販売用資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス･日本株･ロング･ショート･ファンド
愛称:ベスト･アルファ

マンスリーレポート

お知らせ

スパークス・アセット・マネジメント株式会社が、トムソン・ロイター選定による「リッパー・ファンド・アワード・ジャパン ２０１６（最優秀運用会社株式部門）」を３年連続で受賞しました。
株式部門での３年連続受賞は、GDP上位５ヶ国では史上初！！
｢リッパー・ファンド・アワード・ジャパン ２０１６｣は、世界各都市で開催している｢ Lipper Fund Awards ｣プログラムの一環として行われ、日本において販売登録されている国内および外国籍ファンドを対象に、優れたファンドとその運用会社を選定し、表彰するものです。選定/評価に際しては、リッパー独自の投資信託評価システム｢リッパー リーダー
レーティング システム (リッパーリーダーズ、Lipper Leaders)｣の中の｢コンシスタントリターン(収益一貫性)｣を用いています。

リッパー・ファンド・アワードの評価の基となるリッパー・リーダーズのファンドに関する情報は、投資信託の売買を推奨するものではありません。リッパー・リーダーズが分析しているのは過去のファンドのパフォーマンスであり、過去のパ
フォーマンスは将来の結果を保証するものではないことにご留意ください。評価結果は、リッパーが信頼できると判断した出所からのデータおよび情報に基づいていますが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。

※当表彰は、スパークス・アセット・マネジメント株式会社が受賞したアワードであり、当ファンドの受賞ではございません。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債
または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス･日本株･ロング･ショート･ファンド
愛称:ベスト･アルファ【運用実績】

マンスリーレポート
基準日 平成28年6月30日【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス（％）
ファンド

基準価額
17,373 円

直近の分配実績（円）TOPIX配当込

過去1ヵ月間-4.57-9.59 第10期 2012/03/12

0

過去3ヵ月間-5.24-7.39 第11期 2013/03/11

0

過去6ヵ月間-5.29-18.54 第12期 2014/03/10

300

解約価額
17,321 円

ハイ･ウォーター･マーク：

純資産総額8.47 億円

18,949 円※基準価額がハイ・ウォーター・マークを超えると実績報酬が発生します。
詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

※2002/3/8（設定日前営業日）を10,000として指数化

（億円）

過去1年間

-7.90

-21.97 第13期 2015/03/10

025,000

過去3年間

8.61

16.58 第14期 2016/03/10

0

20,000設定来

89.32

43.27 設定来累計

1,300

15,000300※決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマンス
は、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。

10,000

200

5,000

100

【ロング・ショート別構成】
ロング
ショート
債券
キャッシュ等

比率（％）
50.6
0.6
1.4
5.4

0

02/03

04/03

06/03

08/03

10/03

12/03

14/03

16/03

※基準価額は信託報酬・実績報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※当ファンドはTOPIX（配当込み）をベンチマークとするものではありません。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

100%
80%
60%
40%
20%
0%
-20%
-40%
-60%
02/03

ロング

04/03

06/03

ショート

08/03

ネット

10/03

12/03

14/03

16/03

【組入有価証券上位10銘柄（ロング）】※比率は対純資産総額【業種別構成（ロング）】※比率は対純資産総額

銘柄数
49
38
0
－

【ロング･ショート比率推移（設定来）】【市場別構成（ロング）】

業種
不動産業
サービス業
小売業
医薬品
情報・通信業
その他

400

0
比率（％）
58.0
-27.2
0.0
69.2

※比率は対純資産総額

市場
東証１部
東証２部
ジャスダック
その他

500

純資産（右軸）分配金再投資基準価額（左軸）TOPIX配当込み
基準価額（左軸）

比率（％）
8.1
5.3
4.9
3.8
3.7
32.2

銘柄
業種
比率（％）
小売業
2.5
1 ピーシーデポコーポレーション
サービス業
2.4
2 学情
不動産業
2.3
3 サンフロンティア不動産
機械
2.2
4 三菱重工業
証券、商品先物取引業
2.2
5 ＦＰＧ
化学
2.1
6 旭化成
鉄鋼
2.0
7 大同特殊鋼
小売業
2.0
8 ニトリホールディングス
1.9
9 三井住友トラスト・ホールディングス 銀行業
1.9
10 サムティ・レジデンシャル投資法人 ＲＥＩＴ
※比率は対純資産総額※上記記載のうち、運用実績、基準価額推移以外は当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した
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愛称:ベスト･アルファ

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基準日

平成28年6月30日

ファンド・マネージャーのコメント【市況状況】
6月の日本株式市場は市場の混乱と円高を受けて、金融株と外需関連株が下げを主導し、大幅な下落を記録しました。
米国の利上げペースの減速懸念や6月の日銀金融政策決定会合で追加緩和が見送られたことで進行していた円高は、英国のEU（欧州連合）離脱の国民投票の予想外の離脱派勝利の結果でさらに進みました。また、英国の国民投票結果の影響で、日本株式市場は24日の1日でTOPIXが7.26%、日経平均株価が7.92%急落しましたが、その後は主要国の政策対応への期待が浮上し、日本株式市場は月末に掛けて下げ幅を縮小しました。
6月初旬の米国では、労働省が3日に発表した5月の非農業部門雇用者数が予想よりも弱かったことを受け、早期利上げ確率が低下したためドル安が進行しました。しかしながら、6日の米連邦準備制度理事会(FRB)のイエレン議長の講演では、雇用の伸びが減速している兆候が示されたものの、利上げへの前向きな姿勢が維持されたことで、S&P500種株価指数は昨年の7月以来の高値を回復し過去最高値に迫りました。
一方、欧州では、英国のEU離脱の国民投票の世論調査に神経質に反応する展開となり、ドイツの10年物国債利回りが史上初めてマイナスを記録し、外国為替市場でもユーロと英ポンドが対主要通貨で下落するなど、金融市場に動揺を与えました。6月23日の英国民
投票後、投票日直前に残留派優位との見方が広がっていましたが、僅差で離脱派勝利となり、英国のEU離脱決定に伴う不透明感から金融株を中心に世界同時株安となりました。しかし、イングランド銀行のカーニー総裁が、夏にかけて追加刺激策を打ち出す用意があるとの見解を示したことや英国のEU離脱の影響を見極めたいとの見方から、投資家の不安心理が後退し、下げ幅をほぼ回復しました。
6月の日本株式市場は、前月末比でTOPIX(配当込み)がマイナス9.59%、日経平均株価はマイナス9.63%となりました。両指数とも、ギリ
シャ選挙など欧州財政問題が懸念された2012年5月以来の下落率となりました。
東証33業種の騰落率ベスト３は医薬品、小売業、食料品となった一方、ワースト３は英国のEU離脱によって2008年の世界金融危機のような悪影響が金融市場に及ぶとの懸念から、証券・商品先物取引、保険業、その他金融業となりました。
6月の第4週までの東証名証投資部門別売買動向では、海外投資家が約2,735億円の売り越しとなり、2か月連続の売り越しとなった
中、個人と信託銀行がそれぞれおよそ2,933億円と3,464億円の買い越しとなり、個人投資家は2か月連続、信託銀行は7か月連続の買い越しになりました。
【運用状況】
6月の当ファンドは、主に学情、ニトリホールディングスが上昇し、パフォーマンスに対してプラスに貢献しました。
学情は、発表された平成28年10月期第２四半期の業績が好調に推移していたことで、新卒採用に関する同社ビジネスが短期的な景況感に左右されにくいことが確認され、株価が上昇しました。ニトリホールディングスは、低価格を追求しながら高付加価値を追求する
魅力的なプライベートブランド商品を次々と提供することで、顧客の高い支持を集め、既存店売上が堅調に推移しています。昨年までの円安で輸入コストが上昇する中で販売単価を引き上げてきた他の小売企業とは一線を画した経営姿勢に、評価が高まり株価は上昇しました。
一方、主に三菱マテリアル、ユニゾホールディングスが下落し、パフォーマンスに対してマイナスに影響しました。
三菱マテリアルは、機械工具や金属事業など景気動向に影響されやすい事業が、世界経済への不透明感の高まりから先行き不安が高まったこと、好調な北米のセメント事業も５月の米国雇用統計が低調だったことで先行きを懸念する動きが強まったことから株価は下落しました。ユニゾホールディングスは、熊本地震の影響によって５月のホテル稼働率が業界全体で低調な水準であったことから、これまで順調に推移してきた客室単価の上昇が鈍化する懸念が高まったことに加え、公募増資による資金調達を発表したことで株主価値の希薄化が懸念され株価が下落しました。
【運用方針】
世界の株式市場のなかで日本株式市場の下落が際立っています。米国の追加利上げの可能性の低下、英国のEU（欧州連合）離脱に関連した不確実性の高まりから、為替市場で円高が進行していることが要因です。
英国の国民投票でEU離脱が支持されたことで世界に衝撃が走りました。世界の株式市場が大きく下落したことで2008年のリーマン
ショックの再来を懸念し、急速な景気減速を危惧する声が聞かれます。しかし貿易金融を含むあらゆる金融機能が一時的にストップし麻痺したリーマンショック時と比べ、現時点では金融機能に変調はほとんど見られず金融システムは安定しています。不安のあまり過剰にリスクを回避することは本質を見誤る可能性が高いと考えていますが、英国だけでなく各国で経済のグローバル化に対するネガ
ティブな市民感情が高まっていることは大いに懸念すべき事象であり、政治的なリスクの高まりが不確実性を高めたことには十分に配慮する必要があると考えます。各国の中央銀行による金融政策の後押しも期待されますが、しばらくは世界経済の先行きに一喜一憂する方向感の定まりにくい展開を想定しています。
マクロ経済の動向に影響を受けずに、独自の要因で成長する企業としてピーシーデポコーポレーションや学情、マイナス金利や低金利が独自要因を後押しするサンフロンティア不動産やＦＰＧ、現状の為替水準でも事業改革で増益が可能な三菱重工業などに重点的に投資すると同時に、マクロ経済の影響は受けるものの、PBR（株価純資産倍率）がリーマンショック時を大きく下回る水準まで低下し、業績悪化を十分に織り込んだ状態にあると判断する大同特殊鋼やＪＦＥホールディングスなどの製造業にも投資を継続しています。
一方で内需関連かつ食品や医薬品といった景気に対してディフェンシブな性質のあるセクターではPER（株価収益率）で市場平均を大きく上回って取引されている企業が散見されます。国内消費の不振が懸念され、衣料品などの小売業者の中には再び値下げを行う企業が見られるなどデフレ経済への逆戻りを懸念する反面で、食品価格の更なる値上げや高止まりを前提とした業績予想がされていることに大きな疑問を感じています。小売業、食品業などの企業にショートの投資機会を探っていく方針です。
市場全体に楽観的な見通しを持ちづらく不確実性が高いと考えられる現在の投資環境では、ネット（ロングとショートの差引）、グロス（ロングとショートの合計）ともエクスポージャー（純資産総額に対する組入率）は比較的低位で推移させ、ロング、ショート両面での銘柄選択効果を最大限に発揮できる投資に努めます。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファン
ドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当
ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、日本の株式に投資し、絶対値での中・長期的な安定的投資元本の成長を目指して運用を行います。

ファンドの特色
１. 株式市場変動の影響を軽減しつつ、安定的なプラスのリターンを目指すロング・ショート戦略の日
本株ファンドです。
当ファンドはロング・ショート型のファンドです。ロング・ショート型とは将来の成長が見込まれる株式を買建て（ロング）する一方で、過大評価されている株式を主に信用取引により売建て（ショート）するという２つのポジションを組み合わせる手法です。
※ベンチマークは特に定めないこととします。

２. 進展する「勝ち組」・「負け組」の二極化現象を投資機会と捉えます。
「勝ち組企業」の株を買建て、「負け組企業」の株を売建てます。
徹底したボトムアップ・リサーチにより、こうした二極化現象を的確に捉えることを目指します。

３. 中長期的な日本の株価上昇の機会を捉えるため、買持ちの多い戦略とします。
スパークスでは、株式は中長期的に見て、通常プラスのリターンをもたらすと考えており、また、現状の日本の政治、経済、社会レベルでの構造変化は株式市場の上昇を後押しすると考えています。
↓
原則、買持ちの多い戦略をとります。
（買持ち＝ロングのポジションを、売建て＝ショートのポジションよりも多めに保有する戦略）

４. 徹底的なボトムアップ ・ リサーチに基づく銘柄評価を行います。

ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、株式などの値動きのある有価証券に投資し、有価証
券先物取引等を活用することがありますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
ロング・ショート戦略固有のリスク
当ファンドは売建て（ショート・ポジション）取引を行いますので、売建てた株式等が値上がりした場合、基準価額が下落する要因となります。また、ロング・ポジションおよびショート・ポジションの双方で損失が生じた場合、通常のファンドにおける損失よりも大きくなる可能性があります。
信用リスク
組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
中小型株式等への投資リスク
当ファンドは、中小型株式等へも投資します。こうした株式は、比較的新興であり、発行済株式時価総額が小さく、売買の少ない流動性の低い株式が少なくありません。その結果、こうした株式への投資はボラティリティ（価格変動率）が比較的高く、また流動性の高い株式に比べ、市況によっては大幅な安値で売却を余儀なくされる可能性があることから、より大きなリスクを伴います。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリ
スクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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お申込メモ（お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。）
ファンド名スパークス･日本株･ロング･ショート･ファンド（愛称：ベスト･アルファ）

商品分類

追加型投信／国内／株式／特殊型（ロング・ショート型）

信託期間

平成 14 年 3 月 11 日から無期限

決算日

毎年 3 月 10 日
（休日の場合は翌営業日）

収益分配

原則として毎決算時にファンドの基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合は分配を行わないこともあります。

お申込時間

各販売会社で毎営業日お申込いただけます。お申込時間は、
原則として午後 3 時までとします。
当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。

【ご解約時】■信託財産留保額
解約請求受付日の基準価額に対して 0.3%の率を乗じて得た額■解約手数料なし

お申込単位

販売会社が定める単位【保有期間中】

お申込価額

お申込受付日の基準価額

解約のご請求販売会社の毎営業日に販売会社が定める単位で解約を請求することができます。お申込時間は、原則として午後 3 時までとします。当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。
※委託会社は金融商品取引所における取引の停止、その他
やむを得ない事情があるときには、解約請求の受付を中止することができます。

解約価額

解約請求受付日の基準価額から信託財産留保額を差し引い
た価額

解約代金の
受渡日

解約請求受付日から起算して、原則として 5 営業日目からお支払いします。

お客様にご負担いただく手数料等について＊下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なります
ので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料
お申込受付日の基準価額に 2.16%（税抜2.0%）を上限として販売会社が定める手数
料率を乗じて得た額(信託財産から間接的にご負担いただきます)【課税上の取扱い】
課税上の取扱いについては投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。

■信託報酬
純資産総額に対して年率 2.052%（税抜
1.90%）■実績報酬
前営業日の基準価額がハイ・ウォーター・
マークを上回った場合、当該基準価額と当該ハイ・ウォーター・マークの差額の21.6%（税抜 20%）を費用計上。実績報酬は半年毎に信託財産から支払われ、ハイ・ウォーター・マークも半年毎に見直されます。
■その他の費用等(1)監査報酬、投資信託説明書（目論見書）
や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対して上限年率 0.10%（税込）)(2)有価証券売買時の売買委託手数料等
は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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販売用資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

スパークス･日本株･ロング･ショート･ファンド

マンスリーレポート

愛称：ベスト･アルファ
ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本トラスティ･サービス信託銀行株式会社に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行
います。
加入協会
販売会社

登録番号

池田泉州ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

ＳＭＢＣフレンド証券株式会社※

金融商品取引業者

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

ごうぎん証券株式会社

金融商品取引業者

株式会社荘内銀行

登録金融機関常陽証券株式会社

金融商品取引業者

髙木証券株式会社

金融商品取引業者

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

浜銀ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

みずほ証券株式会社

金融商品取引業者

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

スパークス･アセット･マネジ
メント株式会社

金融商品取引業者

日本証券業
協会

近畿財務局長（金商）第 370 号
関東財務局長（金商）第 2251 号
関東財務局長（金商）第 40 号
関東財務局長（金商）第 44 号
中国財務局長（金商）第 43 号
東北財務局長（登金）第 6 号
関東財務局長（金商）第 1771 号
近畿財務局長（金商）第 20 号
東海財務局長（金商）第 140 号
関東財務局長（金商）第 1977 号
関東財務局長（金商）第 165 号
関東財務局長（金商）第 94 号
関東財務局長（金商）第 195 号
関東財務局長（金商）第 346 号

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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※ ＳＭＢＣフレンド証券株式会社では、2016年2月1日以降、新規の買付を停止しており、換金のみの受付となります。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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