くらしき作陽大学・作陽音楽短期大学

研究紀要

第50巻第１号・第２号合併号（2017年）

大学生の主体的学びを促す全学共通英語教育コア・カリキュラムの試案
A Tentative Plan of All-University English Language Education
Curriculum to Promote Students’ Active Learning

佐 藤大 介*1

Daisuke SATOH

Abstract
The purpose of this study is to suggest a tentative plan of all-university English language education
curriculum to promote students’ active learning at Kurashiki Sakuyo University and in Sakuyo Junior Collegeof Music. Our university did not make (or employ) a common English curriculum among three faculties in2016: Music, Food Culture, and Childhood Education. In this paper, I would like to consider the issues ofEnglish language education at our university and junior college, and offer our new plans suitable for ourstudents from three points of view. The first point we should discuss is to build the ideas for English language
education in our university. The second point is to make a systematic curriculum for English language
education as liberal arts. The last point is to revise the number of classes (not subjects) and the number ofstudents in each class.
The tentative plan starts from April in 2017. English teachers made the contents in each class syllabus in
keywords, goals, and outline common. In addition, all students who take an English class are asked to doextensive reading out of class. We stand in a start line; therefore, we need to modify our plans through students’learning activities, teachers’ comments, and effects on English language teaching all the time.

１．はじめに文部科学省による大学改革実行プラン（2012）において、激しく変化する社会における大学の機能としてグローバル化に対応した人材育成があり、英語教育の役割が一層重要となっている。一方で、中央教育審議会答申（2012）では「外国語の力」についての大学の授業の有効性を学生の５～６割が否定的に捉えているとの記述があり、学士課程における英語教育のあり方、進め方について検討する必要がある。また、2018（平成30）年度以降順次実施される幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領の改訂に向けて、先行実施する高等学校もあることから、受け入れる大学側の英語教育カリキュラムについても見直し、担当する教員が共通理解・共通認識を持つことは大変重要なことであり、早急に対応することが求められている。
そこで、くらしき作陽大学・作陽音楽短期大学（以下、「本学」と言う。）において、大学生の主体的学びを促す全学共通英語教育コア・カリキュラムを検討し2017年度より試行実施している。本稿では、本学における英語教育の課題を整理し、コア・カリキュラムの試案作成のために提案した課題改善方策について述べる。

２．2016年度までの本学の教養英語教育について

本学には、大学に音楽学部、食文化学部、子ども教育学部の３学部あり、短期大学には音楽学科の１学科がある。2016（平成28）年度の入学者定員は全体で合計513名であった。本学における2016年
度教養英語に関する授業科目は表１となっており、英語Ⅰ／Ⅱ／Ⅲ／Ⅳ／Ⅴ／Ⅵの６科目を日本人教*1

くらしき作陽大学 子ども教育学部

Kurashiki Sakuyo University, Faculty of Childhood Education─1─

佐表１

藤大介

2016年度教養英語授業科目一覧

師７名（専任教員１名、非常勤講師６名）が、英会話Ⅰ／Ⅱの２科目を外国人教師３名（非常勤講師３名）が、学部・学科やクラスごとに各授業を担当し指導する体制であった。これらの授業科目はすべて１単位の科目として開講されている。吉岡（2014）は、小学校教員養成課程における英語教育プランを策定しているが、子ども教育学部子ども教育学科小学校・特別支援学校コースの学生に限定されたものとなっている。そのため、本学における教養英語教育は、共通化された授業科目が全学的に設定されているのみで、後述するが、2016年度の授業シラバスの内容や開講状況などを確認すると、内容については十分に検討されているとは言えない状況であった。ただし、既に全学的に共通化された授業科目であることは、本稿で検討するコア・カリキュラム試案において、学部・学科ごとに開講科目の調整を行う必要がなく、全学共通となるコア・カリキュラムの内容に主軸を置いた議論を進めることにつながった。

３．全学共通英語教育コア・カリキュラムの試案

全学共通英語教育コア・カリキュラムを試案するにあたって、次の３つの観点から、それぞれ課題を整理し、改善に向けた具体的な実行計画を検討し、そこから期待される効果について述べる。

（１）本学が目指す英語教育の理念形成
まず、本学の各学部・学科の教養英語教育に対する考え方について、それぞれの学部・学科にヒアリングを実施した。その結果、英語教育に対する期待はそれほど高くなく、基礎的な英語学習のみで良いと考えている一方で、留学を志す学生や、将来英語を指導する立場となる小学校教諭を志す学生に対しては、より一層の充実が求められていることが分かった。本学では専門職業人の養成が主となっている学部で構成され、そのため技術の習得、資格試験や採用試験の対策に向けた学習時間の確保が優先される傾向にあるが、専門性を求められる学生もいることを念頭にカリキュラムを検討する必要がある。
次に、内閣府（2014）の資料では、18歳人口及び高等教育機関への入学者数・進学率等の推移について、平成32（2020）年頃までほぼ横ばい推移となり、現状としてここ数年進学率は頭打ちとなっていると説明があった。本学においても、受験者合格率は非公表となっているが、公表されている入学定員充足率は100%を満たしていない。つまり、一定の条件を満たして入学してくるものの、英語を含む様々な学力についてはかなりの個人差があることになる。同一学部・学科内でも、中学校程度の英語力が不十分な学生から、高等学校卒業程度の英語力がある学生まで様々であり、一律の指導の難しさがあることを示している。また、多様な目的や学力差の大きい学習集団に対して、現状の１単位時間の授業では、十分な英語コミュニケーション力の向上は見込めず、英語指導の限界があると考えられる。
上述より、まず検討したのは、「学生の主体的な学びの支援」である。英語を苦手とする学生が多い一方で、学生の英語学習に対するモチベーションは少なからずあり、英語ができるようになりたい─2─大学生の主体的学びを促す全学共通英語教育コア・カリキュラムの試案

表２ 2016年度に実施した英語多読における読書量と思う学生が多いということを実際の指導で筆者は感じた。そこで、学生たちには大学生活のみならず、将来において英語が必要となった時に、効果的に英語学習に取り組むことができるよう、目的に応じた英語学習方略や、会話等に用いられるコミュニケーション方略を獲得できるよう指導するカリキュラムを組むことが重要だと考えた。池田（2015）は、学習者がメタ認知方略を習得する際、自身の英語学習を何とかしたいという強い情意を有する可能性について示唆している。そのためにも、外国語学習の意義について学生は今一度理解を深め高める必要があり、担当教員は授業を通して学生の学習意欲の醸成を常に図っていかなければいけない。
こ の 具 体 的 な 取 り 組 み と し て、 英 語 多 読 教 育 を 全 学 導 入 す る こ と と し た。 本 学 に はGradedReaders等の英語多読用図書が図書館に約1,400冊蔵書されているが、１学年全員が取り組むにはまだ不十分であるため、2019年度までに英語多読指導の対象学生数に応じて、4,000冊程度まで英語多読用図書を整備する予定である。目標語数については、酒井ら（2005）を参考に、英語に対する抵抗感がなくなるレベルとして100万語と述べており、これを４年間で読破する語数目標に掲げ、１年間25万語、１ヶ月約２万語という計算から、半期４ヶ月＝８万語とした。この目標語数については、2016年度筆者が担当する授業で自学自習としての英語多読指導を取り入れ実践を行った結果、前期は約42％の学生が、後期は約74％の学生が８万語の目標を達成した（表２）。また、前期も後期も同じ学生を指導しているため、前期より後期に大きく読書量が増えたことから、少しずつ英語多読に慣れてきていると考えられ、授業での指導方法や記録方法等について課題はあるものの、学生に対して無理のない範囲の数値だと考えている。また、全学導入のため対象学生も増え、担当教員も共通した実践が求められるため、英語多読読書記録サイト「M-Reader」（https://mreader.org）を活用することとした。
さらに、学生の主体的な学びを支援するため、辞書やインターネット上の翻訳機能を積極的に活用するよう指導していく。学生にとってスマートフォンを用いて情報を検索することは現在日常のこととなっており、英語においても同様に検索や翻訳等の機能を活用することを通して、コミュニケーションに必要な使い方を身に付けてもらいたい。試験合格や単位取得のための英語学習ではなく、実践で使うことができる英語を学習するために、現代的なツールを駆使することは、今後の英語学習には必要なことであると考えられる。また、外国人教師が担当する英会話の授業では、相手に失礼にならない程度の俗語の使用や相手に伝わる程度の文法・発音間違いを許容し、学生による積極的な英語使用─3─佐藤大介

へとつなげる指導を展開していくこととした。
上記の取り組みを実践することにより、本学が目指す英語教育の理念形成として、英語教育における役割を単なる語学学習に留まることなく、学生自身の専門分野を含むいずれの領域においても必要とされる学習方略の習得や読書習慣の形成にまで拡大させた教育を展開することができる。本学の学是は「念願は人格を決定す、継続は力なり」であり、本学の使命である「菩薩道（心豊かにいきいきと生きる）を歩むプロの養成」の信念から、学生の教養を高め、継続的に取り組むことで成果となる実体験を、英語教育を通じて学生は実感し、人格形成につながる一助となる。また、コミュニケーション能力を醸成し、専門的知識と技術を習得し、主体的に学び続ける学生を育てるという本学のディプロマポリシーに沿った教育となる。さらに、私立大学として経営的な視点では、英語多読指導は英語多読用図書購入といった短期的な投資で、長期的に活用することができる教育であると考えることができる。こうした取り組みが継続的に実践されることによって、本学の目指す英語教育の理念がより強固なものとなっていく。

（２）教養英語におけるシラバスの系統性の確保
全学共通英語教育を実施するためには、英語の担当教員間で共通理解・共通認識を図る必要がある。
そこで、2016年度の英語・英会話のすべてのシラバスを比較検討した。2016年度は前期・後期で同じ学生を一人の教員が担当する形を取っており、それが起因しているかもしれないが、前期・後期のシラバスの授業目標が同一または酷似しているものが複数確認できた。また、使用する教科書について教科書出版社が参考値として記載している難易度・レベルを比較検討した。その結果、同一授業科目名においてかなりのレベル差があり、中には、英語Ⅲよりも英語Ⅳの方がレベルの低い教科書を使用しているケースもあり、進行上難易度が逆行する履修となる危険性もあることが分かった。こうした状況は、本学の英語の専任教員による適切な説明や目標提示が英語のすべての担当教員に伝えられていなかったことが原因である。
シラバスの系統性については、高大接続を意識する必要がある。先にも述べたが、学生の学力は様々であり、各々の高校での専攻や学科によっては外国語の授業は必履修科目のみ勉強した学生もいる。
現行制度において高等学校での必履修科目とされている「コミュニケーション英語Ⅰ」の目標について学習指導要領では「英語を通じて、積極的にコミュニケーションを図ろうとする態度を育成するとともに、聞くこと、話すこと、読むこと、書くことなどの基礎的な能力を養う。」と示されている。
この目標を十分意識しながら、系統的なカリキュラムを作成する必要がある。また、高等学校において2022（平成34）年度から年次進行で実施される新学習指導要領の内容についても、カリキュラム作成では注意しておく必要がある。新学習指導要領では、主体的・対話的で深い学びの実現に向けた授業 改 善 が 求 め ら れ、 英 語 教 育 に お い て は、 ヨ ー ロ ッ パ 言 語 共 通 参 照 枠（Common European
Framework of Reference for Languages、以下、「CEFR」と言う。）を参考に、「聞くこと」「読むこと」「話すこと（やり取り）」「話すこと（発表）」「書くこと」の５領域となった。新学習指導要領下で教育を受けた高校生が大学進学となるのは、平成37（2025）年度入学生からとなるが、新学習指導要領を意識した英語教育を大学において先駆的に導入することによって、今後の高大接続が円滑になるのではないかと考えている。
また、本学における現状分析が必要である。本学でこれまで実施した過去５回のTOEIC Listening& Reading IPテストの平均点を示したのが図１である。本学では2012年度から2014年度までの３年間、すべての該当授業において教科書を統一する等TOEIC指導に全学的に取り組んでおり、１年生や特定のコース・専攻に所属する学生は全学生がTOEIC Listening & Readingを受験する必要があった。しかし、2015年度以降は希望者または教員が指定する授業を履修する学生のみの受験となっている。図１からも分かるように、結果については、受験者数や学生の受験希望に関わらず、TotalScoreは270～320点程度の範囲で推移している。文部科学省において「平成27年度英語力評価及び入学者選抜における英語の資格・検定試験の活用促進に関する連絡協議会」（2015）で配布された

─4─

大学生の主体的学びを促す全学共通英語教育コア・カリキュラムの試案

350

800

300

700
600

250

500

Total Score

200

400
150

300

10020050

100002013

1220148

Listening Section

2014122015

122016

12

Reading Section

図１ 本学におけるTOEIC Listening & Reading の受験者数と平均点

CEFRとの対照表では、「A ２」であった。全体としては、550点（B １）を超える学生もいる一方で、225点（A １）に到達しない学生もおり、本学学生の英語力の個人差は大きいと考えられる。ただ、A ２レベルが平均であることから、中学校から高校１年生程度の英語力と考えられるため、教養教育においては、入学期からA ２レベルまでの基礎的な内容の定着を十分に図りながら、難易度を高めていく必要がある。また、学生のレベルに合った英語力測定をすることも重要であると考え、2017年度より、中高生向けに開発されたTOEFL Junior StandardもTOEICと合わせて実施することとした。
上記の点について改善を図るため、まず、本学の教養英語科目は半期開講の科目であるため、前期・後期で異なる教員が担当する形へ変更した。１人の教員が前期も後期も同じ学生を指導することにより、系統的な教育は可能になるかもしれないが、その一方で、多様な英語教育を受ける機会を奪ってしまうことになり、また、担当教員の専門性や得意分野に偏った指導になる可能性もある。このことから、教養としての英語教育を行う上では、様々な教員の英語教育を受けることで、多様な考え方や気付きによる主体的な学びにつながると考えられる。特に、１年生においては、英語の専任教員２名で、前期・後期と分担して、すべての１年生の指導にあたることとした。これにより、専任教員はすべての学生の英語力や学習取組姿勢等を把握することができ、また、学生は２年次以降非常勤講師が担当する授業の場合でも、英語に関する質問では、非常勤講師不在時には、専任教員に相談することができ、主体的な学びの支援が可能となるようにした。
シラバスにおいては、「キーワード」、「授業の到達目標」、「授業の概要」の記述内容を統一し、年次進行に合わせた系統的な英語教育の提供につなげることとした。そこで試案したのがAppendixである。１年次では、身近な内容・文化・学習方法を主に扱い、CEFR A １～A ２を目指す内容となり、既習内容の復習および定着を図る。２年次では、幅広い内容・文化・学習方法を主に扱い、CEFR A２を目指し、大学の教養英語としての基本となる部分である。さらに、３年次では、専門的な内容・文化・学習方法を主に扱い、CEFR A ２～B １を目指す内容となり、音楽学部、食文化学部、子ども教育学部それぞれの専門性に応じた内容を授業では題材として取り上げ、学生のニーズに合わせて英語教育を展開していく。英会話では、新学習指導要領やCEFRの基準に従う形で、話すことを「やりとり」と「発表」に分類し、それぞれ主として取り扱う授業科目を別々に設定する形を取った。こうした系統的な英語教育により、学生は進路や目的に応じて、必修から選択科目までの英語・英会話

─5─

佐藤大介

図２ 教養英語授業科目の系統性の履修が可能となり、単なる卒業のための教養英語履修から、主体的な学習意欲を伴う英語の授業履修へと変わっていくと考えている（図２）。
シラバスの内容については、全学のアドミッションポリシー、カリキュラムポリシー、ディプロマポリシーに沿ったものとした。ここで、本学のシラバスに項目としてある「授業計画」、「テキスト」や「参考書」、「評価方法」については記述を統一しないこととした。その理由として、「授業の概要」
においてどのような授業であるかをある程度示すため、各教員はその内容に従って教科書選定を行い、授業計画を立て、また「授業の到達目標」に合わせて授業を行い、評価することになるからである。
教科書や内容は異なっていても、担当教員間で共通理解の中で、指導にあたることができると考えている。また、授業科目別に目標とすべきTOEICスコアの参考値を明記した。これは、当該授業科目におけるTOEIC受験時の単位修得条件となるものではなく、学生に対する英語学習の目標値・基準値の参考として意識されるものであり、また、それぞれの担当教員の指導方法にふさわしい教科書選定時の教科書の難易度として考慮してもらうための値である。これにより、学生は目標を定めた主体的な学習に取り組むことができるようになり、担当教員は使用教科書を選定しやすくなるとともに、年次進行に合わせた形で重点的な指導が可能となる。

（３）授業開講クラス数の検討・調整
2016年度に開講されている教養英語授業科目の各クラスの履修者状況を確認すると、個々の開講クラスにおいて履修者数に差があることが分かった。この理由として、学生の入学定員に応じたクラス編成が機械的になされており、実際の入学者数を考慮したクラス編成となっていないことにあった。
そのため、履修者数が０～20人となっている卒業必修科目のクラスを中心に、１年次開講科目については大学入学試験の合格状況や入学予定者数の見込み等を参考にし、２年次以降の開講科目については在籍者数に応じて毎年度クラス編成を見直すこととした。クラスの適正人数（クラスサイズ）については、原則として27～54人程度とし、保育士養成に関連する学部・学科の授業については50人までとした。ただし、学部・学科の教育目的等と照らし合わせながら、要望・要請等があれば少人数編成など必要な対応を検討し、柔軟に対応していくこととしている。また、英語Ⅴ・Ⅵについては、専門的な内容を扱う観点から、人数によらず各学部での開講に変更した。この結果、表３および表４の通り、2017年度の開講科目は前年度より９クラス減少した。10人以下のクラスについても３クラスが英語Ⅴ・Ⅵの選択授業であった。27～54人のクラスは49クラス（全体の約80%）あり、適切なクラスサイズでの授業運営ができるようになり、同一学科内での、履修人数の多少の差をある程度均一化させることができた。これにより、開講するまで履修者数が確定しない形ではなく、ある程度の履修者数の目安を知っておくことで、担当教員は、学生が主体的に授業に関わるための指導方法（一斉指導、

─6─大学生の主体的学びを促す全学共通英語教育コア・カリキュラムの試案

表３ 教養英語開講クラス計画開講数の変化

表４ 教養英語開講クラスと履修者数の変化

グループワーク、ペアワーク等）や授業計画、教科書選定や授業資料作りにつなげられる。
また、クラスサイズの検討は非常勤講師の依頼においても大変重要なことである。これまでは開講クラス数が毎年均一であったため、例年通りのクラス数に応じて非常勤講師を依頼していた。事務手続きとしては効率的であるが、私立大学として経営的な観点では、意図しない少人数クラスを開講することになり、経費的に課題となる。適正なクラスサイズを毎年見直すことは、非常勤講師手当等必要な経費を積算することができるようになり、大変有意義である。ただ、この方法では、開講クラス数の決定まで非常勤講師に対して依頼をすることができないという課題もある。この点については、先にも述べた通り、１年次を専任教員が担当することで、２年次以降は休退学者の増減程度しか履修者数に誤差はなく、履修予定学生数を想定したクラス編成が行いやすいと考えらえる。
非常勤講師については、選任と確保に継続的に努力していかなければいけない。2016年度突発的な事情により英会話を担当する外国人教員が年度途中にもかかわらず急遽不足する事態となり、当時非常勤講師として勤務していた別の外国人教員への授業依頼も考えたが、すでに相当数の授業を担当しているため追加依頼ができず、新たに非常勤講師を依頼しなければならないことがあった。こうした反省から、非常勤講師については、半期最大４クラス程度を限度とし、不測の事態への対応も可能な体制を今後整えていく。また、実習等で休講・補講が多くなる学部・学科・学年については、補講の負担を担当教員間で分散できるよう、授業担当の割り当てについても今後配慮していく。最後に、教育の質をより向上させるためにも、非常勤講師に対する次年度への契約更新については、学期末に実施される授業評価アンケート等の結果を参考に総合的に検討していく。具体的には、「教員の授業態度や授業内容に関する質問」の全体の平均値を参考にし、値が極端に低い場合は学生から直接意見を聞くなどし、非常勤講師に対して注意喚起を行うのと同時に、改善が見られない場合は契約を更新せず、新たな非常勤講師を選任する等の方策を考えていく。これにより、本学の全学共通英語教育コア・

─7─

佐藤大介

カリキュラムの展開をさらに促進させ、学生の主体的な学びを実現させていくことができる。

４．おわりに

本稿では、大学生の主体的学びを促す全学共通英語教育コア・カリキュラムの試案について概観した。本学のように英語専攻の学生がいない同等規模の大学では、専任教員が１名ないしは２名程度である。そうした中で、全学的な教養英語教育を展開するためには、まず、全学共通となる英語教育コ
ア・カリキュラムを作成し、本学教職員および非常勤講師、図書館職員を含めた関係者すべてが共通理解をしていかなければいけない。本稿で述べたカリキュラム試案は2016年夏に検討が始まり、2017年１月に学長以下役職者が出席する改革会議において提案し、承認された。その後、非常勤講師も含めた担当教員間でコア・カリキュラムについて共通理解を図り、2017年度前期より試行実施している段階である。
大学全入時代を迎えるにあたり、各大学では学生の実情や与えられた（限られた）環境に合わせて、カリキュラムを作成し、必要な改善を図っていく必要がある。そうした中で、本学において、まずは第１弾となる全学共通英語教育コア・カリキュラムの試案が完成した。今後、実際の授業での指導等において、担当教員の意見や教育上の成果などを確認しつつ、また、各学部・学科が目指す育てたい学生像に寄り添いながら、カリキュラムの見直しをしていかなければいけない。
参考・引用資料・文献
池田真生子.（2015）．外国語学習方略の指導効果に学習者要因が及ぼす影響：長期的な学習支援モデ
ルの構築．文部科学省科学研究費補助金基盤研究（C）研究成果報告書.（代表：池田真生子、課題
番号：24520719）.
酒井邦秀、神田みなみ.（2005）．教室で読む英語100万語─多読授業のすすめ．東京：大修館書店.
くらしき作陽大学

作陽音楽短期大学.（n.d.）Retrieved September 17, 2017 from http://www.ksu.

ac.jp.
中央教育審議会.（2012／08／28）．新たな未来を築くための大学教育の質的転換に向けて～生涯学び続け、主体的に考える力を育成する大学へ～（答申）.
中央教育審議会.（2016／12／21）．幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善及び必要な方策等について（答申）.
内閣府.（2014）．総合科学技術・イノベーション会議 第１回基本計画専門調査会．18歳人口と高等教育機関への進学率等の推移．配布資料６−２−7.
文部科学省.（2009）．高等学校学習指導要領解説 外国語編 英語編.
文部科学省.（2012／06／05）．大学改革実行プラン～社会の変革のエンジンとなる大学づくり～.
文部科学省.（2015／09／29）．英語力評価及び入学者選抜における英語の資格・検定試験の活用について

基礎資料２．平成27年度英語力評価及び入学者選抜における英語の資格・検定試験の活用促進に関する連絡協議会（第１回）配付資料.
吉岡由佳.（2014）．小学校教員養成課程における「外国語活動」指導力育成カリキュラムの開発─英語実習導入と評価方法の明確化─．くらしき作陽大学
−36.

─8─

作陽音楽短期大学研究紀要．47（２）．23

大学生の主体的学びを促す全学共通英語教育コア・カリキュラムの試案

Appendix
29
III

1

1

TOEIC

TOEFL
TOEIC L&R 300

TOEIC

TOEFL
TOEIC L&R 330

I
TOEIC TOEFL410%

30%

10%

M-Reader:http://mreader.org,

TOEIC, http://www.toeic.or.jp
TOEFL, https://www.ets.org/jp/toefl
TOEFL Junior, http://gc-t.jp/toefljunior/standard/(LEXILE, http://toefljunior.lexile.com/ja/)
IELTS TEAP,
http://www.eiken.or.jp/
Cambridge English,
http://www.cambridgeenglish.org/jp/
GTEC, http://www.benesse-gtec.com/

─9─

M-Reader:http://mreader.org

30%,

TOEIC, http://www.toeic.or.jp
TOEFL, https://www.ets.org/jp/toefl
TOEFL Junior, http://gc-t.jp/toefljunior/standard/(LEXILE, http://toefljunior.lexile.com/ja/)
IELTS TEAP,
http://www.eiken.or.jp/
Cambridge English,
http://www.cambridgeenglish.org/jp/
GTEC, http://www.benesse-gtec.com/

佐藤大介

IIIIV

1

1

TOEIC TOEFL
TOEIC L&R 360

TOEIC TOEFL
TOEIC L&R 400
III
TOEIC

TOEFL

40%

M-Reader:20%0%, http://mreader.org

TOEIC, http://www.toeic.or.jp
TOEFL, https://www.ets.org/jp/toefl
TOEFL Junior, http://gc-t.jp/toefljunior/standard/(LEXILE, http://toefljunior.lexile.com/ja/)
IELTS TEAP, http://www.eiken.or.jp/
Cambridge English, http://www.cambridgeenglish.org/jp/
GTEC, http://www.benesse-gtec.com/

─ 10 ─

M-Reader:20%, http://mreader.org

TOEIC, http://www.toeic.or.jp
TOEFL, https://www.ets.org/jp/toefl
TOEFL Junior, http://gc-t.jp/toefljunior/standard/(LEXILE, http://toefljunior.lexile.com/ja/)
IELTS TEAP, http://www.eiken.or.jp/
Cambridge English, http://www.cambridgeenglish.org/jp/
GTEC, http://www.benesse-gtec.com/

大学生の主体的学びを促す全学共通英語教育コア・カリキュラムの試案

V

VI

I

1II1]
TOEIC TOEFL
TOEIC L&R 450
TOEIC L&R 400

TOEIC TOEFL
TOEIC L&R 500
TOEIC L&R 400
V-TOEIC0%

M-Reader:20%0%, http://mreader.org

TOEIC, http://www.toeic.or.jp
TOEFL, https://www.ets.org/jp/toefl
TOEFL Junior, http://gc-t.jp/toefljunior/standard/(LEXILE, http://toefljunior.lexile.com/ja/)
IELTS TEAP, http://www.eiken.or.jp/
Cambridge English, http://www.cambridgeenglish.org/jp/
GTEC, http://www.benesse-gtec.com/

─ 11 ─

M-Reader:

TOEFL

20%

, http://mreader.org

TOEIC, http://www.toeic.or.jp
TOEFL, https://www.ets.org/jp/toefl
TOEFL Junior, http://gc-t.jp/toefljunior/standard/(LEXILE, http://toefljunior.lexile.com/ja/)
IELTS TEAP, http://www.eiken.or.jp/
Cambridge English, http://www.cambridgeenglish.org/jp/GTEC, http://www.benesse-gtec.com/

佐藤大介

III

1

1

Students are required to bring an English/Japanese dictionary(Electronic dictionaries are allowed)

Students are required to bring an English/Japanese dictionary(Electronic dictionaries are allowed)
Students should take the class: English Conversation I.

Speaking, Listening, Communication Strategies

Fluency, Accuracy, Productive English skills[General Instruction Objective (GIO)]
The purpose of this course is to improve students' English listening
and speaking skills for general purposes.
[Specific Behavioral Objectives (SBOs)]
Students will be able to:- speak fluently and spontaneously in English.
- learn how to communicate effectively in conversation.
- try to make English conversation with their friends in their dailylife.

[General Instruction Objective (GIO)]
The purpose of this course is to develop students' fluency andaccuracy in productive English skills.
[Specific Behavioral Objectives (SBOs)]
Students will be able to:- use appropriate vocabulary and accurate grammatical structures inessay/speech/presentation.
- learn how to present your thoughts more effectively.
- familiarize them with English communication in their daily life.

This course will help students to improve students' listening andspeaking skills through various classroom activities. The teacher
will introduce strategies for communication more effectively(gesture, clarification, circumlocution, etc.). This course focuseson their attitudes to use English in classes actively.

This course will help students improve pronunciation, spoken
grammar, and vocabulary use. The teacher will introduce strategies
to write or speak more effectively. This course includes speaking
and writing activities.

─ 12 ─