日本スポーツ社会学会会報
Vol. ８３＝目次＝
５．各委員会のお知らせ
５−１．研究委員会
５−２．編集委員会
２．理事長挨拶
５−３．国際交流委員会
５−４．広報委員会
３．第３３回日本スポーツ社会学会大会 報告
５−５．電子ジャーナル委員会
３−１．大会概要
５−６．学生研究奨励賞選考委員会
３−２．学生企画シンポジウム
５−７．学会賞選考委員会
３−３．研究委員会企画シンポジウム
３−４．実行委員会企画シンポジウム
6．事務局からのお知らせ
３−５．一般発表（各セッションの座長）
６−１．連絡事項
６−２．2023 年度理事会議事録
４．2023 年度学生研究奨励賞（第 12 回〜16 回）
４−１．論文部門
４−２．発表部門
６−３．2023 年度総会議事録
１．会長挨拶

７．編集後記日本スポーツ社会学会
Japan Society of Sport Sociology
広報委員会 ２０２４年７月

１． 会長挨拶「日本スポーツ社会学会のこれからに向けて」
本学会は 1991 年に発足され、33 年目を迎えます。本学会は先達の導きもあり独自の歩みを進めてきました。その歩みを踏まえ、スポーツ社会学会としての成果を内外に発信しながら、足元を鍛えつつ、国際的な展開をどのように果たしていくのかが喫緊の課題となっています。
成果の発信に関しては、現在、学会創設 30 周年を記念した『スポーツ社会学事典』出版プロジェ
クト事業が、本事典の編集委員会（委員長：菊 幸一、編集幹事：松尾哲矢、西山哲郎、石坂友司、
編集委員：26 名、編集顧問：8 名、出版社：丸善出版株式会社）のもと、順調に進んでいます。精選された約 300 項目によって構成され、100 名を超える会員に多大なるご協力をいただきながら原稿が揃った状況であり、2024 年度中の発刊に向けて編纂が進んでいます。
また国際化に関しては、国際交流委員会（委員長：金子史弥先生）の皆様が中心となって、韓国
スポーツ社会学会との協定があらたに結ばれました。また、台湾スポーツ社会学会、韓国スポーツ
社会学会と共同で「東アジアスポーツ社会学フォーラム」が国立台湾体育大学に於いて、2024 年 10
月 19 日・20 日に開催されることになりました。日本スポーツ社会学会としても積極的に参画し、シンポジスト等を派遣する予定となっております。来年は国際スポーツ社会学会が韓国で開催されます。現在、海外での発表を希望される学生会員等の皆さんを支援する検討が進んでいます。さらに海外の方に対して日本スポーツ社会学会大会に参加しやすくするための方策の検討も含め、国際的に開かれた学会とするべく本格的に動き始めている状況にあります。ぜひ海外でのご発表等も視野に入れてご研究いただければ幸いです。
本学会の強みは、若い会員の皆様の人数が多いことであり、今年度も約 30 名の皆さんが新たに会員になってくださいました。多いだけでなく、自由闊達で既存の枠を乗り越えようとする気概をもった方が多く、なかには社会学への理論的、方法論的貢献という意味でも注目される研究がみられることは嬉しい限りです。また、シニアの時代ではありませんが、シニアの会員の皆様が積極的に発表や運営にかかわってくださっていることも特筆すべきかと存じます。
学会とはコミュニティであり、老若男女に関係なく、同じ学問的志向をもつ人々がさまざまな角度から分析・議論し、既存の枠組みの再構築のみならず新しい枠組みの構築に挑むことに意義があるのではないかと思います。
2023－2024 年度日本スポーツ社会学会の会長を仰せつかって 2 年目となりますが、理事長の水上博司先生、事務局長の大沼義彦先生を中心に各委員会の委員となってくださった先生方とともに、しっかりと務めてまいりたいと存じますので何卒宜しくお願い申し上げます。
会長

2松尾哲矢（立教大学）

２． 理事長挨拶「第 33 回学会大会の報告と御礼」
第 33 回学会大会の実行委員長を仰せつかっておりました日本大学の水上です。理事長のご挨拶も併せてご報告をいたします。このたび 3 月の学会大会にご参加またご発表いただきました会員の皆様、そして運営にご尽力をいただきました理事会と各委員会、座長の皆様には、改めまして厚く御礼を申し上げます。ありがとうござました。
今大会は正会員が 103 名、学生会員が 34 名、非会員一般が 10 名、非会員学生が 11 名で合計すると 158 名の方にご参加をいただきました。実際には 120 名程度の参加者数を想定していましたので、それを大きく超える規模となりました。また懇親会の参加者数は 92 名で、これに実行委員会を含めると 100 名を超える大変賑やかな情報交換の場となりました。
コロナが終息して、今大会は初の全面対面方式でした（昨年度はオンライン方式の基調講演であったため）。参加者の皆さんには、この方式の良さを改めて実感できる 2 日間を過ごしてもらいたい。そんなことを考えながら実行委員会が取り組んだ配慮は、次のようなことでした。
第 33 回大会の会場校となることが決定してから複数のキャンパスを会場候補に挙げていましたが、実際のところ私どもの頭には三軒茶屋のスポーツ科学部キャンパスでやってみようと会場決定
は迷うことなくスムーズでした。では、キャンパスのどこの教室を会場とするか、心がけたのは主な 3 つの教室の行き来がスムーズで、プログラム間のわずかな休憩時間の移動の負担を減らして、参加者の皆さんが立ち話だけでもいいので、ちょっとでも対話を通じた交流ができるような 3 教室の配置でした。そのかいもあって、あちこちに参加者の学び合いの輪ができていて、それはねらい通りだったのではないかと思っています。
想定外のこともありました。キャンパス内の自販機の入れ替えでちょうど大会期間中、自販機が全て撤去されていたため急遽飲み物を用意して参加者に無料配布するという体制を取りました。ただ、この想定外の事態も参加者には飲み物を買いに行く時間の節約になって、その分、対話の場を増やすことにつながったのではないかとも感じています。私はこれまで、学会のちょっとした対話の場で久しぶりにあった会員や先輩会員からの一言が研究のやる気を起こさせてくれたこと、時には対話の中の一言が自分の研究の不甲斐なさに落ち込み、今でも忘れられないエピソードとして自分の研究の源にもなっていることがあります。今大会の全面対面方式の復活が、オンラインでは味
わえない学び合いの輪に溢れる２日間になってくれればと願っていました。
私が進行係として担当した一般研究発表の会場では、ある発表者の研究が、これまで聞いていた研究発表の内容から格段にブラッシュアップされていて「いよいよ新境地が見えてきたのかな？」と思えるような研究成果に出会うことができました。色々な場で何度も研究発表を聞いていた会員でしたが、学会大会のたびに一般研究発表にチャレンジしている会員で、今大会でようやく自分の向かうべき研究テーマが発見できたのではないかと感じ取れて、こちらまで嬉しい気持ちにさせてくれた発表でした。研究が未完成で粗々であっても研究発表というアウトプットを何度も続けていると、それは想像をはるかに超えた研究の自分へのインプットになって間違いなく自分の力になる、ということを確信できたように感じています。正直、私は一つ一つの研究発表の中身まで詳しくは理解が及びませんが、それでも目の前に立っている発表者の立ち姿、目線、声、話し方、資料の提示、発表が終わった後の顔、そんな表情をみているだけでも研究の成果が見て取れるような気がしています。是非とも次回大会での精力的なアウトプットが会員の一人一人の研究の成果につながっていくことを願っています。
理事長・実行委員長 水上博司（日本大学）
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３． 第３３回日本スポーツ社会学会大会 報告
３−１．大会概要
１．開催期間2024 年 3 月 16 日（土）、17 日（日）２．会 場
日本大学スポーツ科学部（三軒茶屋キャンパス）
３．日

程

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３−２．学生企画シンポジウム
日時：2024 年 3 月 16 日（土曜日） 9:30～11:00
会場：日本大学スポーツ科学部・三軒茶屋キャンパス

1310 教室

研究者の当事者性とカテゴリーを取り扱うことの難しさ〈基調報告者〉
星加良司氏（東京大学）〈指定討論者〉
水野英莉氏（流通科学大学)〈担当：学生フォーラム世話人〉
村下慣一氏（立命館大学）
髙田侑子氏（順天堂大学）
堀田文郎氏（立教大学）

本企画では、研究者自身の立場を構成する「当事者性とカテゴリー」について、議論の俎上に据えるため、「研究者の当事者性とカテゴリーを取り扱うことの難しさ」というテーマを設定した。
星加良司氏には基調報告者として、水野英莉氏には指定討論者として、障害学／ジェンダー・スタ
ディーズの見地から、スポーツ社会学に引きつけながら①当該領域における当事者性やカテゴリーをめぐる問題認識についてご報告いただき、また②研究者自身のポジション（本企画の企図する当事者性）を再考するための論点を提起いただいた。
はじめに、星加氏より「障害者スポーツとカテゴリーをめぐる政治」について、ご報告いただいた。星加報告の主な内容は、①ご自身の問題関心や当事者性、②障害学的視座・モチーフに基づく障害者スポーツに関する問題設定、③「障害」カテゴリーをめぐる文化的ポリティクス（パラスポーツ）、④当事者性の多元的理解に向けた論点提起であった。
つぎに、水野氏より「ジェンダー・スタディーズにおける『当事者/カテゴリー』の議論」について、ご報告いただいた。水野報告の主な内容は、①（とくにスポーツを取り巻く）ジェンダー・
スタディーズの展開、②ジェンダー・スタディーズと「障害/学」との接点、③当事者研究における研究者の「ポジショナリティ」、④（とくにサーフィンに焦点化された）ご自身の問題関心や当事者性についてであった。
そのうえで、両氏の報告を本企画の企図に接続するために、世話人より①「当事者性」と「社会学」的な問題関心を接続させるために、どのような考え方に基づいてきたのか、②「近代を問い直す」という知的行為の意味、その際の研究上の課題の所在、また超克の契機について質問した。
星加報告は、（スポーツ科学的な）障害者スポーツ研究群とは異なる障害学的モチーフに基づく問題提起として受け止めることができる。しばしばスポーツの現場では、障害それ自体を「固定的/静態的」に扱いがちであった。星加報告では、この「障害/健常」という二者択一的思考を克服しうる「社会モデル」的な視座が提起された（cf.星加氏配布資料「障害学の視点」）。そのうえで、「トランスヒューマニズム」が台頭するなかで、「パラスポーツ」（エンハンスメントを含む）を取り巻く 2 つのヴィジョンに言及された。それらは、①それに込められる「期待」が高まり、「『急6進的なエンハンスメント』と『障害者のエンパワメント』との奇妙な同盟」が生まれうる、あるいは②より徹底した「エイブリズム」の全面化をもたらしうる、というものである。
水野報告では、冒頭に高峰修（2022）による動向整理を踏まえて、「障害」研究が不足しているという日本におけるスポーツとジェンダー学を取り巻く課題が提起された（cf.水野氏配布資料「スポーツとジェンダー研究の蓄積」）。そのうえで、星加報告を受けたコメントとして、「有限な資源の配分」という問題について焦点化した論点提起があった。「障害との交差」については、「正常性」という共通項だけでなく、「アクセスできない人は誰か」という、スポーツ社会学やジェン
ダー学において今後検討されるべき論点を障害学から引き出すものであった。さらに、「研究者のポジショナリティ」については、研究遂行上直面しうる諸課題について、社会学者としての葛藤
や、近年台頭しているメソッドの紹介、また「マイノリティ性を『引き受け』、そこから『脱する』」というご自身の研究戦略について、ご報告いただいた。
以上の報告を受けて、①「インターセクショナリティ」に象徴される現代的な議論を扱ううえでの糸口や、「特定の属性やポジション」に基づきながら研究を遂行することを相対化、内省する機会を得ることができた次第である。
付記
両氏のご報告内容については、大会 HP 上で配布資料が掲載・配布されているため、概要のみを記載した。詳細は、両氏の配布資料や著作などをご覧いただきたい。
文責：学生フォーラム世話人

３−３．研究委員会企画シンポジウム
日時：2024 年 3 月 16 日（土） 14:50-17:20
会場：日本大学世田谷キャンパス 1310 教室『新しい声』を聞き届けるために考えるべきこと―スポーツにおける男性性問題のこれから―＜シンポジスト＞
武田砂鉄氏（批評家、フリーライター） 「マチズモに頼り続ける社会」
河野真太郎氏（専修大学）「クリップ・セオリーから考えるスポーツと男性性」
片岡栄美氏（駒澤大学）「スポーツと体育会系ハビトゥスおよび男性間の象徴闘争」＜指定討論者＞
竹﨑一真氏（明治大学）＜司会＞
溝口紀子氏（日本女子体育大学）
男性性問題とは一体何か。それは、意図的であるかどうかに関わらず、男性が自ら持つ権力性やマジョリティ性によって、男性自身を含む他の誰かを傷つけてしまうという「有害な男性性」の問題である。スポーツの世界に生きる男性たちは、長年この問題に苦しみ続けてきた。彼らは、脱ぎ
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捨てるべきはずの鎧を脱ぎ捨てることができないジレンマに追われ続けてきたのである。
ところがここ数年、スポーツと男性性をめぐって興味深い変化が起こり始めている。その象徴が、前回の夏の甲子園で優勝した慶応義塾高校である。彼らの掲げた「エンジョイ・ベースボー
ル」の姿勢は、練習中や試合中に「笑顔を見せてはならない」、指導者や上級生に「逆らってはいけない」、高校球児は「丸坊主でなければならない」といった男性的なスポーツ観に対する強烈なアンチテーゼとなった。そして現在、彼らの「エンジョイ」という声（信条）はさまざまなスポー
ツクラブに届き、クラブのあり方を変化させつつある。
また、あまり知られていないかもしれないが、日本ラグビーフットボール選手会が中心となってはじめた「よわいはつよいプロジェクト」も変化を示す現象の一つである。このプロジェクトは、（主に男性の）アスリートにも心のケアが必要であることを広く伝えていく、アスリート自身による草の根の活動である。アスリートには、心身ともに強いというイメージがあるが、しかし実際にはそうではなく、多くのアスリートがメンタル不調を抱えている。このプロジェクトは、そうした
心に不安を抱えるアスリートの声をひとつひとつ聞き届けることによって、誰もが弱音を吐けるス
ポーツ環境を作ることを目指している。
このように近年では、スポーツが抱えてきた男性性問題に対する「新しい声」がいくつも表出す
るようになった。こうした新しい時代の新しい声を聞き届けることこそが、「有害」とされている
男性的なスポーツの世界を変える大きな一歩となる。そのためにスポーツ社会学は、その声がどこから生まれ、男性性問題に対してどのようなインパクトがあるのか、旧態依然とした男性的なスポーツ環境を変化させるにはさらに何が必要であるかを思考していかなければならない。そこで研究委員会では、今般、こうした男性性問題について考えるために、現代の男性性問題についてフェミ
ニズムの視座から重要な指摘を行っている河野真太郎氏、スポーツの「マチヅモ」問題に対して鋭い批評を行っている武田砂鉄氏、そして日本の体育会系問題についてジェンダー視点から重要な研究を行っている片岡栄美氏の 3 名をお招きし、「『新しい声』を聞き届けるために考えるべきこと―スポーツにおける男性性問題のこれから―」と題したシンポジウムを開催した。
シンポジウムではまず武田砂鉄氏が登壇した。武田氏は、2021 年に『マチズモを削り取れ』と題した書籍を刊行した。武田氏は、本書の内容について触れつつ、スポーツの場面でどのようにマチズモが機能しているのか、残っているのか、あるいは他者の振る舞いを力づくで制限しているのかについて指摘を行った。武田氏が特に注目したのは、東京オリンピック・パラリンピックをめぐる複数の不祥事や問題発言である。また、スポーツ界に残り続けるハラスメント、スポーツをめぐるメディア報道の類型化などの具体例を並べながら、「男性性」を批判的に直視しつつ、内側からそれを反省し、改善する仕組みがスポーツ界に必要であるという指摘がなされた。
次に登壇したのは河野真太郎氏である。河野氏は 2022 年に『新しい声を聞くぼくたち』を刊行している。シンポジウムでは、そのなかで議論された「クリップ・セオリー」を軸に議論が展開された。クリップ・セオリーは障害学とクィア・セオリーの交差点に生まれた理論である。河野氏は、この理論に基づきながら、オスカー・ピストリウスの表象、そして彼がその後犯した殺人事件のグローバルな表象と受容に注目して論じた。
最後に登壇したのは片岡栄美氏である。片岡氏は、ブルデュー理論をベースに「体育会系」と呼ばれる身体文化に着目してきた。片岡氏は同様の視点から、男性がスポーツに参画することがいかに男らしさというアイデンティティの獲得ゲームとなっているかについて豊潤なデータを基に明らかにした。また片岡氏は、日本の体育会系ハビトゥスと他のハビトゥスをもつ者達との関係性にも着目し、「体育会系」とよばれるスポーツ的男らしさが持つ象徴権力についても言及した。
スポーツにおける男性性の問題は、スポーツ社会学において常に問題の中心であった。しかしながら、時代の変化とともに男性性のあり様は変化していく。今回のシンポジウムでは、今現在の男性性の問題にどのようにアプローチしていくのかを 3 名の視点からそれぞれ議論した。今後、ス8

ポーツ社会学ではこれらの議論を参照しつつ、常に変化する男性性問題を捉える視点をアップデー
トしていかなければならない。今回のシンポジウムでの議論が、今後、日本スポーツ社会学会における研究の土台となれば、大変幸いである。
文責：竹﨑一真（明治大学）

３−４．実行委員会企画シンポジウム
日時：2024 年 3 月 17 日（日） 13：00～15：00
会場：日本大学世田谷キャンパス 1310 教室「する」スポーツ再考：「語って」ばかりのスポーツ研究から脱するために登壇者
堀田文郎氏（立教大学大学院）「鍛える身体と考える身体 —— ボディビルダーとしての身体的経験から
田巻以津香氏（東海大学）「ゆらぐ身体が紡ぐ場 —— ダンス教室の実践から」
山本敦久氏（成城大学）「誰（何）がスポーツをするのか？ —— 機械と身体のイントラアクション（intra-action）」
実行委員会企画では「するスポーツ」をテーマにしたセッションを開催した。スポーツ社会学の研究史を振り返ると「みるスポーツ／するスポーツ」という区分は、20 世紀においては頻繁に用いられていたようである。みる／するの両方を研究してきたと言えるが、昨今の学会の研究動向ではどちらかといえば「みるスポーツ」の研究が盛んになってきているように思う。よって、本企画では敢えて「するスポーツ」のセッションを開催して、どのように現在のスポーツシーンを「するスポーツ」の観点から捉えられるのかを考えたいと思った。
堀田さんによる第一報告は、堀田さんみずからのボディビルの実践を省察する内容であった。発表の内容を一言で言えば「ボディビルダー的見方」で世界をまなざすことをめぐる社会学的考察と言える。特に、あらゆる食品を細かくみること、たとえば塩は塩でも、どのくらいマグネシウムが入っているのか。コーヒーはコーヒーでもどのように商品によって差異があるのか。私たちはコー
ヒーと紅茶の違いは気にしても、コーヒーの内部の差異は、それと紅茶との差異に比べて鈍感であることが多いように思う。だが、ボディビルを実践している堀田さんは、同じコーヒーの内部であってもそこに差異を見て取ろうとする。ここからは、食べ物を摂取してその反応を体から感じ取ろうとするボディビルダーの繊細な聞き分けのありようが浮かび上がってくるだろう。
田巻さんによる第二報告は、田巻さんが 20 年近く実践されている障害児・者のダンス教室をめぐるエスノグラフィの内容であった。ポイントは「ゆらぎ」であった。当初は健常者のインストラ
クターと障害者の受講生たちという区分が強くある。しかしながら一緒に踊っているうちに、その区分が揺らいでくる。なぜなら、踊っているのは「わたし」であると同時に「あなた」でもあるからだ。わたしはあなたと一緒に踊ったり準備体操をしていて、あなたもわたしと一緒にそれらをしている。触れることは触れられることでもある。日常において強固な区分線として在る健常者／障害者という線が、ダンスの場面でもゆらいでくる。そして一緒に踊り出す。そうした内容が語られた。
9山本さんによる第三報告は、「するスポーツ」の主体とは？という問いを深めるものであった。
従来であればそれは「人間」や「アスリート」と答えられていただろう。スポーツをするのは「人間」であり「アスリート」である。ここには何の引っかかりもないだろう。しかしながら今日のス
ポーツシーンにおいてはどうか。山本さんの著作である『ポスト・スポーツの時代』（岩波書店、
2020）とも関連するが、今日ではさまざまなデータがスポーツのシーンを動かしている。だとす
るならば、するスポーツもまた「誰（何）がスポーツをするのか？」という問いに真摯に向き合わ
なければならない——ここに山本さんの報告の趣旨があったと言える。その上で長野のスノーボーダ
ーの実践などについても事例報告が展開された。
時間の制限がありながらも、報告後はフロアとの活発な討論が展開された。なかでも田巻さんの報告に対して、障害児・者のスポーツ環境の現状をめぐる質問があったが、それに対する田巻さんの応答が興味深かった。田巻さんによれば、障害児・者のダンススクールが老舗になっていくこと
で、地域のダンススクールでの障害児・者の参加が拒まれるような逆説があるということであった。すなわち、地域のダンススクールに入ろうとすると、障害児・者の集うダンススクールがあるからそちらにどうぞ、と言われてしまう事態が生じているということであった。このことは結果的に、障害児・者を多数受け入れるダンススクールを展開することが、同時に地域の別のダンススクールを障害児・者に排他的なものにしてしまう、ということでもある。この辺りをどう考えればよ
いか。さまざまなことを考えさせられた「するスポーツ」のセッションであった。
文責：石岡丈昇（日本大学）

３−５．一般発表（各セクションの座長）＜ A セッション 障害者スポーツ➀＞
座長：河西正博（同志社大学）
A-1：山崎貴史（北海道大学）
東京オリンピック・パラリンピック 2020 の開催とバリアフリー概念の変容
本報告は、東京オリンピック・パラリンピック 2020 を開催した東京におけるバリアフリーの状況について、制度的側面、実際の取り組み、バリアフリー概念という 3 つの側面から大会開催前後の変化について検討を行うものであった。結果として、東京都はオリンピック・パラリンピック開催以前から鉄道駅等のバリアフリー化に尽力していたと同時に、「 TOKYO2020 アクセシビリティ・
ガイドライン」等の大会開催に向けたガイドライン策定およびバリアフリー施策に国際的な基準が導入されたことが特徴的であると指摘されていた。また、大会会場や観光施設周辺のバリアフリー
を優先的に進め、観光と密接に結びつけてバリアフリーが振興された点も、大会開催以前には見られなかった点であると指摘されていた。さらに、以上の取り組みについては、「バリアフリー」という枠組みではなく、「ユニバーサルデザイン」という視点で進められていた点が特徴的であるとの報告がなされた。
質疑では、東京を中心とした上記の取り組みが首都圏外に波及しているのかという点について、2025 年の大阪万博や、2026 年に愛知県で開催予定のアジア・アジアパラ競技大会においても似通った取り組みが進んでいる旨、回答がなされた。本報告は、大会開催を通じたバリアフリーの取り組み状況のみならず、その背景にある概念変化を射程に収めたことが特筆すべき点であると考えら
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れるが、今後、各種施設のユーザーおよび関係者等への調査を行うことで、本テーマに関わる実態をより具体的に検討できるのではないだろうか。

A-2：大岩桜子（立教大学大学院）・松尾哲矢（立教大学）
重度重複障がい者のスポーツ実施における保護者の意識変容及び支援行動に関する研究
本研究は、重度重複障がい者と保護者の相互作用に着目しつつ、重度重複障がい者のスポーツへの社会化に向けた保護者の意識変容と支援の過程について検討することを目的として、保護者 3 名を対象としたインタビュー調査が実施されている。調査結果より、以下のような 3 つのフェーズが構築されたとの報告がなされた。
【出会いのフェーズ】とは、スポーツによって、保護者が日常の全介助の生活では見られない重度重複障がい者の積極性の発揮を読み解く姿、【葛藤のフェーズ】とは、子どものスポーツ機会の確保を行う中で、重度重複障がい者を取り巻くスポーツ環境に関わる
社会資源の不足に直面する様相、【決断から踏み出しのフェーズ】とは、保護者自身が様々な社会資源の不足について認識し、一人の保護者が自身の子どもへのスポーツ支援活動に留まらず、「重度重複障がい者のスポーツ環境」に対して支援活動を行うという行動変容から行動強化の様相であるとそれぞれ説明がなされた。
質疑では、社会化の分析枠組みとして、重度重複障害者本人と保護者が並列となっているが、重度障害があるが故の周囲からのパターナリスティックな関わりや、意思決定等の問題から、両者には非対称性があり、両者を並列に社会化の主体として捉えてよいのかという質問が挙がった。この質問に象徴されるように、本研究は、テーマの根幹をなす「重度重複障害者」および「重度重複障害」というものをどのように捉えるのかについて検討することで、従来の軽度肢体不自由者を中心とした障害者スポーツにおける社会化研究とは異なる知見を見出すことができるのではないだろう
か。
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＜B セッション スポーツとセクシュアリティ＞
座長：岡田桂(立命館大学)

B-1：高尾将幸(東海大学)・谷木龍男（東海大学）
・齊藤奈月（東海大学大学院）
・秋吉遼子（東海大学）
⽇本における草の根ゲイバレーボールに関する心理・社会学的研究（2）―半構造化インタビューによる探索的アプローチ―
本発表は、日本におけるゲイ男性バレーボールチーム（ゲイバレー）参加者への半構造化インタ
ビューを通じて、海外の先行研究で指摘されている異性愛規範からの安全地帯としての役割や、同性愛嫌悪の軽減しつつある男性性のあり方などを参照軸に、日本における状況を調査、分析したものである。主に４名からなる調査協力者のインタビューを元にしたデータからは、その参加理由として、やはりゲイであることを特別視されずにすむという異性愛規範から自由な交流の場としての
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機能、およびゲイバー等の飲み屋を中心としたコミュニティ（性愛に準拠した関係構築が多く、また年齢による区分が大きい）とは異なる価値観による繋がりに価値を見出していることがあきらかにされた。日本においては、性的マイノリティのスポーツ実践に関する実証的研究が非常に少ない
中、本研究は当事者からインタビューによる経験の聞き取りを行い、スポーツ活動への具体的な参加事由の一部を明らかにしたという意味で大変貴重な事例研究となっている。また、フロアからの質問・意見でも指摘されたように、ジェンダー／セクシュアリティ系の学会以外のスポーツ・体育系学会においてもこうした性的マイノリティに関する研究発表が行われるようになった事自体が時代を反映したものともいえ、今後も実証的な事例の蓄積が期待される。

B-2：谷木龍男（東海大学）
・秋吉遼子（東海大学）
・齊藤奈月（東海大学大学院）
・高尾将幸(東海大学)
日本における草の根ゲイバレーボールに関する心理・社会学的研究（1）―ゲイバレーボール選手のメンタルヘルス―
本発表は、ゲイ男性バレーボールチームに所属しているゲイ男性当事者へのアンケート調査によって、そのスポーツ参加がメンタルヘルスに及ぼす影響を考察したものである。先行研究において、性的マイノリティの人びとはメンタルヘルスが損なわれやすいこと、および海外の研究ではスポー
ツ・身体活動がその状況を改善させることが指摘されている。本研究では４６名の当事者を対象にしてウェブを通じたアンケートを実施し、ゲイバレー（GV）への参加とメンタルヘルスに関連して主に以下の知見が示された。
・バレーボール経験年数，GV チーム所属年数との相関はなかった。
・主観的経済状況感、高齢期の生活不安と中程度の負を示した。
これらに対する考察としては、「K６の平均が、一般のゲイ・バイセクシャル男性より GV 選手のほうが有意に低く，一般の異性愛男性と GV 選手の間に有意な差がなかったことは，GV 選手のメン
タルヘルスは一般のゲイ・バイセクシャル男性よりも良好であり，一般の異性愛男性と同程度であることを示唆」しており、また「ゲイ男性が GV チームでバレーボールを行うことによってメンタ
ルヘルスが改善したのではなく，SOC が高く，所得が十分にあり，高齢期の生活不安が低いことが良好なメンタルヘルスに影響しており，かつ，そのようなゲイ男性が GV チームに所属できている可能性が考えられる」とされた。これは、むしろ GV 実践に参入してゆくゲイ男性の階層が比較的高いという、ゲイ男性内部の階層差を示唆する重要な知見といえ、これまで事例の少なさもあって一律に見なされがちであったマイノリティ内の階層を検討することの必要性を示すものともいえる。
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＜C セッション スポーツとキャリア＞
座長：髙橋義雄（筑波大学／4 月から早稲田大学）
C-1：田中航希（早稲田大学大学院）
日本における「ママアスリート」のキャリア形成に関する研究―
日本の女性アスリートは、結婚や出産と競技生活を両立し得ないものとして捉え（木村 2010; 太田・時政 1990; 沢田 1987）、また、それを支援する社会体制も十分に整備されていない現状が推測される（国立スポーツ科学センター 2016）とされる。そこで、本発表では、実際に結婚と出産をした後に競技復帰を経験し、それらを両立する女性アスリートを機縁法で抽出してインタビューを行い、日本における「ママアスリート」のキャリア形成の過程で直面する困難とそれによる不確実性、そして彼女らの身体認識の変容を明らかにすることに挑戦した。研究では、スポーツする身体における不確実性は、スポーツする身体がスポーツをすることでしか結果を知ることができないという未確定的な要素と、何かを決心して行為するために必要な確実性が揺らいでいるという不確実的な要素によって成立するものと定義している。その結果、不確実性を構成する要素には、【他者の存在】【家族のサポート】【情報の提供】【環境の整備】という 4 つのカテゴリーがあり、スポーツする身体と母親が統合した形式として将来の見通しを不安視する未確定的な要素を抽出した。さらに、出産による身体的変化をきっかけに、それを認知し受容することで産前の身体とは別物になった「新しい体」と対峙するという「ママアスリート」の身体認識の変容を明らかにし、それを境に「新しい自分」を発見して、マインドの変化や新しい技術の獲得、競技力の向上を経験していることを報告した。会場からは、調査対象者の出産時期、出産年齢、引退年齢さらには個人競技と団体競技にばらつきがあることから、出産時期、出産年齢、引退年齢による違いの有無、個人種目と団体種目の特徴について質問がなされた。また、「新しい体」と対峙して「新しい自分」発見することは、大怪我をした選手の経験でも経験することであることから、出産特有の変容の有無についても質問がなされた。最後に、本発表は、昨今の女性アスリートの環境の変化により今後も同様の事例が生じると考えられるため、不確実性の構成要素が具体的にどのように、何時構成させていくのかといったメカニズムを今後明らかにすることができれば、スポーツ実践者にも有効な知見が提供できると感じられた。

C-2：浜田雄介（京都産業大学）「地域密着型プロアスリート」にみる新しいアスリートキャリアモデルの可能性
これまで、競技に専心するアスリートのキャリア形成には結果を出せない者を淘汰する競争原理が働いており、キャリアトランジションの際に生じる不適応や、成績不振などから自分を見失うバーンアウトといった問題に直面する危険性が言われている。また、トップアスリートを頂点とする
プロフェッショナル競技者のピラミッド構造（高岡，2018）の最下層には、一定の能力や資格があるのみの低収入ないし無収入で、既存のスポーツ構造に則してプレーし、勝利を目指してゲームを成立させるにとどまるアスリートが存在し、最下層のアスリートのキャリアは、いつ淘汰されるかわからないなかで競技を続けるために非正規労働に従事せざるを得ないような、社会生活全般に通じる下層性（石原，2014）を帯びているとされる。そこで、本発表が注目したのは、競技の世界における評価をキャリア形成の絶対的な軸にしないということである。本発表は、「地域密着型プロア
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スリート」を標榜するトライアスロン選手の A 氏の事例を取り上げ、競技の世界における評価を軸にして形成されるアスリートキャリアという支配的なモデルを相対化し、それとは異なる新しいア
スリートキャリアモデルの可能性を探った。調査対象となった A 氏は、求められる結果を出せなくなった時点で競技の第一線から遠ざかって「フリーター」になり、スポンサー契約も終了する経験をもつ。A 氏はその後、教員の職を紹介されて移り住んだ T 市でランニングをしたときの楽しさから、「趣味」としてトライアスロンやデュアスロンを再開する。そして、教員の職を辞して「地域密着型プロアスリート」となり、現在では多くのスポンサーとサプライヤーから支援を受けて、自ら製作したグッズの販売や各種の「委託業務」などを合わせ、生計を立てている。本発表では、A 氏の支援者へのインタビューから、A 氏と支援者のような互いに何かを差し出す〈贈与的ふるまい〉にもとづく、別の誰かに置き換え不可能な固有性な価値に転換することから、アスリートのキャリア形成が競争原理の外へと開かれていく可能性を示した。会場からは、本発表が使用するプロアス
リートという場合の「プロ」の定義について質問がなされた。また、A 氏が教師であったことが地域において信頼を得やすかったのではないかという質問もなされた。本発表は、アスリート 1 名の研究ではあるが、競技成績を評価としたこれまでの支援の構造から、「A の熱いところ」に惚れたといった身近なタニマチ的な贈与的次元の関係性がアスリートキャリア形成に重要であることを示唆
している。
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＜D セッション 運動部活動①＞
座長：中村哲也（高知大学）
D-1：船木豪太(早稲田大学大学院)
ナンバースクールにおける校友会運動部の組織化過程―日本における近代スポーツの導入・普及過程の解明に向けて―
本報告は、旧制高校における校友会運動部の組織化過程とその活動の意味づけを、生徒側と学校当局側の双方の明らかにするとともに、その特質を明らかにすることを目的としている。上記課題を解明するため、ナンバースクールの学校史を主な資料として、これらの学校に校友会運動部が組織化される 1877 年から 1893 年までの中心に分析している。
その結果、旧制高校の校友会運動部は、生徒の健康問題を背景に実施されていた課外運動が組織化されたものであり、自治的な活動として生徒たちにとって重要な意味を持っていた。一方、学校当局にとっては、校友会運動部の活動を奨励することで、生徒の健康の増進と生徒管理を図るという 2 つの目的があったことが明らかとなった。
質疑では、一高以外の旧制高校の校友会活動に関する一次資料の残存状況、一高とその他のナン
バースクールの活動の共通点と差異、一高を中心にして進められてきた先行研究の見解に対して、他のナンバースクールを含めた時に生まれる歴史像・全体像の違いについて質問がなされた。

D-2：草野説子(順天堂大学大学院)
体育教師を志す大学生における教職志望動機および教師観に関する研究14

本報告の目的は、体育教師になることを志望する大学生は、なぜ教職を志望するのか、その動機付けに部活動の指導をすることがどの程度影響しているのか、ということを定量的に明らかにすることがであった。上記の課題を解明するために、教職を志望する 18 大学 1698 名の学生に対して調査を行い、多変量解析による分析を行った。
その結果、体育教師になることを志望する大学生は、親族に教師がおり「社会的評価志向」と「推薦受容志向」が高いクラスター、自己志向と退陣志向の高いクラスター、競技レベルが高くいずれの志向も高いクラスター、非教育学部生が多くいずれの志向も低いクラスターという４つのタイプに分けられるが、いずれのクラスターでも部活動の指導を希望する「自己志向」が大きな割合を示すことが明らかとなった。
質疑では、「自己志向」には「体育の授業がしたい」「部活動の指導がしたい」のいずれも含まれることから、「部活動の指導がしたい」がどの程度、教職志望に影響しているのか。クラスターによる影響の違いはどの程度か、といった質問がなされた。

D-3：白石義郎(久留米大学名誉教授)
学校創設におけるスポーツ課外活動の機能―京都帝国大学と早稲田大学との比較―
本報告の目的は、早稲田大学と京都帝国大学の事例を通して学校創設におけるスポーツ課外活動の機能を分析し、両者の相補的関係性を明らかにすることであった。
明治期において、学校とスポーツ課外活動は「同時発明品」として誕生し、相補的な相互作用の関係にあった。学校はスポーツ課外活動を通じてアイデンティティを確立し、一方でスポーツ課外
活動は学生にとって学校内での居場所を提供する役割を果たした。早稲田大学の学生は対抗的な価値観を持っており、野球対校戦、特に慶應義塾との対戦は、学校の統合機能として重要な役割を果たした。しかし、応援団の過熱による騒擾事件など、ガバナンス問題も頻発した。これに対して、スポーツ課外活動を教育活動と位置づけることで問題の収拾が図られたが、ガバナンス問題は恒常的に存在した。京都帝国大学は、日清戦争の賠償金をつかって短期間で創設され、アイデンティテ
ィが薄かった。そのため、初代総長の木下広次は、オックスフォード大学とケンブリッジ大学のボート対校戦をモデルに、スポーツ課外活動を取り入れることで、学校アイデンティティと学生参与の両方を強化した。このように、明治期の高等教育において、スポーツ課外活動は学校創設と密接に関連し、相補的な役割を果たした。学校はスポーツ活動を通じて統合を図り、学生のアイデンテ
ィティを形成する一方で、スポーツ課外活動の管理や統制に関するガバナンス問題を生み出したことを明らかにした。
質疑では、「学校創設」という概念の定義や、早稲田大学の創設と体育部創設までのタイムラグの解釈について質問がなされた。
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＜E セッション スポーツと社会編成＞
座長：高尾将幸（東海大学）
E-1：石井昌幸(早稲田大学)
近代スポーツの「精神」と価値合理性について
本報告は、近代スポーツの 7 つの特徴を理念型として示したアレン・グットマンの議論を支える「合理化」概念の問題点を明らかにするとともに、そのことを通じて「スポーツの近代はいつから始まったのか」という議論に寄与することを企図したものである。とりわけ、問題の所在とされたのはグットマンが目的手段関係における合理性の進展を、スポーツの合理化（近代化の一側面）として過度に強調した点である。
マックス・ウェーバーが『プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神』において展開したのは、禁欲的プロテスタンティズムによる世俗内禁欲という倫理がその後の資本主義の精神を準備したという歴史の逆説であるが、報告者はグットマンがスポーツにおけるこの倫理に該当する価値合理性の問題を捨象している点を批判する。そのうえで、アメリカにおけるスポーツ雑誌“Outing”などの例を参照しつつ、スポーツをめぐって展開された価値すなわち「近代スポーツの精神」を歴史的に問い直すこと、それによってスポーツの近代化論を精緻化する必要性を提示している。
フロアからは、自己目的的な活動という意味での価値合理性（非功利性）をグットマンは考えていたのではないかといった意見や、アマチュアリズムのように純粋な価値合理性に見えるものも実は「とりあえず」の自己欺瞞的な価値に過ぎなかったのではないかといった意見が出された。史料のさらなる分析によって、さらに議論が発展することが期待される。

E-2：新倉貴仁（成城大学)「第一次ランニング・ブーム」の生成と展開
本報告は、消費社会化や情報社会化といった社会の現代化のひとつの局面として、1970 年代半ば
から 1980 年代にかけての「第一次ランニング・ブーム」の生成と展開を探求する試みである。より具体的には、福祉国家の形成のなかで浮上した「体力つくり」運動においてランニング・ブームの胚胎がみられたが、その後、1970 年代以降の日本社会の高齢化の問題化や、欧米における「トリム」運動の隆盛および導入を経て、1980 年代にはアスレチック・クラブやフィットネスといった消費文化に、そのブームが取って代わられることになったという。資料（史料）として扱われたのは、『体力つくり』（1966 年創刊）、『ランナーズ』（1976 年創刊）、『TARZAN』（1986 年創刊）といった雑誌記事である。
フロアからは、他でもないランニングがなぜ人々の間に広がったのか、その担い手となる層はどのような人々だったのか、スポーツメーカーによる戦略が存在したのかどうか、といった質問があがった。これについて報告者からは、それまでの体操などと比較して、ランニングには競技性が含まれていることや、施設をあまり問題にしない点等がブームを支えたのではないかといったリプライがあった。また、雑誌『体力つくり』にはないが『ランナーズ』にはアディダスやミズノといったメーカーによる広告が掲載されているといった事実も示された。
さらにフロアからは雑誌記事の言説の水準で、いったい何が語られていたのかを示すことが重要との指摘もあった。今後の展開を期待したい。
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E-3：陳子軒（台湾師範大学)
Toward an East Asian Sport Sociology Forum
本報告は、「方法としてのアジア」という視点を提示しつつ、東アジアスポーツ社会学フォーラム
への呼びかけとして行われたものである。台湾スポーツ社会学会会長である報告者は、台湾、日本、
韓国が民主主義という価値観や優れたテクノロジーを生み出す社会として多くを共有し、また驚異的な少子化や伝統的価値観の不振といった同様の問題に取り組んでいるとして、スポーツ社会学がそれぞれの社会を通じて果たす使命の大きさを強調する。また、新型コロナウイルス感染症による国際的なパンデミック拡大や極東地域の地政学的緊張といった現代的文脈を参照しつつ、東アジア
における研究交流を益々推し進める国際的なフォーラム開催が持つ意義を論じた。
フロアからは、日本企業による台湾プロ野球の支援を文化帝国主義的な動きとして考える必要はないかといった意見や、日本統治下の台湾における野球の発展を過度に両国の絆の源泉として理想的に語ることには問題はないのかといったコメントが出された。報告者もこの点は認めており、それゆえにこそ「東アジア」「方法としてのアジア」という視点でその歴史と現在についての知見の共有や議論の深化が必要であることを強調した。今後、同フォーラムを通じてさらに交流が深まり、国際的な共同研究が発展することも期待される。
◇◆◇＜F セッション スポーツ・ファンダム＞
座長：杉本厚夫（子ども未来・スポーツ社会文化研究所代表）
F-1：姜穎（致理科技大学）
Cheering squad and baseball fandom: The gender implications in Taiwanʼs professional
baseball fields（応援団と野球ファンダム：台湾プロ野球界におけるジェンダーの影響）2013 年以降、輸入された韓国スタイルのチアリーディングは、台湾プロ野球チームの最も一般的で成功したマーケティング戦略のひとつとなっている。
そこで、本研究の目的は、野球ファンの「真正性」とその男性性をめぐる論争を含め、こうしたチアリーダーのジェンダー的意味合いと信奉者の「ファンダム」に焦点を当てることである。研究
方法は、球場におけるファンの参加者観察と詳細なインタビューを採用した。
台湾では、スタンドにステージが用意されていて、そこでチアリーディングが行われる。スタン
ドには、野球ファンとチアリーダーファンが存在する。熱狂的なチアリーダーファンは、チアリー
ダーの写真を撮るために高額のチケットを購入してスタジアムに入る。このチアリーダーファンに対してはジェンダー論の視点から批判がある一方で、「チアリーダーの写真しか撮らないからといって、彼らを『不真面目な野球ファン』だと非難することはできない。」「このチアリーダーたちは、
これまで野球を評価していなかったような人たちを惹きつけ、球場に足を運ぶ動機になる。それが台湾のチアリーディング文化の目的だと思う。」「私たちスポーツファンは、正真正銘の野球ファンとチアリーダーファンとの間に区別があってはならない。私たちはみな観客であり、消費者なのだ。」という意見も存在する。
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この発表に対して、チアリーディングの学生スポーツへの広がりの可能性、アメリカのスポーツ
文化の影響、ファンのコミュニティの形成について議論があった。台湾におけるファンダムの社会学的研究に発展することが望まれる。

F-2：趙卓苗（上海体育大学大学院メディアコミュニケーション研究科修士課程）
J リーグの SNS メディア表象についての考察
本研究の目的は、日本のプロサッカーリーグである J リーグが SNS でどのように、またはどんな
メディア表象を構築しているかを明らかにすることである。そこで、J リーグの Twitter（X）公式アカウントを選び、2022 年 6 月から 12 月までの J リーグの公式アカウントの投稿を対象に、合計7959 件のテキストと、いいね数、コメント数、リツイート数を収集し、内容分析を行った。
Ｊリーグは開幕当初から「地域密着型」を掲げた。従って、J リーグが SNS で専門情報性でありながらも親しみやすい表象を構築する理由は、海外と比べたら、国内の競争促進が不足している現状や「地域密着型」の社会的要請に応えるためであると考えられる。しかし、親しみやすい表象を作る時に、選手に関する話題は一般的に、選手の誕生日や記念日のお祝い、移籍情報が主な焦点となる。これらの内容はファンにとって魅力的な要素であるが、同じトピックに過度に依存すると、単一かつ同質なコンテンツになり、ファンの参加やインタラクションにネガティブな影響がある可能性がある。選手の個性や日常的な側面に焦点を当てることで、コンテンツの多様性と魅力を高め、ファンの参加を促進することが重要であることが、J リーグの SNS 活動から示唆された。
この発表に対して、公式 X ではなく、各チームあるいは J1、J2、J3 の X では、内容に違いがあるのではないか、X 以外の SNS との比較研究も必要ではないかについて議論した。SNS の表象が J リーグの理念によるファンダムの形成に寄与するのかの研究に発展することが望まれる。

F-3：八木まりな（国際基督教大学博士後期課程）

SNS 時代におけるフィギュアスケートファンダム
本研究ではフィギュアスケートに着目し、外国人フィギュアスケーターを「推す」ファン達がSNS 等のメディア技術を使いながら、どのようなファン・コミュニティを生み出しているのかを明らかにするために、質的調査法に基づくインタビューを実施した。
こうしたオンライン・コミュニティにおいて、ファンたちはマスメディアが先導するナショナリ
ズムから離れつつも、「私たち」という集合性の感情の中に生き、共通の体験とそれに伴う共感を積み上げているのである。このように、SNS は今まで孤独に応援していたフィギュアスケートファ
ンに、ファン同士がつながりを持てる場所を提供した。SNS は共感や承認の分かち合いを通じて、
コミュニティ形成に重要な役割を果たしていた同質性が生み出す一つの実態としてのグループの成立ではなく、異質なものが相互理解と相互尊重、共感の体験の中で集合し、コミュニティを作る現象を確認できた。この研究で、図らずも、海外のフィギュアスケート選手のファンの間で生まれているポストモダン的でナショナリズムに捉われないコミュニティの具体例と成立過程を示すことができた。
この発表に対して、フィギュアスケートの特性がファンダムを形成したのではないか、異なった
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意見であってもファン・コミュニティは形成されるのかについて議論した。SNS のように応援空間を共有しないで、ファンのアイデンティティあるいはロイヤリティは形成されるのかについて研究されることが望まれる。
◇◆◇＜G セッション ライフスタイルスポーツ＞
座長：水野英莉（流通科学大学）
G-1：村下慣一(立命館大学大学院)・市井吉興（立命館大学）
スケートボードカルチャーの表象をめぐる一考察―漫画『Sketchy／スケッチ―』の場合―
東京 2020 五輪大会を機に、スケートボードはスポーツ競技として多くの人の目に触れるようになってきた一方、スケーターの迷惑行為についての報道がしばしば見られるように、若者の逸脱文化としてまなざされ続けてもいる。ライフスタイルスポーツに共通する、スポーツなのかそれとも（逸脱）文化なのか、というよくある対立的な見方に対し、報告者らは漫画『Sketchy／スケッチ―』に描かれる等身大の女性スケーターたちの物語を通じ、近代スポーツ的価値を乗り越えるスケート
文化の可能性を見出そうとしている。分析の枠組みとして、エリアス学派およびフランクフルト学
派の承認論的アプローチを用い、登場人物のひとりである女性スケーターが、男性中心的なスケー
ターの共同体のなかで、挫折しながら社会的な承認を獲得するまでの過程に焦点化し、「承認をめぐる闘争」（ホネット）としてとらえることで見える地平を示そうとしていた。
質疑応答では、都市的であることと異性愛主義的であることのつながりが見えづらく、スケート
ボード独自の文化的特徴とはどのようなものなのか、という質問や、エリアス・フランクフルト学派のように人との関係を「闘争」としてとらえることと、スケートボードカルチャーをつなぐもの
は何か、あるいはスケッチーの世界がどれくらいリアリティのあるものか、女性スケーターの物語をジェンダーやセクシュアリティで分析することなく男性スケーターの物語では見えないものが何か見えたのかなど、大変活発な質問がなされた。今後の研究の展開が、ライフスタイルスポーツ研
究分野に、インパクトのある知見が導かれることを大いに期待したい。

G-2：中野立開 (大阪大学大学院)
ブラジル格闘技カポエイラにおける共同性の学習―カポエイラクラスの事例研究を通して―
格闘技、ダンス、アクロバット、音楽、アフロ・ブラジル文化などが様々な要素が組み込まれた
カポエイラにおいて、プレイヤーである Jogo はどのように相手の動きに合わせパフォーマンスを繰り出すのか、その学習の経験と過程を「共同性」に注目しながら明らかにすることを試みたのが本報告である。調査の方法として、カポエイラクラスでの参与観察が採用され、ビデオ撮影とフィールドノートによって記録され、分析されている。観察の結果、技は単独ではなく、攻撃と防御がセットで教授されていることがわかった。この攻撃と防御の一連の流れから、カポエイラの学習者
は「共同関係」を意識し習得していく。先行研究で指摘されていた「共同性」について、その身体19

経験をより精緻にとらえようとしたのが本報告の新たな試みである。
質疑応答では、勝敗ではなく何をもって評価をされるのか、どのような理想をもってプレイしているのか、ボクシングと類似する点もあるがカポエイラの固有性をどう考えるか等、多数の質問やコメントが出された。時間的な都合もあり、カポエイラの由来や特徴など、基本的な情報について割愛されていたので、近代スポーツや一般的な格闘技とは異なる興味深いこの身体実践について、フロアの興味を誘った。今後はカポエイラの独特の身体性や文化などを、幅広い文脈に位置づけた議論が展開されることを期待している。

G-3：松本淳也(神戸大学大学院)「目的としての身体」―ストリートバスケットのフィールドワークから―
プロバスケットボールや部活動のバスケットボールを組織的バスケットボールとし、ストリートで行われるバスケットボールをストリートバスケットボールとして対置させ、そこに集うプレイヤ
ーたちの身体のあり方を比較考察するのが、本報告の目的である。報告者は神戸市にある「みなとのもり公園」に設置されたバスケットコートにおいて参与観察を行い、ストリートバスケットボー
ルには勝敗よりも「フロー」や流れが生じるのを重視すること、ルールが他者の身体や種々の条件との交渉によって成立することが明らかになった。これらの分析結果から導出される知見として、
組織的バスケットボールのプレイヤーがルールや勝利という目的に従い訓練される「従順な身体」
であるのに対し、楽しみやフロー感覚、他の参加者との一体感を身体から引き出すことを求める「目的としての身体」であることがわかった。
質疑応答では、ストリートバスケットボールと組織的バスケットボールのゲームの中身で違いが述べられていたが、参加する人々やコミュニティ、人間関係なども異なり、ストリートバスケット
ボールの独自性というものがあるのではというコメントや、組織的バスケットボールとストリートバスケットボールがかなり対照的にとらえられていたが、そこまで明確な区別ができる差異があるのかという質問などがなされ、活発な議論が行われた。近代スポーツとしての組織的バスケットボールが前景化され、そこでの身体は規律訓練を受けた近代的身体と理解される傾向にあるが、本報
告がストリートバスケットボールとプレイヤーの身体に光を当てたことで、当該分野の研究成果をさらに豊かにすることが期待できる。
◇

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＜H セッション 地域スポーツ＞
座長：後藤貴浩（国士舘大学）
H-1：忠鉢信一（筑波大学大学院スポーツウエルネス学学位プログラム博士後期課程）
里山のスポーツ利用で生じた軋轢の変容－長野県上田市の太郎山登山競走実行委員会の取り組みを通じて－
本報告は、屋外公共空間のスポーツ利用による軋轢の動的な実態を、立場の異なる利害関係者の認識の比較分析から明らかにしたものである。利害関係者の認識を記述し、効果的な軋轢解決の方策について検討する実践的な研究である。具体的には、長野県上田市の「太郎山登山競争」で起きた「軋轢」を対象に、忠鉢氏自身がプロジェクト推進者として「コミュニティ・アクションリサー
チ」を行い、「再帰的テーマティック分析」を用いて軋轢解決を実践した。解決に向けた過程を、「太
郎山登山競争の軋轢解決過程の説明モデル」として，①問題の申し立て、②立場に応じた解釈、③
相互理解の促進、④個性の承認、⑤共存の模索の 5 段階として報告された。また、軋轢の緩和に向かう転換点として、「 対立しない努力を伴う対話の持続」が重要であり、解釈の連鎖的な変化を経て、利害関係者が問題の再定義に至ると、双方の合意に至らなくても軋轢が消滅することが示された。
質疑では、説明モデルの一般化に関して、軋轢と認定する基準や「山の会」会長というキーパー
ソンが果たした役割について質問が出された。これに対し、問題提起者が、直接的に主催者とのやり取りが可能な事例を対象とすること、軋轢解決に向けたコア・メンバーを発掘することが大切であるとの説明がなされた。さらに、里山の地権者との関係や「コミュニティ・アクションリサーチ」
における研究者の介入度合いについて質問がなされた。今後、対象事例のより綿密なデータ収集や研究方法の精緻化を行い、本報告の特徴である「実践性」が高められることを期待したい。

H-2：岡本純也（一橋大学大学院経営管理研究科）
・西尾建（山口大学経済学部）
・石盛真徳（追手門学院大学経営学部）・武井陽太郎（一橋大学大学院経営管理研究科博士後期課程）
アウトドア・アクティビティのユニバーサルデザイン化による共生的観光地の創出プロセス―長野県富士見高原リゾートの事例を中心に―観光地におけるユニバーサルデザイン化が政策的に進められ、障がい者・高齢者の観光に対するニーズが高まっているものの、積極的に対応する観光地は未だ限定的である。また、障がい者のア
ウトドア・アクティビティに関しては、教育プログラムとしての研究蓄積があるものの、ユニバー
サルにアクセスできるアウトドア・アクティビティを導入した観光地やその周辺社会がどのように変化していくのかという視点に立った研究の蓄積はまだなされていない。本報告は、このような認識のもと、ユニバーサルツーリズムに積極的に取り組んできた長野県富士見高原リゾートを事例に、アウトドア・アクティビティを中核とした観光地がどのように成立したのか、また、周辺社会に対してどのような影響を与えてきたのかというリサーチクエスチョンをもとにした報告であった。ア
ウトドア用車椅子や自動運転カートなどの取り組みが紹介され、富士見高原リゾートがユニバーサ
ルツーリズムに取り組むようになった経緯について報告がなされた。
質疑では、当事者(障がい者)にとって、ユニバーサルにデザインされたアクティビティ感覚はどのように受け入れられていたのか、参加を促すためにどのような取り組みがなされているかという質問が出され、当事者のコメントや受入れ体制について紹介がなされた。また、事業収支について
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の質問がなされ、ビジネス的な取り組みではないかとの意見が出された。ユニバーサルアクティビ
ティという興味深いテーマであったが、報告が時間内に終了せず、社会学的な議論まで至らなかった点が残念である。

H-3：蓮沼哲哉（福島大学）・山中純之介（福島大学）
農業とスポーツの組み合わせから地域課題解決に向けた研究
本報告は、スポーツ界におけるキャリア形成と農業界における後継者不足という異なる領域の課
題に同時に応える実践的な取り組みである。蓮沼氏は、「一般社団法人日本農スポ推進協議会」を主宰し、農業とスポーツの未来をより安定させるための新たな地域活性モデル「農スポ」の実践・研究に取り組んでいる。J リーグクラブの農業関連事業への取り組みや福島ユナイテッド FC 農業部の活動、さらに、「農スポ」に取り組む実践例について報告がなされた。特に、福島ユナイテッド FC
農業部の「農産物や特産品の定期便発送」「農作物の栽培」「県外へのマルシェ出店」の活動が紹介され、ヒアリング調査をもとに「農業×スポーツ」の可能性が示された。「農スポ」の実践例では、農業で収入を得ながらスポーツ指導や競技に取り組む事例とともにその課題について報告がなされた。
質疑では、福島ユナイテッド FC 農業部の取り組みついて、連携農家との具体的な取り組み内容や連携農家の選定について確認された。また、現実的な問題として、農地取得や農業のやり方をどのように習得するか、連携農家にも負担があるのではないかとの課題が出された。蓮沼氏からは、現時点では、スポーツ選手がセカンドキャリアとして農業を選択するには多くの課題があるが、農業とスポーツを組み合わせることで地域活性化の新たなモデルとなることが期待されるとの回答がなされた。今後、「農スポ」の実践から、どのような社会学的課題に接近していくのか興味深い報告で
あった。
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＜I セッション スポーツと暴力＞
座長：坂なつこ（一橋大学）
I-1：倉島哲(関西学院大学大学)
スポーツが生み出す暴力の克服のために－太極拳推手交流会における手合わせ事例にー
倉島氏は、エリアス／ダニングによれば近代社会においてスポーツは非暴力化の表出とされているにもかかわらず、日々のスポーツにおいては暴力を生み出す現場に直面しているとする。暴力の直接的な発露は抑制されてきたが、そのためにむしろスポーツのルールが「手段的暴力」を可能とするのであり、過剰な競争性とそれによる暴力を助長していると説明する。報告では、固定化され、従属させられるルールに基づくゲームではなく、プレイの場において相手との関係にゆだねつつ、構築される有り様として、太極拳の練習方法の一つである推手（すいしゅ）が事例としてとりあげられる。推手は一人二組で、対戦相手を崩し制することを競い合うゲームとされる。その際、自分の力をできるだけ使わずに相手との接点から感じられる力を活用することを目指す点に特徴がある。
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勝敗を決定する一元的な基準はあらかじめ決まっておらず、そのことが視覚的で俯瞰的な序列を曖昧にさせ、さらに練習とゲームが連続的な時間の中にあり、動作の解説や解釈が行われることで「競争相手」という関係が消滅するとして、暴力の克服の可能性を示唆した。
質疑応答では、集団スポーツにおいては俯瞰的で視覚的な「暴力」はそれほど明示的にはならな
いのではないかという問いに対し、学校スポーツのレベルでは戦略的に上手な生徒にしかボールが回らないなどの状況が起こりえるであるという回答がなされた。また競技化した推手の評価について、さらに身体接触のあるスポーツにおいては「勝負」の結果だけではなく触覚的認識（たとえば体幹が強い、とか粘りがあるなど）といった身体コミュニケーションも可能にしているのではないかといった意見もあり、活発な議論が繰り広げられた。本発表は『スポーツ社会学研究』（32 巻 1号）の掲載論文に基づいている。当日は時間の関係で十分に触れることのできなかった論点や理論的枠組みについては、本誌をお読みになり、今後の議論へとつなげていただきたい。

I-2：有元健(国際基督教大学)
振る舞いと暴力の記号論－”Breaking Down”を読み解く－
有元氏は、2021 年から開催され、YouTube で チャンネル登録者数 333 万人（2024 年 1 月 24 日時点）であり、総動画再生数は 17 億回を超えるなど、特に全国の中高生男子に圧倒的な人気を博す
総合格闘技のイベント Breaking Down(以下 BD)を事例とし、とくに YouTube のオーディションで発生する “暴力的な”出来事について、社会学的分析の「実験的な理論的考察」を提示する。有元氏
は BD においては本戦そのものにおける勝敗以上に YouTube を通じたオーディション（いわゆる予選）の配信がより多くの視聴数を獲得していることに着目する。バルト、ゴフマンらの枠組みを用いれば、「不良の振る舞いの舞台化」や「舞台装置」というスペクタクルとして解釈できるが、さらにベイトソンを情動論的に展開しているブライアン・マッスミの議論から、オーディションでの「あおり」や「振る舞い」がメタコミュニケーションとして機能したり、その瞬間の恐怖をリアルな身体的体験として受容したりすることを指摘する。有元氏はこれらの議論を展開することで、BD オー
ディションが感情資本主義社会において「模倣的暴力」の舞台となるだけでなく、You Tube という
メディアプラットフォームの特性がそれに寄与していることを説明する。とはいえ、格闘技イベン
トが安全な「不良ごっこ」という商品として流通するかどうかは定かではなく、「ごっこ遊び」のフ
レーミングをすり抜け、ミドルクラス的衝動抑制の権力への抵抗の可能性をも示唆できるのではな
いと指摘する。
残念ながら、発表直前に BD 関係者が逮捕されたことがあり、有元氏が指摘した可能性については十分に説明を聞くことができなかったが、フロアからは、従来の教育的ディスコースとの違いやジェンダー視点について、また日本的な文化コンテキストとの関係について、さらに、他の総合格闘
技とのメディアプラットフォームの特性との関係など活発な議論がなされた。

I-3：発表辞退
◇

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＜J セッション エスノメソドロジー＞
座長：海老田大五朗（新潟青陵大学）
J-1：発表辞退

J-2：西村光太郎(順天堂大学博士後期課程)・渡正(順天堂大学)
車いすテニスの指導場面の相互行為分析
本報告では、車いすテニスの指導場面の相互行為の分析がなされ、車いすテニス指導に固有な相互行為が記述され、車いすテニス指導がいかにして達成されているのかの検討がなされた。今回の報告では車いすテニスの固有性が表出する指導場面として、車いすに乗ったプレイヤーが静止している状態でのサーブにおける身体的実演の場面を取り上げた。車いすテニスにおけるサーブでは、指導者とプレイヤーがお互いの感覚を共有する相互行為が見られた。今回の分析では、（車いすに実際には乗っていない）コーチがスライスサーブを行う際の指導場面において同様に、「手は下に振るのではなく上に振る」や「前に人形があると思って、その人形にチョップするような感じで」といった声がけが行われた。手を振る方向とボールの飛ぶ方向が違うことが、感覚的に理解しやすいものであるのに対し、下半身が車いすに固定されて行う車いすテニスでは、インパクトの際に行われる、地面を蹴りながら腰を捻る動作が、立位で行われるものと異なるため、その感覚を共有する場
面に多くの時間をかける様子が見られた。
こうした身体状態の大きく異なるプレイヤー同士が、どのようにしてそれぞれの身体感覚をすり合わせて伝え合うか、サーブを打つというような達成を導くのか。これらの問いについて、動作ごとあるいは発話ごとに分析することで導きかれる知見は、障害者スポーツ実践に対する貢献はもちろんのこと、身体障害者の身体動作の記述可能性を広げるポテンシャルを示す報告であった。

J-3：酒井信一郎(立教大学)「遍在的な専門性」を提供するリプレイのデザイン―スーパーGT 中継を事例に―
本報告はメディア表現を「見ること・聞くことのデザイン」(是永 2017)と捉えるエスノメソド
ロジーの観点から、科学知識の社会学者 H・コリンズ(2010)が提起する「遍在的な専門性」についての検討がなされた。またこれによって、主として判定テクノロジーの導入に関する議論として読まれているコリンズの議論をメディア・スポーツ研究に展開していく方向性を示すころに成功した。
21 世紀前後から多くのプロフェッショナル・スポーツが誤審を防ぐためにリプレイを判定に援用するようになってきたが、コリンズは誤審が問題化するようになったのは視聴者がテレビでリプレイを目にすることができるようなって以降のことであると指摘している。本報告ではとりわけコリンズが主張する「遍在的な専門性」についての批判的検討がなされた。批判のポイントは次の２点である。コリンズは、視聴者の大多数が競技規則を熟知していると想定しているが、これは現実的でないように思われるという点。第２に、リプレイの重要性を主張していながらも、メディア（テレビ）はリプレイを視聴者に届ける運搬者としか想定されておらず、リプレイの制作者でもあ24

るということが考慮されていないという点。この２点をエスノメソドロジー的観点から指摘した鮮やかな報告であり、報告当日のフロアからの反響もたいへん大きい報告であった。
◇◆◇＜K セッション 野球＞
座長：童安佚（鳴門教育大学）
K-1：蘇韋綸(慶應義塾大学政策・メディア研究科後期博士課程)「地域スポーツ」から「国家スポーツ」へ－台湾における野球離れ 1950－1989－
本報告は、戦後台湾における野球の発展を歴史社会学のアプローチで、ブルデューの「場（champ）」の概念を応用するポシエロとドゥフランスが提唱した「スポーツの場の構造」という分析枠組を援用し、戦後の台湾野球にいかなる影響を与えたかを明らかにするものである。当時の台湾教育・体育状況や政策、新聞報道、台湾野球に関するオーラルヒストリー資料を用いて、台湾の学校またはレジャーとして行われた野球（社会人）の発展過程と各「場」との相互作用を考察した。日本統治時代から地域を基盤に発展してきた野球は、戦後の国民党政府の「文化再構築」（脱日本化）により周辺化されたが、激しい進学競争により野球人口は減少し、地域における第一次野球離れが発生した。その後、国民党政府に政治的に利用された野球は、「国家」の場の卓越性が起き、教育機能としての「学校」の場と矛盾が生じ、地域における第二次野球離れとなった。1970 年代の台湾は対外危機に直面し、国民党政府の統治正統性が揺らぎ、野球は一つの道具として、外部正統性（対外的に正統中国の宣言）と内部正統性（対内的に中国人イデオロギー編入）の二重の意味で利用されたと結論づけられた。
フロアから「地域」とは実際の学校で行われている教育的な機能を持つ部活ではないかという質問が出されたが、研究対象である台湾北部では、地域＝学校ではないと回答した。その一方で、台湾中部、南部や東部では、地域と学校の境界が曖昧であると説明した。台湾野球の歴史に関する社
会的な分析についてのより深く説明が必要とされ、今後の進展に期待したい。

K-2：Hsu Yen Hui(Taiwan National Chengchi University)
Exploring the Context of Taiwan’s Baseball Cheerleading Culture― the difference between Taiwan and Japan ―野球場に来て、試合を見に来ることとチアガールを見に来ることとどちらが重要でしょうか。本
報告は、日本から伝来した野球は、台湾文化と融合した応援歴史を提示し、2014 年から日本の自発的に応援するスタイルから韓国のチアガールの応援スタイルへの変化を説明した。球団マネジャー、
ライブ配信会社のマネジャー、スポンサーにインタビュー調査を行い、チアガールたちは、野球試
合中のダンスや応援だけではなく、試合外のチアガールの個人活動も球団と契約することで、球団の収益につなげることができる。野球を見に来るより、チアガールを見に来る野球観客の変化に着目した。チアガールと契約した各球団は、彼女たちがもたらした利益を優先し、野球を見に来る観客の獲得に成功したとした一方で、スポーツ施設に還元する球団もいたと結論づけた。
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フロアからチアガールとして活動をする際に、球団への利益がどのぐらいあったかについて質問があったが、一般的に試合の物販よりはるかに多かったと回答し、そのため、球団も有名なチアガールとの契約を重要視していると回答があった。今後、台湾野球でチアリーディングとして活動する外国籍のチアガールも増加していることで、彼女たちの活動が台湾野球にどのような影響を与え
るかさらなる研究の進展に期待したい。

K-3：小林裕子(筑波大学大学院

スポーツウエルネス学学位プログラム)

壮年・中年期女性の軟式野球継続に関する研究－スポーツ空間論を分析のフレームとして－
本報告は、壮年期から中年期の社会人女性が軟式野球を継続している要因について、荒井(1987)が提唱した「スポーツ空間論」の分析枠組を用い、継続要因を明らかにすることを目的としている。
女子軟式野球選手、元選手、競技連盟関係者のインタビューから、「コートの中」の抑圧的な環境がより一層野球がしたいこと、女子野球に対する責任感（使命感）があることを継続要因と共に、インタビュアーの経歴や女性野球の環境変化による社会的な変化があると説明した。
「コートの外」の人間関係を始め、競技を理解する多様な人物が関わることで豊かなコミュニケーション空間が構築され、「実社会」では職場、家族の理解や協力によるタイムマネジメントができること、経済的に負担ができる可処分所得があることから野球が継続できた要因として結論をづけた。
フロアから他の女性スポーツ（バレーボール・サッカー・ラグビー）の研究への検討や男性メインで行われてきた野球の道具使用や施設の利用などの不便性に関連する質問があったが、地域差によって異なる状況や女子専用道具の欠如による自ら対応するしかないと回答した。今後、女子軟式野球を継続するため、ジェンダーや性差を乗り越えないといけないと議論がなされた。他にも、発表者と同じく女子野球の経験者からも柔軟な対応ができたからこそ、継続していける能力が育てられたのではないかと激励の意見もあった。今後は継続要因と相反する阻害要因についても研究継続していくようで、さらなる進展に期待したい。
◇◆◇＜L セッション 運動部活動②＞
座長：下竹亮志（筑波大学）
L-1：須藤巌彬(早稲田大学大学院スポーツ科学研究科修士課程)「まなざし」に関する補欠部員の苦悩とその構造―高校野球部での質的調査をもとに―
本報告は、近代スポーツの発展過程で分離されてきた観戦者と競技者いずれにも還元できない補欠部員を対象に、彼らに向けられる、あるいは彼ら自身が向ける特有の「まなざし」に着目することで、その苦悩を描き出そうと試みたものである。レギュラー部員が大会時に「まなざしの愉悦」を経験する一方で、補欠部員は大会時のみならず練習においても、補欠であることに向けられる「まなざしの地獄」を経験する。そこでは、競技者として無能であることが証明され続けることで、彼ら自身が補欠としての自己を内面化していく。加えて、補欠部員は「まなざしの地獄」に投げ入れ
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られるだけではなく、「まなざしの不在」を経験するともいう。試合中に名前を呼ばれ、歓声を浴びるレギュラーとは異なり、補欠部員は名前を呼ばれないどころか、拍手を送られることも声をかけられることもないのである。他方で、補欠部員がそうした「まなざしの地獄」や「まなざしの不在」
からかろうじて逃れられる場として、応援団が機能することを須藤氏は抜かりなく指摘してもいる。
質疑では、調査対象者である補欠部員の苦悩をあらためて想起させることに対する調査方法上の懸念や、レギュラーと補欠部員の間に存在するベンチ入りメンバーの経験、補欠を必要とする構造的なメカニズムの存在や、補欠部員に限らないアスリートを取り巻く「まなざし」についてなど、多様な論点が浮上した。補欠部員の経験を質的社会調査から捉えた研究は十分に行われておらず、本発表においても非常に多様な経験のプロセス、論点が含まれているように思われた。須藤氏による、今後の研究の発展を期待したい。

L-2：三角さやか(関西大学大学院博士課程後期課程)
高校運動部活動における教育の実態―水泳上位校の場合―
本報告は、学校運動部以外でも活発に選手育成が行われている水泳競技を対象とし、学校の水泳部においていかなる教育が行われているのかを明らかにしようと試みたものである。はじめに、他競技の指導者にまつわる書籍や剣道、陸上といった個人種目の活動に着目した先行研究を読み解いた上で、水泳競技成績上位校の顧問 6 名に対するインタビュー調査から学校の水泳部に特有の教育の実態について考察がなされている。具体的には、公立高校と私立高校の間で、部員獲得のための環境や顧問教員の異動の有無など違いが見られるものの、インターハイ出場や日本一になることを目標としながら、自己ベストを目指しつつ、その過程に一生懸命取り組むことを通じて、社会で役に立つ人間になることが目指されているという。また、水泳は個人種目でありながら、集団・チー
ムづくりも意識されており、学年の横のつながりや上下関係のなかで人間関係を学ぶ場として構成されていること、清掃活動などを通した人間形成的な意義のある教育がなされていることも明らかにされた。
質疑では、他種目の指導を捉える際に用いた資料の選定基準、教員の異動がない私立高校において長期間指導に携わることの問題性、「人間力」や「人間形成」が指す意味内容、人間形成を意識した教育と競技力の向上が指導者において一体的に捉えられている可能性などについて、活発な議論がなされた。三角氏も指摘するように、水泳競技は日本のスポーツ界のなかで独自の育成システムを作り上げてきた歴史がある。その独自性について、さらに掘り下げた研究がなされることを期待したい。

L-3：井上昴(東京大学大学院総合文化研究科博士課程)
フランスにおける女性アスリートの月経に関わる問題
本報告は、個人的な領域に閉ざされてきた月経の問題を、フランスの女性アスリートを対象に捉えようとしたものである。2024 パリオリンピック・パラリンピックを控えるフランスでは、近年女性アスリート自身の語りを通じて、月経にまつわる様々な事象が語られ始めているという。そこで、フランスの日刊紙ルモンド紙を主な分析対象とし、そこで語られた月経に関する困難や、フランス
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スポーツ界における「フェムテック」の活用について論じられた。その結果、月経に関する困難については（1）経血が「見られる」ことの恐怖（＝心理的な影響）を語るもの、（2）月経によるパフォーマンスへの生理的な影響を語るもの、という 2 つの言説が見出されている。また、フェムテッ
クの側面については、自転車競技における月経用レーシングパンツの販売や、月経周期とパフォー
マンスに関する調査研究の開始、経血が目立たない色へのユニフォームの変更といった事例がある
ことが確認された。とりわけ、フェムテックについて井上氏は、月経の問題に対処する技術的な可能性が開かれる一方で、それがナショナルチームや公権力によってなされることは、フーコーのいう「生−権力」と結びついた女性アスリートの身体管理とも捉えられる、と指摘している。
質疑では、大会が決まった場所・時間で行われるという競技スポーツの根底的な条件との関連、
日本の女性アスリートとの比較可能性、月経を「克服する」という視点の限界などが議論された。
今夏の大会を経て、フランスではこれらの議論がどのような展開を見せるのか。井上氏には、今後の経過についても粘り強く向き合っていただきたい。
◇◆◇＜M セッション 障害者スポーツ②＞
座長：氏名山崎貴史（北海道大学）
M-1：河西正博(同志社大学)
健常者の障害者スポーツ参加に関する基礎的検討
車椅子バスケットボールやシッティングバレーボールなどでは、多くの健常者選手が大会に出場している。報告によれば、これまでの研究では健常者の障害者スポーツへの参加が両者の身体的・社会的な差異を消滅させ、障害に対する否定的な要素をポジティブなものにかえていくことを論じてきた。しかし、報告者はシッティングバレーボールにおける健常者の参加状況を資料から読み解
きながら、健常者の「できなさ」の体験が一時的なものであり、健常者が競技において有利となってしまう可能性を指摘する。すなわち、スポーツにおいて健常者と障害者との身体的な差異がより明確になり、「できなさ」としての障害が顕在化するのである。そこから、報告者は両者の身体的差
異を最小化するような制度的議論（＝ルールやクラス分けの再考）が求められると結論づけた。フロアからは、まず本報告における障害者スポーツがレクリエーョンと競技スポーツのどちらを想定しているのかという質問があり、また参加者はどのような条件下で健常者と障害者の身体的な差異を困難や問題として経験しているのかという質問がなされた。フロアからの質問にもあったように、資料に依拠した研究には限界があり、今後は実際の競技場面で身体的な異なりが問題や困難として経験されていくプロセスや条件を実証的に示していく研究を期待したい。

M-3：チョンキョンス(和歌山県立医科大学)
日本パラリンピックにおけるメディカルおよびヘルスレガシーの構築
報告者は 2016 年リオパラリンピックのメディカルスタッフおよび日本障害者スポーツ協会・日本パラリンピック委員会の委員に対し半構造化インタビューを行い、パラリンピックがもたらすレ
ガシーをメディカルレガシー＝パラリンピック選手のメディカルヘルス、ヘルスレガシー＝パブリ
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ックヘルスに区分し分析し報告した。メディカルレガシーとして「パラアスリートのデータベースの共有」「専門医の確保」、ヘルスレガシーとして「非アスリートの健康管理」と「健康に対する意
識の向上」が示され、多くのステークホルダーは「障害について理解度」と「障がい者スポーツに対する社会的認知度」の向上を重要な課題と認識しているという結果が示された。それに対し、フロアからはインタビュー結果と Leveraging legacy 概念との関連についての質問、どのような指標から上記の結果が導き出されたのかという研究方法・分析指標についての質問がなされた。本報告
は Leveraging legacy の観点からレガシーを短期／長期目標に捉えなおし、非アスリートに与える影響も視野に入れている点に意義がある。その一方で、レガシー概念や区分が再定義されたにもかかわらず、「パラアスリートの医療体制の確立・強化」や「障害（者スポーツ）への理解の向上」といった比較的単純な結果が示されていた点が気になった。分析区分や対象を慎重に設定しようとする本研究の調査からは、従来の研究が指摘してこなかったパラリンピックのポジティブな側面を見出すことができるのではないだろうか。インタビューの分析に関する区分や指標をより精緻化することで、パラリンピックレガシーの構築に向けた新たな知見を示すことができるのではないだろう
か。
◇

◆

◇

＜N セッション 武道＞
座長：溝口紀子（日本女子体育大学）
N-1：中山健（大阪阪体育大学）
訪日外国人旅行者の武道への興味および武道ツーリズムの動機
本発表では、訪日外国人旅行者の武道への興味および武道ツーリズムの動機について報告した。
とりわけ、スポーツツーリズムの一環として武道ツーリズムをフォーカスし、訪日外国人旅行者の武道への興味や動機に関する基礎資料を得ることを目的としている。分析対象者のスポーツ経験の有無により武道ツーリズムの動機を構成する因子の項目平均値に有意差が確認された一方で、武道経験や日本での旅行経験の有無により有意差は確認されなかったと報告している。また、これまで行われた先行研究である学習者的旅行者を想定した海外の武道ツーリズム研究（山川,2022）とは異なる旅行者の武道ツーリズム動機を明らかにした。質疑応答では、アンケート調査の時期や場所によって、異なる結果も得られたのではないかという質問があり、今後も訪日外国人旅行者の武道ツーリズム動機に関して、さらなるデータの蓄積が必要であると報告した。

N-2：工藤龍太（早稲田大学大学院スポーツ科学学術院）
流派武道の現在―古武道流派代表者への聞き取り調査から―
本発表では、流派武道の一形態である古武道概念が実践者にとってどのように捉えられているのかを明らかにすることを通じて、武道論研究の鍵概念である流派武道の有効性について報告をした。
とりわけインタビュー調査対象者の 2 人の古武道の A（日本古武道協会・日本古武道振興会に加盟する流派の代表者、東京都在住）と、B（300 年を超える歴史を持ちながらどちらの団体にも所属しない流派の代表者、九州地方在住）への聞き取り調査を報告した。現在の古武道は、排他的、独善
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性という従来の特性に当てはまらない傾向がみられた。古武道を取り巻く社会環境が、古武道概念にも影響しているとの報告であった。質疑応答では、インタビュー方法についてどのような方法を用いて質的調査を行なっているのかという質問があり、オーラルヒストリーの形式で流派の代表に、流派の特徴や教訓を口述してもらい、これを記録、分析しているとのことであった。

N-3：ヨナタン・ブレッソン（関西学院大学）
Emotions and Feelings in Martial Arts―Control and Liberation―
本発表は、日本学術振興会の支援を受けて開始された 2 年間の研究プロジェクトの一環であり、伝統的な実践とスポーツの実践の融合が生じることについての混乱も含めて、今後は幅広い研究が行われるとのことである。「感情と情動」は文化的であり、個人と集団の間の複雑な交差点に立つ
テーマであり、その社会的役割について報告された。とりわけ武道は、倫理や個人と集団の関係を分析する重要な枠組みを提供していると考え、本発表では武道の伝統的な原則が実践的であること
や、武道文化の必要性についても報告された。質疑応答では、参加者と英語で活発に意見交換が行われた。スポーツにおける感情や情動と密接に結びついているという良い例を挙げてほしいという質問に対して、ブレッソン自身が日本滞在中に体験した空手稽古の中での実体験を語り、実演を交え、「感情と情動」について解説した◇◆◇＜O セッション スポーツと空間＞
座長：宮本幸子（笹川スポーツ財団）
O-1：下窪拓也(順天堂大学)
若・壮年層における運動習慣と将来志向の関連の検討―パネルデータの二次分析を通じて―
本発表は SES によって運動習慣に差が生じる理由を明らかにする目的で、「若・壮年層においてはSES が未来志向を媒介に運動習慣に影響を与える」という仮説を検証した、質問紙調査の二次分析である。なお、タイトルでは「将来志向」が使われているが、用語としては「未来志向」が適切とのことで、発表時に修正されている。使用したデータは「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査」で、2006 年 12 月末時点での若・壮年層（20～40 歳）の男女を対象としたパネル調査である。まずランダム効果二項ロジスティック回帰モデルを使用した分析が示されたが、従属変数である運動習慣に対して、教育年数および世帯年収は統計的に有意な正の効果を示した一方で、未来志向は有意な効果を示さなかった。固定効果モデルを用いた分析でも、未来志向と運動習慣との間に有意な関連はみられなかった。分析結果に対して、若・壮年層では「健康」などの将来得られる利益の獲得を運動の主たる目的としない人が一定数いるため、未来志向と関連しなかったのではな
いかとの考察がなされた。
質疑応答では、未来志向として用いられた質問項目の詳細や性別の分析などに関する質問があげられた。二次分析ゆえに使用できる質問項目の限界はあるものの、時点間で変わり得る変数を扱う
パネル調査に適した分析方法が選択され、仮説検証型の分析として学ぶ点が多かった。今回は仮説30

が支持されない結果にはなったが、今後さらに SES と運動習慣の関連の研究が進展することを期待したい。

O-2：平石貴士(立命館大学)
質問紙調査に基づく現代日本のスポーツ空間の構築―幾何学的データ分析による検討―
本発表は P.ブルデューの「空間」概念を分析枠組みに用いて、スポーツへの参加・嗜好に関する
質問項目の多重対応分析の結果として構築される「スポーツ空間」を示す内容である。使用したデータは、関東圏に居住する成人 4,000 名（有効回答 1,425 名）を対象とした調査である。最初に属性や SES 指標と各種目の実施頻度との関連がクロス集計で示された。「体操」「筋力トレーニング」
をはじめ、多くの種目で学歴や世帯年収との相関がみられること、「ヨガ」「バドミントン」のみ男
性よりも女性の実施率が高いことなどが報告された。続いてスポーツ実施頻度のほか、スポーツ選
手の好悪や観戦頻度などの項目を用いた多重対応分析の結果が示された。軸の寄与率から 4 次元の空間としての分析が適切と判断し、第 1 軸はスポーツの好き嫌いで構成され学歴との相関が高い、
第 2 軸は実施種目が勝ち負けを競うか否かで構成され世帯年収との相関が高い、など 4 軸の特徴が説明され、分析結果として構築されるスポーツ空間が示された。
質疑応答では、分析における DK の処理に関する質問、分析に使用する種目にマイナーな種目を入れてはどうかという意見、また、スポーツ空間の第 3 軸・第 4 軸に関わって海外スポーツが嫌いな層の特徴をたずねる質問など、多様な質問や意見が寄せられた。量的データから日本のスポーツ空間を示す試み自体に新規性があり、クロス集計から対応分析まで多くの変数が綿密に扱われ完成度の高い分析結果が示された。今後の論文化に期待したい。

O-3：吉田明子(日本大学)・水上博司（日本大学）
全日本小中学生ダンスコンクールに関する研究(4)―「優劣を競う」ことの実態と課題―
本発表は、吉田氏が運営に携わる「全日本小中学生ダンスコンクール」に関する一連の研究の一部にあたる。第一に先行研究の検討を通して、当事者としての研究課題を整理するとともに「優劣を競う」ことの実態と課題を概観する。第二に本コンクールの資料の整理や主催者へのヒアリング
調査を通して、実践の場における「優劣を競う」ことの実態を明らかにしている。結果として、先行研究では「優劣を競う」状況における技術への偏重や勝者と敗者を生む実態が示されてきたのに対して、本コンクールにおいては技術化や出場者選抜に偏らないように働きかける主催者の実践、子どもを主役にするための議論や工夫、順位に終始しない表彰などがなされている実態が明らかとなった。このように「優劣を競う」ことに対して抗いつつも、一方でその競い合いへ懐柔されてしまう状況を生み出すことも実践から読み取っている。今後の研究の方向性として、懐柔されることに対する関係者の実践をリアルに捉えてスポーツ社会学的な現象として記述できる可能性が提示された。
質疑応答では、コンクールに参加する子どもやステークホルダー、審査や評価の仕組みなどを具体的にたずねる質問があがり、ステークホルダー間の相互作用に関心が寄せられた。ヒアリング調
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査からは主催者のジレンマや葛藤が詳細に描き出されており、今後のフィールド調査によってさらに、学術的にも大会関係者への還元という点でも有意義な知見が得られると期待される。

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４． 2023 年度学生研究奨励賞
４-１．論文部門
選考結果
第1位

宮澤優士（筑波大学大学院人間総合科学研究群）
サーファーが環境保全を訴えるとき―千葉県長生郡一宮町の事例から―以上について報告いたします。
2023 年 12 月 11 日
スポーツ社会学会学生研究奨励賞選考委員会委員長
笹生心太（東京女子体育大学）【選考委員会講評】
まずはじめに、今回の検討対象となった 6 論文はいずれも非常にクオリティが高く、良い意味で選考が非常に困難であったことをお伝えしておきます。
そのような優れた研究の中で最も高く評価された宮澤優士氏の論文「サーファーが環境保全を訴えるとき―千葉県長生郡一宮町の事例から―」は、サーファーによる環境保全運動をめぐって、サーファーと地域住民や専門家との間にどのような議論がなされ、何が問題とされ、どのような結論が導かれたのかを検討することで、サーファーによる運動の困難性および可能性を示そうとした意
欲的な研究です。
研究目的の明解性や先行研究の検討の着実性、論文全体の論理性などが高く評価された本研究ですが、とりわけ高く評価された点は、象徴的な会議の議事録や対象地のサーファー事情を深く知る
代表的な住民を対象としているという点における研究方法の妥当性でした。また、そうしたサーフィンを巡る当事者たちの主張を粘り強く拾い上げたという分析の着実性も高く評価されました。
本論文の興味深い点は、サーフィンを環境保全運動の手段としてのみ注目するのではなく、サーフィンというスポーツの魅力を明らかにし、その魅力が環境保全運動が目指す理念とどのように結びつくのかを検討したことです。そして、サーファーの経験知が工学的な知と衝突し、工学の側の変容をもたらしたという分析結果は非常にスリリングであり、かつ示唆に富むものでした。
本研究の知見は、今後、他地域の事例と突き合わされることで、より深まっていくと思われます。
今後の研究の着実な進展を期待しています。

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受賞者の言葉筑波大学大学院人間総合科学研究群
宮澤優士
このたび、2023 年度学生研究奨励賞（論文部門）を受賞することができました。選考いただいた先生方、論文をご精読いただいた査読者の先生方、そしてご指導いただきました筑波大学大学院の清水先生と研究室の皆さまに、心より御礼申し上げます。
本研究では、サーファーが環境保全運動を展開する際に直面する困難と可能性について、フィールドワークを通じて得られたデータを基に論じました。本論文で得られた知見と課題を出発点として、今後さらに研究を深め、新たな知見を生み出していきたいと考えております。
会員の皆さまの引き続きのご指導をお願い申し上げ、心より感謝の意を表します。ありがとうご
ざいました。

４-２．発表部門
選考結果
第1位
船木豪太（早稲田大学大学院スポーツ科学研究科）
ナンバースクールにおける校友会運動部の組織化過程―日本における近代スポーツの導入・普及過程の解明に向けて―以上について報告いたします。
2024 年 3 月 17 日
スポーツ社会学会学生研究奨励賞選考委員会委員長
笹生心太（東京女子体育大学）【選考委員会講評】
船木豪太氏の発表「ナンバースクールにおける校友会運動部の組織化過程―日本における近代ス
ポーツの導入・普及過程の解明に向けて―」は、日本のスポーツ文化の源流たるナンバースクール
におけるスポーツ受容に焦点を当て、一次資料を駆使しながら校友会運動部がなぜ、いかに組織化されたのかを実証的に分析したものです。その際には、校友会運動部に対する生徒側と学校当局側の両者の論理に着目し、生徒側は自治的活動の一環として、学校当局側は生徒の健康管理としてという、その意味づけをめぐる駆け引きがあったことを明らかにしました。
本発表についてまず特筆すべきは、スポーツ社会学的研究としての学問的専門性の高さです。日本のナンバースクールにおけるスポーツ受容に関する従来の研究は、そのキーマンであるストレンジの時代で止まっていました。それ以降の動向を掘り下げることは、日本のスポーツ文化のありようの根底を明らかにすることであり、このことにはスポーツ社会学の研究としての高い重要性があります。
また、発表全体の論理性も非常に優れていました。
「校友会運動部の組織化過程を実証的に明らかにする」「校友会運動部の活動に対する意味づけを、生徒側と学校当局側の視点から明らかにする」
34

という 2 つの問いに対して、明確な答えを出すことに成功していました。また、その分析の過程ではこの時期の重要な出来事にしっかりと目を配り、その意味を解釈できており、非常に説得力のある結論を導き出すことができました。
質疑応答でも非常に有意義な議論がなされていました。それを踏まえた今後の研究の着実な進展を期待しています。

受賞者の言葉
早稲田大学大学院スポーツ科学研究科
船木豪太
このたび、「ナンバースクールにおける校友会運動部の組織化過程 ―日本における近代スポーツの導入・普及過程の解明に向けて―」という演題で、2023 年度学生研究奨励賞（発表部門）を賜ることができ、大変光栄に思っております。私は、日本の運動部活動がいつから、どのように始まり、どのように変化したのかという問題関心のもと、明治時代まで遡って歴史調査を進めています。史料から浮かび上がってくる事実を一つひとつ丁寧に実証することを心掛けてきました。奨励賞の意に恥じぬよう、今後もより一層精進していきたいと思います。
日頃からご指導を賜っている中澤篤史先生をはじめ、ゼミや研究会でなどでお世話になっている
坂上康博先生、川島浩平先生、石井昌幸先生、高嶋航先生、束原文郎先生、中澤研究室のみなさまには改めて感謝申し上げます。また、座長をお引き受けいただいた中村哲也先生、ならびに学会大会の運営にご尽力いただきました実行委員の先生方にもこの場を借りてお礼申し上げます。ありがとうございました。

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５． 各委員会からのお知らせ
５−１．研究委員会
2024 年度、研究委員会では以下の内容に取り組んでまいります。
1. 学会大会時のシンポジウムの企画・開催
現在、研究テーマについて委員会内で検討しております。テーマや演者等が決まりましたら、改めて学会大会ホームページ等を通じてお知らせいたします。
2. 学生フォーラムの実施（年 2 回の予定）
今年度も引き続きオンラインを基調として開催し、全国の学生会員による個人研究報告等を通じた交流を促進してまいります。また、状況を見ながらオンラインと対面を組み合わせたハイブリッ
ド開催も検討してまいります。
3. 公開セミナーの開催
今年度も 1～2 回、開催する予定です。日程、開催方式等が正式に決まりましたら、会員の皆様に学会の一斉メールおよびホームページでお知らせいたします。
研究委員長
◇

◆

高尾将幸（東海大学）◇

５−２．編集委員会
本学会の機関誌『スポーツ社会学研究』では、最近刊行された 32 巻 1 号掲載分より、書評とリプライも J-STAGE で電子公開されることになりました。学会賞という表彰制度が始まったことと関係づけると、書評とリプライの位置づけは以前より重要度を増しております。編集委員会でも広く会員の業績に目配せしておりますが、スポーツ社会学的に意義深い著作が刊行されましたら、ぜひ編
集委員会までご一報ください。
編集委員長
◇

◆

西山哲郎（関西大学）◇

５−３．国際交流委員会
今年度の国際交流委員会では、以下の点について取り組みます。
•

2024 年 10 月 19 日(土)、20 日(日)に台湾・桃園市にて、台湾スポーツ社会学会の主催で「東アジアスポーツ社会学フォーラム」が開催されます（詳細は大会ホームページ
http://www.tsss.org.tw/eassf2024 をご参照ください）。このフォーラムは台湾スポーツ社
会学会、韓国スポーツ社会学会、日本スポーツ社会学会の学術的交流の促進を主な目的として開催されるもので、1）基調講演、2）シンポジウム、3）一般研究発表で構成されま
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•

•
•

•
•

す。
一般研究発表の申し込みが 2024 年 3 月 10 日より（締切は 2024 年 7 月 15 日）、参加登録が 2024 年 5 月 15 日より（オンラインでの登録期限は 2024 年 9 月 15 日、早割は 2024
年 8 月 23 日まで）開始されております。会員の皆様におかれましては、ふるってご参加、
ご発表ください。
国際交流委員会では、このフォーラムに関する情報を学会員に対して広く発信していくとともに、当該フォーラムでの本学会員による一般研究発表に対する支援などを行っていく予定です。
2025 年 7 月 8 日(火)から 7 月 11 日(金)に韓国のソウルにて国際スポーツ社会学会（ISSA）の年次大会が開催される予定です（https://www.issa1965.org/events/）。こちらに関する情報につきましても、適宜発信していきたいと思います。
2023 年 5 月に締結されました韓国スポーツ社会学会との友好覚書に基づいて、韓国スポー
ツ社会学会との交流事業について進めていきます。
2022 年度に策定しました「海外研究者招聘による企画の協力に関する内規」について、引き続き運用していきます。学会員の皆様におかれましては、海外研究者を招聘し、シンポジ
ウム・セミナー等を企画される際に、適宜ご活用いただければ幸いです。
2025 年 3 月の学会大会の際に、国際交流委員会企画シンポジウムを開催します。
海外研究者を交えたセミナー等を、随時企画・開催します。
国際交流委員長◇◆

金子史弥（立命館大学）◇

５−４．広報委員会
広報委員会は、公式ホームページやメーリングリストによる情報提供と、会報の編集・発行（年２回）を主な業務としております。会員の皆様には、会員に広く告知してほしい研究セミナーや交流研究会などございましたら、積極的に情報提供いただければ幸いです。お気軽にお寄せください。
広報委員長
◇

◆

水野英莉（流通科学大学）◇

５−５．電子ジャーナル委員会『スポーツ社会学研究』掲載原稿の電子ジャーナル化に関して以下のような変更がありますのでお知らせします。
去る 3 月 16 日に開かれた 2023 年度総会におきまして、『スポーツ社会学研究』第 32 巻第 1 号（2024 年 3 月発行）から、書評も J-Stage に公開することが報告されました。過去の書評について
は、公開のタイミングを含め理事会にて検討中です。
現在、『スポーツ社会学研究』に掲載された依頼論文（特別寄稿論文、特集論文、及び特集のねらい）は刊行後一年を経てから J-Stage に公開していますが（「スポーツ社会学研究（電子ジャーナル）発行に関する規程」第 3 条 2）、2024 年 5 月 23 日に開催された理事会にて、公開までの期間を半年に短縮することが承認されました。
37

以上の決定を受け、「スポーツ社会学研究（電子ジャーナル）発行に関する規程」の条文が 2024
年 5 月 23 日より以下のように変更されます。
変更前

変更後

第 3 条 学会誌刊行後、掲載された投稿 第 3 条 学会誌刊行後、掲載された投稿論文と依頼論文（特別寄稿論文、特集論 論文と依頼論文（特別寄稿論文、特集論
文、及び特集のねらい）、書評（リプライ 文、及び特集のねらい）は電子化し、Jがある場合はそれを含む）は電子化し、J- Stage において電子公開（本公開と呼ぶ）
Stage において電子公開（本公開と呼ぶ） を行う。
を行う。
2 依頼論文については、学会誌刊行後半年を経た後に公開するものとする。

2 依頼論文については、学会誌刊行後一年を経た後に公開するものとする。

なお、2024 年の『スポーツ社会学研究』第 32 巻第 1 号（2024 年 3 月発行）までの投稿論文、ならびに第 31 巻 1 号（2023 年 3 月発行）までの特集論文が J-Stage で公開されています。今後、
上記の変更に対応しながら、第 31 巻 2 号（2023 年 9 月発行）や第 32 巻第 2 号（2024 年 9 月発行
予定）の投稿論文、特集論文、書評等を順次掲載していく予定です。
電子ジャーナル委員長 高峰修（明治大学）◇◆◇

５−６．学生研究奨励賞選考委員会
学生研究奨励賞選考委員会は、学生会員の皆さんの優秀な研究を、論文部門と発表部門に分けて表彰します。2024 年度については、論文部門は『スポーツ社会学研究』32 巻 1 号（2024 年 3 月刊
行）および 32 巻 2 号（2024 年 9 月刊行予定）の掲載論文が審査対象となります。また発表部門は、岡山大学で開催予定の日本スポーツ社会学会第 34 回大会（2025 年 3 月開催予定）での口頭発表が審査対象となります。いずれも学生会員の場合には自動的に審査対象となるため、改めて推薦等は必要ありません。また、いずれも日本スポーツ社会学会第 34 回大会にて表彰を行う予定です。
論文部門、発表部門ともに、ここ数年はエントリー数が非常に多く、選考委員会として嬉しい悲鳴が上がっています。ぜひ引き続き学生会員の方々の研究成果の積極的なご発表をよろしくお願いします。
学生研究奨励賞選考委員長 笹生心太（東京女子体育大学）◇◆◇

５−７．学会賞選考委員会
本学会では、会員の優れた研究を顕彰かつ奨励することを目的として、学会賞を設けています。
今年度は以下２部門で推薦（自薦・他薦を問いません）を受け付けています。
学会賞選考規程及び各部門の選考内規をご確認の上、推薦は 2024 年 9 月 30 日までに推薦書類を学会賞選考委員会委員長 水上博司（mizukami.hiroshi@nihon-u.ac.jp）へメール送信（推薦著書については郵送）ください。
38

1．学会賞（論文部門）(1) 正会員及び学生会員により、2022 年 10 月 1 日から 2024 年 9 月 30 日（2 年間）までの間に、『スポーツ社会学研究』『社会学評論』『年報 体育社会学』『年報 社会学論集』『ソシオロジ』
及び他の媒体（別紙参照）に発表された原著論文（筆頭著者；査読有り）を対象とし、受賞者には賞状と副賞を授与します。
(2) 推薦者（自薦・他薦を問わない）は以下の内容を遵守して、書類等を学会賞選考委員長に送付してください。
1) 推薦者である正会員は、所属機関の異なる 2 名以上の連名により、推薦対象論文 1 本を推薦することができます。
2) 推薦にあたっては、推薦書（様式自由）に次の項目内容を記入し、推薦論文の 1 部を添えて選考委員長に提出してください。
a.推薦する賞の呼称
b.推薦書の提出期日
c.推薦者の名前（2 名以上連記。自筆署名、捺印不要）
d.推薦の代表者の連絡先（所属先及びメールアドレス）e.推薦しようとする論文の執筆者名、及び所属機関
f.論文のタイトル、及びその書誌情報
g.推薦理由（400〜600 字程度）
h.論文のコピーをメールに添付して提出、または J-STAGE 等の URL を提示(3) 審査の視点は、以下の項目とします。すべてを満たしている必要はありませんが、多くの要素が含まれていることを望みます。
1) スポーツ社会学の研究として、学問的に質が高いこと。
2) 研究成果あるいは結論に、学問的発見があること。
3) 多くの会員に読まれるべき、開かれた成果があること。
4) 社会に対する問題提起ないし提案を含む研究であること。
2．学会賞（著書部門）(1) 正会員及び学生会員により、2021 年 10 月 1 日から 2024 年 9 月 30 日（3 年間）までの間に公刊された著書（単著ないし編著）を対象とし、受賞者には賞状と副賞を授与します。
(2) 推薦者（自薦・他薦を問わない）は以下の内容を遵守して、書類等を学会賞選考委員長に送付してください。
1) 推薦者である正会員は、所属機関の異なる 2 名以上の連名により、推薦対象の著書 1 冊を推薦することができます。
2) 推薦にあたっては、推薦書（様式自由）に次の項目内容を記入し、推薦する著書 1 冊については選考委員長に郵送してください。
a.推薦する賞の呼称
b.推薦書の提出期日
c.推薦者の名前（2 名以上連記。自筆署名、捺印不要）
d.推薦代表者の連絡先（所属先及びメールアドレス）e.推薦しようとする著書の著者名、及び所属機関
f.書名、及びその書誌情報
g.推薦理由（1000 字程度）
h.書籍の一部をコピーし、メールに添付39

(3) 審査の視点は、以下の項目とします。すべてを満たしている必要はありませんが、多くの要素が含まれていることを望みます。
1) スポーツ社会学の研究として、学問的に質が高いこと。
2) 研究成果あるいは結論に、学問的発見があること。
3) 多くの会員に読まれるべき、開かれた成果があること。
4) 社会に対する問題提起ないし提案を含む研究であること。
5) 研究の価値が、長期的にも認められると予想できること。
〔推薦著書の郵送先〕〒156-8550 東京都世田谷区桜上水 3-25-40
日本大学文理学部体育学科 水上博司
＊規程については、学会ホームページにてご確認ください。
学会賞規程
https://jsss.jp/prize/prize_regulations
論文部門（選考内規）https://jsss.jp/prize/prize-ronbun
著書部門（選考内規）https://jsss.jp/prize/prize-cyosho_senkou
JSSS「学会賞規程」及び「学会賞（論文部門）選考内規」における「他の媒体」の例
https://jsss.jp/prize/prize-ronbun_another
学会賞選考委員長 水上博司（日本大学）

40

６．事務局からのお知らせ
６−１．連絡事項（１）異動、その他に伴う登録情報更新のお願い
勤務先、住居の異動がある場合には、学会ホームページの電子システムにより登録情報（資料送付先住所、電子メール等）の変更をお願いいたします。また、会員種別の変更については、ご自身による変更ができません。事務局までご連絡いただければ幸いです。
（２）新入会員の推薦についてすでにご案内済ですが、新入会員の推薦については、学会ホームページにて受付けております。
新規会員をご推薦の場合には、ご参照いただければ幸いです。
（３）会費の納入について
2024 年度の会費納入をお願いいたします。会費請求をメールにて行っておりますが、メールが届いていない場合には、事務局までご連絡ください。納入方法は、従来の郵便振替のほかにクレジッ
ト決済も可能となっております。学会ホームぺージの電子システム上から納入が可能になっております。あわせて、領収書、請求書の発行もご利用いただけます。
（４）その他
2024 年 3 月に「スポーツ社会学研究」32 巻 1 号を発送しております。ご確認いただき、もし手元に学会誌が届いていない場合には、事務局にご一報いただければと存じます。また、学会ホーム
ページの電子システムの利用に関し、ご自身のログインＩＤ等お忘れの場合は、事務局にお知らせください。パスワードの再発行の手続等をとらせていただきます。
以上
事務局長 大沼義彦（日本女子大学）
事務局次長 渡正（順天堂大学）
事務局員 村本宗太郎（立教大学）

６−２．2023 年度理事会議事録（第 12 回〜16 回）
第 12 回理事会
日 時：2023 年 12 月 12 日（火）〜12 月 14 日（木）開催形式：メール稟議議 題：
１．新規会員の入会について
正会員 2 名、学生会員 5 名について審議ののち、承認された。
２．退会予定者について
1 名について審議ののち、承認された。
第 13 回理事会
日 時：2023 年 12 月 25 日（月）〜12 月 26 日（火）開催形式：メール稟議議 題：
41

１．入退会者について
新規入会者 7 名、2023 年度退会予定者 1 名について審議ののち、承認された。
２．正式入会日の扱いについて
入金済会員：正式入会日を遡って 12 月 22 日とする。

会費未納者：入金がなされた日をもって正式入会日とするが、学会発表の資格については研究委員会の判断に委ねる。
第 14 回理事会
日 時：2024 年 1 月 27 日（土）〜1 月 29 日（月）開催形式：メール稟議議 題：
１．学生研究奨励賞選考委員会の臨時委員について
下記理由と選考内規及び選考委員会細則にもとづき審議ののち、承認された。
【理由】
日本スポーツ社会学会第 33 回大会の学生研究奨励賞の選考にあたり、選考委員 5 名のうち 2 名が欠格条件に当たってしまい、残る委員が 3 名となってしまったため。
第 15 回理事会
日 時：2024 年 2 月 13 日（火）〜2 月 15 日（木）開催形式：メール稟議議 題：
１．入退会者について
新規入会者 3 名、退会 2 名について審議ののち、承認された。
第 16 回理事会
日時：2024 年 3 月 16 日（土）9 時 30 分～11 時 15 分
場所；日本大学三軒茶屋キャンパス本館２階会議室１およびオンライン（zoom）
出席者：水上、松尾、大沼、西山、中澤、秋吉、笹生、原、金子、高尾、高峰（以上、理事）、杉本、
前田（以上、監事）、渡、村本（以上、事務局）
オンライン参加：溝口、山口
欠席者：岡田、水野
以上、敬称略
議長：水上理事長
議事録：村本議事に先立ち、水上理事長より定足数を満たしている確認がなされ、開会宣言が行われた。続いて松尾会長より挨拶がなされた。
＜理事会議事録の承認＞
1．第 12 回、第 13 回、第 14 回、第 15 回議事録【議事録】
意見等はなく、承認された。
42

＜報告事項＞
１．2023 年度総会資料について（事務局）【総会資料】
大沼事務局長より、総会資料をもとに日本スポーツ社会学会 2023 年度総会議案についての確認がなされた。
２．学生研究奨励賞（発表部門）の選考について（学生研究奨励賞選考委員会）
笹生委員長より、16 日からの学会大会において、学生研究奨励賞（発表部門）の一次審査通過者
3 名の発表に対して二次審査を行うことが報告された。表彰は学会大会の全プログラム終了後に行われることが確認された。受賞者には 16 日中に委員より伝達することが確認された。
３．第 33 回学会大会について（大会実行委員会）
第 34 回学会大会（3 月 16・17 日開催）について、開催校である日本大学の水上理事長より挨拶がなされた。その後に参加者が 152 名、学生会員の参加者 36 名、懇親会参加予定者が 89 名と大勢の参加者がいることが説明された。また、3 名の発表取り下げがあったことが報告された。
４．『スポーツ社会学事典』の刊行について（松尾会長）
松尾会長より、日本スポーツ社会学会創設 30 周年記念事業である『スポーツ社会学事典』の出版（2025 年 3 月刊行予定）に向けた進捗状況の説明があり、原稿は概ね集まっており、2024 年内に校了、2025 年 1 月に刊行予定であることが報告された。
５．その他
学会大会においてスポーツ社会学研究のバックナンバー販売がされていることが報告された。法
政大学出版局出版の号の残部については廃棄予定であること、創文企画出版の号も発刊 10 年経過したものは割引価格で販売し、残部については事務局にて保管することが報告された。
＜審議事項＞
１．2023 年度活動報告（各委員会）【理事会資料１，資料 1-1】
各委員会の 2023 年度の活動について報告が行われ、すべて異議などなく承認された。
（1）編集委員会（西山委員長）
委員会の開催状況、論文投稿数や査読の状況が報告された。次に発刊される学会誌は、特集論文
３本、投稿論文２本、書評３本であることが報告された。
（2）研究委員会（高尾委員長）
委員会の開催状況や 2023 年度の学生フォーラム（2 回開催）および研究セミナー（1 回開催）が盛会のうちに終了したこと、第 33 回学会大会は 15 セッションで口頭発表を行うことが報告された。
（3）国際交流委員会（金子委員長）
韓国スポーツ社会学会と友好覚書を締結したことが報告された。2023 年 11 月に韓国・建国大学
での学会において、日本スポーツ社会学会会員をシンポジストとして招聘する希望が当初あったが、十分なアテンドが出来ないこと、参加者が多くないことから取りやめとなったことが報告された。
同学会大会には申会員が参加し、学会の様子について報告があった。
43

（4）広報委員会（水野委員長が学生フォーラム座長担当のため代理溝口委員）
会報 81・82 号の配信、ホームページとメールによる各種告知を行ったことが報告された。2024
年度の活動についてホームページの更新に関する拡充案が提示された。
（5）電子ジャーナル委員会（高峰委員長）
学会誌第 31 巻第 1 号・第 2 号掲載の投稿論文および第 30 巻第 1 号・第 2 号の特集論文の電子ジャーナル化を行ったことが報告された。
（6）学生研究賞奨励選考委員会（笹生委員長）
例年と同様に学生研究奨励賞（論文部門・発表部門）の選考を進めたことが報告された。本件は報告事項２と併せて審議された。
（7）学会賞選考委員会（水上委員長）
2023 年は学会賞の選考年ではなかったため活動がなかったとの説明がなされた。
２．2023 年決算報告（事務局、監事）【総会資料 2】2024 年度活動計画（案）の後に行われた。大沼事務局長より、2023 年の決算報告についての説
明がなされた。前年と比較して 20 万円以上の収入増だった。
続いて杉本監事より 2023 年決算の監査報告がなされ、経費が適切に処理されていることが報告された。特に質問などはなく、決算報告は資料のとおり承認された。
事務局から補足で、決算承認後に支出漏れがみられたことが報告された。前回の学会大会時の杉本監事の旅費が、事務局の引き継ぎ上での漏れがあり未払いであった。旅費の支払いを行いたいが、会計上の期が変わり、監査を経た後の支出であるため、支払いを行うことに関して監事による意見が求められた。前田監事より、今後事務局で留意する旨の意見が示された。今回については次年の会計として対応することで承認された。高峰会員より、監事の交通費の規約に関する確認がされ、総会で同内容について質問された際に回答することができるようにしておく準備が必要であることが示された。
３．2024 年度活動計画（案）（各委員会）【理事会資料１，編集委員会 1-1，1-2，1-3，1-4 】（1）編集委員会（西山委員長）
2023 年度と同様に、学会誌の刊行に向けた活動を進めていくことが報告された。発刊予定は 9 月と 3 月で、次号では研究委員会と連携して特集企画を進めていくことが報告された。
これまで電子ジャーナル化されてこなかった、学会誌の書評を今後電子化および公開していくことが提案された。社会学系、スポーツ学系の学会での半分程度が書評を出しており、書評を公開す
ることは学会の魅力を高めることにつながることが考えられるものと報告された。
編集委員会では、公開する書評は、書評とリプライをあわせて 1 本とすることが検討されている。
書評を電子ジャーナル化することについて異論はなく、どの号まで遡って公開するかについては今後検討が求められる。公開日は創文企画と検討する必要があるが、投稿論文と同じタイミングで公開することが原案として提案された。
有料検索プラットホーム「EBSCOhost」での論文データ公開に関して報告された。
「 EBSCOhost」
上で論文が公開される場合であっても、J-STAGE で公開されているものはそのままで良いこと、公開に関する費用は学会に求められないこと、J-STAGE に公開されたらすべてのコンテンツが公開されることが報告された。契約書案に「EBSCOhost」で論文が公開されていることを学会誌で積極的に広報してほしいとする文言（資料 49（d））の存在が示された。検討事項として、法人が変わっ44

た際に学会の承諾なく譲渡できること（資料 55 11 譲渡）の説明がなされた。これらの条項について、今後、学会にとって不利にならないよう「EBSCOhost」と交渉する方針が示された。特に意見はなく確認事項を踏まえたうえで承認された。
（2）研究委員会（高尾委員長）
例年と同じく、学会大会での一般研究発表、研究セミナー、学会大会での研究委員会企画シンポ
ジウム、学生フォーラムの準備をしていくことが説明された。
（3）国際交流委員会（金子委員長）
海外との交流に関して報告がされた。今回の学会大会では台湾スポーツ社会学会から 3 名参加しており、2024 年 10 月 19・20 日に国立体育大学（台湾）で東アジアスポーツフォーラムを開催するため広報の協力依頼がされていること、学会大会の総会および懇親会で陳会長から挨拶がされる
ことが報告された。
陳会長は、台湾・韓国・日本のスポーツ社会学会が協力してフォーラム等を開催したい意思を示していること、筑波大学の清水諭会員と交流があり、日本からの参加者を募りたいこと、シンポジ
ストとしての登壇（テーマは未定）を希望していること、先方の素案の中では 3 名分は全額負担予定であることが報告された。
10 月のフォーラムに対して、日本スポーツ社会学会として招聘に応じるか方針を決めておきたいとする提案がされた。ただし、国際交流委員会の中でもまだ議論が行われておらず、依頼がきたらシンポジストを派遣することは検討されていることが報告された。
学会大会での優秀な若手研究者を派遣することについて学会の特別会計を当てることが提案された。
今後の海外での学会発表への支援を定常的に行うと予算がすぐ枯渇してしまうことが懸念として示された。
まずは 2024 年東アジアスポーツフォーラムおよび 2025 年 ISSA に絞って検討することとなった。横浜 2020 の際は体育・スポーツ領域の発表者が多くなかったので推進していくことが望ましいとする意見が示された。
若手研究者への発表支援は他学会でも行われているため、学会として何らかの行動を示すべきではないかとする意見が示された。
発表補助について、現在の会計では繰越金が多いため予算を充てていくべきではないか、とする意見が示された。
海外の研究者が、国内の学会大会で英語を用いて発表をすることについても検討するべきではな
いかとする意見が示された。現在は学会大会で発表を行うためには日本スポーツ社会学会の会員となる必要があり、会員登録の英語対応が煩雑になるため、会員資格の相互認証も今後検討するべきではないか、とする意見が示された。
英語発表を行う場合の座長対応についても今後決める必要があるとする意見が示された。
今後、日本で国際学会を開催すること、研究者の国際的感覚を育てる方向性も検討する必要性が示された。
（4）広報委員会（溝口委員）
例年と同じく、ホームページの管理運営、会報の配信、ホームページとメールによる各種告知などを行っていく予定であることが報告された。ホームページの拡充、およびメンテナンス費用（5 万円）を委託したい旨が提案され、承認された。
（5）電子ジャーナル委員会（高峰委員長）
45

学会誌第 32 巻第 1 号・第 2 号掲載の投稿論文および第 31 巻 1 号・2 号掲載の特集論文の電子ジ
ャーナル化を行う予定であることが報告された。電子ジャーナル化するコンテンツが増えるかもしれないので編集委員会と連携しながら進めていくことが報告された。
（6）学生研究賞奨励選考委員会（笹生委員長）
例年と同様に学生研究奨励賞（論文部門・発表部門）の選考を行なっていくことが報告された。
（7）学会賞選考委員会（水上委員長）
2024 年は選考年であるため、賞の推薦締切りである 9 月末日まで推薦を待ち、その後論文部門・著書部門の双方について選考内規に基づいて選考を進めることが報告された。推薦された著書の購入のために選考経費が 10 万円必要とされることが報告された。学会賞授与を行うとなると、盾の贈呈、記念レクチャーを実施することになるが、以上の経費は 2025 年予算となることが報告された。
４．2024 年予算（案）（各委員会、事務局）【総会資料 4】
大沼事務局長より、資料にもとづいて 2024 年予算案が示された。歳入の部で補助金 5 万円が追加されることが報告され、歳入の流れが分かるように記載することが確認された。2023 年学会大会時の監事の旅費を歳出で追加することが提案され、承認された。
５．2024 年度第 34 回学会大会開催校について（事務局）
大沼事務局長より、第 34 回大会の開催校を会員に募集したところ、開催校の応募はなく、岡山大学の原会員に相談を行ったところ内諾を得たため、岡山大学で開催する予定であるとの説明がなされた。開催日程は 2025 年 3 月 15 日（土）、16 日（日）の予定である。
６．学生研究奨励賞（論文部門）の選考について（学生研究奨励賞選考委員会）
笹生委員長より、「報告事項 2.学生研究奨励賞（発表部門）の選考について」において報告された。
７．「日本スポーツ社会学会賞」の選考について（学会賞選考委員会）
水上委員長より、今年度は日本スポーツ社会学会賞の選考年ではなかったため、次年度の選考に向けて進めていくことが報告された。
８．入退会会員について（事務局）【資料 5】
大沼事務局長より、2023 年度の新規入会者 40 名（正会員 21 名（1 名は当人から保留連絡あり）、学生会員 19 名）から入会申請があったことが説明され、審議の結果全員の入会が承認された。次に8 名の退会の申し出（正会員 8 名）があったことが説明され、全員の退会が承認された。最後に 7
名の除名予定者（正会員 5 名、学生会員 2 名）について説明がなされ、全員の除名が承認された。
なお、除名予定者の中で住所不明者が 2 名いることが報告された（メールは届いている）。退会予定者と除名予定者を除いた 2024 年 3 月 15 日時点での会員数の動向は、正会員 345 名、学生会員 71名、顧問 9 名となることが報告された。なお、2024 年 4 月からは正会員 332 名、学生会員 69 名、顧問 9 名となる見込みである。
９．その他
学生研究奨励賞選考委員会より、学生研究奨励賞の対象として、学生会員が筆頭著者で指導教員
46

等との連名になっている者の扱いに対して委員から疑問が示された。今後、どのように扱うかは継続的に検討することとなった。
最後に、前田監事、杉本監事から挨拶がなされた。杉本監事からは、若手研究者向けの研究助成等を設置し学会へのアイデンティティを高める施策も必要ではないか、とする意見が示された。松尾会長より、学生会員理事の設置も考えられるのではないか、とする意見が示された。水上理事長
から閉会宣言がなされ、本会は閉会した。
以上

６−３．2023 年度総会議事録
2023 年度

日本スポーツ社会学会総会

議事録

日時：2024 年 3 月 16 日（土）17 時 30 分～
場所；日本大学三軒茶屋キャンパス 1310 教室
総会次第
１．開会
水上理事長より開会宣言が行われた。
２．会長挨拶
松尾会長より挨拶がなされた。
３．議長の選任
フロアより特に推薦がなかったため、事務局より立命館大学の市井吉興会員が推薦され、承認された。
４．議事録署名人の選任
フロアより特に推薦がなかったため、事務局より中山健会員（大阪体育大学）と片岡栄美会員（駒沢大学）が議事録署名人に推薦され、承認された。
５．議事
第 1 号議案 2023 年度活動報告【総会資料 1】
以下の各委員会の活動について、資料のとおり報告がなされた。
1. 編集委員会（西山委員長）
2. 研究委員会（高尾委員長）
3. 国際交流委員会（金子委員長）
4. 広報委員会（水野委員長）
5. 電子ジャーナル委員会（高峰委員長）
6. 学生研究奨励賞委員会（笹生委員長）
7. 学会賞選考委員会（水上委員長）
8. スポーツ社会学事典（松尾委員長）
異議などなく、すべての報告が承認された。
第 2 号議案

2023 年決算報告【総会資料 2】47

大沼事務局長より、2023 年の決算報告が資料のとおり行われた。その後杉本監事より、会計監査について適切に処理されていることが報告された。異議などなく、2023 年決算報告は承認された。
第 3 号議案 2024 年度活動計画（案）【総会資料３】
各委員会の 2024 年度活動計画案について、資料の通り説明がなされた。
1. 編集委員会（西山委員長）
関連して書評原稿の電子ジャーナル化を少なくとも 2024 年 3 月発行の第 32 巻第 1 号
から行うこと、及び「EBSCOhost」での論文データの公開について同社からの提案を受け、契約書を精査した上で問題がなければ論文データを公開すること提案された。
2. 研究委員会（高尾委員長）
3. 国際交流委員会（金子委員長）
4. 広報委員会（水野委員長）
5. 電子ジャーナル委員会（高峰委員長）
6. 学生研究奨励賞委員会（笹生委員長）
7. 学会賞選考委員会（水上委員長）
8. 事務局（大沼事務局長）
2024 年度に理事選挙が実施されることが報告された。
編集委員会および電子ジャーナル委員会提案の書評原稿の電子ジャーナル化について質疑があり、編集委員長より説明がなされた。
異議などなく、すべての計画案が承認された。
第 4 号議案 2024 年予算（案）【総会資料４】
大沼事務局長より、2024 年の予算案が資料のとおり説明された。また、第 2 号議案に関連して、2023 年決算における監事旅費が未払であったことが報告され、未払い分を 2024 年予算に計上することについて提案がなされた。また前田監事より今後の会計処理についての意見も述べられた。
異議などなく、予算案は承認された。
第 5 号議案 2024 年度第 34 回大会開催校について
大沼事務局長より、会員に第 34 回大会の開催校を募集したところ応募がなかったため、理事会から岡山大学での開催が提案された。岡山大学の原祐一会員が提案を受諾したため、第 34 回大会
を岡山大学（津島キャンパス）での開催が提案された。異議などなく、この提案は承認された。
原会員より挨拶があり、会期は 2025 年 3 月 15 日（土）、16 日（日）の予定であることが述べられた。
第 6 号議案 その他
特になし。
６．報告・連絡(1)学生研究奨励賞の選考について
笹生学生研究奨励賞選考委員長より、2023 年度の学生研究奨励賞（発表部門）の審査を実施中であること、並びに 2023 年度学生研究奨励賞（論文部門）を宮澤優士会員（筑波大学大学院）が受賞したことが報告された。
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(2)「日本スポーツ社会学会賞」について
水上委員長より前回の選考年である 2022 年度は推薦がなかったこと、2024 年度は選考年であるためスケジュールについて報告された。
(3)入退会者について【総会資料５】
大沼事務局長より、2023 年度の新規入会者、退会者、除名予定者の一覧が示された。また 2024
年 3 月 15 日時点の会員数が報告された。
(4)その他特になし。
７．閉会
議長より、閉会の挨拶がなされた。
以上

７．編集後記
会報 83 号も無事に発行することができました。ご協力いただきました皆様に、心より御礼申し上げます。
今号は、2024 年 3 月に開催された第 33 回学会大会の報告を中心に掲載いたしました。学会大会
当日の盛況な様子を感じていただければ幸いです。
また、学会ホームページでは、会報アーカイブに過去に発行された会報を PDF 化し掲載しております。最近では、前会長の菊幸一先生、前事務局長の石坂友司先生のご協力をいただき、一層充実したものになりました。記して感謝申し上げます。
広報委員長 水野英莉（流通科学大学）

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