技能等を活用して、社会のために積極的に関与し、社会に貢献することにつなげることを目指す。
３

評価
卒業認定・学位授与に関する方針において定めた、卒業時に身に付けておくべき５つの資質・能力（ＤＰ１～ＤＰ５）の修得状況を（１）大学、（２）学部・学科、（３）学生
個人の３つのレベルで把握・評価する。
評価においては、１・２回生次に実施する初年次教育におけるそれぞれの学生の評価を、３・４回生次に実施する演習科目の教育活動に積極的に生かすなど、形成的評価を基本とする。
（１）大学①「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果、②学生の志望進路に対する進路決定率によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
（２）学部・学科①「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果、②学生の志望進路に対する進
路決定率、③社会福祉学部各学科で取得が可能な免許・資格の取得状況によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
（３）学生個人①各科目のシラバスにおいて提示された成績評価基準に基づいてなされた成績
評価、②「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。

教育課程編成・実施の方針（学科）

仏教学科

仏教学科は、卒業認定・学位授与に関する方針を到達目標とする教育課程を編成する。
基礎教育科目、専門教育科目など必要とされる科目を体系的に編成し、講義・演習・実習などを適切に組み合わせた授業を開講する。教育課程の体系性を示すために、各科目間の関連性や各科目の内容の難易度を表現した番号を付与したナンバリングを行い、カリキュ
ラム・マップを作成するなどして、教育課程の構造を明示する。
１ 教育内容、２ 教育方法・学修過程、３ 評価については、以下のように定める。

１

教育内容（１）基礎教育科目必修区分に、「基礎禅学」、「人権」、「基礎英語」及び大学教育への導入や基礎的なキャリア教育科目を初年次教育科目として配置する。また、選択区分に演習を重視した教養教育科目及び他学科の提供科目を配置する。
（２）仏教学科の専門教育科目
各専門分野の学問研究の体系性を考慮しつつ、学修の系統性や順次性に配慮しな
がら体系的な教育課程を編成する。必修科目の履修年次の指定を始め、学科において、各学年次・各学期（前期・後期）ごとに、適切な科目配置を行う。
専門教育科目を中心とする教育内容を統合するために、４回生次に「卒業論文」を必修とし、「卒業論文」を作成するための演習科目を、３回生次と４回生次に配置する。

２ 教育方法・学修過程（１）「自立・自律・主体性」（ＤＰ１）と教育方法・学修過程
仏教学科の授業において、学生一人一人の理解度等を考慮して、きめ細かい個別の教育的指導を各教員が行う。授業の内容と試験問題・レポート課題の内容・実施
時期との整合性・連携性を適切に保つとともに、それらの採点結果の学生へのフィードバックに努める。採点の際には、ルーブリックを使用することを含めて、評価基準を明確化するとともに、必要に応じて、評価者間において評価基準を標準化・共有化して、適切な成績評価に努める。
学生が学び続け、いかなる状況にあっても自立性と自律性を持って、主体的に行動することができることにつなげることを目指す。
（２）「知識・理解」（ＤＰ２）、「技能・表現」（ＤＰ４）と教育方法・学修過程
学生が仏教学に関する専門的知識を体系的に理解して修得したり、他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して意見を交わしたりすることができるようになるため、授業において、発見学習、問題解決学習、体験学習、調査学習、グループ・ワーク等といった広義のアクティブ・ラーニングを採用し、学生の能動的な学修への参加を取り入れることに努める。
このことを通じて、学生が自分とは異質な他者を含めて、あらゆる多様性を理解して受け容れることにつなげることを目指す。
（３）「思考・判断」（ＤＰ３）、「態度・志向」（ＤＰ５）と教育方法・学修過程
仏教学に関する学びを通じて、学生が情報や知識を論理的に分析して表現したり、
問題・課題を発見して、その解決に必要な情報を収集・分析したりできる思考力や判断力を身に付け、問題・課題を解決することができるようになるために、ＰＢＬ
やチーム・ラーニングのように、課題を解決する形式の教育方法を授業において採用することに努める。
このことを通じて、他者の立場や利益を慮る「利他の精神」を養成し、学生が社会の一員としての意識を持って、修得した知識、思考力、判断力、技能等を活用して、社会のために積極的に関与し、社会に貢献することにつなげることを目指す。
３

評価
卒業認定・学位授与に関する方針において定めた、卒業時に身に付けておくべき５つの資質・能力（ＤＰ１～ＤＰ５）の修得状況を（１）大学、（２）学部・学科、（３）学生
個人の３つのレベルで把握・評価する。
評価においては、１・２回生次に実施する初年次教育におけるそれぞれの学生の評価を、３・４回生次に実施する演習科目の教育活動に積極的に生かすなど、形成的評価を基本とする。
（１）大学①「卒業論文」などの成果、②学生の志望進路に対する進路決定率によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
（２）学部・学科①「卒業論文」などの成果、②学生の志望進路に対する進路決定率、③学科で取得が可能な免許・資格の取得状況によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
（３）学生個人①各科目のシラバスにおいて提示された成績評価基準に基づいてなされた成績評
価、②「卒業論文」などの成果によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。

日本史学科

日本史学科は、卒業認定・学位授与に関する方針を到達目標とする教育課程を編成する。
基礎教育科目、専門教育科目など必要とされる科目を体系的に編成し、講義・演習・実習

などを適切に組み合わせた授業を開講する。教育課程の体系性を示すために、各科目間の関連性や各科目の内容の難易度を表現した番号を付与したナンバリングを行い、カリキュ
ラム・マップを作成するなどして、教育課程の構造を明示する。
１ 教育内容、２ 教育方法・学修過程、３ 評価については、以下のように定める。

１

教育内容（１）基礎教育科目必修区分に、「基礎禅学」、「人権」、「基礎英語」及び大学教育への導入や基礎的なキャリア教育科目を初年次教育科目として配置する。また、選択区分に演習を重視した教養教育科目及び他学科の提供科目を配置する。
（２）日本史学科の専門教育科目
各専門分野の学問研究の体系性を考慮しつつ、学修の系統性や順次性に配慮しな
がら体系的な教育課程を編成する。必修科目の履修年次の指定を始め、学科において、各学年次・各学期（前期・後期）ごとに、適切な科目配置を行う。
専門教育科目を中心とする教育内容を統合するために、４回生次に「卒業論文」などを必修とし、「卒業論文」を作成するための演習科目を、３回生次と４回生次に配置する。

２

教育方法・学修過程（１）「自立・自律・主体性」（ＤＰ１）と教育方法・学修過程
日本史学科の授業において、学生一人一人の理解度等を考慮して、きめ細かい個
別の教育的指導を各教員が行う。授業の内容と試験問題・レポート課題の 内容・実施時期との整合性・連携性を適切に保つとともに、それらの採点結果の学生へのフィードバックに努める。採点の際には、ルーブリックを使用することを含めて、評価基準を明確化するとともに、必要に応じて、評価者間において評価基準を標準化・共有化して、適切な成績評価に努める。
学生が学び続け、いかなる状況にあっても自立性と自律性を持って、主体的に行動することができることにつなげることを目指す。
（２）「知識・理解」（ＤＰ２）、「技能・表現」（ＤＰ４）と教育方法・学修過程
学生が日本史学に関する専門的知識を体系的に理解して修得したり、他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して意見を交わしたりすることができるようになるため、授業において、発見学習、問題解決学習、体験学習、調査学習、グループ・ワーク等といった広義のアクティブ・ラーニングを採用し、学生の能動的な学修への参加を取り入れることに努める。
このことを通じて、学生が自分とは異質な他者を含めて、あらゆる多様性を理解して受け容れることにつなげることを目指す。

（３）「思考・判断」（ＤＰ３）、「態度・志向」（ＤＰ５）と教育方法・学修過程
日本史学に関する学びを通じて、学生が情報や知識を論理的に分析して表現した
り、問題・課題を発見して、その解決に必要な情報を収集・分析したりできる思考力や判断力を身に付け、問題・課題を解決することができるようになるために、Ｐ
ＢＬやチーム・ラーニングのように、課題を解決する形式の教育方法を授業において採用することに努める。
このことを通じて、他者の立場や利益を慮る「利他の精神」を養成し、学生が社会の一員としての意識を持って、修得した知識、思考力、判断力、技能等を活用して、社会のために積極的に関与し、社会に貢献することにつなげることを目指す。
３

評価
卒業認定・学位授与に関する方針において定めた、卒業時に身に付けておくべき５つの資質・能力（ＤＰ１～ＤＰ５）の修得状況を（１）大学、（２）学部・学科、（３）学生
個人の３つのレベルで把握・評価する。
評価においては、１・２回生次に実施する初年次教育におけるそれぞれの学生の評価を、３・４回生次に実施する演習科目の教育活動に積極的に生かすなど、形成的評価を基本とする。
（１）大学①「卒業論文」などの成果、②学生の志望進路に対する進路決定率によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
（２）学部・学科①「卒業論文」などの成果、②学生の志望進路に対する進路決定率、③学科で取得が可能な免許・資格の取得状況によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
（３）学生個人①各科目のシラバスにおいて提示された成績評価基準に基づいてなされた成績評
価、②「卒業論文」などの成果によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。

日本文学科

日本文学科は、卒業認定・学位授与に関する方針を到達目標とする教育課程を編成する。
基礎教育科目、専門教育科目など必要とされる科目を体系的に編成し、講義・演習・実習などを適切に組み合わせた授業を開講する。教育課程の体系性を示すために、各科目間の関連性や各科目の内容の難易度を表現した番号を付与したナンバリングを行い、カリキュ
ラム・マップを作成するなどして、教育課程の構造を明示する。
１ 教育内容、２ 教育方法・学修過程、３ 評価については、以下のように定める。

１

教育内容

（１）基礎教育科目
必修区分に、「基礎禅学」、「人権」、「基礎英語」及び大学教育への導入や基礎的なキャリア教育科目を初年次教育科目として配置する。また、選択区分に演習を重視した教養教育科目及び他学科の提供科目を配置する。
（２）日本文学科の専門教育科目
各専門分野の学問研究の体系性を考慮しつつ、学修の系統性や順次性に配慮しな
がら体系的な教育課程を編成する。必修科目の履修年次の指定を始め、学科において、各学年次・各学期（前期・後期）ごとに、適切な科目配置を行う。
専門教育科目を中心とする教育内容を統合するために、４回生次に「卒業論文」
あるいは「卒業制作」などを必修とし、それらを作成するための演習科目を、３回
生次と４回生次に配置する。
２

教育方法・学修過程（１）「自立・自律・主体性」（ＤＰ１）と教育方法・学修過程
日本文学科の授業において、学生一人一人の理解度等を考慮して、きめ細かい個
別の教育的指導を各教員が行う。授業の内容と試験問題・レポート課題の内容・実施時期との整合性・連携性を適切に保つとともに、それらの採点結果の学生へのフィードバックに努める。採点の際には、ルーブリックを使用することを含めて、評価基準を明確化するとともに、必要に応じて、評価者間において評価基準を標準化・共有化して、適切な成績評価に努める。
学生が学び続け、いかなる状況にあっても自立性と自律性を持って、主体的に行動することができることにつなげることを目指す。
（２）「知識・理解」（ＤＰ２）、「技能・表現」（ＤＰ４）と教育方法・学修過程
学生が日本文学に関する専門的知識を体系的に理解して修得したり、他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して意見を交わしたりすることができるようになるため、授業において、発見学習、問題解決学習、体験学習、調査学習、グループ・ワーク等といった広義のアクティブ・ラーニングを採用し、学生の能動的な学修への参加を取り入れることに努める。
このことを通じて、学生が自分とは異質な他者を含めて、あらゆる多様性を理解して受け容れることにつなげることを目指す。
（３）「思考・判断」（ＤＰ３）、「態度・志向」（ＤＰ５）と教育方法・学修過程
日本文学に関する学びを通じて、学生が情報や知識を論理的に分析して表現した
り、問題・課題を発見して、その解決に必要な情報を収集・分析したりできる思考力や判断力を身に付け、問題・課題を解決することができるようになるために、Ｐ
ＢＬやチーム・ラーニングのように、課題を解決する形式の教育方法を授業において採用することに努める。

このことを通じて、他者の立場や利益を慮る「利他の精神」を養成し、学生が社会の一員としての意識を持って、修得した知識、思考力、判断力、技能等を活用して、社会のために積極的に関与し、社会に貢献することにつなげることを目指す。
３

評価
卒業認定・学位授与に関する方針において定めた、卒業時に身に付けておくべき５つの資質・能力（ＤＰ１～ＤＰ５）の修得状況を（１）大学、（２）学部・学科、（３）学生
個人の３つのレベルで把握・評価する。
（１）大学①「卒業論文」あるいは「卒業制作」などの成果、②学生の志望進路に対する進路決定率によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
（２）学部・学科①「卒業論文」あるいは「卒業制作」などの成果、②学生の志望進路に対する進
路決定率、③学科で取得が可能な免許・資格の取得状況によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
（３）学生個人①各科目のシラバスにおいて提示された成績評価基準に基づいてなされた成績
評価、②「卒業論文」あるいは「卒業制作」などの成果によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。

社会福祉学科

社会福祉学科は、卒業認定・学位授与に関する方針を到達目標とする教育課程を編成する。基礎教育科目、専門教育科目など必要とされる科目を体系的に編成し、講義・演習・実習などを適切に組み合わせた授業を開講する。教育課程の体系性を示すために、各科目間の関連性や各科目の内容の難易度を表現した番号を付与したナンバリングを行い、カリ
キュラム・マップを作成するなどして、教育課程の構造を明示する。
１ 教育内容、２ 教育方法・学修過程、３ 評価については、以下のように定める。

１

教育内容（１）基礎教育科目必修区分に、「基礎禅学」、「人権」、「基礎英語」及び大学教育への導入や基礎的なキャリア教育科目を初年次教育科目として配置する。また、選択区分に演習を重視した教養教育科目及び他学科の提供科目を配置する。
（２）社会福祉学科の専門教育科目
各専門分野の学問研究の体系性を考慮しつつ、学修の系統性や順次性に配慮しな

がら体系的な教育課程を編成する。必修科目の履修年次の指定を始め、学科において、各学年次・各学期（前期・後期）ごとに、適切な科目配置を行う。
専門教育科目を中心とする教育内容を統合するために、４回生次に「卒業論文」を必修とし、「卒業論文」を作成するための演習科目を、３回生次と４回生次に配置する。
２

教育方法・学修過程（１）「自立・自律・主体性」（ＤＰ１）と教育方法・学修過程
社会福祉学科の授業において、学生一人一人の理解度等を考慮して、きめ細かい
個別の教育的指導を各教員が行う。授業の内容と試験問題・レポート課題の内容・実施時期との整合性・連携性を適切に保つとともに、それらの採点結果の学生へのフィードバックに努める。採点の際には、ルーブリックを使用することを含めて、評価基準を明確化するとともに、必要に応じて、評価者間において評価基準を標準化・共有化して、適切な成績評価に努める。
学生が学び続け、いかなる状況にあっても自立性と自律性を持って、主体的に行動することができることにつなげることを目指す。
（２）「知識・理解」（ＤＰ２）、「技能・表現」（ＤＰ４）と教育方法・学修過程
学生が社会福祉学に関する専門的知識を体系的に理解して修得したり、他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して意見を交わしたりすることができるようになるため、授業において、発見学習、問題解決学
習、体験学習、調査学習、グループ・ワーク等といった広義のアクティブ・ラーニ
ングを採用し、学生の能動的な学修への参加を取り入れることに努める。
このことを通じて、学生が自分とは異質な他者を含めて、あらゆる多様性を理解して受け容れることにつなげることを目指す。
（３）「思考・判断」（ＤＰ３）、「態度・志向」（ＤＰ５）と教育方法・学修過程
社会福祉学に関する学びを通じて、学生が情報や知識を論理的に分析して表現したり、問題・課題を発見して、その解決に必要な情報を収集・分析したりできる思考力や判断力を身に付け、問題・課題を解決することができるようになるために、
ＰＢＬやチーム・ラーニングのように、課題を解決する形式の教育方法を授業において採用することに努める。
このことを通じて、他者の立場や利益を慮る「利他の精神」を養成し、学生が社会の一員としての意識を持って、修得した知識、思考力、判断力、技能等を活用して、社会のために積極的に関与し、社会に貢献することにつなげることを目指す。

３

評価
卒業認定・学位授与に関する方針において定めた、卒業時に身に付けておくべき５つの資質・能力（ＤＰ１～ＤＰ５）の修得状況を（１）大学、（２）学部・学科、（３）学生
個人の３つのレベルで把握・評価する。

評価においては、１・２回生次に実施する初年次教育におけるそれぞれの学生の評価を、３・４回生次に実施する演習科目の教育活動に積極的に生かすなど、形成的評価を基本とする。
（１）大学①「卒業論文」などの成果、②学生の志望進路に対する進路決定率によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
（２）学部・学科①「卒業論文」などの成果、②学生の志望進路に対する進路決定率、③学科で取得が可能な免許・資格の取得状況によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
（３）学生個人①各科目のシラバスにおいて提示された成績評価基準に基づいてなされた成績評
価、②「卒業論文」などの成果によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。

臨床心理学科

臨床心理学科は、卒業認定・学位授与に関する方針を到達目標とする教育課程を編成する。基礎教育科目、専門教育科目など必要とされる科目を体系的に編成し、講義・演習・実習などを適切に組み合わせた授業を開講する。教育課程の体系性を示すために、各科目間の関連性や各科目の内容の難易度を表現した番号を付与したナンバリングを行い、カリ
キュラム・マップを作成するなどして、教育課程の構造を明示する。
１ 教育内容、２ 教育方法・学修過程、３ 評価については、以下のように定める。

１

教育内容（１）基礎教育科目必修区分に、「基礎禅学」、「人権」、「基礎英語」及び大学教育への導入や基礎的なキャリア教育科目を初年次教育科目として配置する。また、選択区分に演習を重視した教養教育科目及び他学科の提供科目を配置する。
（２）臨床心理学科の専門教育科目
各専門分野の学問研究の体系性を考慮しつつ、学修の系統性や順次性に配慮しな
がら体系的な教育課程を編成する。必修科目の履修年次の指定を始め、学科において、各学年次・各学期（前期・後期）ごとに、適切な科目配置を行う。
専門教育科目を中心とする教育内容を統合するために、４回生次に「卒業論文」
あるいは「卒業研究」などを必修とし、それらを作成するための演習科目を、３回
生次と４回生次に配置する。

２

教育方法・学修過程（１）「自立・自律・主体性」（ＤＰ１）と教育方法・学修過程

臨床心理学科の授業において、学生一人一人の理解度等を考慮して、きめ細かい
個別の教育的指導を各教員が行う。授業の内容と試験問題・レポート課題の内容・実施時期との整合性・連携性を適切に保つとともに、それらの採点結果の学生へのフィードバックに努める。採点の際には、ルーブリックを使用することを含めて、評価基準を明確化するとともに、必要に応じて、評価者間において評価基準を標準化・共有化して、適切な成績評価に努める。
学生が学び続け、いかなる状況にあっても自立性と自律性を持って、主体的に行動することができることにつなげることを目指す。
（２）「知識・理解」（ＤＰ２）、「技能・表現」（ＤＰ４）と教育方法・学修過程
学生が臨床心理学に関する専門的知識を体系的に理解して修得したり、他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して意見を交わしたりすることができるようになるため、授業において、発見学習、問題解決学
習、体験学習、調査学習、グループ・ワーク等といった広義のアクティブ・ラーニ
ングを採用し、学生の能動的な学修への参加を取り入れることに努める。
このことを通じて、学生が自分とは異質な他者を含めて、あらゆる多様性を理解して受け容れることにつなげることを目指す。
（３）「思考・判断」（ＤＰ３）、「態度・志向」（ＤＰ５）と教育方法・学修過程
臨床心理学に関する学びを通じて、学生が情報や知識を論理的に分析して表現したり、問題・課題を発見して、その解決に必要な情報を収集・分析したりできる思考力や判断力を身に付け、問題・課題を解決することができるようになるために、
ＰＢＬやチーム・ラーニングのように、課題を解決する形式の教育方法を授業において採用することに努める。
このことを通じて、他者の立場や利益を慮る「利他の精神」を養成し、学生が社会の一員としての意識を持って、修得した知識、思考力、判断力、技能等を活用して、社会のために積極的に関与し、社会に貢献することにつなげることを目指す。
３

評価
卒業認定・学位授与に関する方針において定めた、卒業時に身に付けておくべき５つの資質・能力（ＤＰ１～ＤＰ５）の修得状況を（１）大学、（２）学部・学科、（３）学生
個人の３つのレベルで把握・評価する。
評価においては、１・２回生次に実施する初年次教育におけるそれぞれの学生の評価を、３・４回生次に実施する演習科目の教育活動に積極的に生かすなど、形成的評価を基本とする。
（１）大学①「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果、②学生の志望進路に対する進路決定率によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
（２）学部・学科

①「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果、②学生の志望進路に対する進
路決定率、③学科で取得が可能な免許・資格の取得状況によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
（３）学生個人①各科目のシラバスにおいて提示された成績評価基準に基づいてなされた成績
評価、②「卒業論文」あるいは「卒業研究」などの成果によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。

児童福祉学科

児童福祉学科は、卒業認定・学位授与に関する方針を到達目標とする教育課程を編成する。基礎教育科目、専門教育科目など必要とされる科目を体系的に編成し、講義・演習・実習などを適切に組み合わせた授業を開講する。教育課程の体系性を示すために、各科目間の関連性や各科目の内容の難易度を表現した番号を付与したナンバリングを行い、カリ
キュラム・マップを作成するなどして、教育課程の構造を明示する。
１ 教育内容、２ 教育方法・学修過程、３ 評価については、以下のように定める。

１

教育内容（１）基礎教育科目必修区分に、「基礎禅学」、「人権」、「基礎英語」及び大学教育への導入や基礎的なキャリア教育科目を初年次教育科目として配置する。また、選択区分に演習を重視した教養教育科目及び他学科の提供科目を配置する。
（２）児童福祉学科の専門教育科目
各専門分野の学問研究の体系性を考慮しつつ、学修の系統性や順次性に配慮しな
がら体系的な教育課程を編成する。必修科目の履修年次の指定を始め、学科において、各学年次・各学期（前期・後期）ごとに、適切な科目配置を行う。
専門教育科目を中心とする教育内容を統合するために、４回生次に「卒業研究」などを必修とし、それらを作成するための演習科目を、３回生次と４回生次に配置する。

２

教育方法・学修過程（１）「自立・自律・主体性」（ＤＰ１）と教育方法・学修過程
児童福祉学科の授業において、学生一人一人の理解度等を考慮して、きめ細かい
個別の教育的指導を各教員が行う。授業の内容と試験問題・レポート課題の内容・実施時期との整合性・連携性を適切に保つとともに、それらの採点結果の学生へのフィードバックに努める。採点の際には、ルーブリックを使用することを含めて、評価基準を明確化するとともに、必要に応じて、評価者間において評価基準を標準

化・共有化して、適切な成績評価に努める。
学生が学び続け、いかなる状況にあっても自立性と自律性を持って、主体的に行動することができることにつなげることを目指す。
（２）「知識・理解」（ＤＰ２）、「技能・表現」（ＤＰ４）と教育方法・学修過程
学生が児童福祉学に関する専門的知識を体系的に理解して修得したり、他者の思いや考えを正確に理解するとともに、自らの思いや考えを的確に表現して意見を交わしたりすることができるようになるため、授業において、発見学習、問題解決学
習、体験学習、調査学習、グループ・ワーク等といった広義のアクティブ・ラーニ
ングを採用し、学生の能動的な学修への参加を取り入れることに努める。
このことを通じて、学生が自分とは異質な他者を含めて、あらゆる多様性を理解して受け容れることにつなげることを目指す。
（３）「思考・判断」（ＤＰ３）、「態度・志向」（ＤＰ５）と教育方法・学修過程
児童福祉学に関する学びを通じて、学生が情報や知識を論理的に分析して表現したり、問題・課題を発見して、その解決に必要な情報を収集・分析したりできる思考力や判断力を身に付け、問題・課題を解決することができるようになるために、
ＰＢＬやチーム・ラーニングのように、課題を解決する形式の教育方法を授業において採用することに努める。
このことを通じて、他者の立場や利益を慮る「利他の精神」を養成し、学生が社会の一員としての意識を持って、修得した知識、思考力、判断力、技能等を活用して、社会のために積極的に関与し、社会に貢献することにつなげることを目指す。
３

評価
卒業認定・学位授与に関する方針において定めた、卒業時に身に付けておくべき５つの資質・能力（ＤＰ１～ＤＰ５）の修得状況を（１）大学、（２）学部・学科、（３）学生
個人の３つのレベルで把握・評価する。
評価においては、１・２回生次に実施する初年次教育におけるそれぞれの学生の評価を、３・４回生次に実施する演習科目の教育活動に積極的に生かすなど、形成的評価を基本とする。
（１）大学①「卒業研究」などの成果、②学生の志望進路に対する進路決定率によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
（２）学部・学科①「卒業研究」などの成果、②学生の志望進路に対する進路決定率、③学科で取得が可能な免許・資格の取得状況によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。
（３）学生個人①各科目のシラバスにおいて提示された成績評価基準に基づいてなされた成績評
価、②「卒業研究」などの成果によって、それら資質・能力の修得状況を評価する。