第１３回 住まいとコミュニティづくり活動助成

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特定非営利活動法人古材文化の会
キーワード：古材の保存・活用 古民家再生
活動地域：京都府京都市
活動地域概要：（特）古材文化の会の連絡先のある東山区は、京都市の東側、東山連峰と鴨川にはさまれた地区。清水寺や産寧坂、祇園新橋地区などがあり、京都市の中でも数多くのの観光客が訪れる観光名所である。人口は、4 万 4 千人で、近年減少しつつある。

団体・活動概要：
価値ある木造建築が安易に取り壊され、大量廃棄されている現状に対し、古材の提供者と利用者のネットワークを作り、「古材の活用を促進する」「伝統的木造建築文化と建築技能の継承と発展を図る」ことを目標にかかげ、市民の有志が団体を設立しました。これまでに一般の人から寄せられる古民家や古材に関する相談活動や調査活動、伝統建築と古材への理解を深めるための勉強会や見学会などを数多く開催してきました。助成対象活動では、伝統建築を保存・活用するための人材養成講座「伝統的木造建築保存・活用マネージャー養成講座」を開催するとともに、講義内容をまとめた人材養成講座講義録を作成しました。この講義録は、京都市以外の様々な地域でも、伝統建築の保存・活用に関心のある人が活動を支援するために使います。また、これまでの名称「古材バンクの会」が古材を買い取って大量にストックし、販売を行う団体と誤解されることが多くなったので、「特定非営利活動法人古材文化の会」と名称を変更しました。今後も人材養成講座を継続し、古材リデュースについての相談窓口体制を強化するとともに、多様な機能を持つ古材リデュース・リユースセンターの設置を目標としています。
特定非営利活動法人古材文化の会 ●●●●●
設立：1994 年 メンバー総数：330 名
代表者：永井規男
連絡担当者：白石秀知
連絡先：〒 605‑0981 京都府京都市東山区 17‑354
TEL：075‑532‑2103
FAX：075‑551‑9811
E‑mail：kozaibunka@ybb.ne.jp
ホームページ：http://www.wood.jp/kbank103

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団体の目的と経緯

そこで、2005 年 10 月の総会において、会の目的を現状に応じて、「１．古建築及び古材の保存と活用（１）テーマと目的「２．伝統的木造建築文化と建築技能古材文化の会（会長：永井規男関西大学名誉教授） を促進する。」の継承と発展を図る。
」「３．資源と共存する持続可の前身である古材バンクの会は、経済発展の中で価値ある木造建築が安易に廃棄されるという木の文化 能な社会の実現を目指す。」ことに改正し、より幅広の危機に心を痛めた市民の有志によって組織され、 く我が国の木造建築文化の発展と既存の木造建築の1994 年 9 月に活動を開始し、2001 年 4 月に特定非営 保存に取り組むことになりました。
さらに、会の名称についても「古材文化の会」と利活動法人（ＮＰＯ法人）の認証を受けた全国組織変更することを決定し、所管庁からの承認を待って、です。
団体の結成は、リサイクル法制定後の平成 4 年 2006年3月14日に名称変更登記が完了しました。英（1992）度、平成 5 年（1993）度に京都府の農林水産 文名は、「Association For Preserving And Reus‑
部林務課が「木質廃棄物再資源利用促進体制整備事 ing Japanese Architectural Heritage」と表示す業」という林野庁の補助事業に取り組み、古民家や ることになります。
古材の活用をどのように進めるべきかについて「古材リサイクル検討部会」で二年間協議を行ったこと （２）地域の状況や課題
１）寿命の短い日本の住宅を端緒にしています。
一般にはあまり知られていないことですが、第 1事業終了後、部会員が主な発起人となり、1994 年9月25日に70余名で任意団体の全国組織「古材バン 図のように日本の住宅の平均寿命（全住宅数を年間クの会」を結成しました。結成当初の会は、「古材の 新築戸数で割った数字）は30年です。これはフラン提供者と利用者のネットワークを作り、古材の活用 スの 8 分の 3、アメリカの 3 分の 1、イギリスの 5 分を促進する。」こと、「伝統的木造建築文化と建築技 の 1 しかありません。
能の継承と発展を図る。
」こと、「資源を大切に使う社会を実現する。
」ことの3つを活動目的としていました。
活動の中で会員数が増加し、任意団体の 7 年余りの活動実績を基礎に、活動目的の 3 番目を「資源と共存する持続可能な社会の実現を目指します。
」と発展させ、2001年に特定非営利活動法人へ移行しました。
会の活動や会員の努力もあり、古材や古建物をストックとして活用することについての社会的認識が定着してきましたが、一方、この社会的認識の変化に伴い、「古材バンク」の名称から会が古材を買い取りや販売をもっぱら行う団体と誤解されることが増加してきました。

見学会で当主の話を聞いている様子

10430

日本

86

フランス

96

アメリカ

141

イギリス

0204060

80100120

140160(年数)

第１図 主要先進国の住宅の平均寿命年数

第 1 回伝統的木造建築保存・活用マネージャー養成講座の開校式で挨拶する団体代表

このように欧米に比べて日本の住宅寿命が極端に短い原因は、敗戦後からそれに続く高度経済成長の中で、大量に不足状態にあった日本の住宅が急激に建設されたことと、同時に高度経済成長により大きく変化した日本人のライフスタイルに対応できなくなった住宅の建て替えが促進されたためと言われています。
しかし、原因はそればかりではありません。高度経済成長からバブル経済の時期に税制や融資制度も含めた社会的支援のもとで、住宅メーカーはスクラップ・アンド・ビルドを中心とした営業スタイルに傾斜しました。消費者も地価の上昇に期待し、住宅の耐久性や価値についての関心を持ちませんでした。このような環境の中で、十分な使用に耐える構造を持ち、しかも、日本の誇る文化財と言える京町家や民家などの優れた木造建築物が大量に廃棄されてきました。
最近では、長引く不況の中で歴史的建築物の再評価や資産運用への関心が高まり、町家や民家を利用した飲食店やブティックなどが急増し、古い木造建築の活用再生や古材利用が一種のブームになっていますが、それでも日本の住宅寿命は依然として短いのです。

林とは異なり毎年 8,000 万 m3 以上増加しています。
樹は長寿命ですが、毎年わずかしか成長しません。
例えば、住宅に使われている12cm角の一般的なスギ柱で最低 40 年、ヒノキ柱では最低 50年かかります。
良質の木目の細かな木材が育つのには、100 年、200年の時間が必要です。
そこで、木材を使うときには、少なくとも50年から100年の樹が育ってきた時間を消費していることを深く自覚し、木造住宅や木製家具を長く使うことが必要だと会は啓発しています。世界の木材輸入大国である日本での住宅など木造建築の長寿命化は、世界の森林資源を守る面からも重要です。

３）持続可能な社会と木造建築の寿命
大量生産、大量消費、大量廃棄の20世紀型産業経済社会がもはや持続できないことは誰の目にも明らかになっています。今後、人類がめざすべき方向は、石油や石炭といった化石資源に大きく依存した大量生産・大量消費を行い、大量の廃棄物の発生と環境への負荷を容認する経済社会システムから脱却して、バイオマス資源など循環利用が可能な資源や自然エネルギー利用を促進することと廃棄物の発生を抑制することで、環境に与える影響を最小化させる経済
社会システム＝循環型経済社会（持続可能な社会）
２）減少する世界の森林と木造建築の寿命へ転換することです。
地球の森林面積は 35 億 ha であり、陸地面積のわ1997年に京都で開かれた第三回気候変動枠組条約ずか 27％を占めているにすぎません。しかも、2000 締約国会議（COP3）では「京都議定書」を採択し、各年までの過去10年間で世界の森林はアフリカや南米 国別に温室効果ガス排出量を削減することを決めまを中心に9,400万haも減少しました。これは、毎年、 した。このCOP3 にあわせて、社団法人日本建築学会
日本の国土面積の2.5倍の規模の森林が地球上から は会長声明を発表し、「建築物に係わるCO2 の排出量減少していることです。
は今日では我が国全体の排出量の 4 割、全世界の排一方、日本の森林面積は 25 万 ha で国土の 67％を 出量の 1％強に達し、かつその量は依然として増加占め、世界でも有数の森林国です。また、日本の木 の傾向を示していることが推定される」ことを指摘
材消費量は、年間約１億 m3 ですが、8 割以上を外国 し、第一に、建築分野における生涯二酸化炭素排出から輸入される木材に依存し、森林蓄積は世界の森 量は、新築では30％削減を目標に建設活動を行うこ

京都市東本願寺の工事現場で鈴木正先生から建具研修の説明を受ける受講生

京都市大徳寺の工事現場で森田卓郎先生から文化財修復の説明を受ける受講生

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と。第二に、二酸化炭素排出量の削減のためには、建築物の耐用年数を3倍に延長することの二つの対策を提案しました。
特に、耐用年数の延長は三倍ないし 100 年を目標にすることについて、「建築に係わる生涯二酸化炭素排出量に対して四割近い水準で寄与している建設段階の排出を抑制するには、このように短い寿命あるいは投資周期の状態から脱して、我が国の建築物の耐用年数を欧米並みに延長することは、非常に効果的であり、また我が国の良好な社会資本蓄積の上でも、意義のあることと考えられる。」と述べています。

４）古民家再生は経済的
古民家を再生して現代に活かすことは、建設に係る資源及びエネルギー使用量の削減ばかりでなく、経済コストを軽減する面からも有効です。
建築工事における木材の再利用率を指標として、工事全体の環境負荷の削減率とコストへの影響について検討した当会の調査によれば、再生の度合いによって、当然ながら木材などの資材の使用量と廃棄物が減少します。
また、再生住宅と同じ質の新築住宅について、木材の再利用率と工事全体のコストについて比較検討した調査結果が第 2 図です。木材の再利用率が小さい場合は、人件費の増加が建材費の削減を上回って、通常の建替より数％のコスト増になりますが、20％以上の再利用率を超えると、人件費の増加が建材費の削減を下回って、コスト減になることが解りました。

第２図 建築工事における木材の再利用率とコストの削減効果

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京都市鳴滝にて登録文化財の手続きについて石川祐一先生から講義を受ける受講生

大阪府吹田の民家で保存方法について実習に取り組む受講生

５）古材利用は第二の森林を豊かにするしさとは違った魅力が加わってきます。
光合成は 6 個の二酸化炭素分子と 6 個の水分子と光のエネルギーを使って 1 個のブドウ糖分子と 6 個 ７）リサイクルの前にリデュース・リユースが大切の酸素分子を作る化学反応（6CO 2 +6H 2 O+h ν→ C6
日本文化は、自然との共存・共生ということが古(H2O)6+6O2）です。すなわち、樹が成長する過程で二 来よりなされてきた優れた文化です。伝統的建築文
酸化炭素を吸収して固定された炭素は幹や枝葉の乾 化も建築資材の減量（リデュース）や部材の再利用
燥重量の約二分の一の重量になります。
（リユース）を内包しています。伝統的建築物でのリ伐採されて建物や家具として利用された木材でも デュースについては、周知のとおり社寺建築を始め、炭素は固定されたままです。古民家の部材となって 民家においても全国各地に百年以上の建物が、時々いる古材は丁寧に取り外せば再び建材として甦りま の適切な補修（メンテナンス）を施されて数多くす。また、多少傷んでいて建材にならない古材でも 残っています。
家具材などより小振りの材料として利用できます。
また、リユースは、古い建物を調査すれば、建物つまり、木は切られたときに生物としての命はな をそのまま移して再利用する移築や他の建物に使わくなりますが、住宅などの建築材料として使われる れていた部材を再利用（転用材）した建物があること再び第二の命が始まって、その後、何百年もの長 とを容易に知ることができます。
い歳月を生き続ける力を持っているのです。古材は2002 年 5 月 30 日から「建設リサイクル法」（建設いわば炭素の缶詰であり、有馬孝禮東京大学名誉教 工事に係る資材の再資源化等に関する法律）が施行授の提唱する「第二の森林」と言える状態にありま され、木材などの特定資材の分別解体と再資源化＝す。このように木造建築の長寿命化や古材を使い捨 リサイクル＝が義務づけられました。てにしないで大切に使うことは、木材が持つ二酸化
しかし、会が主張しているような古材リユースは、炭素の固定効果によって地球温暖化防止にも貢献す 建築リサイクル法には明確には位置づけられていまるのです。
せん。現在の法体系は、古材をリユース出来る有用物として明確に位置づける立場ではなく、廃棄物処
６）古民家再生は木の文化の保存
理法のマニフェストの対象とはならない材料として古民家には今では手に入らない貴重な材料が使わ 曖昧に法律の枠外に放置しているのです。
そのため、れていることも多く、古民家を保存することは、古 築 100 年以上の農家の建て替えに際して、所有者か材に込められた職人技能を保存することにもなりま ら再利用を会に申し出られた滋賀県のケースでは、す。
リユースして十分に使える古材が新築を請け負った
しかも、木材は、古材でも新材でも強度はあまり 建築会社の助言によりリサイクル処分されてしまい変わりません。逆に、ヒノキ材などの針葉樹材では、 ました。
400 年位まで強度が徐々に上がることが解っていま市民や設計者・大工工務店が行う古建築の活用やす。1300年を超す法隆寺の五重塔の心柱の強度は新 古材のリユースを廃棄物処理法や建築リサイクル法
材の強度と遜色がないと調査結果が出ています。こ 等の関連法律の枠内の取扱に改めて、リサイクルのれほど、木材は優れた素材なのです。加えて、古材 前にリデュースやリユースを促進する法制度の整備は風雪に耐える時間の中で風格が増し、新材の初々 が求められています。

養成講座の最終日に行われた修了レポート発表会

第 1 回伝統的木造建築保存・活用マネージャー
養成講座の受講生とスタッフ一同

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２

活動の内容

会は以上のような考えに基づき、一般からの木造建築の再生や解体等の相談に建築士資格を持った会員が無料でアドバイスを行い、また、学識者を中心としたメンバーによる実測調査や報告書の作成も手掛けています。古い木造建築の再生・保存の相談に応じる中で、会が関わった再生建築は13軒、調査報告書を作成した木造建築は 8 軒、中には登録文化財に指定された建物もあります。
体験学習講座としては、建築職人の伝統技術を学ぶ「甲乙塾」（全 6 〜 8 回程度の講座・年 1 回）
、住まいの学校（全 2 回程度の講座・年 1 〜 2 回）などを行い、見学会は、再生工事を行った民家や建造物の見学会（年 3 〜 6 回程度）
、毎年各地域で地元会員と交流を深めながら古民家の再生・価値ある木造建築物・町並み保存などについて検討する「再生建築研究集会」を定期的に開催しています。
さらに、2004 年から当会は、「伝統的木造建築保存・活用マネージャー養成講座」（全 14 回 60 時間）の開催を行い、①国や地域の価値ある文化財としての木造建築の評価を的確に行える人材、②木造建築のメンテナンスや再生を適切にマネージメントする能力を有する人材、③既存木造建築を大切に利用し、資源と共存する循環型社会の形成を担う人材の養成を図っています。

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活動の成果

今回、H&C財団の助成を受けて、第1回養成講座の講義録を作成することで、当会の人材養成の基礎となる資料を整理することが出来ました。
しかも、この講義録は、受講生による長時間のテープ起こし作業とお忙しい講師の方々の大変なご協力を得て完成した貴重なものです。取組の結果、会の人材養成にかける重要性をお互いに確認できたことが大きな成果です。
現在は、大学でも資源の減量や再利用の必要性を教える建築学科は少なく、住宅メーカーや工務店の現場では大量生産大量消費型の発想がまだまだ根強く、木造建築の保存や再生及び資源の減量や再利用について知識を持った人材の養成は当会のような実習を含む講座の開催による方法が有効です。
このことからも、講義録の編集と発行は、会の進める木造建築の分野での持続可能な社会形成活動を促進する人材養成を大きく支援するものになります。
当然、この講義録は他の同様な人材を養成しようとするＮＰＯ等の参考資料として活用する可能性も持っています。

４

活動資金

講義録の編集と発行に要した経費のうち、助成金を超える経費の財源は自己資金で確保し、その割合は 23.6% でした。

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課題

会は、会の目的を達成するための活動形態の見直しを進めています。現状でも、会員及び会員外との連絡のため有給の事務局員を配置していますが、会の 3 つの目的を達成するためには、このままの財政基盤や活動水準では不十分です。
特に、古い木造建築の再生や改修、活用方法などの古材リデュースについての相談窓口の充実が不可欠です。会としては相談窓口を抜本的に充実させ、第 1 回伝統的木造建築保存・活用マネージャー養成講座の講義録

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複数体制で日常的に相談に応じるとともに積極的に提案も行える体制整備に向けて検討を重ねています。
そのためには、財政基盤の強化とともに、相談窓口を担う人材養成にもつながる、「伝統的木造建築保存・活用マネージャー養成講座」の継続と充実にさらに取り組む予定です。

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今後の展望

古材文化の会は、地域毎に公設民営の木造建築の分野での持続可能な社会形成を推進するために古材リデュース・リユースセンターを設置することを提案しています。

古材リデュース・リユースセンターは、第 3 図のように古い木造建築の再生や改修、活用方法などについて市民が専門家からアドバイスがもらえる相談窓口があったり、十分使用に耐える解体古材を保管して利用希望者に建材や家具の素材として再利用＝リユース＝してもらったり、住宅を長持ちさせたり古材を再利用することが環境保全に良いことを普及啓発したり、古材を使った家具や照明器具などのワークショップを開催したり、さらに、古民家の活用や古材リユースの関係資料を収集して市民が自由に閲覧できるなど多様な機能を持つものです。
センターの実現には行政機関、研究機関、教育機関、民間機関などとの幅広い連携による持続可能な地域づくりへの合意形成と粘り強い取組が必要です
が、古材文化の会は困難はあるとしてもこの重要な課題に挑戦する決意です。
皆さんのご支援ご協力をよろしくおねがいいたします。

第 3 図 古材リデュースセンター・リユースセンターのイメージ

甲乙塾追加塾 「縄流し」の様子

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