日本スポーツ社会学会会報
Vol.60 号

目次
１．

第 23 回日本スポーツ社会学会大会報告

２．

講演会のお知らせ３．

編集委員会からのお知らせ

４．

事務局からのお知らせ

５．

世界社会学会議レポート

編集後記
日本スポーツ社会学会
Japan Society of Sport Sociology
広報委員会 2014 年 7 月
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１．第 23 回日本スポーツ社会学会大会報告(会場：北海道大学学術交流会館)（１） 一般発表2014 年 3 月 21 日（金）13：00‐14：30；A（小講堂）会場
座長：金 明美（静岡大学）
スポーツと社会移動Ⅰ
本セッションは、次のセッション〈スポーツと社会移動Ⅱ〉の２つの発表と併せて、甲斐氏を代表者とする科研費による共同研究「スポーツ人材育成と社会移動の社会学」（平成24～26 年度、基盤研究 B）の成果の一部である。本セッションでは、まず甲斐氏が研究全体の見取り図を提示し、後藤氏と前田氏が各々事例報告を行った。
●甲斐健人（東北大学）：スポーツ人材育成と生活戦略
甲斐氏は、日本におけるスポーツ人材育成が、資本（メディアを含む）、政治が生み出す構造の中で進められ、一部のトップアスリートとその他多くの「未成功者」が生まれている現実を捉える上で、これまでの先行研究のアプローチ方法の限界を指摘する。すなわち、現行のスポーツ人材育成制度を前提にしたエリート選手中心のセカンドキャリア論、その一方で、グローバル化するスポーツ市場の底辺で不安定就労者化するスポーツ選手の搾取論、いずれもがスポーツに勤しむ人々の暮らしに迫り切れていないという。甲斐氏は、鳥越皓之氏の生活論（生活環境主義）を応用し、「生存」＝経済的な稼ぎと「生活」＝文化面を折り合わせる人々の営みを生活戦略と捉え、生活戦略の実像把握によってスポーツに勤しむ人々の暮らしにアプローチする方法論を提示する。また、事例研究を行う上で、スポーツと階層再生産に関する議論を踏まえ、種目ごとにハビトゥス、戦略が異なる可能性を考慮し、種目別の検討の必要性をも論じる。具体的には、日本での各種目の相対的位置を
スポーツ市場の制度化の度合いとハイレベル到達蓋然性（競技レベル×競争率）の二つの座標軸により図示し、サッカー（市場が大きく、ハイレベルへの道のりが厳しい）、アイスホッケー（市場が小さく、ハイレベル到達蓋然性はサッカーより低い）、フットサルとサーフィン（欄外）を事例に取り上げることで、こうした図式的把握のみでは捉えきれない各種目に携わる人々の生活戦略の実態に迫り、社会階層論、社会移動論、文化資本論との「相違」を模索したいという。
●後藤貴浩（熊本大学）：シンガポールにおける日本人サッカー選手
後藤氏はサッカーについての事例報告を行った。近年、新たに形成されつつある東南アジアへの日本人選手の移動に着目し、現地調査を通して、日本国内では戦力外となった人々の生活戦略に迫る。具体的には、国家資本主義体制をとるシンガポールにおいて日本人サッカー選手のニッチが形成されてきた背景と現状を検討し、海外移籍の窓口となる日本人
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経営のクラブチーム（アルビレックス新潟シンガポール）や日本人コミュニティの存在に支えられ、競技者生活の延長が可能となる仕組みが形成され、その中で「サッカーで飯を食う」「プロ」としての気概が作られていくさまを明らかにする。つまり、海外市場の形成
が、日本国内でのスポーツ選手の垂直的、単線的な移動経路（学校スポーツから企業スポーツ或いはプロスポーツへと進み、引退する）によらない移動経路の多様化をもたらし、それによって「プロ」としての多様な生活戦略が可能になってきていることが提示される。
●前田和司（北海道教育大学岩見沢校）：ローカルスポーツにおける青少年選手の社会移動に関する研究：八戸アイスホッケーの事例
前田氏はアイスホッケーについての事例報告を行った。近年アジアリーグが作られ、グローバル化しつつあるが、日本でのアイスホッケーの市場は未だ小さく、「生存」＝稼ぎの主軸に置くことは現実的であるとはみなされていない。このことが青少年選手の進路選択の際に顕わになることを青森県八戸市の事例で検討する。八戸市のアイスホッケーは、北海道中心の日本のアイスホッケー界において、地域独自の発展過程を歩んできたという。
2009 年には八戸市を本拠地とするアジアリーグ（2003 年設立）のチームも発足したが、メンバーの多くは北海道出身者で占められ、地元でプロを目指す動きはまだあまり見られない。1970 年代から強豪校である特定高校への選手集中が始まり、小学校からエリート人材を育成する地域独自の仕組みも形成されてきたが、そこにはアイスホッケーを大卒の学歴を手に入れ、社会移動を可能にさせる手段とみなす親たちの思惑が少なからず影響を与えてきたという。子どもにアイスホッケーをさせることができるのは練習と試合への送迎が可能な家庭であり、こうした家庭の親たちの意向が、ローカルスポーツの自律性を維持させてもきた。前田氏の検討する八戸市のアイスホッケーの事例は、「生存」と「生活」の折り合いをつける上で、家族の社会階層やそれとも関連して形成されてきたローカルな文化の影響についての考慮が必要なことを喚起しているといえよう。
後藤氏と前田氏の事例研究の中間報告は、「スポーツと社会移動Ⅱ」における事例報告とも併せ、甲斐氏を中心とする共同研究の課題と議論を今後さらに深めていくであろうことが期待される。

32014 年 3 月 21 日（金）13：00‐14：30；B（第 1 会議室）会場
座長：杉本厚夫（関西大学）
スポーツと教育●田嶌大樹（東京学芸大学大学院）：「教育困難校」における「スポーツ」の意味に関する研究：東京都公立中学校のエスノグラフィーを通して
田嶌氏は、いわゆる「教育困難校」と呼ばれる公立中学校においてスポーツがどのような意味を有しているのかを、エスノグラフィーによって明らかにしようとする。その結果、「学校文化」という言葉に代表されるような「順接の社会システム」と、「やんちゃ」たちの「逆説の社会システム」という２つの特徴的な「社会システム」が、学校にいる人間の「個のシステム」に影響を及ぼし、そして、その２つの「社会システム」は「順接の社会システム」においては、そこに規定される「個のシステム」を強く拘束し、一方で「逆説の社会システム」においては、より社会化されるように働く性質を持つ「順接の社会システム」を対極に置こうとするが故に、「個のシステム」の拘束が弱かった。このような２つの「社会システム」内の拘束力の違いが、「スポーツ運動」の意味生成的体験をする上で、大きな差異を生み出している。
「教育困難校」を社会システム論から特徴を捉え、そのシステムにおけるスポーツの意
味を炙り出そうとする意欲的な試みである。ただ、確かに、２つの「社会システム」が学校に存在することは理解できるが、ではなぜ、「やんちゃ」たちが、「逆説の社会システム」にコミットしようとするのかの説明がほしい。また、スポーツ（体育授業）において、「やんちゃ」たちが真面目に取り組もうとすることについて、ただ単に「好きだから」という説明だけでは不十分で、彼らにとってはスポーツが一種の「逆説の社会システム」であると捉えることはできないだろうか。その視点から、「やんちゃ」たちの言説によって検証し、身体論から考察することができれば、学校文化におけるスポーツの意味がより明確になると考えられる。

●杉原 宗（立教大学大学院）：高校野球における選手の「自主性」の形成とその隘路に関する研究：「指導者」と「選手」間比較を通して
杉原氏は、高校野球選手の「自主性」に注目し、選手と指導者の関係からその育成について、質問紙調査によって検討した。その結果、指導者は選手主導で選手に寄り添い、成長重視の気づかせる指導がしたいと思っていても、現実的には監督主導で監督に引き寄せて結果重視の教え込みになってしまうなど、指導者は選手の「自主性」を重視しながらも、「自主性」を伸ばす指導の困難さを感じ、葛藤しながら指導に当たっている様相が看取された。また、その葛藤を惹起させる要因として、勝利や結果に対するプレッシャーなどがみられた。さらに、高校野球では周辺的参加から十全的参加に移行するにしたがって、選手が指導者の意図をくみ取り、自分で考えることより、指導者の意向に合わせた行動を身につけるなど、「考えない身体」が構築される様相が看取された。
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選手と指導者の関係を「自主性」に焦点を絞り、正統性周辺参加の概念から検討しようとしたユニークで実証的な研究である。ただ、指導者の「自主性」をめぐる指導上の葛藤
が、高校野球の選手の正統性周辺的参加にどのような影響を及ぼすのかといった指導者と選手との関係性に注目した分析がほしかった。さらに、基本的な概念である「自主性」と「自発性」の混乱が散見されるので、現象を「自主性」として解釈するうえで、説得性に欠けるように思われる。
●村本宗太郎（立教大学大学院）：学校教育における体罰をめぐる懲戒と体罰の判断基準の揺らぎに関する研究
村本氏は、運動部の体罰問題が生じる背景に注目し、学校教育法で禁止されている体罰と、同法内で認められた懲戒の間での判断基準の揺らぎに注目して体罰が発生する構造について、司法界と教育界の動きを中心に検討する。具体的には、懲戒と体罰に関する司法での判例と行政における体罰に関する通知・通達との関連を調べることによって、その判断基準について考察する。その結果、体罰問題が単なる事件から裁判へと発展していくことは教育界の体罰に対する態度に影響を一定程度与えていることが示唆された。しかし、体罰に関係する教育界による行動が司法の判断へ影響を与えたということに関しては確認することができなかった。
歴史的に見て、確かに体罰問題は常に懲戒との判断基準によって揺れ動いてきた。同時に現場でも、この判断記基準のあいまいさのために混乱してきたと言ってもよく、そのことが体罰がなくならない要因であるとも考えられる。この判断基準の形成の問題に、正面から取り組んだ意欲作であると言える。ただ、司法と行政という立場の違いが、その影響力を規定していると考えるならば、司法界から教育界への影響はあるが、その逆は認められないというのは当然の帰結と言えよう。できれば、法曹界と教育界の判断基準に影響を与えている社会的状況、すなわち「世論」を補助線として考察すると、社会学的な考察としてはより説得力のあるものとなったのではないかと思われる。

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2014 年 3 月 21 日（金）13：00‐14：30；C（第 4 会議室）会場
座長：渡 正（徳山大学）
身体Ⅰ●眞鍋隆祐（東京学芸大学大学院）：幼児の身体活動をめぐる今日の社会的状況
本報告は「ごっこ遊び（リカちゃん人形遊び）」を対象として、そのコミュニケーション場面に着目し、「ごっこ遊び」が幼児の社会関係の形成に自我形成にどのような意味や役割を担っているかについて観察調査と質問紙調査から検討したものである。
報告では、質問紙調査の結果から、小学校低学年までの人形遊びについての全般的な傾向が示された。すなわち、人形遊びの経験は 50％以上に及ぶこと、遊び方は母親から伝えられる傾向が高いこと、人形遊びが子どもの理想像の獲得に繋がっている可能性が高いという結果である。一方、観察調査からは、人形遊びの遊び方には発達段階と関連し、身体の認識や身体技法の認識、性役割等、社会関係に応じた身体のあり方が出現していること、
つまり、身体の社会化が「ごっこ遊び」を通してなされていることが報告された。
本報告は以上のことから、子どもが大人と「リカちゃん人形」を用いた相互作用のなかで身体の規範的な姿勢や動かし方を獲得していることを示しており、従来のように運動場
面のみを切り取って子どもの身体的な社会化を論じることの限界が主張されたといえる。
フロアからは、リカちゃん人形遊びといういわばジェンダー化された遊びをとりあげ、それを幼児の社会化全般に一般化することの問題点が指摘された。これに対して報告者からは、この遊びが「ヒトガタ」であるということが重要であり、男女ともに共通点がある
ため今後の研究課題であると述べられた。また、この身体的な社会化が、ある意味身体技法の伝承という側面を持つことから、保護者（母親）のごっこ遊びに対する認識や影響について質問された。これに対して保護者は、子どもの身体的な社会化の重要性というよりは、自らの遊んだ経験や自らが所有する玩具を用いることの安心感が子どもに対して人形遊びを推奨しているという調査結果があるという。こうした人形遊びを通した社会化には
ジェンダーの差異のみならず、社会階層の差異をも含めて検討していかなければならない
局面があることが示唆されるため、今後の検討を期待したい。
●山崎 豪（北海道大学大学院）：ブラインドサッカーにおける空間の秩序形成
本報告は、ブラインドサッカー（視覚障害者 5 人制サッカー）を対象に、そのプレイの成り立ちを、ゲームを構成するモノや人という環境条件を解読することから「健常者／障害者」の差異だけではなく相同性のある存在として捉えることを目的としたものである。
報告者は、これまで障害者スポーツは、健常者中心主義によってその障害の意味が捉えられてきたとし、当事者がどのようにプレイを成り立たせているか、という点に着目し「健常者／障害者」カテゴリーを再考する必要があるという。報告者はそれを、物的環境の把握、他者存在との関係、ゲーム展開の中での把握の 3 点に分けて考察した。
物的環境の把握では、ブラインドサッカーに特徴的なプレイヤーに指示を出す役割をも6

つ晴眼者の監督（ピッチ中央）、コーラー（相手ゴール裏）、ゴールキーパー（自陣ゴール）
による物的環境把握が行われることを示す。また他者の存在位置の把握は、チームが用いるシステムを参照としているという。しかし、こうしたものだけでプレイヤーはプレイ展
開のなかで常に全体像を把握しているわけではなく、実際のプレイにおいては、その時必要な情報がその都度参照され焦点化されることで遂行されるという。
こうしたプレイの展開から考察すると、確かにサッカーやフットサルとは、競技を構成する環境条件やプレイヤーの身体という面で差異はあるものの、プレイの水準においては、
そのプレイに必要なものがまず把握され遂行されるという点で、「健常者」のプレイとの相同性が認められると述べられた。本報告はここに、これまでのような「健常者／障害者」の差異性にのみ着目するのではなく、相同性に着目し障害者スポーツを考察する必要性があると述べる。
以上の報告についてフロアからは、こうしたプレイヤーのプレイ感覚はチームを構成する監督・コーラーといった晴眼者からはどの程度共有されているのか、またコーラーというブラインドサッカーに特徴的な存在が、ブラインドサッカーにおける障害の問題をどのように捉えているのかを分析の視点に組み込むことが重要ではないかという指摘があった。
また、ブラインドサッカーの「みるスポーツ」としての面白さをどのように担保していくか、本報告の知見がどのように活かされるのかが指摘された。
本報告は、プレイの成り立ちから、「健常者／障害者」のカテゴリーの問題を論じたが、差異性と相同性を踏まえた上でどのようなことを論じるのかが今後求められているのではないだろうか。

2014 年 3 月 21 日（金）14：30‐16：00；A（小講堂）会場
座長：石岡丈昇（北海道大学）
スポーツと社会移動Ⅱ●植田 俊（筑波大学大学院）：日本のフットサル界と日系人の暮らし
本報告は、埼玉県深谷市に在住する日系ペルー移民の個人史に着目し、移民として日本で生活することとスポーツをおこなうことがいかなる相互関係にあるのかを論じたものであった。日系ペルー人の J 氏（4 歳の時に両親に連れられて来日、2014 年 3 月現在 36 歳）の労働・生活記述が展開され、J 氏がフットサルのチームに所属して活動することの生活戦略上の含意が示された。フットサルチームのメンバー間の関係が、生活課題の解決に対して「相互扶助的な契機」をもたらしていると結論づけられた。
フロアからは、本報告が果たしてどれほどフットサルに固有の現象なのかという点が、まず質問として出された。本報告は「スポーツ種目の社会学」を目指す共同報告のなかに位置づいていた点からも、この点について質疑が展開された。植田氏からは、あくまで本報告の内容がフットサルの固有性に根ざしているものが返答された。さらに、「生活戦略と
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してのスポーツ」を論じた先行研究との論点の異同についての質問も出た。加えて、本報
告で用いられた「日本のフットサル界」という括りが果たして妥当なものかどうかも、フロアとのやりとりのなかで確認された。
司会を担当する中で感じた本報告の問題点は、フィールドワークが質量ともに不十分で、本報告で盛んに述べられた「不安定な経済的・社会的処遇」の内実が伝わってこなかった点である。そのため、フットサルの社会関係が相互扶助的な契機を持つという結論も、それがいったい本報告で取り上げられた J 氏にとって、どれほど重要なものであるのかが掴めなかった。フィールド調査が表層的なため、そこから引き出される学術的含意も不明瞭になり、いったいなぜ植田氏が日系ペルー人の日常生活に分け入ろうとしたのかもわからなかった。問題意識を掘り下げた上で、深まりのあるフィールドワークを実施することが、報告者の今後の課題のように思われる。

●村田周祐（東北福祉大学）：サーフィン社会とそこで生きる人々
本報告は、日本のサーフィン界の制度分析をおこなった上で、その界のなかで生きる
人々の生活戦略を論じたものであった。冒頭で、サーフィンの社会学の研究史が整理された後に、事例分析が展開された。日本のサーフィンの制度化された市場について、アマチ
ュア/プロフェッショナルの区分に基づいて説明がなされ、本報告ではプロサーフィンの方により注目して分析が進められた。
「プロ」であることの資格制度的な背景、大会や商品の詳細、構成員のジェンダー特性（プロサーファーは男性ショートボードを中心にしているなど）、スポンサーなどについて、詳細な報告がなされた。
こうしたサーフィン界の精度分析を経た上で、村田氏はプロサーファーの「実態」を千
葉県鴨川のフィールドワークより明らかにした。3 名の事例が述べられたが、サーフィン歴、本職との関係（プロサーファーであっても、実際には本職をもっており、サーフィンのみで生活している者はいない。本職は、定置網漁師、各種アルバイト、看護師と多様である）など、その多様性に驚かされる。こうしたプロサーファー内部の多様な側面を丁寧に拾い上げた本報告は、豊富なフィールドワークに裏打ちされたものであり、魅力的な内容を備えたものであった。結論部では、サーフィンだけでは生活できないが、サーフィンの実践と折り合いをつけながら本職を選択している点について指摘された。プロでありながらプロのような生活はできないこと、一方でサーフィン愛好家とは異なり真剣に競技継続を指向していることも論じられ、完全なプロでもなければ愛好家でもない、その間に位置する「アスリート」の模様が浮かび上がってきた。
質疑では、社会移動という主題がどの程度本報告に関係するのか、また鴨川における地元社会とのコンフリクトの内実（サーファーと地域との関係性）に関する質問が出た。前者については、敢えて社会移動という軸を設定することで、社会移動しないにも関わらず
その「プロスポーツ」を遂行する論理や動因を解明することができるのではないかと論じられた。またサーファーと地域社会の関係については、サーファーでありながら地元の病8

院で看護師として就労する人の事例が紹介され、サーファー＝外部、地域社会＝内部という二分法的前提そのものが問題含みであると切り返された。
村田氏の報告は、充実したフィールドワークに基づく、現場感覚に溢れる内容であったが、ひとつ残念だったのはそこから展開される議論が想定の範囲内に落ち着いた点であった。現場のリアリティは十分のため、そこから理論化へと向かう過程に、もう一工夫欲し
いというのが、司会者としての率直な感想であった。

2014 年 3 月 21 日（金）14：30‐16：00；B（第 1 会議室）会場
座長：高橋豪仁（奈良教育大学）
スポーツとジェンダー●飯田貴子(帝塚山学院大学）藤山 新（東洋大学現代社会総合研究所）、吉川康夫（帝塚
山学院大学）、來田享子（中京大学）：スポーツ価値観とジェンダーおよびセクシャリテ
ィの認識に関する研究
飯田氏らの研究は、性的マイノリティの「スポーツ権保障」のガイドラインを策定するための理論的枠組みを提示することを目的に、全国 18 大学の体育･スポーツ関連学部に所属する学生（3,259 人；有効回答率は、99.5%（分析方法によっては 84.8%））を対象にした質問紙調査を実施し、スポーツ価値観とジェンダーおよびセクシャリティの認識の関係を明らかにしたものである。調査内容は、①スポーツへの価値観、②ジェンダー観（平等主義的性役割態度）、③同性愛に対する認識、④トランスジェンダーに対する認識、⑤性的
マイノリティに関する知識、であった。
結果として、スポーツの価値観を強く認める者ほどホモフォビアやトランスフォビアが強いという仮説は支持されなかった。しかしながら、スポーツ価値観を構成する社会的因子、QOL 因子、リラックス因子の 3 因子の中でも、QOL 因子とジェンダー観に相関が認められ、ジェンダーの平等志向が高い人ほどスポーツによる QOL を高く評価していることが明らかとなった。
性的マイノリティに関する知識とスポーツ観との関係については、スポーツの価値観を強く認める者において、性同一性障害について正しい認識がなされていたが、異性愛主義的価値観や性別二元制を支持する傾向にあった。大変興味深い結果であるが、性的マイノ
リティに関する知識とスポーツ観との関係を分析する場合、スポーツ観全体との関係だけ
でなく、3 因子に分けて検討すれば、より深い議論を展開することができたかもしれない（時間の関係で割愛されたのかも知れません）。
ディスカッションにおいて飯田氏が発言していたように、アメリカ、カナダ、フィンラ
ンド、イギリスでは性的マイノリティの「スポーツ権保障」のガイドラインができているのだが、日本においてガイドラインを作成する際には、日本の固有性を考慮する必要がある。そのためにも、飯田氏らが実施した信頼性の高い量的な調査の果たす役割は重要であ9ると言える。

●渡邉麻衣(早稲田大学スポーツ科学研究科）：スポーツと女性の表象：スポーツと関連付けられた女性の呼称に注目して渡邉氏の研究は、日本の女性アスリートが如何に呼称されてきたのかを明らかにしたものである。ここでは、1879 年以降の朝日新聞、および 1990 年以降の週刊朝日（AERA）のデーターベースの中に、歴代のオリンピック入賞者や著名な女性アスリート 48 人が、記事の見出しにおいて何回呼称で表現されているかを量的にまとめた。
呼称には、①ファミリーネーム、ファーストネーム、フルネームの後に「～嬢」と付けるもの、②ファーストネームの呼び捨て、③ファミリーネーム、ファーストネーム、あるいはあだ名の後に「～ちゃん」と付ける、④ニックネーム、の 4 つのパターンがあることが明らかになった。
「～嬢」は、1926 年から人見絹枝で使われ始め、ベルリンオリンピックの頃に多用され、1940 年以降は殆ど見られなくなり、1970 年以降は全く使われなくなった。渡邉氏は、「嬢」
をつけて女性選手を有徴化することで、当時の女性選手は特殊な存在であるということを表現したのではないかと解釈した。ファーストネームの呼び捨ては、1960 年の田中聡子が初出であり、現在ではこの表現は定着している。 「～ちゃん」は、1971 年に初出するが、当時小学生や中学生だった女子選手に使われ、それらの選手が成人すると「ちゃん」は使われなくなった。しかし、1990 年代以降は、こども／成人に関係なく「～ちゃん」と表現されるようになったことから、渡邉氏は、呼称において「幼児化」が表れ始めており、女性を劣位と見なす表現であると説明する。ニックネームについては、1989 年が初出であるが、①原型を留めている愛称、②女性らしい愛称、③男性らしい愛称に分類できる。
これらのことから、渡邉氏は、1980 年代から使われる「～ちゃん」と「ファーストネー
ム」は、女性を男性とは異なる規準で表現するものであり、女性は男性より劣位であるというディスコースが繰り返されているのだと結論づけた。
ディスカッションにおいては、女性アスリートに対してどの呼称が最も適切であるかという質問があり、これに対して渡邉氏は「ファミリーネームの呼び捨て」であると回答した。続いて、「マークン」「イチロー」等男性アスリートに対しても多様な呼称があるが、どうして女性アスリートに対する呼称から女性が劣位に置かれていると結論づけるのかという質問が出された。これに対して、渡邉氏は、男性アスリートの場合は本人がそうしたメディアによる呼称を了解しているが、女性アスリートの「ちゃん」付けなどはそうではないと答えた。それらの呼称を劣位の現れと見なすかどうかについては、次の質問で発表者のジェンダー論における立ち位置が尋ねられたこととも関係するが、1980 年代までのラディカル・フェミニズムから少し距離をとることによって、ニックネームや「ちゃん」付
けの意味合いも別の解釈ができるかもしれない。今回は量的な検討だったが、渡邉氏も今後の課題として述べているように、個別の女性選手についての具体的な検討によって、ラ10ディカル･フェミニズムの範疇を超えるフェミニズム論へと展開していく可能性があるだ
ろう。
その他会場からは、「～嬢」が使用されたのは、テレビメディアがない時代に、海外メデ
ィアで女性であることを示す Miss を表現した可能性があるのではないかという意見が出された。これに関しては、日本の場合、女性の「～嬢」に対して、男性にはそれに相当する呼称がないことから、女性が一般から外れた特別な存在であると解釈できるのではないかという意見や、階級のラベリングという視点が必要だという意見も出された。
このように本発表については、会場から様々な意見や質問が出されたが、そのことは、
女性アスリートの呼称に着目した渡邉氏の研究が、ジェンダー研究として議論に価するものであり、さらに発展する可能性があることを示している。
●竹崎一真(筑波大学大学院）：男性高齢者ボディビルダーの身体に関する研究
従来の高齢者のジェンダー研究では、定年退職によるライフコースの変化といった「制度」を第一義的な問題としていたが、竹崎氏のオリジナリティは、「身体」に注目するところにある。男性に特有の身体的特徴である「ハゲ」の社会学的研究をした須長の論考を参考に、男性高齢者の老い衰えゆく身体がジェンダー／セクシャリティの抑圧を生み出しており、それに抵抗するために老いない努力（主体形成）をしているという見方に立って、
男性高齢者ボディビルダーを対象とした大変興味深い調査研究を報告された。
ボディビルに関する先行研究によると、男性がボディビルを行う理由には、「男らしさ」の抑圧が根底にあり、それに対抗するために筋骨隆々とした「身体構築」が重要な役割を果たすとあるのだが、「男らしさ」の抑圧のメカニズムと、それに抵抗するための「身体構築」についての記述がなおざりにされていると、竹崎氏は批判する。そして、バトラーの主体形成論に基づき、男性高齢者は「男らしさ」の抑圧に服従するのであるが、服従化の反復によって服従的主体を抵抗の主体へと変容させる「欲望」が形成され、筋骨隆々とした男性的身体の構築へと向かわせるのであるという視座をもって、竹崎氏は、ボディビルの参与観察と 4 人の男性高齢者ボディビルダーへのインタビュー調査を実施した。
彼らの会話の中に、自分は高齢者であるという老いへの「自発的な服従的態度」を見出し、そうした服従をドライブする原動力は定年といった老いを外在化する「制度」だけでなく、老い衰えゆく身体があることを竹崎氏は明らかにしている。そして、どうして高齢になってもボディビルを続けるのかという彼らへのインタビューによって、彼らにとって筋骨隆々とした男性的身体は自身の老いを覆い隠す「鎧」であり、そうした身体構築は、
積極的な社会進出を可能にする「男らしさ」を構築する文化装置となっていると結論づけている。
会場からは、ちょうど中高年の女性が美容整形をすることで自然に老いることに抵抗する状況と似ているものがあり、アンチエイジングの観点からも高齢男性ボディビルダーについて説明できるのではないかといった質問や、彼らが意識するのは同性の視線か異性の11視線かという質問が出された。また、マスターズ陸上を研究している人から出されたボデ
ィビルの特異性とは何かという質問に対しては、ボディビルは筋肉を痛めつけて軽度の怪我をするようなものであり、健康を超えたところで行うという面もあると竹崎氏は回答した。その他、ボディビルをしている女性もいることから性差を超えたものがボディビルにはあるのではないか、4 人の対象者で共通する部分はあるのか、といった質問が出され、議論も大いに盛り上がった。
竹崎氏の論理展開は大変クリアで、説得力のあるものだった。近年、高齢者のスポーツ
参加が活発になっているが、それは単に健康で元気なお年寄りが増加していることを示しているだけでなく、竹崎氏が指摘するように、高齢者が自らの老いに抗うためのジェンダ
ー／セクシャリティの発露の場であると解釈することもできるだろう。

2014 年 3 月 21 日（金）14：30‐16：00；C（第 4 会議室）会場
座長：亀山佳明（龍谷大学）
身体Ⅱ●大隅節子（三重大学）：バレーボール競技者の身体知に関する社会学的一考察：技術的関係性の「間」に着目してこの発表はスポーツ実践の体験を如何にとらえるかをめざしている。というのも、それを試みることは従来の身体研究を超えることを意味している。したがって、それによって、新しい知見が開かれ、社会学をより豊かにする可能性があるからである。ここでは身体の運動が個々の実践者たちの「間」によって左右されると考えている。たとえば剣道では相手との間の取り方が重要とされ、相手よりも先に動く「先の先」が重視される。この間合いをチームスポーツにおいてみるとどうなるのか。発表者の狙いはここにある。つまり、バレーボールというチームスポーツにおいてはメンバー間にこうした間合いがはかられているが、それをとらえるには如何にすればよいか、の試みといってよいであろう。彼女はこれを具体的にレシーバー・セッター・スパーカー・ブロッカーの 4 者のあいだに生じる、4 つの間合いの組み合わせとしてとらえようとする。そして、各々の間に生じる間合いは、
長い時間をかけて練習を積み重ねることによって、メンバー間全体に生じる「間身体性」に依存するのではないかというのである。
この発表はチームスポーツを取り上げて、それを生成の身体論から論じようとする意欲と創意に満ちた発表と評価することができよう。あいにくと会場からは積極的な意見が出されなかったのであるが、司会者から次のような提案がなされた。ここでは部分の積み重
ねから、全体が導き出されているが、逆の方向の可能性を考えてみてはいかがかというものである。つまり、全体の間が形成されるから、部分の間が有効に出現するのではないかということである。今後の発展が期待される発表であった。

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●朱 文増（台湾師範大学）：台湾バレーボールプレイ者のフロー体験に関する研究
台湾では日本統治時代からバレーボールが盛んであった。政府とバレーボール協会とはこのスポーツが生涯スポーツとして国民に支持されるように期待をしている。現在、このスポーツは次第に享受者を減らしてきているが、それでも一定の競技者を確保していることは事実である。そこで発表者はこのスポーツを実際に享受している人たちの参加行動をとらえてみようとしたのである。2013 年 5 月 25・26 日に台湾師範大学で行われた大会に参加した社会人競技者にアンケート調査を行った。その指標としてチクセントミハイの「フロー理論」が使われた。とりわけ Jackson のフロー体験量表（Flow State Scales,FSS）が使用された。そして、①デモグラフィックス（性別・年齢・婚姻・職業など）と②参加行
動（頻度・球歴・チームなど）の両者、および③フローという三者を指標として取り、それら各々を因子分析を介してとらえたのである。結果のいくつかを示すと次のとおりである。①からは、競技者は男性が少し多い、年齢は 20－29 歳が一番多い、未婚者が多い、大学卒が多い、会社員が多い。②からは、回数では週 2 回参加が多い、また参加経験では中学時代に体育でバレーボールを経験したものが多いということが分かる。③フローについては次の順番になる。「プレイ時にプレイに専念していた」「自己の注意力はバレーボールに専念していた」「試合中、自己の達成すべき目標を知っていた」「試合中自己の目標をはっきり知っていた」「プレイ時、自己のやるべき仕事に完全に専念できた」。こうした結果を踏まえて、ここからバレーボール競技の将来が次のように予測できる。
「政府関係部門が早期に彼らをバレーボールに触れさせ、興味を育成していけば、生涯スポーツの理念を貫徹できるであろう」。台湾におけるバレーボールの置かれた状況は、われわれにもあまり知られていない中での発表であったので、質問者もいなかったのであるが、貴重な情報であるといってよいであろう。

2014 年 3 月 22 日（土）9：00‐10：30；A（小講堂）会場
座長：リー・トンプソン（早稲田大学）
スポーツとメディア●高井昌吏（桃山学院大学）：社会体育とメディアイベント：戦後の家庭婦人バレーボー
ルを事例として『女子マネージャーの誕生とメディア』で一世を風靡した高井昌史が今回照準を合わせたのはいわゆる「ママさんバレー」である。1964 年の東京オリンピックでの「東洋の魔女」の活躍以降、それまでに社会体育として婦人会と町内会が中心に開催された婦人バレーボ
ールは新聞社とテレビ局によってメディアイベント化された。70 年代の言説に焦点を合わ
せ、前回同様、メディア報道と当事者のインタビューを巧みに組み合わせた。報道はどのように主婦たちを意味づけ、そして当時の主婦たちがどのような意識をもってバレーボー
ルに取り組んだかを調べた。
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事例として、山形県で多くの大会を主催や後援している『山形日日新聞』を取り上げた。
主催者としての意気込みを紹介してから、報道の内容分析を行った。３つのカテゴリーの記事が多かったという：①活発な主婦像 ②主婦同士の交流 ③円満な家庭、である。
14 名の主婦とのインタビュー調査の結果を紹介したが、メディアに取り上げられることによって「権威ある他者からの承認」を得ることができたことは、バレーを続けることに役に立ったことが明らかになった。そして、家族から文句を言われないように、家事をなるべく完璧にこなすことを心がけた、という主婦も多かった。
「バレーに行きたいからこそ、彼女たちはよき妻よき母になろうとし、家族から文句を言われないように、パーフェクトに家事をこなしてきた。
」孤立になりがちの農村の女性は、バレーボールを通じて仲間とのコミュニケーションを楽しむことができた。
「メディアイベントの権威と、コミュニケーシ
ョンツールとしての身体の活用が機能し、結果として農村の拡大家族を円滑に維持する役割を果たした。
」そして「メタレベルで見れば、上記の意識・行動によって、農村社会におけるジェンダー（拡大家族の存続の円滑化）が、パフォーマティブな形で再生産されていったのである」と結論づけた。
●水出幸輝（関西大学大学院）：“2020東京五輪”決定報道における他者の形成
題目通り、2020 年東京オリンピックの開催決定報道を分析している。開催に反対する人は少なからずいるはずなのに、テレビの報道は反対意見をあまり取り上げなかった、ということを報道の内容分析から検証した。関西地区の地上波放送の報道と情報ワイド番組を、2013 年 9 月 6 日から 15 日まで分析した。肯定的な内容は全体の 57％、中立は 40％、否定的な内容はわずか 3％であった。批判的な意見が紹介されても、司会者などが逆にその批判を否定する場面も見られた。そして否定的な意見の多くは福島などの被災地から発信されている。
数少ない否定的な意見であったが、それは二種類の「他者」を形成する働きがあった。
つまり外部の他者として中国と韓国が登場し、内部の他者として福島などの被災地が登場した。フランスとの比較によって、中国と韓国は異質な「悪」「敵」として描かれた。
そして、東京オリンピック開催の一つのレトリックは、スポーツと生活を結びつけることであったはずなのに、スポーツ文化に関するコメントは報道の中に少なかったということも分かった。
批判的なコメントはネットに流れたかもしれないというフロアからの質問に対して、テレビ以外は調査の対象外であったことを認めた。マルチメディア時代におけるメディア研
究の難しさを垣間みた。
●小林正幸（法政大学）：プロレスの発明とその歴史的展開：技術に焦点を当ててよく指摘されているように、プロレスはその原型となるレスリングとは似ても似つかぬ形式になっている。小林は、戦前から戦後にかけて日米のプロレス界で活躍したルー・テ
14

ーズの自伝『Hooker』を主な参考資料として「観察可能なスタイルの変遷」をたどることによって、現在のスタイルに変容した要因を明らかにしようとした。
小林によれば、プロレスの「基礎技術」には、レスリングとしての競技技術と、相手を傷つける関節技や絞め技など「フック」と呼ばれる技がある。しかし、競技技術で行われる試合は退屈とされたので、観客を引きつけるために、受け身やリアクションや誇張した動きなどのパフォーミング技術が取り入れられるようになった。そのことによって、レスラーは競技の規範とパフォーマンスの規範、二つの相反する規範をもつことになった。
テレビなどのメディアの発達によって、パフォーミングの技術は次から次へと発達して、現在のプロレスでは基礎技術が追い出されている。つまりレスラーは競技能力を必要としなくなった。現在のプロレスのこの状態は、ボードリヤールがいう「オリジナル無き模倣」と似ているという。
上記の変容の外的要因についてなどの質疑があった。発表者が返答することができない
この紙面上でコメントするのはフェアプレーではないかも知れないが、プロレスの研究を手がけている座長はあえて場外乱闘をしかけるなら、レスリングの試合が退屈だからパフォーマンスが取り入れられたという説明は他の文献でもみられるが、納得しがたい。人によって退屈と感じるスポーツは違うだろう。私にはサッカーの試合がいたって退屈だ。またプロレス以外にも、競技よりエンターテイメントを優先させるスポーツ興行もある。プロレスは「パフォーミング規範」を優先していることの発端は、まだ十分説明されていな
いように思う。

2014 年 3 月 22 日（土）9：00‐10：30；B（第１会議室）会場
座長：水上博司（日本大学）
スポーツ政策●張 寿山（明治大学教養デザイン研究科）：スポーツ組織のパーソナリティ：国家・企
業との共生と牽制組織論からのスポーツ研究が少ない。まずもって張会員の研究への最初の想いはこのことにありました。そしてもう一つ。スポーツ組織が、国家やグローバル企業に比肩できるほどのパワーをもつようになったということ。張会員は、こうしたパワフルなスポーツ組
織は、社会のあらゆる組織の中でどのように位置づけることができるのか、そして、その特徴・パーソナリティはどのように説明できるのか、ということを報告しています。
ではそのパーソナリティをどうやって明らかにしたか。張会員はシンプルに営利と非営
利、プロとアマの 2 軸で 4 つに組織タイプを区分けして、スポーツ組織の相対的位置を確認。さらに、マッキーヴァーが『コミュニティ』で著した「社会が必要とする基本価値」の政治・経済・宗教を秩序・富・文化と読み替え、これに共生を加えて 4 種として、ここからスポーツ組織はどういう基本価値をもつかを説明しています。そして最後に、マズロ
15

ーの欲求階層説からみてスポーツ組織は、どの階層の欲求にこたえる可能性をもっているか、という 3 つの切り口からスポーツ組織のパーソナリティを明らかにしています。結論
は、スポーツ組織は国家や企業とは異なるパーソナリティをもった共生機能に強みをもつこと。本発表はメタレベルから再度、スポーツ組織の特徴を問い直そうとしたものといえる野心的な成果であると考えます。
●森 政晴（筑波大学大学院）：スポーツボランティアの誕生に関する研究：1985年ユニ
バーシアード神戸大会をもとに森会員の発表は、スポーツボランティアが、いつどのように誕生したのか、また、誕生期のそうしたスポーツボランティアの存在意義はなにか、それは福祉領域のボランティアの意義とは何が異なるのか、1985 年、神戸で開催されたユニバーシアード大会のボランテ
ィア活動を事例に報告が行われました。
まずユニバ神戸まで、国内でおこなわれたオリンピック大会（1964 東京と 1972 札幌）
について、スタッフがどのような業務を行い、どのように採用されていたのかをレビュー、
次にユニバ神戸後、国内でおこなわれたメガスポーツイベントのうち、札幌アジア大会、
フェスピック神戸、広島アジア大会、ユニバ福岡におけるボランティアの業務内容や、スタッフの主な採用手法についてレビューをします。こうしたユニバ神戸のプレとポストの違いを「専門性の有無」と業務の「必須か、周辺か」の各々２軸で、業務内容の違いや採用方法の違いを比較検討していきます。
プレユニバ神戸では、専門性をもった人材を短期間で雇用する採用方法がとられていること、ポストユニバ神戸では、ボランティアの活動領域が一部分に集約され、派遣労働ス
タッフによる専門性を補うスタイルに変化していることが報告されています。こうしてボ
ランティアが高い専門性をもって、必須の業務に係るようになったその最初のきっかけに
ユニバ神戸大会が位置づけられるという結論を導きだしています。森会員も自覚されているように、ボランティア研究が十分な蓄積がなされていない上に、30 年以上前のスポーツ
ボランティアに係る関連資料が十分に入手できないため、結論は今後の継続研究が必要であることを付け加えていました。
●鈴木貴大（立教大学大学院）：総合型地域スポーツクラブにおけるクラブマネージャーの力量形成に関する研究
鈴木会員は、総合型地域スポーツクラブのクラブマネージャーは、どのような経緯を経て力量形成をしたことを自覚し、クラブマネージャーとして自立的な業務が行えるようになるのか、いったいその流れ・経緯はどのように説明できるのか、本発表では、３名のクラブマネージャーを対象にしたインタビュー調査による報告をしていただきました。
まず、マネージャーとしての自覚を確認する時期があります。新しく業務を始めることへの不安やむずかしさを自覚する時期でもあります。その後、力量形成の最初のステップ、16

研修を受ける時期に入ります。ここでクラブマネージャーの先輩や優れた指導者・実践家たちとの出会いを経て、多くの仲間とのつながりを形成しながら力量形成できていることの自覚が、さらに強く芽生えてきます。こうした自覚が、クラブ外への団体や個人との関係づくりへ発展し、さまざまな困難を克服していくためのノウハウを獲得していくことにつながります。と同時に、クラブの理念が間違っていないか確認したり、クラブの育成ば
かりではなく、地域スポーツそのものの推進を多角的な視線からどのように変革すべきなのか、という地域スポーツの在り方そのものに対して、クラブマネージャーがどのように力量を形成すべきなのか、というスタンスに変化していくことを明らかにしています。大変わかりやすく、新しく誕生するクラブマネージャーが、どのようにマネージャーとしての力量を形成していくのか、その一般的な流れが確認できる貴重な研究成果であると言えます。

2014 年 3 月 22 日（土）10：30‐12：00；A（小講堂）会場
座長：西山哲郎（関西大学）
スポーツ、文化、グローバリゼーション●張 文威（早稲田大学スポーツ科学研究科）：The negotiation of excitement: street
motercycleracing and minibike race in Taiwan
本報告は台湾でのモータースポーツの発展について、地域の政治状況の変化を背景として分析したものだった。モータースポーツの中でも、特にバイクレースについては若者文化や逸脱問題との関連を考える必要がある。台湾でもそれは同様で、ストリートでバイクレースが行われ始めた 1980 年代には、社会秩序への若者の抵抗運動としての色合いが強かった。当時は李登輝政権の下、国民党の一党独裁が終わり、野党の結党が合法化された時代背景があったことも荒ぶる若者の「飆車」文化の成立を後押ししていた。しかしそれは社会全般に健全な文化として受け入れられるものではなかったため、50cc スクーターを使った「小綿羊」レースがオルタナティブとして育成されることになった。
スクーターレースは、台湾国内で生産されるバイクを利用するものでもあり、産業育成の面からも「飆車」レースより歓迎された。しかし同時にイメージ戦略としては海外から（事実とは違うが日本から）輸入されたレースとして喧伝され、台湾社会でバイクレース
が社会一般に受け入れられるよう「スポーツ化」される上で利用された。今後、グローバ
ル化の進展の中で、台湾独自の発展を遂げたスクーターレースがどう変化していくのか、
中国本土との関係が深まることで大きな変化の可能性が示唆された点でも興味深い報告だった。

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●熊澤拓也(一橋大学大学院）：日系二世留学生とアメリカンフットボール
本報告は、戦前にはアメリカ以外ではほとんど競技されていなかったアメフトが、1930
年代の日本で（ポピュラーとは言えなかったとはいえ）受容されたのはなぜかという問題
意識から展開されたものだった。日本でアメフトの普及に貢献したのは日系二世の留学生、それも特にハワイやアメリカ西海岸から（アメフトを通じた人脈ごと）日本に帰国して大学へ進学した留学生たちだったというのが報告者の主張だった。
さらに報告者は、アメフトの日本での普及は、満州事変以降の円安により日系移民がアメリカでの大学進学より手軽になった日本の大学への進学を選択した結果もたらされたものと説明していた。しかしながら、ただ学費が安いだけで進学先が決定されるものではな
いから、当時の日系人の置かれた立場や日本の大学の評価の変化にも報告で触れるべきだ
ったろう。特に、1918 年の大学令によって正式の大学として認められたばかりの日本の私立大学が（帝国大学とは違った）威信を確立する必要があった時代背景に注目すべきこと
は当日座長として指摘させてもらった。
カレッジスポーツによって大学の名声を高める戦略は、私立大学の多いアメリカや日本では、ヨーロッパとは異なる経緯を辿ってきた。昨今でも、日本でのラクロスの普及にはアメリカ流のカレッジスポーツの存在が大きいと思われるので、こうした視点から日米の（あるいはそれ以外の地域との）比較研究が展開されることを今後は期待したい。
●佐藤彰宣(立命館大学大学院）：戦後日本における「読むスポーツ」受容：サッカー雑誌を事例として
本報告は、1960 年代、70 年代の日本のサッカー雑誌の分析を手がかりに、当時のサッカー文化の担い手たちが、野球文化との対抗意識の中で、どういうイメージを構築しようとしていたかを示そうとするものだった。サッカーの母国イギリスでは大衆文化の最たるものであるサッカーを、教養ある知的スポーツとして「読み替え／書き換え」ていく実践がそこには見られたというのが報告者の主張であった。
しかしながら当時の事情を知るフロアの会員からは、サッカー雑誌は技術情報を仕入れるために読むものであって、サッカーが他のスポーツと（特に野球と）比べて高尚なものと考えていたわけではなかったという指摘があった。同じく 70 年代を知る会員からも、丸刈りが強要され、礼儀作法に煩い少年野球と比べ、当時のサッカー文化に軟派な不良のイ
メージはあっても、知的なスポーツとの印象は薄かったとの意見があった。
そこから報告者へのアドバイスとして、雑誌の文中で構成されたイメージだけを強調す
るのではなく、それ以外でのスポーツ実践の有り様と対比して分析を深めることが提案された。あるいは一つの競技種目の雑誌だけを分析するのではなく、別の種目の雑誌との比較から言えることも考えるべきだろうし、さらに同じ競技種目について他の媒体での記述がどうなっているかといった比較も行えば、より興味深い発見があるかもしれない。

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2014 年 3 月 22 日（土）10：30‐12：00；B（第 1 会議室）会場
座長：橋本純一（信州大学）●千葉直樹(北翔大学短期大学部）：札幌のプロバスケットボール観戦者にみる観戦頻度と観戦理由
千葉氏は、札幌のプロバスケットボール観戦者の実態の変化と、観戦頻度と観戦理由の関係を明らかにすることを目的に、2010 年と 2012 年の観戦者（2010 年はレラカムイ、2012
年はレバンガの観戦者）に対する質問紙調査を行なった。その結論として「①20 代から 40代までの女性ファンが観客の半数を構成することが確認された。観戦者の 80％以上が公式戦を 2 回以上観戦したリピーターであった。 ②レバンガ観戦者の方がレムラカイ観戦者
よりも中高時代にバスケットボール部員であった比率が高い。

③熱狂的なファンほどチームのファンであることを自認して観戦しており、バスケットボール好きである。その一方で観戦初心者は友人や家族に誘われるといった外発的要因によって観戦する傾向にある」の３点を報告した。フロアからは、調査対象のグルーピングの仕方や「応援」の定義などに関する 4 件ほどの質問があった。座長として最も気になったのは③の「観戦動機」
に関する調査項目（選択肢）の立て方である。観戦動機として重要な項目であるはずの試合以外の「楽しみ」「目的」に関する要因（例えば『応援の楽しみ』『飲食の楽しみ』『友人知人とのコミュニケーション』など）が欠如していたことである。これら「試合会場で試合の面白さ以外の楽しみを享受・体験すること」は、欧米先進国では観戦者増員（観戦動機）に最も重要な要因と考えられていることからすると、それらを調査項目（選択肢）に反映させていなかったことは残念であった。

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（２）研究委員会企画シンポジウムⅠ（2014 年 3 月 22 日（土）13：00～16：00；
A（小講堂）会場）「教育とスポーツ：スポーツと教育の場における体罰の位相」
報告：西山哲郎（関西大学）〈シンポジスト〉
西山哲郎（関西大学）「『体罰』を容認する日本の教育制度と身体観について」奥村隆（立教大学）「『スポーツを教える』ことをめぐるダブル・バインド」

加野芳正（香川大学）「近代の学校教育制度と暴力：『いじめ』と『体罰』を中心に」〈司会〉杉本厚夫（関西大学）
本シンポジウムは、日本のスポーツ界から根絶するのが難しい指導者の体罰問題について、新しい解決の糸口を見つけるため、これまでとはまったく違った角度からアプローチする目的で企画された。
最初に登壇した西山氏は、体罰を原理的に否定する立場からではなく、体罰容認論がどこから生じるのかを考えることから議論を始めた。日本のスポーツ界の体罰に関して、一番の問題は、体罰を行う指導者側ではなく、体罰を受ける側の選手や保護者までが体罰を容認し、その有用性を評価する傾向が強い点にある。礼儀を教えるため、あるいは「気合い」を入れるためには体罰は有用で、全国大会を勝ち進むような力は体罰を伴う厳しい指導がないと身につかないと、いまだ日本のスポーツ界では信じられている。
しかし、体罰を受けないと選手が活性化しない状況は、純粋に競争原理を突き詰めれば理想状態ではないだろう。現にグローバル化した競争に組み込まれたサッカーなどでは、体罰で強制されて身につくような競技力は通じず、「個の強さ」を前提としたチームワークが追求されつつある。他のスポーツでも、早晩同様の認識に到ることは間違いない。
西山氏はまた、学校スポーツが盛んな日本において、教育制度や入試制度が体罰問題に与える影響の大きさも指摘した。諸外国のように平常点＋資格試験型の入試ではなく、一発勝負型の試験を好む日本では、推薦入試による入学者が増えた昨今においても、ピーク時の競技成績だけを評価する一芸入試を増やしてしまった。それがリーグ戦よりトーナメ
ント戦が多い日本の学校スポーツの特性と相まって、スポーツ指導者が選手のキャリア形成に関与する余地を広げてきた。結局、体罰問題の解決には、スポーツ教育だけでなく日本の教育全体について、どういう人間をどうやって育てるのかを根本から考え直す必要があると西山氏は示唆した。
これを受けて、二番目に登壇した奥村氏は、コミュニケーション研究の立場から「教える」ことが達成される条件を原理的に反省することから議論を始めた。単なる知識の伝達ではなく、人間性を成長させるような強い影響を人に与えるには、「治療的ダブル・バイン
ド」の状態を生じさせる必要があると奥村氏はいう。そうした教育手法は、学校教育より徒弟教育の場面でよく見られる。そこでは事前にすべてを説明して行動させるのではなく、
20

ある種の無理難題を師匠が強いることで、その逆境を弟子が創造的に跳ね返せた時に飛躍的な成長を促すことができると経験的に知られている。スポーツ界での体罰指導も、この徒弟制教育に近いところがあるが、体罰なしに強い選手やチームは作れないといった憶見は、こうした経験知に由来するものだろう。
ただし、こうした徒弟制教育は、一握りの「名人」を生み出す代わりに大勢の落伍者を生むことも同時に知られている。日本の学校スポーツでも、体罰教育で大成した一部の一流選手の陰には、バーンアウトやドロップアウトしていった大勢の元選手が存在している。
学校スポーツがアマチュアリズムを忘れ、大学スポーツがプロスポーツの予備軍に飲み込
まれそうになっている今だからこそ、一部の勝者のためではなく、大勢の敗者のためにス
ポーツ文化が何を寄与できるかを考えることが急務であると奥村氏は主張した。
最後に登壇した加野氏は、教育社会学の立場から、学校教育の場そのものが孕んでいる
暴力性について、体罰といじめを同一地平に置いて指摘した。デュルケムの『道徳教育論』
を例に引きながら、学校でいじめや体罰の問題が絶えないのは、ある意味で近代化の帰結であるという。世俗化され、神の権威すら懐疑に付される近代において、教師の権威などは容易に揺らぐものであるから、教育の場を維持するのにしばしば暴力が誘発されてしまう。国家が権威を保証していた戦前ではなく、個人の自由が尊重される現代だからこそ、
教師はアノミー状態を避けるために暴力の行使に近づいてしまう。
さらに加野氏は、体罰問題だけが焦点化される昨今の状況に対して、教室でもスポーツ指導の場でも、生徒同士あるいは選手同士のいじめが潜在していることを指摘した。特にスポーツ指導の場では、先輩から後輩に対して「しつけ」と称するいじめが横行している
ことは広く知られているが、これは指導者の体罰の蔓延と同じ原理で説明できると加野氏はいう。教師と生徒の間で、あるいは先輩と後輩の間であるとされる上下関係が、実は仮構のもので、本当は対等であると誰もが知っているからこそ、モデル＝ライバルの競争が過熱し、教育の場に体罰やいじめといった暴力が必要とされてしまう。教師やスポーツ指導者の体罰も、場合によってはいじめと解釈した方が良い事例もたぶんにあるだろう。
三者の意見発表を経て、日本のスポーツ教育だけでなく学校教育全体にまで批判点が広がったあと、この問題はどう解決されるべきなのか。短いシンポジウムの時間内で答えるのは難しかったが、それでも指摘できた回答の一つは、正課教育の場と（学校スポーツという）課外活動の場の関係を見直すことだった。本来であれば自由意思で参加し、やめた
い時にはいつでもやめられる「遊び」の空間であるはずの課外活動スポ－ツが、現状は非
常に不幸な形で正課教育や入試制度に吸収されてしまっている。その関係を組み直し、（現状とは反対に）スポーツ実践を社会へ開かれた「窓」として正課教育の場と接続できれば、抑圧的になりがちな教室を開放し、正しい意味で人間を成長させるような教育効果も期待できるのではないか。
スポーツ実践を利用して社会学を教えるような教育経験をお持ちの方も多い本学会の会員であれば、ここで指摘したような展望は意外に身近なものと思われる。今後は本シンポ
21

ジウムでの指摘に触発される形で、スポーツ指導の場と学校教育の場における競争と暴力の問題に、各自で根本から取り組んでいただければと願う次第である。

(3)研究委員会企画シンポジウムⅡ
B（第1会議室）会場）（2014年3月22日（土）13：00～16：00；
報告：高峰 修（明治大学）

2020 年東京オリンピック・パラリンピック招致活動における東北〈シンポジスト〉
潮智史氏（朝日新聞）「主語の見えない東京五輪」
黒須充氏（福島大学）「2020 年東京オリンピック・パラリンピックの開催と被災地支援活動」
來田享子氏（中京大学）「オリンピック・ムーブメントと開発・災害支援」〈コーディネーター〉
坂なつこ（一橋大学）
・高峰修（明治大学）
2016 年東京オリンピック・パラリンピック招致の失敗を経て、2020 年に東京にてオリン
ピック・パラリンピック大会が開催されることが決まった。しかし両者の間には東日本大
震災の経験という決定的に異なる事情があった。そしてこの経験は「復興五輪」という位置づけで今回の招致活動において活用された。しかしその強調の度合いには、招致活動の時期によって濃淡があったとも言われている。そもそもオリンピック･ムーブメントと被災地の復興はどのように結びつき得るのだろうか。復興の対象となる東北地方の人々は、東京で開催されるオリンピック・パラリンピックをどのように捉えているのだろうか。さらにこうしたことをメディアはどのように報道してきたのだろうか。本シンポジウムでは、
2020 年東京オリンピック・パラリンピックの招致活動において東北という存在がいかなる役回りを演じたか（演じさせられたか）について、オリンピック・ムーブメント、メディ
ア、そして東北の視点という 3 つの側面から検証した。
最初に登壇された潮氏は、今回のオリンピック招致において震災･復興がどう語られたかを説明し、それに対するメディアとしての評価について述べられた。招致委員会が 2012 年
2 月に IOC に提出した申請ファイルにおいては、日本語版・英語版ともに東日本大震災やそこからの復興について触れられていたが、2013 年 1 月の立候補ファイルではいずれもほとんど触れられておらず、これは英国人コンサルタントのアドバイスによるものであった。
しかし、2013 年 9 月の最終プレゼンテーションでは、再度震災や復興について強調されたが、これは正式に招致理念に盛り込まれたというよりも、プレゼンターやスタッフの個
人的な意向によるものであった。したがって、招致が決まって間もない段階で復興に対して何もやっていないと批判するのは少し酷な話であり、もう少し時間をかけて評価をして22

いく必要がある。さらには、単に評価するだけではなく、メディアとして積極的に提言をしていきたいというのが潮氏の意見であった。
二番目に登壇された黒須氏は、福島県飯館村在住者を対象とするグループインタビューの結果を通して、被災地からみた東京オリンピック・パラリンピック招致の姿を描き出した。被災地の現在の暮らしの実情としては、例えば度重なる引っ越しなど時間的な余裕がなくなり、復興のための様々な手続きがそれに拍車をかけている。家が狭くなり住環境は劣悪で、いつまで避難生活が続くか先行きが見えず「仮設住宅で死にたくない」。子どもた
ちも学校には戻れないとあきらめている。将来についての考えが住民によってばらばらであることも不安要素である。
こうした中で東京オリンピック・パラリンピックの招致が決まったが、純粋に喜んでいるのと同時に、自分たちが忘れられてしまうのでは、置いてきぼりにされてしまうのでは、との不安も覚える。招致段階では、招致理念形成に向けて被災地との対話が極端に少なかったように感じる。避難生活を送る 27 万人の民意をさまざまな方法ですくい取り、競技よ
りもむしろ日々の暮らしにあるスポーツを豊かにするよう、オリンピック理念やスポーツ
政策に反映させたい。「おもてうら五輪」になってほしくない。限られた情報ではあるが、黒須氏は被災者自身の声によって復興五輪への期待と不安を以上のように報告してくださった。
最後に登壇された來田氏は、オリンピック・ムーブメント（以下、OM）の定義や理念、
OM と開発分野の接点、スポーツを通じた被災地復興支援の 3 つのパートについて解説された。まず OM の基本的理念は、個人の調和の取れた発達、互いの尊重・寛容、そしてその成果としての人間による広い意味での政治を進めることである。他方、IOC が言うところのスポーツの価値は Excellence、Friendship、Respect にある。こうした OM の理念とスポーツの価値が重なり合うことによって、国際社会との連携、そして開発分野との接近が生じている。
スポーツを通じた被災地復興支援の例としては、International Platform of Sport andDevelopment という IOC や NOC が関わっているものの独立した NGO がある。この NGO
は 8 つの活動のターゲットを持つが、その一つが災害対策である。例えば被災者の PTSDのケアを行うための実践的ツールやプログラムが準備されており、指導者を養成するためのカリキュラムモデルやマニュアルもある。具体的ないくつかのゲームプログラムは日本でもなじみのものであり、これらを東北の被災地で実践すれば、その結果を世界に向けて発信できる、つまり被災地からの発信ができるのである。
OM の理念からみれば、IOC による被災地支援に違和感はない。問題は、こうしたことを招致・開催準備関係者が理解しているかである。まずはオリンピック開催にかかわって行われる復興支援を観察し続け、さらにはそうした復興支援の実績を情報発信すると同時に国際情報を入手するというスパイラルで復興支援を加速させる必要がある。來田氏は「スポーツと開発」論への批判的意見も紹介しながら、OM と災害支援について以上のように解23説された。
3 名のシンポジストの解説や主張に共通しているのは、現時点ではオリンピック開催の名の下に行われる復興支援の姿が見えない、ということであった。また、そうした動きを観察し続けることもさることながら、復興支援に向けて積極的な働きかけを志向する必要性についても述べられていた。この点は、今回のシンポジウムを「今後 6 年間にわたる東北と日本社会の変化を見つめる出発点としたい」という企画側の意図と軌を一にする。後半の参加者との質疑応答では、來田氏が説明した OM と開発のつながりなどについて開催準備委員会に対しても提供したらどうかといった具体的な案も出された。こうした活動はこれまで学会が苦手にしてきた分野だと思われ、今般のスポーツやオリンピックと同様に、学会にもこれまでにない新たな政治性が求められているのかもしれない。
実は、このシンポジウムに向けて被災地や復興支援の文献を読み進めるほどその複雑さや深刻さの故に絶望的な気分に陥っていた。しかしシンポジウムを終えてみて、オリンピックによる復興支援のヒントは、実はオリンピックそれ自体にあるのではないか、と希望の灯を見つけられた気がする。

（４）研究委員会企画学生会員フォーラム（2014 年 3 月 21 日（金）11：30～
13：00；C（第 4 会議室）会場）
テーマ：アスリートはどこへ行くのか？：「難民」なのか／自己実現なのか
報告：浜田雄介（九州共立大学）〈話題提供者〉石原豊一（立命館大学）「『メジャーリーグへの挑戦』という幻想―『自分探し』型アスリートの越境―」
吉田毅（常葉大学） 「今日におけるアスリートのキャリア問題」〈指定討論者〉高橋義雄（筑波大学）〈司会〉

浜田雄介（広島市立大学）

今年度の学生フォーラム企画では、話題提供者として石原豊一氏と吉田毅氏を、そして指定討論者として高橋義雄氏をお招きし、アスリートのキャリア形成およびスポーツ労働
移動の現状とその未来について議論するシンポジウムを開催した。安価な労働力となりな
がらも「夢」を追って世界中を転々とするアスリートたちの存在や、彼らのセカンドキャ
リア形成に伴う困難などは、学会が取り組むべき今日的課題であると考えられる。本シンポジウムは、そのような課題に取り組む研究を活性化していくための契機として位置づけられた。
石原氏からは、1995 年以降の日本から北米への野球選手の移動に関するデータをもとに、移動の理由として経済的な要因が非常に薄い「自分探し」としての越境の実状が報告された。石原氏によると、MLB を頂点としたスカウティングやマーケティングのグローバルな24

ネットワークを意味する「ベースボール・レジーム」の拡大の所産として、競技レベル、報酬ともに低いプロ野球リーグが次々と勃興し、このことが、従来ならプロになることのできなかった選手たちの移動のプル要因となったという。石原氏の提示したデータのなか
で、NPB を経験せずに北米のリーグでプレーした 135 人のうち、のちに NPB 入りできたのは 16 人、さらにそのうち主力となることができたのは 2 人のみであった。このような例などから、NPB 経験者に比べて、非経験者の移動が労働としての色合いの薄いものである
ことが示唆された。また「自分探し」型移動のプッシュ要因として、石原氏は若者の「夢」の肥大化という社会潮流を挙げた。正社員の職をあえて辞しての挑戦や、無給、あるいは参加費を支払ってまで「プロリーグ」でプレーするために北米に渡る野球選手たちの姿は、
現代において行き場を失った若者の社会的逃避としてみなすことができる。逃避の先に待ち受ける雇用不安などの現実に鑑みれば、アスリートの移動は決して「若者のひたむきな挑戦」としてのみ語られるべきではないと石原氏は主張した。
吉田氏からは、「多様化するアスリートキャリアに関する研究視点」と「問題視されるア
スリートキャリア形成の解釈」という 2 つの論点にもとづいた報告がなされた。前者においては、1990 年代以降の企業運動部の休廃部や地域クラブの台頭、グローバル化の進展などによってアスリートキャリアが多様化した状況に際して求められる研究のあり方として、
主に「アスリートとしての役割の取得」、「アスリート役割の遂行ないし移行」、「アスリート役割からの脱却」というスポーツ的社会化過程を抑える必要性が提起された。そのうえで、「アスリートとなる入り口で生じる問題」、「ドロップアウトやトランスファー」、「アスリートから一般人への社会化」といった各過程に対応する課題をめぐる現場感覚にもとづいた研究と、地域クラブ等の新たな場で生じている問題に関わる研究に取り組むことが求められた。後者においては、アイデンティティ論の視点から、スポーツを通じて早期から強固な自己アイデンティティを形成したアスリートのセカンドキャリア移行の困難さが論じられた。アスリートキャリアの多様化した現状は、「大きな物語」を欠いた現代社会でアスリートとしての自己アイデンティティを埋め合わせられない者たちを救済する淘汰防止装置となっており、夢を追うことへの根強い社会的支持や、低賃金でもどうにか食べていける物質的な豊かさなども相まって、現在のアスリートキャリアをめぐる問題が形作られていると吉田氏は報告を結んだ。
石原氏と吉田氏の報告を受けて、指定討論者である高橋氏は、まずスポーツ労働移動研
究の展開に関して提言を行った。欧州の男子サッカーに始まったスポーツ労働移動研究は、
その後野球など他のメジャースポーツにおける移動へと派生し、ここ 20 年ほどの間にアスリートの移動を促すプル要因とプッシュ要因を分析してきた。これからはアジアや日本国内で生じている移動、そして吉田氏も報告のなかで触れていたマイナー競技や女性スポー
ツ、障害者スポーツなどといった新たなフィールドに目を向けていくことで、先行研究に対して学生や若手研究者がインパクトを与えられるのではないかと高橋氏は述べた。次に高橋氏は子どもの習い事について調査した自身の修士論文と関連づけながら、現在のアス25

リートキャリア問題の背景に言及した。高橋氏によると、特に男の子の場合、塾かスポー
ツのどちらか一方に熱心に取り組む傾向があり、結果として、早い段階からスポーツしかできない（スポーツでしか進学・就職できない）子どもたちとしてキャリアの方向づけがなされている可能性が指摘された。また、たとえ非正規雇用でも低賃金でも自分自身で受け入れることのできるライフスタイルへと向かうアスリートの存在に関して、このような社会的傾向は何もスポーツに限ったことではなく、例えば大学院博士課程に進学し、限られた数の研究職に就くことを目指す若者が、非常勤講師など非正規雇用を受け入れる状況を挙げた。
フロアからは、自身の海外でのスポーツ選手経験およびスポーツ組織への関心をもとに、アスリートのキャリア形成とスポーツ組織がどのように関わるのか、組織がプロスポーツ
選手になることの困難さを指導、提示することをどう考えるかという質問がなされた。石原氏からは、日本で通常のパイプラインからこぼれてしまった若者が海外に渡っても、必ずしもそれが彼らのキャリアアップにはつながってはおらず、結果とてあてのない「自分探し」が行われている状況への危惧が示された。吉田氏は一般的に広がっている現実を教えることへの否定的な見方を踏まえたうえで、それでも夢と現実とを両立させる指導を組織が取り入れていくべきであり、もしそうしなければ現在のセカンドキャリア支援も「選手としてダメになっても助けてもらえる」という一種の「甘え」に堕してしまう可能性があると述べた。高橋氏からは、夢と現実との板挟みのなかで活動しているスポーツ組織がスポーツでキャリアを築いていくことの難しさを語ることは、スポーツの価値を称揚する組織にとっての自己否定になってしまうというジレンマが指摘された。
本シンポジウムが多くの会員の皆様の参加で盛況だったこと、そしてスポーツと社会移動をテーマとした一般発表セッションが 2 つ組まれたことなどは、今回の学生フォーラム
企画で扱ったテーマに対する学会全体の関心の高さを表しているように思われる。これからアスリートのキャリア形成およびスポーツ労働移動について様々なアプローチから、特にキャリア問題を抱えるアスリートと同世代を生きる若手研究者による研究の蓄積と活性化が望まれる。

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（５）実行委員会企画講演（2014 年 3 月 21 日（金曜日）16：00～17：00；A（小講堂）会場）「ナチスのキッチン——来たるべき台所のために」演者 藤原辰史（京都大学）、司会

石岡丈昇（北海道大学）

今回の学会では、実行委員会企画講演として藤原辰史氏（京都大学人文科学研究所准教授）をお迎えし、講演会を実施した。藤原氏は、1976 年生まれという「若手」世代でありながら、すでに単著を 4 冊上梓しており（『ナチス・ドイツの有機農業』、『カブラの冬』、『ナ
チスのキッチン』、『稲の大東亜共栄圏』）、そのどれもが鋭い問題意識と冴えた実証のバラ
ンスの取れた作品である。藤原氏の研究テーマは「食べることの現代史」であるが、スポーツは「食わなければ」実施することができない。アスリートが日々の練習をするためには食わなければならないし、「食うことも仕事」と言われたりもする。東京五輪について施設整備（という名の下の開発主義の復権）や選手育成が多数報道されているが、そこに携わる人びとも食わなければ生きていけない。表面的な主張に惑わされず、スポーツとその遂行者の中核を捉えようとするならば、私たちは「食べること」を直視せざるを得ないのではないか——本講演を設定した意図は、この点にあった。
講演は、『ナチスのキッチン』でも論じられたドイツ台所史を、この本の刊行後に寄せられた各種反応と対話する中身も取り入れたかたちで進められた。かつての台所は、食事を用意する場であると同時に、暖をとる場でもあり、語り合いの場でもあった。すなわち、多機能の場であった。それが、20 世紀に入ってから「合理化」の道を進む。台所＝食事を準備する場という機能が突出し、台所がキッチンへと変容していくのである。そこでのポイントは、キッチンを工場のように形式化することであった。各家庭にひとつのキッチン、
そこに貼付けられるのは主婦である。かつての台所の多機能性は単一性へと変換され、そこに動員された女性＝主婦は、まるで戦場のように日々の食事の準備を一身に背負い、さらには残飯を無駄にせぬよう工夫をこらす。
そればかりではない。主婦の「身体運動」を効率よくするために。キッチンを中心とした間取りの「動線」の研究がドイツで盛んになっていく。主婦がキッチンを使うのではな
く、キッチンが主婦を使うようになる。キッチンという最も極私的な空間に、テイラー主義が入り込んでくるのである。キッチンに目を向けたのは、ナチスもそうであった。
「無駄
なくせ運動」をはじめ、様々な主婦の隠れた動員が展開されていく。
藤原氏は、「食べること」というプライベート極まりない営みから、ナチズムという 20
世紀システムのひとつの範型に迫ろうとする。ここに氏の仕事の最も独創的な視点があるだろう。加えて、台所空間のテイラー主義的な統制や、第一次世界大戦時の 1916 年から17 年の冬にかけて生じた凄惨な飢饉（カブラの冬）がナチズムを待望する精神を形成したという指摘などからは、大きな刺激を受けた。
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本講演からは、スポーツ社会学の今後の展開に向けて、多数の示唆が与えられていたよ
うに思う。運動場や体育館設計における空間工学の社会史の必要性、食事の統制と身体調教（ボクサーなどは、まさにそうである）をめぐるいっそうの研究の必要性、「道具」の社会史ではなく「道具使用」の社会史の必要性などである（たとえば、この観点から、モノをモノ使用の水準から絶対に離れずに考察したピエール・ブルデューの仕事を再読解することもできるだろう）。スポーツ社会学会の内部から、本講演のような鋭い問題意識と冴えた実証を提示する仕事が登場するには、まだまだ多くの年月を要するだろう。そうした仕事が登場するためにも、学会での（世代を超えた）厳しい切磋琢磨がいっそう求められるように感じた。

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２．講演会のお知らせ
研究委員長 西山哲郎

日本スポーツ社会学会・研究委員会企画「教育とスポーツ」講演会
演題：平成時代の大学入試改革と学生に期待される“能力”：
スポーツ推薦を取り巻く入試環境の変化を考える
講師：中村高康先生（東京大学大学院教育学研究科）
司会：西山哲郎（関西大学）
日時：9 月 2 日（火）14 時～16 時
会場：明治大学駿河台キャンパス・リバティータワー1135 教室（ＪＲ御茶ノ水駅下車、徒歩 3 分、下のサイトの地図を参照）
http://www.meiji.ac.jp/koho/campus_guide/suruga/access.html
東京大学教育学研究科の中村高康先生をお招きして開催する本講演の主旨は、平成三年の大学設置基準大綱化以降の入試制度の多様化と 2000 年代以降の推薦・AO 入試枠の拡大によって日本の学生の教育にどういう変化があったのかを知るところにあります。その変化は、高等教育機関に入学を許され、卒業する学生に期待される“能力”の変化と多様化にあるようにも見えます。スポーツ社会学を研究する我々にとっては、こうした教育界全体の変化が学校スポーツに与えた影響が特に気になるところです。
ご承知のように、現在の大学入試制度においては、スポーツ推薦入試に限らず指定校推薦入試や AO 入試などでも課外活動での実績が合否判定に活用されています。特に学校ス
ポーツでの実績は、インターハイなど全国大会の整備がなされているため、学力筆記試験
以外で能力を測る指標としては比較的客観的に評価し易いものと見なされているようです。
しかしながら、そうした入試で入ってきた学生に対して一般の大学教員や学力入試で入ってきた学生たちの視線は必ずしも好意的ではありません。大学によってはまるで裏口から入ってきたもののように冷たく扱われることさえあります。カレッジスポーツで活躍しながら成績不良で留年、あるいは退学する学生は目立つものですから、教員から否定的な意見が出るのはやむを得ないところもあるでしょう。しかしその一方で、体育会に所属する学生が（様々な支援を受けつつも）最終的に卒業単位を揃えることができれば、一般学生に就職実績で引けを取らず、たとえ「ソルジャー採用」と揶揄されても社会的評価の高い会社への就職を手に入れている現実もあります。
昨今の大学教育には、産業界からの要請として、またそれ以前に厳しい就職活動を勝ち抜くために学生の「コミュニケーション能力」を育てることが求められています。国連の29

教育機関が提唱した「ライフスキル」や、日本の各省庁が考案した「人間力」や「社会人基礎力」といった新しい能力を育てる方が、学力や研究能力を育てるより重要とみなす人も増えてきました。そんな情勢を踏まえて、学校スポーツには新しい能力観に見合った人材を育てる力があると主張する動きも出て来ています。
旧来の「体育学部」が「スポーツ××学部」に看板を変える動きも、そうした高等教育の変化に対応した動きの一つに数えることができるかも知れません。スポーツを愛する本学会の会員にとって、人間の評価尺度にスポーツ実績を加えてもらえることは喜ばしいことでしょう。しかし同時に、体育会の学生が就活で好成績を挙げられていると言っても、どういう資質が評価されてのことなのかを気にしないわけにはいきません。企業の「ソルジャー要員」として理不尽に耐える力を評価されているのか、それとも勝利に向けて独自に創意工夫を重ねる力を評価されているのか、スポーツ実績を評価するといっても、その中身には大きな差異があります。
今回のご講演は、入試段階に関するお話を伺うのが主旨ですので、就活以降の展開は聞き手の我々の方で考えるべきことですが、中村先生から現代の大学入試制度と高等教育で求められる“能力”について解説いただくことで、上記のような問題にヒントを得たいと考えています。学会会員の皆様には、ぜひこの貴重な機会にご参加いただきますようお願
いいたします。

３．編集委員会からのお知らせ
編集委員長 松田恵示
編集委員会から、「スポーツ社会学研究」への論文投稿のお誘いです。
「スポーツ社会学研究」は現在、年 2 回、3 月 30 日と 9 月 30 日に、投稿論文の締め切り日を設定しています。スポーツ社会学の研究成果を、原著論文や研究ノートなどの種別に応じて、ぜひご投稿いただきたいと編集委員会一同、心よりお待ちしております。
次号 23 巻 1 号の締め切り日は、平成 26 年の 9 月 30 日（当日消印有効）となります。
どうぞよろしくお願い申し上げます。
（投稿につきましては、学会 HP をご覧ください。
）

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４．事務局からのお知らせ◆学会への連絡、入退会、住所･所属･メール等の変更、会費納入、その他の各種手続きは、
以下のとおりです。
日本スポーツ社会学会事務局

中江 桂子 【事務局長】
高尾 将幸 【事務局庶務】

E-mail: jsssjimukyoku@gmail.com◆学会公式ホームページも時折ご覧ください。
日本スポーツ社会学会公式ホームページ
http://www.jsss.jp/

５．世界社会学会議レポート
リー・トンプソン（早稲田大学）
2014 年 7 月 13〜19 日、横浜国際平和会議場（パシフィコ横浜）で国際社会学会（ISA）の世界社会学会議が 4 年ぶりに開催されました。100 カ国以上から 6 千人（日本からは 986
人）の参加者が集まりました。国際社会学会は 55 のリサーチコミッティー（RC）から構成され、スポーツ社会学は RC27 です（http://www.isa-sociology.org/rc27.htm）。そして、
RC27 の も う 一 つ の 顔 は 、 国 際 ス ポ ー ツ 社 会 学 会 （ ISSA ） で す 。 ISSA
（http://www.issa.otago.ac.nz/index.html）は毎年国際大会を開催していますが、4 年に一回、ISA の大会に合わせて開催されます。ただし、横浜では十分な発表枠が与えられず、
今年は横浜大会前に北京大学（中国）で独自に大会を開催しました。横浜での RC27 には、51 件の発表があり、そのうちの 15 件は日本人や日本の大学に所属している方のものでした。
ISA 大会の特徴は、他の分野の発表も自由に聞けることです。RC27 の発表にも他の RCからの参加者がいて、とても雰囲気が良いと喜んでくれました。国際学会の堅苦しさはな
く、ざっくばらんさは国際スポーツ社会学会の取り柄です。来年は、パリでの開催を予定
しています。是非経験してみてください。

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編集後記
７月 13 日（月）に世界社会学会議に出席し、RC27 セッションに顔を出すことができました。1990 年代初頭から会議に出席してきましたが、発表者の顔ぶれが若くなったのが印象的。日本からの参加者は、会場となったパシフィコ横浜において少ないように思いました。国際化は避けて通れない状況になっている中で、年齢にかかわらず国際会議に参加し、ネットワークをより強固なものにしていければと強く感じた次第です。
今回もたくさんの方のおかげで発行することができました。改めて感謝申し上げます。
（清水 諭）

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