北里大学
農医連携教育研究センター

北里大学農医連携教育研究センター

2016年度／年報

2016
年度／年報

The Center of Education
and Research Agromedicine,
Kitasato University

北里大学

農医連携教育研究センター

2016 年度／年報2016 年度北里大学農医連携教育研究センター
年報の発刊に寄せて
農医連携教育研究センター長

向

井

孝

夫

北里大学における農医連携は、「食・環境とこころやからだの健康のつながり」を理解することで生命倫理観や環境・食と生命に係る問題発掘能力と解決力等の能力を身につけた人材の養成を図ることをめざし、理事会の施策として 2005 年度に開始されました。
この間、シンポジウムの開催や学術叢書の発刊などを通し、農医連携の普及に努められました。2013 年度 4 月には北里大学農医連携教育研究センターが発足し、本学における農医連携の事業は強く後押しされる状況になっています。
センター発足の４年目にあたる 2016 年度においては、センターの目的である「農医連携による教育・研究・普及」に努めてきました。農医連携教育においては、１年次において開講される農医連携論が、「北里の世界」「仕事と人生」とともに総合領域科目に指定され、特色ある科目として初年次教育の特色ある授業科目の一つとなっています。講義の中では、学生自らの発表を取り入れた課題解決型授業を取り入れ、真に学士力を養成するよう努力しています。
農医連携論以外では、医学部と獣医学部で展開している「農医連携教育プログラム」
や医学部の開講科目である「医学原論」、獣医学部で実施している「八雲牧場実習」等の教育活動をサポートしてきました。
研究活動においては、北里大学の特色ある活動として、「食と健康」、「動物介在医療」、「東洋医学の普及」の 3 つのテーマに焦点を絞り、それぞれ作業部会が核となり、精力的な活動を展開しております。特に動物介在医療に関しては、日本盲導犬協会との協定が締結され継続して実施できる態勢が整えられています。農医連携教育研究センターが推進する 3 つのテーマに関する研究活動は、生命科学を基盤とした異なる部門を有する北里大学が連携することで初めてなし得ることであり、北里大学の大きな特徴になるものと信じています。
農医連携教育研究センターでは、さらなる連携研究を推進するために、各部門の状況の把握に努めるとともに、研究成果を教育や社会に還元するために中心的な役割を果た
していきたいと考えています。
以上

－1－

◉目

次

Ⅰ．センター概要
１．活動趣旨、目的… ………………………………………………………………………………………………………3
２．活動内容………………………………………………………………………………………………………………………3
３．運営体制、組織… ………………………………………………………………………………………………………4

Ⅱ．教育活動１．
「農医連携」に関する講義… ……………………………………………………………………………………6
２．農医連携教育セミナー……………………………………………………………………………………………8
３．八雲牧場実習… ……………………………………………………………………………………………………………9

Ⅲ．研究活動１．各部会活動報告……………………………………………………………………………………………………… 12１）食と健康の作業部会… ………………………………………………………………………………… 12２）動物介在医療作業部会………………………………………………………………………………… 13３）東洋医学の普及に関する作業部会… ……………………………………………………… 18
２．2016 年度発表論文・報告書… …………………………………………………………………………… 19

Ⅳ．普及活動１．第 12 回農医連携シンポジウム

開催結果… ………………………………………………… 21

２．第 12 回農医連携シンポジウム

講演報告… ………………………………………………… 24

Ⅴ．資料
【諸規程】
１．北里大学農医連携教育研究センター設置規程… ………………………………………… 51
２．北里大学農医連携教育研究センター運営委員会規程… …………………………… 53【会議記録】
１．北里大学農医連携教育研究センター運営委員会
２．動物介在医療作業部会

実施記録… ……………… 56

実施記録…………………………………………………………………… 56【その他】
１．2016（平成 28）年度「大学評価」申請用－2－

点検・評価報告書抜粋… ……… 57

Ⅰ．センター概要

Ⅰ．センター概要
１．活動趣旨、目的〈趣旨〉

学祖北里柴三郎博士は「医道論」のなかで、「人民に健康法を説いて身体の大切さを知らせ、病を未然に防ぐのが医道の基本である」と述べ、医の基本は環境を配慮した予防にあると説いた。予防医学を提唱した北里と同様の発想は古今、農学、医学、環境学、理学などの専門分野における偉大な先達が唱えてきた、「農業は健康を養う説」（新渡戸稲造）、「生き物はすべて土壌の肥沃度に応じて健康か不健康になる」（アレキシス・カレル）といった箴言に象徴される。先達が、環境を通した農学と医学の一体的な理解の重要性を指摘し、専門分野を超えた俯瞰的な視点の必要性を説いている
ことは、数多の著作などから知ることができる。
地球上のあらゆる生命体が共存する 21 世紀の共生社会には、事象と事象をむすびつけ、複眼的な視点に立って指向する考え方が求められる。
生命科学のフロンティアを目指す北里大学は、これまで獲得してきた知識と技術を活用し、食糧生産に関わる農学と人間の健康増進に関わる医学を、環境を媒介として連携させる「農医連携の科学」を 2005 年より提唱してきた。地球規模の複雑な要因をはらむ問題の解決には、「農医連携の科学」の普及発展が必要不可欠であると確信する。
そのために本学は、「北里大学農医連携教育研究センター」を設置し、「農医連携の科学」を基とした教育・研究・普及の活動を通じて健全な社会の形成と人類の福祉の向上を目指すものである。

〈目

的〉本センターは、環境を媒介として農学と医学を連携させる「農医連携の科学」を基とし、本学の農学系学部・研究科及び医療系学部・研究科の密接な連携の下、さらに各学部、併設校、附属病院、附置研究所の連携協力を得、疾病の予防、健康の増進、安全な食品の開発、環境保全型農業の実践、「癒しの農」の実践、環境修復と創造など分野横断型の教育・研究・普及の活動に取り組み、もって健全な社会の形成と人類の福祉の向上に貢献することを目的とする。

２．活動内容⑴

農医連携に関わる教育プログラムの開発及び実践⑵

農医連携に関わる研究の推進

－3－

⑶

農医連携に関わる研究成果の発信及び事業化⑷

農医連携に関わる情報の収集、調査、分析⑸

農医連携に関わる情報発信、普及活動⑹

その他センターの目的達成のために必要な事項

３．運営体制、組織
本センターは、以下の運営体制のもと、活動を推進していく。
本センターは、教育部門と研究部門に分かれている。研究部門では、3 つの作業部会を設けて活動を推進している。

①

2016 年 4 月～ 6 月の体制
北里大学農医連携教育研究推進体制【北里大学農医連携教育研究センター運営委員会：９名】◎委員長：向井孝夫

獣医学部教授・センター長

委 員：小
同 ：林
同 ：菅
同 ：島
同 ：市
同 ：清
同 ：及
同 ：石

林

義 典
俊 治
信 弘
香 子
尊 文
寛 章
哲 郎
和 彦

薬学部教授・副センター長

野
袋
川
原
川
原

医学部教授
海洋生命科学部教授
看護学部教授医療衛生学部教授
北里生命科学研究所教授
東洋医学総合研究所副所長
保健衛生専門学院長

センター構成員

教育担当【教育担当構成員：2 名】
構成員：向

井

・同

藤

孝

センター長

：齋

医学部

夫

有紀子

准教授

研究・普及担当【食と健康作業部会：6 名】
構成員：向

井

【動物介在医療作業部会：5 名】【東洋医学の普及に関する作業部会：7 名】

孝

夫

構成員：松

浦

晶

央

構成員：小

林

義

典

明

純

・同

：坂

東

由

紀

・同

：福

田

達

男

俊

治

・同

：饗

庭

尚

子

・同

：伊

藤

直

之

繁

・同

：入

交

眞

巳

・同

：杉

浦

俊

弘

・同

：河

又

淳

・同

：寳示戸

雅

之

・同

：及

川

哲

郎

・同

：山

田

陽

城

センター長

・同

：堤

・同

：上

野

・同

：佐

藤

・同

：笠

井

宏

朗

・同

：市

川

尊

文

医学部教授

獣医学部教授海洋生命科学部教授
海洋生命科学部特任教授

獣医学部准教授

医療衛生学部教授－4－北里大学メディカルセンター副院長
北里大学メディカルセンター非常勤職員
日本獣医生命科学大学講師
千葉小動物クリニック

薬学部教授

薬学部准教授獣医学部教授獣医学部教授獣医学部教授東洋医学総合研究所副所長
東京薬科大学薬学部特任教授

Ⅰ．センター概要②

2016 年 7 月以降の体制（2017 年 2 月 10 日時点の体制）
北里大学農医連携教育研究推進体制【北里大学農医連携教育研究センター運営委員会：10 名】◎委員長：向
委

員：小
同 ：林
同 ：菅
同 ：島
同 ：高
同 ：内
同 ：清
同 ：及
同 ：石

井

孝

林

義 典
俊 治
信 弘
香 子
信 彦
由紀子
寛 章
哲 郎
和 彦

野
袋
松
藤
原
川
原

夫 獣医学部教授・センター長
薬学部教授・副センター長
医学部教授
海洋生命科学部教授
看護学部教授理学部教授
医療衛生学部教授
北里生命科学研究所教授
東洋医学総合研究所副所長
保健衛生専門学院長

センター構成員

教育担当【教育担当構成員：2 名】
構成員：向

井

孝

・同

藤

有紀子

センター長

：齋

医学部准教授夫

研究・普及担当【食と健康作業部会：6 名】
構成員：向

井

【動物介在医療作業部会：4 名】【東洋医学の普及に関する作業部会：4 名】

孝

夫

構成員：向

井

孝

夫

構成員：向

井

孝

夫

センター長

センター長

センター長

・同

：堤

明

純

・同

：松

浦

晶

央

・同

：小

林

義

典

・同

：林

俊

治

・同

：坂

東

由

紀

・同

：福

田

達

男

・同

：佐

・同

：山

本

宏

明

・同

：及

川

哲

郎

・同

：清

・同

：内

医学部教授
医学部教授

藤

繁

海洋生命科学部教授

和成

医療衛生学部教授

藤由紀子

医療衛生学部教授－5－

獣医学部准教授

北里大学メディカルセンター
副院長
北里大学メディカルセンター
精神科医長

薬学部教授

薬学部准教授東洋医学総合研究所
副所長

Ⅱ．教育活動１．
「農医連携」に関する講義
生命科学の探求をめざす北里大学の学生が、環境を基として「農医連携」の重要性を認識することは、きわめて重要な事項と考え、2007 年より農医連携教育を開始している。
2016 年度の講義等実施状況の詳細は、下記の通り。
〔カリキュラム〕
・目標：「農医連携の科学」を理解し、総合的な考え方や知識・技能を身に着ける。
①

農医連携論

1 年次生、後期、1 単位 （一般教育部）

②

獣医学概論

1 年次生、前期、1 単位 （獣医学部獣医学科）③

動物資源科学概論 1

1 年次生、前期、2 単位 （獣医学部動物資源科学科）④

動物資源科学概論 2

1 年次生、後期、2 単位 （獣医学部動物資源科学科）⑤

生物環境科学概論Ⅰ

1 年次生、前期、2 単位 （獣医学部生物環境科学科）⑥

生物環境科学概論Ⅱ

1 年次生、後期、2 単位 （獣医学部生物環境科学科）⑦

医学原論・医学原論演習

1 年次生、通年、4 単位 （医学部）⑧

農医連携特定講義 1

2 年次生、後期、1 単位 （獣医学部動物資源科学科）⑨

農医連携特定講義 22 年次生、後期、1 単位 （獣医学部動物資源科学科）⑩

農医連携特定実習 1（医科実験動物学） 3 年次生、前期、1 単位 （獣医学部動物資源科学科）⑪

農医連携特定実習 2（精神医学入門）

3 年次生、前期、1 単位 （獣医学部動物資源科学科）⑫

農医連携特定実習 3（食品安全学）

3 年次生、前期、1 単位 （獣医学部動物資源科学科）⑬

農医連携特定実習 4（生殖医療概論）

3 年次生、前期、1 単位 （獣医学部動物資源科学科）

⑭

生命倫理学

3 年次生、後期、2 単位 （獣医学部動物資源科学科）○ 2016 年度農医連携論※ 2016 年度農医連携論受講者数
薬
獣
医

学
医

部：
学

学

3名

部：169 名部：

1名

海洋生命科学部： 46 名
理

学

部：

5名

医 療 衛 生 学部：

1名

合計：225 名－6－Ⅱ．教育活動
授 業 期 間科

目

名2016 年度

後期

向井

孝夫

担

向井

孝夫／ほか

者

指定なし

火２

農医連携論

科目責任者
当

授 業 対 象

単

位

数

１単位

教 育 目 標本講義では、生命科学を基軸に各専門分野を学ぶ本学の学生諸君にとって、人類が健康を維持増進するために食・環境と健康のつながりを理解することが、いかに重要であるかを学ぶことを最大の目標とする。このため、食料しての生物
生産、生命、環境等に関する体系的知識を核とする農学的視点と高度な倫理観と広範囲な生生命科学に関する知識および技術に基づき、人の健康を維持増進する科学である医学的視点を取り入れた考えを身につけることは、極めて重要である。食の安全性喪失や人獣共通感染症の発生といった今日的問題が生じ、持続的に発展可能な人間社会を構築することが危惧される状況に陥っている今こそ、「農」と「医」の連携による教育・研究の実現により多様な問題の解決が迫られていると言える。

教 育 内 容本講義は、「農医連携」をキーワードとしているが、
医学、
薬学、
理学、
農学等に関わる北里研究所部門に所属する教員によって担当される。人の健康とは何かを講義した上で、健康に及ぼす正と負の影響に関する食や環境問題の現状を紹介する。
また、学生諸君においても、身近な健康問題と食や環境とのつながりを自発的に調べてもらうとともに、問題解決への道筋を議論し、考えてもらう。

教 育 方 法オムニバス形式の講義となる。プリント、パソコンによるプレゼンテーション、ビデオの上映などにより情報を発信し、同時に問題意識を講師と学生が共有できるようにする。また、発表の場を設け、討論の場を設ける。

準 備 学 習 予習：授業内容に関連した文献を読んでおくこと。
（予習・復習） 復習：授業中に取り上げた文献を読み直すこと。
回
1

担当者

向井孝夫
小林義典

項目

いまなぜ農医連携か？
～北里大学発 農医連携（概説）～
食と医薬、生活習慣と健康～東洋医学の視点から～

授業内容

北里大学で農医連携を推進する意義を理解する。

「健康長寿」
は、現代人が実現すべき大きな目標の１つである。古来、人類は「不老長生」を夢とし、それを実現するために、様々な考察や試みが行われてきた。
本講義では、「健康長寿」を実現するためのツールとしての食と医薬、生活習慣の改善について、東洋医学の視点から考察する。
3
佐藤 繁 生物多様性と健康とのつながり１
海洋に生息する多様な生物は、食糧・医薬品などの生物資源としてだけでは～海洋生物の多様性と健康とのつながり～ なく、地球環境の維持を通じて我々の健康に大きく貢献している。海洋生物の多様性の重要性について考える。
4
伊藤道彦 生物多様性と健康とのつながり２
地球上には 200 万種ほどの生物種が存在すると考えられている。生命進化と～陸生生物の多様性と健康とのつながり～ 生物多様性について、環境とゲノム進化という観点から概説する。さらに、生物の多様性・食・環境・疾病とのつながりを進化学的観点から考える。
5
清 和成 環境汚染と私たちの健康
人類は産業革命以後、物質的な豊かさの恩恵には恵まれたが、一方では有害物質の的確な管理や制御ができず、環境汚染や職業性暴露から多くの被害者を発生させてきた。また、開発途上国では、今なお基本的な衛生問題に直面している。現在の世界における環境問題や衛生問題の世界を見渡して解説や議論をする。
6
堤 明純 健康とは？
健康とは何かを理解するとともに、疾病を予防し、健康な状態で生命を延長～医学からみた農医連携～
し、身体的・精神的機能の増進をはかるために、食に関わる健康リスクと予防について視野を広げる。
7
堤 明純
医学からみた食の安全・安心
公衆衛生学的な視点から、食品の安全・衛生と食行動を材料に、健康障害の予防について考える。食品中の化学物質、微生物が健康に及ぼす影響及び評価について理解し、リスク回避のために生産、加工・流通、消費に渡って取るべき行動について考える。
8 寳示戸雅之 世界の食料生産と健康・環境保全の接点 ハーバーボッシュ法から始まる世界の食糧増産と人口増大。様々な環境影響と八雲牧場に対し人類はどのように対応していけば良いか、八雲牧場の取り組みを事例に、持続可能な農業生産の重要性を、深く広く考察する。
9 饗庭尚子・ 農医連携による新しい試み
北里大学メディカルセンターで実践している動物介在活動 / 療法を紹介する
向井孝夫 ～動物介在医療の実践的取組～
とともに、その意義について理解する。
10 向井孝夫・ 総合討論
21 世紀における農医連携のあるべき姿を考える。そのために、学生の意見
齋藤有紀子・をとりまとめ、討論・発表する場を設置する。履修者数によってグループ分
伊藤伸彦
けし、数回に分けて行う。
【注意事項】
この講義は全 10 回です。10 回目の最終講義は、履修者数によりグループ分
けし、グループ毎に講義日が異なります（曜日・時限は変更なし）。グルー
プ及び 10 回目の講義日については後日掲示にてお知らせします。
2

到 達 目 標21 世紀には農医連携の科学が不可⽋であるとの理解ができる。農と医の歴史的背景が理解できる。

成績評価の
方法と基準

試験方法：レポート
実施時期：試験期間内
発表準備状況および発表態度、レポートなどにより評価する。

学 生 へ のメッセージ

持続可能で健全な人間社会を構築するためには、専門分野の境界線を超えて、課題を解決することが大切であることを伝えたい。北里ならではの考え方が「農医連携」です。ぜひ受講して下さい。

教科書・参考書
参考書

書

名

著

北里大学農医連携学術叢書第 1 号～第 8 号

陽

−1−

－7－

捷行

者

名

出 版 社 名
養賢堂

定 価
（円）

２．農医連携教育セミナー
獣医学部動物資源科学科が実施している「農医連携による動物生命学教育の質の向上」という取組みは、2009 年度文部科学省「大学教育・学生支援推進事業【テーマ A】大学教育推進プログラム」に採択された。
当学科では、「農」と「医」の複眼的視点を持つ問題解決型の人材育成を目的とする本教育プログ
ラムの本年度の到達点を確かめ、次年度に向けてさらなる一歩を踏み出すために、教育プログラムに参加した学生たちによる報告会を行っており、今年度で第 8 回目を迎えた。2016 年度の実施概要
は下記の通り。

日時：2017 年 3 月 2 日（木）10 時半～ 12 時 20 分
場所：相模原キャンパス L1 号館 31 教室
十和田キャンパス V1 号館 112 教室（遠隔システムによる中継）
プログラム：
10：30 ～ 10：05

開会挨拶

10：05 ～ 11：20

農医連携専門プログラム発表①医科実験動物学分野②食の安全分野③動物介在活動・療法分野

11：20 ～ 11：30

休憩

11：30 ～ 12：00④生殖補助医療分野（実習報告）⑤生殖補助医療分野（課題発表 1）⑥生殖補助医療分野（課題発表 2）

12：00 ～ 12：15

総合討論

12：15 ～ 12：20

閉会挨拶

17：30 ～

教員・学生交流会（懇親会）－8－

Ⅱ．教育活動

₃．八雲牧場実習
本学獣医学部および医学部では、毎年 8、9 月に獣医学部附属フィールドサイエンスセンター八雲牧場（北海道八雲町）にて実習を実施している。学生が自ら体験して学ぶことで、農医連携を肌で感じる機会となっている。
詳細は下記の通り。

＜八雲牧場実習＞◇獣医学部
2016 年 8 月 3 日から 9 月 8 日の間、４期にわたり本学部附属 FSC 八雲牧場において実施された。
本実習では、獣医学部附属 FSC 八雲牧場における環境保全型畜産の体験を通して、畜産に関する専門知識に加え、「生命の営み、食の安全性、環境と健康のつながり」を理解することを目的としている。
2016 年度の牧場実習では大きな事故もなく、参加者全員が無事実習を終えることができた。天候
はＢ班では若干恵まれなかったが、全体を通してはまずまずの天候であった。八雲牧場実習の主な目的は、FSC 八雲牧場における体験学習を通して、肉牛生産牧場での作業体系、作業機械・管理器
具等の用途・取り扱い、家畜の管理法について学ぶとともに、資源循環型畜産の実践牧場である八雲牧場の特徴を理解することである。除角、去勢などの肉牛管理作業や牧柵の設置、植生調査などの草地管理作業を２日間にわたって体験し、八雲町内にある本学卒業生が経営する個人牧場と町営の育成牧場も見学した。また、八雲牧場で生産された牛肉と市販の牛肉との比較、搾りたての牛乳と市販乳との比較といった生産物に関する実習も行った。
さらに八雲牧場は、資源循環型畜産（環境保全型畜産）を実践する牧場で、完全自給飼料による肉牛生産を行っており、化学肥料や農薬を一切使わない有機畜産の認定も受けている。そのため、近年はイナゴやヒナバッタが大量発生して牧草を食い荒らし、飼料の収量が減少するなどの問題が発生していた。しかし、実習を指導した農場教職員からは、刈り取り時期などを工夫することで収量の確保に目途が立ってきたとの説明がなされた。一例ではあるが、学生は、有機畜産の先進事例を実践する上で生じた問題とそれに対する農場の対策を講じていることを知り、食料生産の困難さや生命の営みについて身を持って理解することができたと思われる。
農医連携教育研究センターでは、食・環境と健康のつながりについて実践的に理解を深める場として、八雲牧場の活用を推進していく予定である。

－9－

以下に、実施日程と参加学生人数および実習担当者を記した。
班

出発日

帰着日

人

数

Ａ

8 月 3 日（水）8 月 6 日（土）36 名（男子 11 名、女子 25 名）

Ｂ

8 月 9 日（火）8 月 11 日（木）33 名（男子 11 名、女子 22 名）

Ｃ

8 月 22 日（月）8 月 25 日（木）32 名（男子 16 名、女子 16 名）

Ｄ

9 月 5 日（月）9 月 8 日（木）33 名（男子 16 名、女子 17 名）【実習指導担当者】○講義：小笠原英毅（助教）、佐藤正之（非常勤講師 ･ 佐藤牧場）、荻本正（非常勤講師・八雲町育成牧場）○牧場案内：小野泰、小笠原英毅○家

畜：山田拓司、折目愛、佐藤真毅、小笠原英毅、牛木信夫獣医師（非常勤講師 ･ 開業獣医）○草地：庄司勝義、小野泰、佐藤真毅、小笠原英毅○食肉（官能検査）：小笠原英毅、折目愛、松本英典

○実習総合テスト：牧場職員○反 省 会：牧場教職員、獣医学部引率教員◇医学部
医学部では、「人間性豊かで優れた医師を育てる」という基本理念に基づき、1 年次の必修授業「医学原論演習」として、北海道八雲牧場実習を行なっている。3 泊 4 日、豊かな自然と生命に触れる共同生活を通して、学生は、自律と自立する心、他者への思いやり、生命への慈しみ、専門職としての責任ある態度、自尊の心、農医連携について学習する。
2016 年度は、2 班に分かれて以下のテーマでフィールドワークと学習を行った。自然循環型牧場の仕組み、有機土壌と微生物と植物の共生、牧草と雑草の生態、生薬栽培圃場、防疫施設のあり方、
自然と動物の共生、放牧牛の観察、頭絡作り、堆肥製造、電気牧柵の意義と仕組み、人工授精等による繁殖の現状、地域に根ざした酪農家の暮らし、獣医師からみた八雲牧場と地域、販売活動と研究、
渓流生態観察など。
なお、2016 年度の日程は、北海道への台風上陸と重なったため、1 班 3 日目午後のプログラムは厳しい天候下で行われた。夜半から宿舎が停電し、4 日目明け方には断水にみまわれたが、学生たちは落ち着いて行動し、全員無事に帰宅することができた。2 班は、宿舎の停電・断水の復旧を待って、
2 日目からの入場となった（初日は函館市内ホテルに宿泊）。後半日程では天候も回復し、予定して－ 10 －

Ⅱ．教育活動いたプログラムをすべて実施することができた。
次年度以降も、さまざまな自然の事象を想定し、牧場職員と緊密な連携をとりながら、本実習を安全に継続していく予定である。

１班

2016 年 8 月 28 日（日）〜 8 月 31 日（水）38 名（男子 22 名、女子 16 名）

２班

2016 年 8 月 31 日（水）〜 9 月 3 日（土）41 名（男子 27 名、女子 14 名）－ 11 －

Ⅲ．研究活動
１．各部会活動報告
１）食と健康の作業部会「食・環境と人の健康の維持・増進とのつながり」に関する研究課題として、学内競争的資金を得て「腸内細菌研究プロジェクト：腸内細菌と炎症性疾患発症との関連の解明と食による疾病予防効
果に関する研究」を推進してきたが、平成 28 年度はその最終年度であった。本研究課題では、生体恒常性維持へ寄与していることが明らかにされつつある腸内細菌に着目し、腸内細菌と炎症性疾患の発症との関連の解明と疾病予防を最大の目的とした。
このため、目的１では、腸内細菌を介した肥満による腸管バリア機能の低下機構の解明とプロバ
イオティクスによる改善効果、目的２ではビタミン E 低下による脂質酸化的依存心不全と腸内細菌叢の関連性の解析、目的３では臨床研究として、炎症性疾患である顕微鏡的多発血管炎（MPA）罹
患者の腸内細菌叢や口腔内細菌叢との関連性の解明、また、目的４では、抗炎症性を示す水素ガスと炎症性疾患との関連を特に呼気中の水素ガスと病態との関連を調べることで明らかにすることとした。以下に結果の一部を記載する。
目的１においては、前年度まで、一定の特徴を持つビフィズス菌や乳酸菌が高脂肪食誘導性肥満および血中 LPS 濃度を低下できることを示唆してきた、そこで、高脂肪食の摂取により腸内で増加するコール酸（CA）を C57BL/6J マウスへ投与したところ、CA 投与は、脂質代謝に影響を及ぼすことおよび腸管バリア機能を低下させることが明らかとなった。また、乳酸菌 IWF0050 投与によって、CA 投与による腸管透過性の亢進を抑制する傾向が示された。さらに、腸内細菌叢を網羅的に解析した結果、粘液増大に関与する菌種が腸管バリア機能低下の抑制に寄与していることが強く示唆された。以上のことから、CA 添加食を給餌することで腸管透過性が確実に亢進すること、また菌体
外多糖産生乳酸菌は腸内細菌叢を改善することで CA による腸管透過性の亢進を抑制する傾向が示
され、本年度の目的を十分に達成できた。
目的 3 の経過報告は以下のとおりである。初年度は、PR3（proteinase-3）－抗好中球細胞質抗体（ANCA）陽性患者 1 名と myeloperoxidase（MPO）－ ANCA 陽性患者 3 名の糞便と唾液の細菌叢の解析を行った。その結果、前者の糞便では後者の糞便に比し Enterococcus 属と Megamonas 属の増加が見られた。一方、前者の唾液では後者の唾液に比して Neisseria 属の増加が見られた。2 年目以降は新たに PR3（proteinase-3）－抗好中球細胞質抗体（ANCA）陽性患者２名と myeloperoxidase（MPO）－ ANCA 陽性患者４名の糞便と唾液を追加し、これらの細菌叢の解析を行い、前年の解－ 12 －

Ⅲ．研究活動

析結果と合わせて評価した。その結果、唾液では PR3-ANCA と MPO-ANCA の間には有意な差は見られなくなった。一方、糞便では未同定細菌の増加が見られた。この細菌は MPO-ANCA 症
例ではほとんど増加しておらず、PR3-ANCA の上昇と産生に関係するものと思われた。また、上記の細菌に加えて、PR3-ANCA 症例では、Lachnospiraceae family の Ruminococcus 類似の細菌、Enterococcus、Granulicatera が増加していた反面、Verrucomicrobiaceae 属の細菌が PR3-ANCA
症例では全く検出されていなかったが MPO-ANCA 症例では８例中２例で検出されていた。研究の達成状況に関しては、残念ながら正常人や疾患コントロールなどの検討は行うことができなかった
が、MPO-ANCA 症例と PR3-ANCA 症例では口腔内細菌叢には差がないにもかかわらず、腸内細菌叢には有意な差がみられることが、少ない症例の中で明らかにされた点で、研究計画の 60％は達成されたといってよいと思われる。なお、目的 2 と４に関しては、公表できない部分が多いのでここでは記載は割愛する。
以上のように腸内細菌に関するプロジェクトでは、最近の研究動向を調査するとともに、学内の競争的資金を獲得して研究を遂行した。

２）動物介在医療作業部会
2016 年度は北里大学メディカルセンター（KMC）において病棟訪問活動を 48 日間実施し、延べ人数 203 名（実人数 108 名）の患者様へ動物介在療法を行った。これらの他、大きな出来事としてモカ（ハイクの後継犬）の受け入れ、勉強会の開催、農医連携特定実習 2 の受入れ、およびハイクの引退が挙げられる。
日本盲導犬協会ＰＲ犬ハイクは、KMC において 2013 年春アニマルセラピー導入準備委員会が発足して以来、初代北里メディカルドッグとして約 4 年間従事し、9 歳を超え長距離移動の負担が考慮され 2017 年 3 月末日付で引退となった。現在まで無事故で評価の高い動物介在療法が実施できているのもハイクが素晴らしい貢献をしてくれたからである。KMC はハイクの後継犬として 2016 年 4
月 1 日付で同じく日本盲導犬協会所属の盲導犬引退犬であるモカ（現在 7 歳、メス）を迎え入れた。
後継犬の選定および導入についてはハンドラーの饗庭と日本盲導犬協会の職員がイヌの稟性と行動について適性評価を行い、さらに KMC において病院環境や動物介在療法の仕事に慣らすために 1年間の実地訓練を行った。また、モカを自宅に預かって飼育する預かりボランティアおよびリハビ
リでの動物介在療法ハンドラーについては、KMC リハビリセンター技師長桒原氏にお引き受けいただいた。桒原技師長は日本盲導犬協会職員より犬の飼育管理方法およびハンドリングスキルに関する教育・訓練を受け、モカの預かり飼育開始後 1 年経過時点でモカのハンドリング評価を受け、リハビリにおける動物介在療法ハンドラーとなった。日本盲導犬協会からの人的サポートおよび犬の提供により後継犬の引継ぎが実現し、動物介在療法を継続的に実施する環境が整った。
勉強会は「犬の動物行動学に関する勉強会」と題して、入交眞巳先生（日本獣医生命科学大学獣医－ 13 －

学部獣医学科講師・現日本ヒルズ・コルゲート）を招いて 12 月 7 日に実施した。KMC の動物介在
医療関係者および日本盲導犬協会職員 2 名が参加した。また、農医連携特定実習 2 では、8 月 24 日に獣医学部動物資源科学科の学生 2 名を受け入れ午前に講義、午後に AAT 活動見学をおこなった。さらに、今年度は動物介在医療がヒトに及ぼす好影響について多角的に解析することを目的としてヒトを対象とした初めての基礎的な研究を行った。ここではその研究の一部を紹介する。
動物介在活動・療法がもつ大きな特徴は生きている動物を活用する点であるが、それらをおこなう上で実物の動物を用いる意義を客観的に示した研究は少ない。イヌの実物と 3D 映像の目視によりヒトの脳の活動に及ぼす影響を調べた先行研究によると、実物において前頭葉がより活動することが分かっている。また、ウマは乗用だけでなくふれあいを目的とした活動にも用いられるが、ウマとのふれあいによる効果を調べた研究は極めて少ない。そこで、目視に加え、動物との接触がヒトに及ぼす影響について、実験 1 では実物のイヌとイヌのぬいぐるみ、実験 2 では実物のウマとウ
マのぬいぐるみで比較し、脳の活動、心理状態、内分泌系および自律神経系ストレスの各指標を用いて評価した。
実験 1 では、供試動物としてイヌ 1 頭、比較対照としてイヌのぬいぐるみを用い、被験者は右利きの成人 28 人とした。実験 2 では、供試動物としてアメリカンミニチュアホース 1 頭、比較対照としてウマのぬいぐるみを用い、被験者は右利きの成人 30 名とした。実験 1、2 ともに測定項目は NIRS
脳計測装置による脳の活動、5 種の心理テストによるスコア、唾液中コルチゾール濃度、血圧および脈拍とした。特に NIRS および心理テストについては北里研究所病院精神科の高橋恵先生、KMC 精
神科の山本宏明先生のアドバイスを得て実施した。課題はぬいぐるみを見る・さわるの 2 課題、実物を見る・さわるの 2 課題で、合計 4 課題とした。NIRS 測定はぬいぐるみと実物でそれぞれ 1 回ず
つおこなった。NIRS は前頭極（国際 10-20 法による電極位置 Fp1 と Fp2）に装着し、課題をおこなう
間測定し続けた。血圧・脈拍測定、心理テストおよび唾液採取は NIRS 測定の前、途中および後の 3回おこなった。心理テストには、実験 1 ではイヌの飼育経験や好きな程度、実験 2 では乗馬経験やウマを好きな程度などを問う項目も加えた。
実験 1 において、血圧および脈拍は全被験者で実物後に有意に低かった（P<0.05）。心理テストでは実物後において、ポジティブな感情が高まり、ネガティブな感情が低くなった。特に、「イヌがとても好き」と答えた被験者でその傾向が見られた。唾液中コルチゾール濃度は、「イヌがとても好き」と答えた被験者において、課題前より実物課題後で低かった (P<0.05)。
「どちらかといえば好き」と答えた被験者では唾液中コルチゾール濃度に有意差はなかった。脳酸素化ヘモグロビン濃度は、全被験者においてさわるよりも見る方で増加量は有意に大きかった（P<0.05）。
実験 2 において、血圧および脈拍は「乗馬経験あり」と答えた被験者で課題前より実物後で有意に低かった（P<0.05）。心理テストでは実物後において、ポジティブな感情が高まり、ネガティブな感
情が低くなった。唾液中コルチゾール濃度は、「ウマがとても好き」と答えた被験者において、課題
前より実物後で低く（P<0.05）、「どちらかといえば好き」と答えた被験者においても、課題前より実－ 14 －

Ⅲ．研究活動

物後で低かった（P<0.05）。また、乗馬経験が 1 回以上ある被験者において、課題前、ぬいぐるみ課題
後、および実物課題後の間すべてで有意差（P<0.05）があった一方、乗馬経験が全くない被験者（4 名）
では有意差なかった。脳酸素化ヘモグロビン濃度は、「ウマがとても好き」と答えた被験者で実物にさわる場合、左側より右側の方で増加量は有意に大きかった（P<0.05）。
以上の結果、イヌおよびウマ両方の動物種において、ぬいぐるみより実物とのふれあいがより良い影響をもたらすことが明らかとなった。特にその動物種が好きなヒトや慣れ親しんでいるヒトにその傾向は強く見られた。動物に対して慣れや興味、愛情を持っているヒトほど、動物介在医療において実物の動物を用いる意義があることが明確となった。なお、この研究は 2016 年度北里大学獣医学部動物資源科学科卒業論文として、木戸葉澄、鈴木朋、深津明佳、および元山絵梨によってまとめられた。

本年度におこなった本部会の活動を以下にまとめた。

１．2016 年度

動物介在療法運営委員会開催履歴○第１回（2016 年 4 月 26 日）
１．ハイクの日の制定
２．モカの活動導入に関する準備
３．NHK の取材
４．動物実験委員会への申請
５．北里大学医学部 2 年生早期体験学習の受け入れ○第２回（2016 年 6 月 28 日）
１．モカの現状及び今後について【継続検討】
２．AAT 看護３．研究計画「動物介在活動・療法が脳の活動、心理状態、およびストレスに及ぼす影響」
４．リハビリセンター発信のアンケート調査
５．動物介在医療ニュースの発刊
６．聖マリアンナ大学病院の活動
７．学生実習「農医連携特定実習 2」の受け入れ
８．7 － 10 月の病棟訪問予定○第３回（2016 年 9 月 13 日）
１．ケアプランシートの改訂
２．KMC 動物介在医療の見学における注意点－ 15 －

３．AAT 関連様式の保管
４．取材依頼：日本愛玩動物協会機関誌「withPETs」2016 年 11 月号
５．事務局の交替○第４回（2016 年 11 月 8 日）
１．ケアプランシートの改訂
２．当活動への投書
３．動物介在医療実施予定
４．動物介在療法アンケート結果
５．日本身体障害者補助犬学会参加報告
６．日本盲導犬協会法人賛助会員への登録○第５回（2017 年 1 月 31 日）
１．全職員向けイベントの開催：ハイクの引退式
２．AAT ニュース（NO.2

2017.2.1 号）の発行

３．ケアプランシートの一部追加修正
４．日本盲導犬協会法人賛助会員の認定

２．AAA/AAT 病棟訪問活動
実施患者数：延べ人数 203 名、実人数 108 名
実施期間：2016 年 4 月 1 日～ 2017 年 3 月 31 日

―活動詳細―
実

施

日

4月

6、12、20、26

5月

11、18、25

6月

1、7、15、22、28
5 日間

4 日間

3 日間

延べ実施患者数

（実人数）

12

6

3 Ｎ：3 名
4 Ａ：4 名
6 Ａ：5 名14

9

3 Ｎ：4 名
4 Ａ：3 名4 Ｂ：1 名4 Ｎ：1 名
6 Ａ：5 名26

18

3 Ｎ：7 名
4 Ａ：6 名4 Ｂ：1 名4 Ｎ：1 名
6 Ａ：10 名－ 16 －

内訳（延べ人数）

Ⅲ．研究活動

7月

6、12、20、26

34

17

3 Ａ：4 名3 Ｎ：6 名
4 Ａ：13 名
4 Ｂ：4 名4 Ｎ：5 名
6 Ａ：2 名8月

3、9、17、24、31
5 日間

21

10

4 Ａ：5 名4 Ｂ：5 名4 Ｎ：5 名
6 Ａ：6 名

9月

7、13、21、27

20

8

3 Ｎ：2 名
4 Ａ：4 名4 Ｂ：6 名4 Ｎ：2 名5 Ｂ：5 名
6 Ａ：1 名10 月

5、12、19、25

14

11

3 Ａ：4 名3 Ｎ：1 名
4 Ａ：2 名4 Ｂ：2 名4 Ｎ：1 名5 Ｂ：3 名
6 Ａ：1 名11 月

8、16、22、30

15

11

3 Ａ：3 名3 Ｎ：3 名
4 Ａ：6 名
6 Ａ：4 名12 月

7、13、21、27

15

5

4 Ａ：6 名
6 Ａ：4 名3 Ｎ：1 名4 Ｎ：4 名

1月

18、25、31

11

6

4 Ａ：3 名5 Ｂ：1 名
6 Ａ：4 名4 Ｎ：3 名

2月

7、15、21

11

3

4 Ｂ：3 名5 Ｂ：1 名
6 Ａ：4 名4 Ｎ：3 名3月

1、7、15、22、29
5 日間

10

4

4 Ａ：1 名4 Ｂ：4 名5 Ｂ：5 名

48 日間

203 名

108 名

合計

4 日間

4 日間

4 日間

4 日間

4 日間

3 日間

3 日間

－ 17 －

３）東洋医学の普及に関する作業部会
本作業部会では、漢方薬・生薬の実用化栽培を目指し、獣医学部フィールドサイエンスセンター（FSC）十和田農場と FSC 八雲牧場で品種の選定を目的とした試験栽培を実施してきた。その結果、現段階で気候や土壌など自然環境あるいは経済的な理由などから適した品種は選定できていない状況にある。今後の方向性を大幅に変更する必要があり、次年度本作業部会の在り方について検討することとした。

－ 18 －

Ⅲ．研究活動

２．2016 年度発表論文・報告書
No.

著者、共著者名

発表論文の標題

掲載誌名

1

Nishiyama K, Sugiyama M,
Mukai T

Adhesion Properties of
Lactic Acid Bacteria on
Intestinal Mucin.

2

Masumoto S., Terao A.,
Yamamoto Y., Mukai T.,
Miura T., and Shoji T.:

Scientific Reports
Non-absorbable apple
procyanidins prevent obesity
associated with gut microbial
and metabolomic changes.

3

向井孝夫、西山啓太

プロバイオティクスにおける最近の研究動向 ～乳酸菌やビフィズス菌のムチンとの相互作用～

4

西山啓太、向井孝夫

5

出版日

4(3),34

2016/9doi:10.3390/
microorganisms
4030034

6, 31208

2016/8doi: 10.1038/
srep31208

乳業技術

65, 23-40

2016/7

乳酸菌の腸粘膜への定着機構

化学と生物

54, 7

2016/6

Nishiyama, K., Ueno, S.,
Sugiyama, M.,
Yamamoto, Y., andMukai, T

Lactobacillus rhamnosus GG
SpaC pilin subunit binds tothe carbohydrate moieties ofintestinal glycoconjugates

Anim. Sci J.

87, 6, 809815

2016/66佐藤

食品技術講座 (6) 食品の安全・ 冷凍
品質に関する技術講座 ( 第 42回 ) 麻痺性貝毒の分離・定量法

91(4) 269274

2016/4/1

7

Naoki Ito, Takayuki
Nagai, Eiji Hirose, Hiroaki
Kiyohara, Tetsuro Oikawa,
Haruki Yamada, andToshihiko Hanawa

Antidepressive-like effectof volatile components ofkososan in a mouse model ofstress-induced depression

Traditional &Kampo Medicine

3, 87-93

2016 DOI:10.1002/
tkm2.1042

8

Tatsuya Shirahata,
Takayuki Nagai, Nozomu
Hirata, Masaki Yokoyama,
Tatsuya Katsumi, Naruki
Konishi, Takashi Nishino,
Kazuishi Makino, Haruki
Yamada, Eisuke Kaji,
Hiroaki Kiyohara, andYoshinori Kobayashi

Syntheses and mucosal
adjuvant activity ofsimplified oleanolic acidsaponins possessing
cinnamoyl ester

Bioorganic& Medicinal
Chemistry25(6):17471755

2017/3/15

9

Takuya Chiba, Yukihiro
Asami, Takuya Suga,
Yoshihiro Watanabe,
Takayuki Nagai, Fumitaka
Momose, Kenichi Nonaka,
Masato Iwatsuki, Haruki
Yamada, Satoshi Ōmura,and Kazuro Shiomi

Herquline A, produced by
Penicillium herquei FKI7215, exhibits anti-influenza
virus properties

Bioscience,
Biotechnology,
and Biochemistry81, 59-62

2017

10

山田陽城

日本発顧みられない熱帯病治 YAKUGAKUZASSHI
療薬開発への挑戦

136(2)

201611

山田 陽城、平林
C. BrüngerYAKUGAKUZASSHI

136(2)

2016

繁

史子、

DNDi による NTDs 治療薬開発のための国際パートナーシップ－ 19 －

Microorganisms

巻号頁

12

山田陽城

顧みられない熱帯病の治療薬開発への DNDi の役割

医学のあゆみ260(4)

2017

13

Kurumi Hashimoto,Hirofumi Tsutsui, Kazuki
Takada, Hiroshi Hamada,
Kousuke Sakai, Daisuke
Inoue, Kazunari Sei,
Satoshi Soda, Kyoko
Yamashita, Koji Tsuji,
Toshikazu Hashimoto, andMichihiko Ike

Changes in bacterial
community structure ina full-scale membranebioreactor for municipal
wastewater treatment

Journal of
Bioscience andBioengineering

122(1): 97104

2016/7/1

14

Kazuichi Isaka, Makiko
Udagawa, Yuya Kimura,
Kazunari Sei, andMichihiko Ike

Biological 1,4-dioxane
wastewater treatment by
immobilized Pseudonocardia
sp. D17 on lower 1,4-dioxane
concentration

Journal of Water
and Environment
Technology

14(4): 289301

2016/8/1

15Junqin Pang, Masami
Matsuda, Masashi Kuroda,
Daisuke Inoue, KazunariSei, Kei Nishida, andMichihiko Ike

Characterization of thegenes involved in thenitrogen cycling in WWTPs
using DNA microarray and
MPN-PCR

Frontiers ofEnvironmental
Science &Engineering

10:07

2016/8/1

16

Daisuke Inoue, Kazuko
Sawada, Kazunari Sei, andMichihiko Ike

Detection of retinoic
acid receptor antagonist
contamination in the aquatic
environment of the Kinki
region of Japan

Water Research

103: 58-65

2016/10/1

17

Daisuke Inoue, Tsubasa
Tsunoda, Kazuko Sawada,
Norifumi Yamamoto, Yuji
Saito, Kazunari Sei, andMichihiko Ike

1,4-Dioxane degradation
potential of members of thegenera Pseudonocardia andRhodococcus

Biodegradation

27(4): 277286

2016/11/1

18松浦

乗用馬の運動科学シリーズ〈家畜の科学〉6 ウマの科
学 .（近藤 誠司
編）朝倉書店 , 東
京 .（分担）pp. 94-105.

2016/9/25

19

Matsuura, A., Maruta, H.,
Iwatake, T., Kumagai, T.,
Nakanowatari, T., andHodate, K.

The beneficial effects
of horse trekking on
autonomic nervous activity
in experienced rider with nodisability

Animal Science
Journal88(1): 173179

2017/120里見

電気牧柵での管理がウマの血漿中コルチゾール濃度、心拍数および心電図 RR 間隔変動の概日リズムと放牧時の行動に及ぼす影響東北畜産学会報

66(3): 65-71

2017/2/24

晶央

匠望 , 松浦晶央－ 20 －

Ⅳ．普及活動

Ⅳ．普及活動１．第 12 回農医連携シンポジウム

開催結果

今回で 12 回目を迎える北里大学農医連携シンポジウムは、「水環境と健康のつながり」という演題で実施した。概要は以下のとおり。

１）開催日時：2017 年 3 月 2 日（木） 14 時～ 17 時 55 分
２）開催場所：北里大学相模原キャンパス

L1 号館 31 教室

３）プログラム：時

間

内

14：00 ～ 14：05
座長

林

容

【開会挨拶】
伊藤 智夫（北里大学学長）

俊治（北里大学医学部教授）

14：05 ～ 14：50【水環境中における 1,4- ジオキサン汚染の実態と浄化対策】
井上 大介（北里大学医療衛生学部准教授）

14：50 ～ 15：35【水環境中における病原微生物の汚染実態】
原本 英司（山梨大学大学院総合研究部附属国際流域環境研究センター 准教授 ）15：35 ～ 15：55

休憩（20 分）座長佐藤

繁 （北里大学海洋生命科学部教授）

15：55 ～ 16：40【小さな巨人・海の微細藻類 －その光と陰−】山口 峰生（北里大学海洋生命科学部教授）

16：40 ～ 17：25【水環境中の有機物の様々な機能】
眞家 永光（北里大学獣医学部講師）

17：25 ～ 17：50【総合討論】

17：50 ～ 17：55【閉会の挨拶】
向井 孝夫（北里大学農医連携教育研究センター長）※所属・職位は 2017 年 3 月 2 日現在のものを記載。

－ 21 －

４）開催結果＜開催結果＞
４）開催結果，［参加者人数］＜開催結果＞ 75 名

[参加者人数] 75 名 （アンケート回答者 35 名
［アンケート集計結果］

回答率：46.6％）[アンケート集計結果]（アンケート回答者 35 名 回答率：46.6％）
Q １．本シンポジウムの開催を何で知りましたか。（複数回答可）

Ｑ１．本シンポジウムの開催を何で知りましたか。（複数回答可）
3% 3%
3%

3%

1．本学からの案内
2．ポスター・チラシ

9%

3．北里大学ホームページ
4．学会等からの案内
5．知人からの紹介

79%

6．その他

Ｑ２．本シンポジウムへ参加した目的は何ですか。（複数回答可）
3%

1．「農医連携」に興味が
あったから

8%

2．テーマに興味があったから

28%

3．演者に興味があったから

61%

4．その他

Ｑ３．講演内容はいかがでしたか。（複数回答可）
3% 0%
32%

1．満足
2．ほぼ満足3．やや不満65%

4．とても不満－ 22 －

Ⅳ．普及活動

Ｑ４．どのプログラムに興味を持たれましたか。（複数回答可）

7%

1．水環境中における１，４－ジオキサン汚染の実態と浄化対策

17%

2．水環境中における病原微生
物の汚染実態

17%

26%
33%

3．小さな巨人・海の微細藻類―その光と陰―4．水環境中の有機物の様々なプログラム
機能
5．総合討論総合司会：小林 義典（北里大学薬学部 教授）
時間

内容

12:30～12:35【開会の辞】
職業等（複数回答あり）			
職業等（複数回答あり）
向井 孝夫（北里大学農医連携教育研究センター長）
10%
1.一般
１．一般
3 3 10%５．企業5.企業
1
3%
12:35～12:40【開会挨拶】
2.学生
16
52%
6.行政
２．学生

16

52%

６．行政

1

 小林 弘祐（北里大学学長）
3.教育
23%
7.NPO・NGO0
３．教育
7 7 23%
７．NPO・NGO
第一部
座長
向井
孝夫
4.研究
1
3%
8.その他
４．研究

1

3%

８．その他

2

1

3%

3%

1

3%

0%

0

0%

6%

2

6%

12:40～13:10
性別【和食・世界無形文化遺産の食材に潜むリスクとその対応】

1．男性
１．男性
13:10～13:40
年齢山内
11 博 （北里大学医療衛生学部
34%
2．女性教授）
21
66%
11
34%
２．女性
21
66%
【貝毒モニタリングの現状と問題点‐ゼロリスク達成を可能とする麻痺性貝毒

性別

年齢

1.１０代
１．10 代
2.２０代

検査キットの開発‐】
2
6%
5.５０代
佐藤
代
2 17 繁
6% （北里大学海洋生命科学部
５．
50
7
20%
50%
6.６０代 准教授）

－休憩（15分）－
２．20 代
17 2 50%
６．60 代7.７０代
3
3.３０代
6%
第二部
教授）
4.４０代
9%
３．座長
30 代 堤 明純（北里大学医学部
2 3 6%
７．70 代8.８０代以上 0

9%

7

20%

3

9%

0

0%

0%

0
0%
13:55～14:25【私達が作った発がん物質の発生しない豚肉‐加熱調理は肉に発がん物質（ヘテどちらからお越しですか（都道府県名を記入）
４．40 代39%８．80 代以上

ロサイクリックアミン）を作り出す‐】
東京都
4（都道府県名を記入）
18%
どちらからお越しですか
神奈川県
6 上野
26% 俊治 （北里大学獣医学部 教授）
東京都

4

神奈川県

6

14:25～14:55
青森県

岩手県
青森県
14:55～15:2512
岩手県1
15:25～15:30

18%

52%
【総括質疑】
4%【閉会挨拶】※所属・職位は平成  年  月  日現在のものを記載。








0%

12 【健康食品のリスクとその適切な利用法】
52%
26%
1 梅垣
4% 敬三 （（独）国立健康・栄養研究所 情報センター長）

 向井 孝夫0－ 23 －

２．第 12 回農医連携シンポジウム
第１部

講演報告

講演①

水環境中における 1,4- ジオキサン汚染の実態と浄化対策井上大介（北里大学医療衛生学部准教授）

１．はじめに化学物質は、私たちの生活を豊かにし、便利で快適な生活を維持する上で不可欠なものである。
そのため、私たちは、日々の生活や事業活動を通じて、無意識のうちに多種多様な化学物質を利用し、最終的に環境中に排出している。それらの化学物質の中には、環境中に長期間残存するものや、
人の健康や生態系に有害な影響を及ぼすものも少なからず含まれている。過去には、四大公害のよ
うに、有害な化学物質による水や大気の汚染が深刻な健康被害を引き起こしたケースもある。そのため、化学物質による環境汚染を防止することは、私たちが将来にわたって豊かな生活を維持していく上で最も重要な課題の一つである。
本講演では、日本国内における水質に係る各種基準とその達成状況について概観するとともに、近年になって新たに各種基準に加えられた 1,4- ジオキサンを取り上げ、その基本的な物性や水環境
汚染の現状を整理するとともに、汚染対策技術の開発動向について解説した（図 1）。

講演内容
1. 水質に係る各種基準と基準達成の現状
2. 1,4-ジオキサンとは
3. 1,4-ジオキサンによる水環境汚染
4. 1,4-ジオキサン汚染の浄化
4.1. 物理化学的浄化技術
4.2. 生物学的浄化技術
5. まとめ

図 1 講演内容－ 24 －

Ⅳ．普及活動

２．水に係る国内の各種基準と基準達成状況
日本国内では、水質に係る基準として、①水道法に基づく水道水質基準、②環境基本法に基づく
水質環境基準および地下水環境基準、③水質汚濁防止法に基づく排水基準が設定されている（図 2）。
水質環境基準は、『人の健康の保護に係る環境基準』、『生活環境の保全に係る環境基準』、『水生生物の保全に係る環境基準』に分けられており（図 3）、『人の健康の保護に係る環境基準』では重金属類
や農薬、揮発性有機化合物など 27 項目の基準が定められている。地下水環境基準においても、一部の相違を除き、『人の健康の保護に係る環境基準』と同じ基準が定められている（図 3）。

水質に係る基準 水道水質基準
水道法に基づき、飲料水として利用される水道水の安全性を確保するために、人への安全性と検出頻度から分類して項目設定

 水質汚濁に係る環境基準（水質環境基準）
環境基本法に基づき、人の健康を保護し、生活環境を保全する上で維持されることが望ましい基準を規定

 地下水の水質汚濁に係る環境基準（地下水環境基準）
環境基本法に基づき、人の健康保護と生活環境保全のために維持されることが望ましい地下水の環境上の条件を規定

 排水基準工場および事業所から公共用水域に排出される排水、地下浸透水、
生活排水の水質を規定

図 2 水質に係る国内基準

人の健康の保護に係る環境基準
重金属類・農薬：12項目、揮発性有機化合物：11項目、その他：4項目
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
1
2

重金属類・農薬
カドミウム
全シアン
鉛
六価クロム
砒素
総水銀
アルキル水銀
PCB
チウラム
シマジン
チオベンカルブ
セレン
その他
硝酸性窒素及び
亜硝酸性窒素ふっ素

基準値0.01mg/L以下
検出されないこと0.01mg/L以下
0.05mg/L以下
0.01mg/L以下
0.0005mg/L以下
検出されないこと検出されないこと0.006mg/L以下
0.003mg/L以下
0.02mg/L以下
0.01mg/L以下
基準値
10mg/L以下

揮発性有機化合物
ジクロロメタン
四塩化炭素
1,2-ジクロロエタン
1,1-ジクロロエチレン
シス-1,2-ジクロロエチ
5
レン

基準値
0.02mg/L以下
0.002mg/L以下
0.004mg/L以下
0.1mg/L以下

6
7
8
9
10
11

1mg/L以下
0.006mg/L以下
0.03mg/L以下
0.01mg/L以下
0.002mg/L以下
0.01mg/L以下
基準値
1mg/L以下
0.05mg/L以下

1
2
3
4

3
4

1,1,1-トリクロロエタン
1,1,2-トリクロロエタン
トリクロロエチレン
テトラクロロエチレン
1,3-ジクロロプロペン
ベンゼン
その他
ほう素
1,4-ジオキサン

0.04mg/L以下

0.8mg/L以下

地下水環境基準： ・シス-1,2-ジクロロエチレン⇒1,2-ジクロロエチレン
・塩化ビニルモノマー（0.002mg/L以下）追加

図 3 人の健康の保護に係る環境基準及び地下水環境基準の項目－ 25 －

図 4 は平成 26 年度における地下水環境基準の達成状況を示しているが、施肥や家畜排せつ物、生活排水などに起因する窒素汚染と、事業場が主な汚染源であるトリクロロエチレンやテトラクロロ
エチレン等の揮発性有機化合物による汚染が最も顕著に生じていることが分かる。また、発生件数はわずかであるものの、平成 21 年に環境基準項目に加えられた 1,4- ジオキサンについても、継続監
視調査地点の一部で基準値超過が続いている。これらのことから、重大な問題に発展するレベルではないものの、我が国においても、化学物質による水環境汚染が常に生じていることが窺える。

水質環境基準の達成状況

平成26年度
地下水調査結果（出典：環境省）
項目（環境基準）全体（井戸実数）

調査数
（超過数）

図 4  地下水環境基準達成状況（平成 26 年度）－ 26 －

概況調査数
（うち、
超過数）
［超過率
（％）
］
継続監視調査数（うち、超過数）※棒グラフの赤色部分は環境基準の超過数を示す
赤字：環境基準
青字：環境基準超過率

Ⅳ．普及活動

３．1,4- ジオキサンの物性

1,4-ジオキサンとは？

1,4- ジオキサンは、環状エーテル構造を有する合成有機化合物であり、有機合成の反応溶剤として有用であることから、各種化学工業、医薬品製造業、繊維工業等で汎用されている（図 5）。また、
私たちが日常的に使用する界面活性剤（特にアルキルエーテルサルフェート）やポリエチレンテレフタラートの製造時に非意図的に副生成することも知られている。2010 年度の PRTR（化学物質排出
移動量届出制度）データによると、1 年【基本的事項】• 分子式： C4H8O2• 分子量： 88.11・ 構造式：OO【用途】• 反応溶剤、安定剤、洗浄剤（化学工業、医薬品製造業、繊維工業、一般機器具製造業）※ 主要生産国：日本、アメリカ、ドイツ【非意図的生成】• PET製造（エチレンオキシドの重合反応）に伴う副生成• 界面活性剤（AES等）の生成に伴う副生成

図 5 1,4-ジ オ キ サ ン の 基 本 情 報 、 用 途 、
非意図的発生源間で約 4500 トンが製造・輸入され、そのうち約 300 トンが環境中に排出され、さ各種物性

らに、化学工場から廃棄物として約 1000
トン、下水道にも約 21 トンが移動されている。
図 6 に示すように、1,4- ジオキサンは水と任意に混和し、揮発性、固体への吸着性、光分解性、加水分解性および微生物分解性がいずれも低い物性を有する。
このため、いったん水環境中に放出されると長期間にわたって残留し、広域に拡

項目
蒸気圧
水溶性
解離定数
1-オクタノール/水分配係数（log Kow）
加水分解性
生分解性
非生物的分解性

数値等
37mmHg（25℃）
任意に混和
水存在下で解離しない-0.49～-0.27
水中では安定的
好気的・嫌気的ともに難分解
OHラジカルとの反応： 半減期>6.69時間（出典：環境省、産業技術総合研究所）

 水環境中に排出されると、消失せずに長期間残存 土壌には吸着せず、地下水まで到達

散する可能性がある。また、土壌への吸図 6 1,4-ジ オ キ サ ン の 物 性

着性が低いことから、陸上で漏出等が生じた場合には、土壌中に浸透し、地下水を汚染することになる。さらに、1,4- ジ

生物濃縮性、毒性

オキサンは、急性毒性および慢性毒性を有する上、国際ガン研究機関の発がんリ
スクではグループ 2B に分類され、人に対する発がん性を有する可能性のあることが指摘されており（図 7）、水環境の汚染による人体への悪影響が懸念されている。
以上のことから、平成 15 年に世界保【生物濃縮性】
ない／非常に低い• 設定濃度10mg/Lでの濃縮倍率0.2～0.6（6週間）• 設定濃度1mg/Lでの濃縮倍率0.3～0.7（6週間）【毒性】• 急性毒性： 頭痛、吐き気、嘔吐、陰疼痛、腹痛等• 中・長期毒性： 中枢神経、腎臓、肝臓等への影響• 発がん性： ヒトに対する発がん性の疑いあり（IARC分類： グループ2B）

健機関によって飲料水水質ガイドライン（0.05mg/L）が定められた。これを受（出典：環境省）

図 7 1,4-ジ オ キ サ ン の 生 物 濃 縮 性 と 毒 性

けて、日本においても、平成 16 年に水－ 27 －

道水質基準（基準値：0.05mg/L）、平成
21 年に水質・地下水環境基準（基準値：

国内の水環境中における汚染

0.05mg/L）、平成 24 年に排水基準（基準

公共用水域における汚染

地下水における汚染

値：0.5mg/L）が定められた。なお、一部

年度の業種に対しては、直ちに基準に対応す

H17

0／550

0.042

H17

0／260

0.027

ることが困難なことから、暫定排水基準

H18

2／698

0.39

H18

0／280

0.039

H19

0／766

0.03

H19

1／280

0.63

が設定され、現在でもエチレンオキシド

H20

1／639

0.45

H20

1／344

1.0

H21

1／602

0.29

H21

1／324

1.5

製造業とエチレングリコール製造業におH22

2／23250.40

いて暫定排水基準が継続されている。

 常時監視する公共用水域、地下水における汚染は限定的

４．1,4- ジオキサンによる水環境汚染の実態

基準値超過地点数 最大濃度
／測定地点数(mg/L)

8 に示す。基準値超過件数は多くはない

基準値超過地点数 最大濃度
／測定地点数(mg/L)

 公共用水域では1,4-ジオキサンを副生成する事業場の立地が原因

図 8 国 内 の 水 環 境 中 に お け る 1,4-ジ オ キ サ ン
汚染の状況

1,4- ジオキサンによる国内の公共用水域および地下水の汚染状況の推移を図

年度

国内の大規模な地下水汚染
岩手・青森県境不法投棄現場(岩手・青森県)

旧能代産業廃棄物センター(秋田県)

ものの、関連事業所からの排水等に起因

桑名市五反田地内
不法投棄現場(三重県)

新河岸川河川敷(埼玉県)

する汚染が継続的に発生している。さら敷地面積

約18万m227万m2

2,906m2

約15,000m2

汚染原因

不法投棄

不法投棄

不法投棄

不法投棄

に、産業廃棄物の不法投棄現場において

1,4-ジオキサン
濃度(最大値)

44mg/L(H23年12月時点)

26mg/L(H22年8月時点)

27mg/L(H22年1月～H23年6月)

1.7mg/L(H23年2月時点)

他の環境基準超過項目

ヒ素
鉛
1,2-ジクロロエタン
ベンゼン
塩化ビニルモノマー

ベンゼン
ジクロロメタン
1,2-ジクロロエタン
ホウ素
鉛
総水銀
塩化ビニルモノマー

ジクロロメタン
ベンゼン
鉛
ヒ素
ホウ素
フッ素
塩化ビニルモノマー

硝酸性窒素
亜硝酸性窒素
塩化ビニルモノマー

は、地下水環境基準値の数十～数百倍の濃度で広範囲にわたる地下水汚染が発生している（図 9）。このような大規模な地ていることが報告されており、1,4- ジオ

 産業廃棄物の不法投棄が原因
 環境基準値(0.05mg/L)を著しく超過
 重金属類や揮発性有機化合物の複合汚染

キサンによる水環境汚染は世界的な問題

図 9 国 内 に お け る 大 規 模 な 1,4-ジ オ キ サ ン

下水汚染は米国やカナダなどでも発生しとなっている。

汚染の発生事例

これまでに報告されている汚染事例か
ら、1,4- ジオキサン汚染は、①数 mg/L 程度の濃度で広範囲にわたる、②揮発性有1,4- ジオキサン汚染の特徴
複合汚染（VOC系）の場合もあり機化合物や重金属等との複合汚染になっている、③汚染が水相部に局在している、④汚染現場が居住地域やその周辺で比較的低濃度（数mg/L程度）で広範囲にわたる

水相部に局在（土壌には残留しない）
汚染現場が居住地域やその周辺の場合もありある場合もある、などの特徴を有することが明らかになっている（図 10）。これ
らの点から、1,4- ジオキサンによる地下
水や公共用水域の汚染は早期に浄化が必
要な環境汚染問題といえる。
図 10 こ れ ま で に 報 告 さ れ た 1,4-ジ オ キ サ ン
汚染の特徴－ 28 －

Ⅳ．普及活動

５．1,4- ジオキサン汚染対策技術
化学物質による環境汚染の浄化技術

各種浄化技術の浄化効果

は、物理的技術、化学的技術、生物学的

浄化技術
物理学的技術・ 活性炭吸着・ 凝集沈殿化学的技術
・ オゾン酸化・ 塩素処理・ 促進酸化法（AOP）

技術に大別される。多様な汚染の浄化に対応するために様々な浄化技術が開発されてきているが、1,4- ジオキサンは極めて安定な物性を有することから（図６）、
従来の多くの浄化技術では十分な浄化効果が得られない（図 11）。唯一、複数の酸化剤による処理を併用した促進酸化法（AOP）が高い浄化効果を有することが知られているが、処理に係るコストとエ

ト・低エネルギー消費であり、複合汚染にも対応可能な浄化技術の開発が求められている（図 12）。
他方、1,4- ジオキサンは生物難分解性であり、下水処理で汎用されている活性汚泥ではほぼ分解できないことが報告されているが、近年では様々な環境から
1,4- ジオキサンを分解可能な微生物が分中 (除去率40～60%）
小大図 11 物 理 化 学 的 技 術 の 1 , 4 - ジ オ キ サ ン 汚 染
浄化効果

染に散見される他の有機物との複合汚染
大な問題点があることから、より低コス

小 （除去率20～30%）
小従来の物理化学的技術のほとんどは効果がない

ネルギー消費が大きく、また、地下水汚では浄化効果が大幅に低下するという重効果

促進酸化法（AOP）【処理方法】
オゾン、H2O2、UVなどの複数の酸化処理の組合せ【浄化効果】
 純粋系では高い浄化効果【問題点】
 高い処理コスト
 高エネルギー消費 他の有機物の共存による浄化効率低下（処理が不安定）

排ガス処理

汚
染
水

処
理
水
過酸化水素

反応槽 オゾン発生装置

AOPの模式図（オゾンとH2O2の組合せ）

低コスト・低エネルギー消費で、複合汚染にも対応可能な浄化技術が必要
図 12 促 進 酸 化 法 の 1,4-ジ オ キ サ ン 汚 染 浄 化
効果と問題点離されている（図 13）。一般的に、生物学的浄化技術では、物理化学的浄化技術に比べて低コスト・低消費エネルギーで浄化を行うことができる。また、微生物による酵素反応は酸化剤による反応に比べて基質特異性に優れることから、他の有生物学的浄化の可能性【1,4-ジオキサンの生分解に係る従来の定説】
生物難分解性であり、生物処理ではほぼ分解できない（化審法による好気的生分解試験での分解率0%（2週間））

機物が共存する複合汚染現場においても、高い浄化効果を維持することが可能である。これらの点から、分解菌を活用【近年に明らかになった新たな知見】
1,4-ジオキサン分解菌は様々な環境に存在している

したバイオレメディエーション（生物学的環境浄化）が有望な 1,4- ジオキサン汚染浄化技術になり得ると考えられる（図14）。
そこで講演者らの研究グループは、分解菌を活用したバイオレメディエーションによる低コスト・低エネルギー消費での浄化の可能性
図 13 1,4-ジ オ キ サ ン 汚 染 浄 化 へ の 生 物 学 的 技術の適用可能性－ 29 －

図 14 に示した各種の生物学的浄化オプ
ションの適用可能性を検証するため、生物学的地下水浄化のイメージ

1,4- ジオキサンを分解し、炭素・エネル

土着分解菌の存在確認
分解菌導入 不可ギー源として利用する微生物株の一つである Pseudonocardia sp. D17 株を主な研バイオリアクター処理究対象として、種々の検討を実施してきた。その成果から、分解菌を活用した生土着分解菌なし
土着分解菌あり
分解菌導入 可バイオオーグメンテーション

バイオスティミュレーション（有望な分解菌の地中導入）（土着分解菌の活性化）
活性化
因子

分解菌

処理水
分解

抽出
井

物学的浄化が 1,4- ジオキサン汚染浄化に分解分解有効であることを示すことができた。特に、Pseudonocardia sp. D17 株を用いたバイオリアクター処理に関しては、実際の地下水汚染現場における実証試験によ

汚染地下水

課題は残されているものの、実用的な浄化技術になり得ることを示すことができた。
６．まとめ
本講演では、新たな規制物質である
1,4- ジオキサンに焦点を当てて、化学物
質による水環境汚染とその浄化対策について解説した。
1,4- ジオキサンは、工業的に重要な合成有機化合物である一方、水環境におけ

分解

汚染地下水

図 14 生 物 学 的 技 術 を 用 い た 地 下 水 浄 化 のイメージ

り、約 3 ヶ月間にわたり、ほぼ地下水環
境基準値を達成することができ（図 15）、

分解

汚染地下水

実証試験成績（長期連続運転）
汚染地下水の水質
1,4-ジオキサン 0.06~0.66mg/L
TOC
7.7~9.8 mg/L
9.4~13.2 mg/L
無機窒素
0.28~0.34 mg/L
リン酸
運転条件
25 ℃
運転温度
20 L/min
曝気HRT
12~18h【凡例】
1,4-ジオキサン濃度●：汚染地下水■：処理水
菌体濃度：▲
分解菌D17株添加：

0.05
mg/L

約３か月間、ほぼ環境基準値までの処理を達成（ただし、菌株の逐次添加による菌体濃度の維持が必要）

図 15 実汚染現場におけるバイオリアクター処理による
1,4-ジオキサン汚染浄化の実証試験成績

る残留性が極めて高く、人に対する発がん性も疑われており、水環境汚染による人体への有害影響の可能性が懸念されている。このため、近年になり各種基準が定められたが、特に地下水において顕著な汚染が生じており、早急な浄化対策が求められている。また、その浄化対策技術としては、分解菌を活用した生物学的技術が低コス
ト・低エネルギー消費で優れた浄化効果を発揮する有望な浄化技術になり得ることが明らかにされた。
化学物質は私たちの生活に不可欠であるが、使用方法や廃棄方法を誤り、水環境を汚染してしまうと、最終的には私たちの健康や生態系に有害な影響を及ぼす可能性がある。このように化学物質には二面性があることを理解し、生命の起源であり、私たちの生活を支える貴重な資源でもある水を有害な化学物質で汚染させないようにすることが、将来にわたって豊かな生活を維持していく上で重要なことである。

－ 30 －

Ⅳ．普及活動

第１部

講演②

水環境中における病原微生物の汚染実態
原本英司（山梨大学大学院総合研究部附属国際流域環境研究センター 准教授 ）１．水中の健康関連微生物「健康関連微生物」とは、水を介してヒトの健康に悪影響を及ぼす病原微生物とそれ以外の非病原微生物の総称である。非病原微生物の中には、水環境中や水処理工程において病原微生物と類似した挙動を示すものが存在し、それらは指標微生物と呼ばれている。大腸菌や大腸菌群が最も代表的なものであり、これらを基準値等に用いることで水の微生物学的な安全性が保障されている。
図 1 に示すように、汚染された水あるいは食品を介してヒトに経口的に感染（水系感染）する病原
微生物は、細菌、ウイルスおよび原虫の 3 種類に大別される。我が国のような先進国では、細菌による水系感染症はもはや過去のものであり、上下水道の普及に伴う衛生状態の改善によって大幅な抑制が可能となっている。しかしながら、途上国では依然として細菌による水系感染症は深刻な問題であり、微生物学的に安全な水が手に入らない国や地域が多い。

図１

水系感染性の病原微生物の分類

代表的な水系感染性の原虫であるクリプトスポリジウムは、環境中で長期間の生存が可能であり、また、非常に高い塩素耐性を有するため、通常の浄水処理での不活化は期待できない。そのため、上水道を介しての大規模なアウトブレイクを引き起こす可能性がある。実際に、1993 年には米国ミルウォーキー市で推定感染者約 40 万人に達する事例が報告されている 1)。我が国では、1996 年に埼玉県越生町の町営水道から供給された水道水を原因とし、町民の約 7 割が感染した事例が最も有名なものである 2)。
－ 31 －

ウイルスは、核酸（RNA または DNA）が外套蛋白で包含された単純な構造をしており、その外側に脂質からなるエンベロープを有するものも存在する。ウイルスは通常の顕微鏡では観察できない
ため、PCR 法をはじめとした分子生物学的手法によって核酸を検出することが主流となっている。
水系感染性のウイルスの中では、冬期の感染性胃腸炎の代表格であるノロウイルスが最も広く知られているが、その他に、エンテロウイルスやロタウイルス、サポウイルス等が核酸に RNA を有する
水系感染性のウイルスとして知られている。2 本鎖 DNA を保有するアデノウイルスの中には、呼吸器感染等の他に水系感染を引き起こすものも存在する。また、サリウイルスやコサウイルス等の近年発見されたウイルスが、ヒトに病気を引き起こし、水系感染によって伝播している可能性が示唆されている 3)。これらのウイルスは、各々に特徴的な感染流行パターンを示しながらヒト社会で生き長らえている。
２．水環境中における病原微生物の循環経路
水系感染性の病原微生物が水環境中で辿ることが想定される経路の一例を図 2 に示す。感染者の糞便中に高濃度（糞便１ g あたり 108 個あるいはそれ以上）で排出された病原微生物は、下水道が普及している地域では、下水処理場に集積された後、下水処理を受けてある程度は除去・不活化されるものの、一部は感染力を保持したまま河川や海へと放流される。一方、下水道の未整備地域では、病原微生物の大半が生きたまま水環境中へ流出していると考えられる。

図2

水環境中における病原微生物の循環経路の例

これらの病原微生物がヒトへと戻る再感染経路には様々なものが挙げられる。水浴場やプール等
での親水行為の際の水の誤飲は、特に夏期に成立し得る再感染経路である。河川水等の表流水を水道水源に利用する場合には、水系感染症の発生を制御するために浄水場で病原微生物を十分に除去
あるいは不活化する必要が生じるが、降雨出水や上流域の感染症流行状況等の様々な要因を受けて水道原水中の病原微生物の濃度が大きく変動する点に注意しなければならない。浄水場での病原微生物の処理に問題がない場合でも、浄水場から蛇口に至るまでの間に病原微生物の汚染を受ける恐－ 32 －

Ⅳ．普及活動

れがあり、受水槽が浄化槽からの汚染を受けたことで発生したノロウイルスの感染事例も知られている 4)。
また、1 時間に 10L 以上の海水をろ過して生きている牡蠣は、体内（中腸腺）にノロウイルスを蓄積しやすいため 5)、生あるいは加熱不十分な牡蠣を食べてノロウイルスに感染する事例が毎年多数報告されている。一方で、最大の再感染経路は、家庭内や学校等での感染者との接触（ヒト－ヒト感染）であることは間違いなく、適切な感染拡大防止対策が求められる。
３ . 下水処理場におけるウイルスの存在実態
水環境を介したヒト社会での病原微生物の循環経路を遮断する上で、処理区域内のあらゆる感染者（症状の自覚のない不顕性感染者も含む）から排出された病原微生物が集積される下水処理場が最も重要なコントロールポイントになると期待される。図 3 には、国内の下水処理場で 1 年間にわたって採取した下水試料を対象に、定量 PCR 法を用いてノロウイルス（遺伝子群 GII）の濃度を測定した結果を示している 6)。下水流入水中のノロウイルスの濃度は年間を通して大きく変動し、12 ～3 月の冬期に 106 個 /L 前後の高濃度で推移し、濃度の低い夏期と比べると約 1,000 倍高い値であった。これは、国内の感染者からのノロウイルスの分離報告数 7) と類似しており、処理区域内での感染者数の増減に呼応して下水流入中のノロウイルスの濃度が変動したと推察できる。
興味深いことに、下水処理工程でのノロウイルスの除去率は、流入水中のウイルス濃度によらず
約 99.9% であった。すなわち、ウイルス濃度の視点から見れば、夏期の流入水と冬期の放流水には同程度のノロウイルスが含まれることになり、冬期に下水処理場から水環境中に排出されるノロウ
イルスの負荷の大きさがよく分かる。実際に、下水放流水を多く受容する都市河川においても、ノロウイルス GII の濃度は冬期に大きく上昇することが報告されている 8)。

図３

下水処理場におけるノロウイルス GII の存在濃度および感染者からの分離報告数の年間変動

図３の処理場も含め、国内８ヶ所の下水処理場を対象とし、ノロウイルス GI および GII、エンテ
ロウイルス、アデノウイルスの４種類のウイルスが測定されている 6, 9, 10)。図 4（B）に示すように、流入水中のノロウイルスの濃度はいずれの下水処理場においても冬期に上昇が認められたが、エン－ 33 －

テロウイルスの濃度には年間を通して大きな変動は見られない等、ウイルスごとに特徴的な測定結果が得られている。ノロウイルスの場合、国内で感染者がほとんど確認されていない夏期においても、8 ヶ所いずれの下水処理場の流入水からもウイルスが常時検出されており、疫学データとして報告されていない感染者の存在が強く示唆されている。
（A）大腸菌群（B）ノロウイルス GII

図４

国内 8 ヶ所の下水処理場における（A）大腸菌群および（B）ノロウイルス GII の存在濃度の年間変動（●：流入水、▲：2 次処理水、■：放流水）－ 34 －

Ⅳ．普及活動

４．下水中のウイルスモニタリングの有用性
現在、下水処理場の放流水に対して適用されている微生物基準は大腸菌群濃度（基準値：3,000
個 /mL 以下）のみであるが、図 4（A）に示したいずれの下水処理場でも大腸菌群濃度は基準値を満たしている。下水流入水中の大腸菌群濃度は、いずれの下水処理場でも年間を通してほぼ一定の値であり、流入水の一般的な水質には特段の異常はないことが推察できる。
そのような状況下でも多くのウイルスが特徴的な濃度変動を示すことを効果的に利用し、下水試料を定期的にモニタリングすることでウイルスの感染流行状況を推定する手法が確立できれば、大規模な感染流行を事前に察知して警報を発することも可能になると期待される。この可能性については、図５に示すように、ノロウイルス GI および GII、サポウイルスに対してある程度の精度で適用できることが確認されているが 6, 7, 11)、より信頼性のある疫学データに基づいたさらなる解析が必要であると同時に、他の病原微生物への適用可能性も検討することが求められる。

図５

流入水中のウイルス濃度と感染者の報告数との相関

引用文献
１．Mac Kenzie W. R., Hoxie N. J., Proctor M. E., Gradus M. S., Blair K. A., Peterson D. E.,
Kazmierczak J. J., Addiss D. G., Fox K. R., Rose J. B., and Davis J. P. (1994) A massive
outbreak in Milwaukee of Cryptosporidium infection transmitted through the public watersupply, N. Engl. J. Med., 331(3):161-167.
２．埼玉県衛生部（1997）クリプトスポリジウムによる集団下痢症 - 越生町集団下痢症発生事件－報告書 .
３．Tapparel C., Siegrist F., Petty T. J., and Kaiser L. (2013) Picornavirus and enterovirus
diversity with associated human diseases, Infect. Genet. Evol., 14:282-293.
４．田村務、西川眞、飯田和久、新井田良平、紫竹美和子、角田由紀子、西尾治（2005）飲料水が原因のノロウイルスによる食中毒事例－新潟県、病原微生物検出情報、26(12):330-331.
５．Le Guyader F. S., Atmar R. L., and Le Pendu J. (2012) Transmission of viruses throughshellfish: when specific ligands come into play, Curr. Opin. Virol., 2(1):103-110.
－ 35 －

６．Haramoto E., Katayama H., Oguma K., Yamashita H., Tajima A., Nakajima H., and Ohgaki S.
(2006) Seasonal profiles of human noroviruses and indicator bacteria in wastewater treatment
plant in Tokyo, Japan, Water Sci. Technol., 54(11-12):301-308.
７．国立感染症研究所感染症疫学センター HP、http://www.nih.go.jp/niid/ja/from-idsc.html
８．Haramoto E., Katayama H., Oguma K., and Ohgaki S. (2005) Application of cation-coated filter
method to detection of noroviruses, enteroviruses, adenoviruses, and torque teno viruses in
the Tamagawa River in Japan, Appl. Environ. Microbiol., 71(5):2403-2411.
９．Katayama H., Haramoto E., Oguma K., Yamashita H., Tajima A., Nakajima H., and Ohgaki S.
(2008) One-year monthly quantitative survey of noroviruses, enteroviruses and adenoviruses
in wastewater collected from six plants in Japan, Water Res., 42(6-7):1441-1448.
10．原本英司、片山浩之、大垣眞一郎（2009）下水処理場における病原ウイルスの低減効果の解明、
水環境学会誌、32(6):315-320.
11．Haramoto E., Katayama H., Phanuwan C., and Ohgaki S. (2008) Quantitative detection ofsapoviruses in wastewater and river water in Japan, Lett. Appl. Microbiol., 46(3):408-413.

－ 36 －

Ⅳ．普及活動第2部

講演①

小さな巨人・海の微細藻類
山口－その光と陰−峰生（北里大学海洋生命科学部教授）

１．はじめに藻類とは酸素発生型の光合成を営む生物の中から陸上植物（コケ植物、シダ植物および種子植物）を除いたものの総称となる。ここでは、とくに海洋生態系に生息する微細藻類（植物プランクトン）
について、それらの役割（光の部分）と負の影響（陰の部分）について紹介したい。
２．微細藻の役割（光の部分）
2-1．地球環境の成り立ちに果たしてきた役割
46 億年前、誕生したばかりの地球の大気に酸素は存在しなかったが、およそ 27 億年前に海水中に誕生した藍藻類（シアノバクテリア）の光合成により大気中の二酸化炭素は減少し、酸素が増えはじめた。その結果、好気的な大気が形成され、酸素呼吸を行う生物の繁栄が可能となった。また、増加した酸素の一部から生成されたオゾンが大気上空でオゾン層を形成するようになった。オゾン層
は、生物にとって有害な太陽からの紫外線を吸収するため、海で誕生した生物の陸上への進出を可能にした。また、藍藻の光合成で出来た酸素は、当時海中に大量に溶解していた鉄イオンを酸化して不溶化・沈殿させ、その結果、縞状鉄鉱層が形成された。縞状鉄鉱層は全世界の鉄鉱石埋蔵量の大半を占めている。
「鉄を制する者が天下を制する」と言われるように、鉄は人類の発展に欠かせない金属であるが、それも藍藻の働きによってもたらされたと言える。さらに、石油の成因は、「生物起源説」と「非生物起源説」の 2 つに大別されていたが、今日では「生物起源説」、すなわち太古の海洋プランクトンなどの遺骸がその起源であると考えられている。このように藻類は、人類が誕生するはるか以前から、生命を育む地球環境の成り立ちおよび現代の人間活動にも多大な貢献をしてきたことは明らかである。
2-2．海洋生態系における役割
海洋には数千から数万種の微細藻類が生息し、その分布域は赤道直下の熱帯域から果ては南・北極域にまで及んでいる。これら微細藻類の最も重要な役割は、太陽からの光エネルギーを化学エネ
ルギーに変換し周辺環境から各種の無機栄養物質を吸収して有機物を生産する光合成と、それに続く各種有機物の生産である。ここでは、光エネルギーや溶存物質が懸濁粒子という形を持った生物体（微細藻類）に変化することと酸素を放出するといった重要な意味を持っている。すなわち、生態系に微細藻類を起点としたエネルギーと物質の流れが始まり、微細藻類は食物連鎖を通じて海洋生
態系における高次生物の生産を支える重要な役割を果たすことになる。この微細藻類による有機物
生産を一次生産（基礎生産）と呼ぶ。海洋生態系では一次生産のほぼ 99％がこれら微細藻類によるものである。
微細藻類は光合成による有機物の合成に関連して、多くの元素の循環にも大きな役割を果たして－ 37 －

いる。1995 年に発表された「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」の第二次報告書によると、地球上の炭素存在量のうち、海洋における存在量は 39,000 ギガトンであり、陸上植生の 2,190 ギガト
ンに比べると海洋が炭素の貯蔵量としていかに重要であるかが分かる。この貯蔵量は海水中に溶存している無機炭酸系物質であり、これに溶存有機態炭素や炭酸塩岩を加えると実に地球上の炭素の99％以上が海洋に存在することになる。一方、化石燃料の消費や熱帯林破壊などによって大気中に放出される CO2 は年間に約 7.1 ギガトンであるが、このうちの約 2 ギガトンを海洋が吸収しているらしい。このように、海洋は大量の CO2 を吸収・放出しており、年間の循環量は炭素換算で 100 ギ
ガトンに及ぶともいわれている。
CO2 吸収には「溶解度ポンプ」と「生物ポンプ」などの過程が知られている。表面海水は極域で冷やされて重くなり中・深層に沈み、中・低緯度海域で徐々に表面に上がってくる。この流れは数千年かかるとされている。このように、海水に溶けた溶存無機炭素が海洋の物理的な流れによって表層から中・深層に移動する動きを「溶解度ポンプ」と呼ぶ。一方、微細藻の一次生産で作られた有機物は、動物プランクトンなどの他の従属栄養生物の生産に用いられるが、その一部が海洋の表層から失われ、深層に輸送される。沈降粒子中の有機炭素は、中・深層で細菌類などによって分解・無機化されて無機炭素に戻るが、一部は海底に堆積物となって蓄積する。また、中・深層に溶け込んだ炭素も、数十年から数百年の間大気から隔離された状態で海水中に存在する。このような海洋の微細藻類などの生物過程を介した炭素の移送を「生物ポンプ」と呼ぶ。すなわち生物ポンプは、海水中に大気から溶け込んだ CO2 を表層付近で有機炭素に変え、中・深層に炭素を輸送する機能を持っている。
2-3．気象に及ぼす役割
ジメチルサルファイド（DMS；（CH3）2S）は海洋から大気中に放出される生物起源の含イオウ化合物で、“磯の香り”の成分として知られる。DMS の前駆物質は、ハプト藻などの微細藻類が海水中の硫酸イオン SO42- を還元して生産するジメチルスルフォニオプロピオネイト（DMSP；（CH3）2S+ CH2CH2COO-）である。DMSP は微細藻類にとって浸透圧調整、微生物や動物プランクトンからの防御、凍結防止剤や生体反応のメチル基供与体に必要なものと考えられている。DMSP は動物プ
ランクトンによる捕食やウイルス感染などによって細胞外に排出され、細菌類によって分解するとDMS とアクリル酸を生じる。大気中に放出された DMS は光化学反応によって SO2 やメタンスルホン酸になり、さらに酸化されると最終的に対流圏内で非海塩性硫酸塩エアロゾルとなる。このエア
ロゾル自体が太陽放射を散乱・吸収するとともに、間接的には硫酸塩が凝結核となってできた雲が太陽放射を反射する。すなわち、硫酸塩粒子が増えれば雲が増加し、地表が冷却される。このように微細藻類が生産するイオウ化合物が気象変動を通じて地球環境に大きな影響を及ぼしている。
３．微細藻による負の影響（陰の部分）
3-1．有害藻類ブルーム（HAB）とは何か？
微細藻類は大量に増殖することにより負の影響をもたらすことがある。一つは増殖によって海水が着色し、魚介類に被害を及ぼすいわゆる「赤潮」であり、もう一つは、有毒藻類が貝類に摂食されて毒がその体内に蓄積され、その貝を食べた人間が中毒症状を起こす「貝毒」である。近年、この二－ 38 －

Ⅳ．普及活動つを総称した有害・有毒藻類ブルーム（Harmful Algal Blooms：HAB）という呼称が使われる。
藻類は系統的にまとまった生物群ではなく、異質かつ多様な生物群の集合であり、「酸素発生型の光合成を営む生物の中から陸上植物（コケ植物、シダ植物及び種子植物）を除いたものの総称」と定義される。その分類体系には、形態的特徴として、核の有無（原核生物と真核生物の区別）、光合成
色素と貯蔵物、細胞構造（葉緑体、ミトコンドリア、鞭毛、鞭毛装置及び細胞被覆物）が取り上げられている。さらに近年、分子生物学の急速な進歩により、リボソーム RNA 遺伝子やリブロース 2 リン酸脱炭酸酵素の大サブユニット遺伝子（rbcL）などを用いた系統解析も行われている。これらの形態及び分子系統の情報にもとづき、現在、藻類はおよそ 11 門 23 綱に分類されている。HAB の原
因となる藻類は、このうち 7 門、12 綱を占めており、このことから HAB は分類学的に極めて多様な生物群から成っていることがわかる。
全世界で赤潮を形成するとされる植物プランクトンの種類数は約 300 種とされており、これは
全植物プランクトン種類数の 7％に相当する。このうち渦鞭毛藻綱が約半数を占め、珪藻綱がこれに続いている。それ以外では、緑藻綱、黄金色藻綱、クリプト藻綱、藍藻綱、ユーグレナ藻綱、プラ
シノ藻綱、ハプト藻綱、ラフィド藻綱に属する藻類が赤潮の原因藻である。わが国で、有害赤潮の原因生物として重要なのは、渦鞭毛藻、ラフィド藻及び珪藻である。主要種としては、Chattonella
antiqua,C. marina,C. ovata, Karenia mikimotoi, Heterocapsa circularisquama, Heterosigma

図1.Gonyaulax polygramma, Cochlodinium polykrikoides な ど が あ る（ 図 1）。一 方、有 毒akashiwo,
プランクトン種は、約 80 種で、そのほとんどは渦鞭毛藻綱に属する。わが国では、Alexandrium
catenella, A. tamarense, Dinophysis acuminata, D. fortii, Gymnodinium catenatum などが重要種である。

Chattonella antiqua

Karenia mikimotoi
Noctiluca scintillans
Heterosigma akashiwo

Cochlodinium polykrikoides

Pseudochattonella verruculosa

図１

Heterocapsa circularisquama

主要な HAB 原因プランクトン

HAB は表 1 に示すように大きく 4 つに類型化される。すなわち、（1）本来は無害な微細藻類であるが大量に増殖すると貧酸素状態を引き起こして魚介類を斃死させるもの、（2）強力な毒を生産し食物連鎖を通じて人間に害を与えるもの、（3）人間には無害であるが魚介類に被害を与えるもの、
そして（4）ノリ養殖時期に増殖して海水中の栄養塩を消費し、「ノリ色落ち」の原因となる珪藻赤潮－ 39 －

表１

有害藻類ブルーム（Harmful Algal Blooms; HAB）の類型

１．人間には無害であるが，魚介類に被害を与えるもの
原因生物：Cochlodinium polykrikoides, Heterocapsa circularisquama, Karenia mikimotoi,
Chattonella antiqua, C. marina, C. ovata, C. subsalsa, Pseudochattonella verruculosa,
Heterosigma akashiwo など
２．基本的に無害であるが，高密度に達した場合には溶存酸素の不足等によって魚介類を斃死させるもの
原因生物：Akashiwo sanguinea, Gonyaulax polygramma, Noctiluca scintillans など
３．ノリ養殖時期に増殖して海水中の栄養塩を消費し「ノリ色落ち」の原因となる珪藻赤潮
原因生物：Eucampia zodiacus, Coscinodiscus wailesii, Chaetoceros spp., Skeletonema spp.,
Thalassiosira diporocyclus, Akashiwo sanguinea など
４．強力な毒を生産し，食物連鎖を通じて人間に害を与えるもの（1）麻痺性貝毒
原因生物：Alexandrium catenella, A. tamarense, A. tamiyavanichi, Gymnodinium
catenatum, Pryrodinium bahamense var. compressum など（2）下痢性貝毒
原因生物：Dinophysis acuminata, D. caudata, D. fortii, D. norvegica, Prorocentrum limaなど
（3）記憶喪失性貝毒
原因生物：Pseudo-nitzschia australis, P. delicatissima, P. multiseries, P. pseudodelicatissima,
P. pungens など（4）シガテラ毒
原因生物：Gambierdiscus toxicus, Coolia spp., Ostreopsis spp., Prorocentrum spp. など（5）神経性貝毒								原因生物：Karenia brevis, K. papilionacea, K. selliformis, Karenia bidigitata など（6）藍藻毒原因生物：Anabaena circinalis, Microcystis aeruguinosa, Nodularia spumigena など（7）エスチャリー症候群
原因生物：Pfiesteria piscicida, P. shumwayae などである。このように、有害藻類ブルームは現象及びその原因生物の両面で極めて多様な現象であると言える。有害藻類ブルームの発生は、水産業上、公衆衛生上の両面で大きな問題となっている。有害藻類ブルーム発生海域の拡大や発生頻度の増加要因としては、科学的な関心度の増大、養殖漁業
による沿岸水域の利用拡大、排水（家庭、産業、農業）による水域の富栄養化あるいは地球規模の気候変動による環境変化、発生源となる休眠期細胞の他海域への移動、などがあげられている。
3-2．HAB の発生状況
わが国周辺における赤潮の発生海域は、北は北海道から南は九州まで、その発生は全国にわたっている。しかし、その多くは関東以西の西日本沿岸域で発生している。赤潮監視体制が整備されている瀬戸内海を例に、赤潮と漁業被害件数の経年変化をとりまとめた（図 2）。瀬戸内海域における赤潮の発生件数は 1960 年代中期から指数関数的に増加し、1976 年には 299 件と最高値に達した。
－ 40 －

Ⅳ．普及活動

1976 年以降は減少傾向を示し、1986 年にかけて 150 〜 200 件の間にあった。87 年以降もやや減少し、
近年は年間 100 件程度で推移している。赤潮による漁業被害件数は近年やや減少し、年間 2 〜 12 件程度である。赤潮による最も大きい漁業被害は、1972 年に播磨灘で発生した Chattonella 赤潮によるもので、養殖ハマチ 1,400 万尾がへい死し、被害金額は 71 億円に上った。
赤潮は周年にわたって発生するが、とくに夏季（6 〜 8 月）に多く、この期間で年間発生件数の約 50％を占めている。また、漁業被害も 8 月に最も多い。赤潮原因プランクトン別の発生件数では、瀬戸内海の場合、夜光虫（Noctiluca scintillans）が全体の 17％で最も多く、H. akashiwo, K.
mikimotoi, Skeletonema costatum がこれに続いている。九州では、K. mikimotoi が 14％で最も多
く、Mesodinium rubrum, S. costatum, Prorocentrum spp. がこれに続いている。

図２

瀬戸内海域における赤潮発生（青棒）と漁業被害件数（赤棒）の推移

3-3．HAB の発生メカニズム
赤潮原因プランクトンの生理・生態特性は種によって異なり、さらに発生には海域の海洋特性も関わるため、赤潮は原因種と発生海域の両面において特異的な現象と考えられる。そのため、それらの発生機構も一様ではないことに留意する必要がある。
赤潮の発生には、図 3 に示すように大きく分けて三つの段階があると想定されている。第一の段
階は、発生源となる初期個体群（シードポピュレーション）の加入である。原因種の中には、生活史の一時期に栄養細胞とは異なる耐久型の細胞（休眠期細胞）を形成し、海底泥中で休眠生活を過ごすものがある。休眠期細胞は栄養細胞とは形態的、生理的及び機能的にも異なるものである。その生態学的な役割としては、(1) 栄養細胞で生存不可能な環境を乗り切る、(2) 海底で越冬することにより同一海域内に保持され翌年の赤潮の発生源となる、(3) 捕食や破損などに対する抵抗力によって種の分布域が拡大できる、(4) 休眠期を持つことで発芽の時期を調節できる、(5) 有性生殖による遺伝子－ 41 －

図3.

初期個体群の増大

分裂・増殖

維持・集積

光・水温・塩分
栄養塩類

風・海流・鉛直移動
捕食生物

越
越冬細胞

発芽

シスト
水温，光

図３

HAB の発生過程の模式図の組み換えが行われる場合は遺伝的多様性を維持できる、などが挙げられる。適度な環境条件が与えられると、これらの休眠期細胞から栄養細胞が発芽して分裂・増殖し、初期個体群が形成される。
シードポピュレーションは、休眠期細胞のみならず、越冬した栄養細胞がその起源となる場合もある。例えば、懸命な努力にもかかわらず有害渦鞭毛藻 K. mikimotoi や H. circularisquama では休眠期細胞が見つかっていない。
第二段階は、適度な環境下における栄養細胞の増殖である。休眠期細胞から発芽した栄養細胞は、
光、水温、塩分、栄養塩といった物理・化学的な環境要因がととのえば、二分裂により急速に細胞密度を増大させる。これらの環境因子に対する増殖応答にも種による差異がみられる。たとえば、栄養塩の利用特性をとっても、無機態のみならず、有機態の窒素、リンを増殖に利用できる種がある。
これは無機栄養塩が枯渇しやすい夏季の有光層水で優占するために重要な特性であると考えられる。
第三段階はブルームの集積と持続である。これには、走光性や日周鉛直移動のような生物的な要因のみならず、海水の鉛直安定度、潮汐や風による流れなどが関与する。また、捕食生物（動物プランクトンなど）や競合する植物プランクトンの存在も個体群の動態に大きく影響する。ヘテロカプ
サでは、細胞の直接的な接触により他種植物プランクトンを殺滅することが明らかにされている。
これは、栄養塩競合や化学物質が関与する他感作用（アレロパシー）とは異なり、他種を排除して場を優占できる特性の一つと考えられている。
3-4．HAB の防除対策
赤潮の防除対策は、水質・底質の改善や赤潮からの緊急避難を目的とする間接的な対策と、赤潮生物を駆除する直接的なものに分けられる。前者には、瀬戸内海環境保全臨時措置法や水質汚濁防止法などの行政的措置、底質改善、海底耕耘、大型海藻による窒素・リンの除去による水質改善、モ－ 42 －

Ⅳ．普及活動

イストペレットなど養殖餌料の開発による自家汚染防止、生け簀の移動あるいは一時的な餌止めなどが挙げられる。直接的な対策としては物理化学的処理（化学薬品、超音波など）による赤潮生物の殺滅、薬剤や粘土を用いた凝集・沈降回収法などが試みられている。しかしながら、これらの直接的な方法は除去後の水質対策が困難なため、ほとんど実用化には至っていないのが現状である。
唯一、現場で実用化されているのが粘土散布法である。粘土散布による赤潮防除は、水産庁の委
託事業によって実施され、マニュアル化もなされている。その原理は、粘土（入来モンモリ）が海水に溶解するときに溶出するアルミニウムが有害赤潮プランクトンの細胞を萎縮・破壊し、ついで粘土の凝集作用によってそれらを沈降させることにある。散布方法としては、粘土を船上あるいは生け簀内で溶し、船の排水口などから散布するやり方が主流である。とくに防除効果が高い赤潮生物
は、C. polykrikoides であり、C. marina, K. mikimotoi がそれに次いでいる。C. polykrikoides の場
合、200 〜 1,000mg/l の濃度で防除効果がみとめられる。さらに、この程度の濃度では、魚介類への影響もないと考えられている。しかしながら、長期にわたって粘土散布を継続する場合には、底質、水質および底棲生物に対する長期的な影響評価が必要と思われる。
近年、海水中に存在する微生物を生物農薬として用いる赤潮防除対策が検討され始めている。これまでに、H. akashiwo, H. circularisquama およびノリ色落ちの原因となる珪藻類数種を溶藻するウイルスが分離され、それらを用いた赤潮防除の実用化に向けた基礎研究が進められている。こうした殺藻微生物を赤潮防除に用いる上で望ましい要件としては、その微生物が標的となる赤潮生物を特異的に殺藻すること、生態系の他の生物に対して影響を与えないことなどが挙げられる。このような条件を考慮した場合、ウイルスは赤潮防除のための生物利用農薬として有望な素材であると考えられる。現在、魚介類など生態系の他の構成者に対するウイルスの影響について検討を加える
ことにより、本防除法の「安全性」を十分確認する一方、製剤化に向けての検討もなされており、近い将来“環境に優しい赤潮防除法”が実現する日が到来することが期待される。
４．おわりに本稿によって、微細藻類が果たしている大きな役割が理解され、我々人間も地球生態系の一員であることを自覚するとともに、人間による環境への反作用によって引き起こされている様々な地球環境問題の解決に向けて、我々がこれから何をなすべきかを考えるきっかけとなれば幸いである。

－ 43 －

第2部

講演②

水環境中の有機物の様々な機能
眞家
１

永光（北里大学獣医学部講師）

はじめに
天然有機物（Natural organic matter; NOM）は、ほとんど全ての水環境中に遍在し、物質やエネ

ルギーの循環プロセスに大きく関与している。したがって、水環境中におけるそれらを解明するた
めには、NOM について理解を深めることが肝要である。NOM は、実験操作上、物理的特性（サイズ）より、懸濁態有機物（Particulate organic matter; POM）と溶存有機物（Dissolved organic matter;
DOM）に分類することができる。DOM は、NOM のうち孔径 0.2 － 0.7µm のろ紙を通過する画分である。DOM は、様々なクラスの有機物の混合物であり、低分子のものでは、脂肪酸、アミノ酸、親
水性酸、炭水化物、高分子のものはフルボ酸やフミン酸を含む。
POM の主要な由来は、土壌粒子に含まれる有機物や土壌粒子に結合した DOM を除けば、動植物
遺体の分解物、プランクトンであり、DOM の主な由来は、植物（根）の浸出物、微生物代謝産物、死菌体・動植物遺体・土壌からの溶出物、それらの（生物的・非生物的）分解物である。POM と DOMの量比は、環境により大きく異なる。
本稿では、水環境中の有機物の中でも最も反応性の大きい DOM に焦点を絞って話を進めていきたい。
さて、水環境において、DOM の光吸収能は多くのプロセスに関与しているため、DOM のうち
紫外可視域に吸光性を示すものを、特に CDOM（Chromophoric または Colored DOM）と呼ぶ。
CDOM には腐植物質（Humic substances; HS）が含まれる。腐植物質とは、生物による一次・二次生産により作られた生体高分子が、環境中において生物的・非生物的変化を受けることにより生成された暗色不定形の高分子物質の混合物であり、水環境中の DOM の 20 － 80% を占める。その分子構造は多種多様であり、超高分解能フーリエ変換イオンサイクロトロン共鳴質量分析装置で検出される質量数（正確には質量電荷比）の異なるピーク数は、数千から数万に上る [1]。一方、非腐植物質（Non-humic substances; NHS）は、化学構造の明らかな物質群で、主にタンパク質、多糖、脂肪族性カルボン酸よりなる。
（実際には、腐植物質と非腐植物質は、樹脂に対する吸着性の違いといった、実験操作により定義された画分としてしか分けることが出来ない。）
DOM は、環境中で様々な機能を果たしているが、その機能は DOM の質（組成）により異なる。したがって、水環境中における DOM の機能を正しく理解するためには、その質を考慮しなければならない。そこで、まず、DOM 組成に影響を及ぼす因子について説明をした後に、機能について紹介したい。

－ 44 －

Ⅳ．普及活動

２

DOM 組成に影響を及ぼす因子

2.1

DOM の起源

DOM の起源は、大きく自生性（Autochthonous）と外来性（Allochthonous）に分けることができる。
自生性 DOM は、対象水域で生産された DOM で、植物プランクトン、藻類、大型植物からの細胞外への分泌、ウィルスによる溶解、老化、捕食者による粗雑な捕食等により水中に供給される。また、
それらは、環境中で生物的 / 非生物的変質を受け多様性を増加させる。自生性の DOM は、タンパク質、多糖、脂質に富む。細胞成分の 10 － 35％は分子量 600Da 以下の低分子化合物といわれている [2]。
自生性 DOM の組成には、（光合成）生物の生長環境が大きく影響する。
外来性 DOM は、集水域から流入する DOM であり、表層水や土壌浸透水に溶解している DOM、
根浸出液、植物遺体（落葉、枯死根）、微生物代謝産物を含む。時には生活排水・農業畜産排水・工業排水起源の DOM も含み、分子量は 100-100kDa と非常に多様である。湿地の有無や土地利用が組成に大きく影響する [3]。自然由来の外来性 DOM は、高等植物の構成成分である、芳香環に富むリグ
ニンに由来する有機物を多く含んでいるため、自生性 DOM に比べて一般的に芳香族性が高く、そのため、疎水性、キレート能、光分解性が高い。
2.2

生成・分解過程

2.2.1

生物的過程

腐植物質の水中における微生物分解性は一般的に低いと考えられている [4]。その理由は、腐植物
質は土壌環境中においてすでに微生物分解を経ているからであるが、だからといって、腐植物質は水環境中で難分解性かというとそうでもなく、水中において光分解を受けた後は微生物分解性が高くなる [5]。DOM は、微生物分解を受けると、一般的に炭水化物炭素やタンパク質が減少する。微生物による分解過程には、温度（気候）、pH、栄養塩類濃度、溶存酸素濃度、滞留時間等の環境因子が大きく影響する [6]。冷帯や温帯の渓流水中の DOM には、5 ～ 30% 程度の微生物分解性 DOM が含まれているといわれている。
2.2.2

非生物的過程腐植物質は、微生物分解性が低い反面、高い光吸収能を示すため、光分解性は高い。腐植物質は、
湖沼や沿岸域等の開水面において光分解を受けると、無機化したり、光吸収能や平均分子量が低下する [7]。光分解により、カルボニル化合物（脂肪酸、ケト酸など）、低分子カルボン酸、アルデヒド、ケトン、無機態窒素、アミノ酸やリン酸に富む有機物などの低分子 DOM が生成される。これらの低分子 DOM は微生物に容易に利用される。水環境中では、光分解による低分子化と微生物による無機化の複合的なプロセスにより、CDOM が分解除去されていく。
2.3

流出過程

DOM の流出過程は、一種のクロマトグラフと考えることができ、その過程において組成が変化する。例えば、DOM は、鉱質土壌を通過することにより、より疎水的な腐植物質成分は土壌に吸着され、浸透水中には低分子脂肪族化合物の割合が増加する [8]。特に土壌中の水酸化鉄鉱物は、キレー－ 45 －

ト能を持つ DOM を選択的に吸着する [9]。また、高分子物質は低分子物質よりも優先的に土壌に吸着されるため、結果として、水中には、微生物分解性の低い低分子 DOM の割合が大きくなる。したがって、DOM の組成には、流出過程、つまり水文が大きく影響し、たとえば、森林渓流水中の DOM
組成は、河川サイズ、流域の土地利用、土壌型、天候や季節等により変化する。

３

DOM の水環境中における機能
水環境中における NOM の代表的な役割や機能は以下のとおりである。
１．微生物の養分・エネルギー源
２．透過光量の減衰
３．熱吸収
４．酸供給能および酸解離能５．キレート能６．電子シャトル
７．人工化合物等の溶解度と移動性の増加
８．ラジカルの生成・捕捉
９．消毒副生成物（DBP）の生成

3.1

微生物の養分・エネルギー源

DOM は、生物化学的酸素要求量（BOD）の主要な原因物質であることから、水質悪化を引き起こす悪者のように考えられがちである。しかし、貧栄養な水域においては、窒素やリンの主要な形態
であり、独立栄養生物の栄養源として、また、従属栄養生物の養分やエネルギー源として、生食連鎖と微生物ループを活性化させ、水環境中の一次生産、二次生産を増大させる。一般的に生産性の高い水域は、生産性の低い水域よりも DOM 濃度は高い。熱帯、亜熱帯の沿岸帯に群生するマングロー
ブは、一次生産の 1/3 を落葉として環境中に還すが [10]、その 20 － 40% が DOM として水中に放出され、沿岸域の栄養循環、食物連鎖に用いられている。
3.2

透過光量の減衰CDOM の吸光度は、紫外可視光域において、一般的に波長が短くなるほど指数関数的に増加する。したがって、CDOM は、青色の補色である黄色から黄褐色に見える。 CDOM は、水中の透過光
量とスペクトルパターンを変化させる。透過光量の変化は、補償深度（有光層）を浅くさせるのみな
らず、水域における生物、化学、物理が複雑に入り組んだ物質循環過程（生物地球化学的プロセス）を大きく変化させる。たとえば、近接した湖においても、透明度が異なれば、その生態系は大きく異なる [11]。
3.3

熱吸収

CDOM は、太陽光エネルギーを吸収するので、水環境の熱収支に影響を与える。CDOM 濃度の高い湖は、そうでない湖に比べて、表層の水温が高くなる一方、下層の水温が低下するので成層しや－ 46 －

Ⅳ．普及活動すい [12]。
（成層は、表層水と下層水の温度差によって生じる。これら二つの層には密度差が生じ混合しにくくなる。）成層した湖においては、酸素や栄養塩などの溶質の層間の移動が制限されるため、成層状態の変化は、湖沼の生態系・物質循環に大きく影響する。
3.4

酸供給能および酸解離能

水中に溶存している腐植物質は、主にフルボ酸と呼ばれる高分子多価カルボン酸（総じて弱酸）であり、酸性物質の負荷に対して pH 緩衝作用を示す。ただし、湖水中の DOM 濃度はそれほど高くないため、酸性雨に対する湖水の pH 緩衝能に関する DOM の寄与は限られている [13-16]。
3.5

キレート能

腐植物質は、水への溶解度の低い金属とキレート結合することにより、その溶解度と移動性を高める。例えば、河川水中の溶存鉄濃度は、DOM 濃度と高い相関を持つことが報告されている [17]。応用工学的な側面では、水産業の振興に向けた海の砂漠化対策として、鉄不足により磯焼けとなった沿岸に、鉄鉱スラグと堆肥を詰めた袋を設置することにより、海草を繁茂させることに成功している [18]。
3.6

電子シャトル

腐植物質は、酸化還元活性があるため、嫌気的環境において微生物が有機物の酸化を行う際の電子受容体として機能する [19]。また、酸化還元電位の不均一な水環境系において、電子の移動を担う「電子シャトル」の機能を果たす。例えば、微生物により還元された腐植物質は、水環境中を移動し、非晶質鉄と接触することより、鉄を還元することが報告されている [20, 21]。
3.7

人工化合物等の溶解度と移動性の増加

腐植物質は疎水性基と親水性基を一分子の中に併せ持った両親媒性の有機酸であり、水中でミセル様の会合体を形成する。腐植物質は多環芳香族炭化水素（PAH）や疎水性有機化合物（HOCs）と親和性があり、それらの溶解度や移動性を高める。したがって、一般的に HOCs は、DOM 濃度の低い環境では、懸濁物質や底質に吸着して速やかに水環境から除かれるが、DOM 濃度が高いと、DOM と結合することにより、より遠くまで移動することが出来る。HOCs と DOM の吸着には、pHやイオン強度などの環境要因に加え、HOCs や DOM の化学組成や分子サイズが影響する [22]。
3.8

ラジカルの生成・捕捉

CDOM は、吸光性があるため、光を照射すると光分解し、反応性中間体や活性酸素種を生成する。
反応性中間体は、三重項励起状態の NOM（3NOM）であり、活性酸素種にはヒドロキシルラジカル（HO•）
、過酸化水素（H2O2）、スーパーオキシドアニオン（O2 －•）、ペルオキシルラジカル（ROO•）、一重項酸素などが含まれる。これらの中で、ヒドロキシルラジカルの攻撃は非選択であり、最も反応性が高い [23]。薬学的活性物質や農薬等の人工化合物は、CDOM を含まない環境では、それ自体の吸収スペクトルと重なる光にのみ反応性を示す（直接的分解）。しかし、CDOM は、紫外可視光域に広く吸収帯を示し光分解を受けるため、人工化合物の直接的光分解が生じない波長の光においても活－ 47 －

性酸素種や反応性中間体を生成し、これらの環境中での分解（間接的光分解）を促進する [23-26]。
3.9

消毒副生成物（DBP）の生成

DOM は、浄水の消毒過程で使用する塩素と反応し、発がん性のあるトリハロメタン、トリハロ酢
酸を含むハロゲン化有機物を生成する。消毒過程におけるハロゲン化有機物の生成量は、DOM 中の芳香族成分の量と相関を示す [27, 28]。

４

マングローブ生態系における窒素循環に及ぼすタンニンの役割
本稿の最後に、私が行った研究より、水溶性ポリフェノールであるタンニンが、マングローブ生

態系における窒素循環に及ぼしうる役割について紹介する [29]。
マングローブは生産物の一部を落葉により水環境中に還元しており、沿岸域の栄養循環において重要な役割を示している。落葉から水中には、糖、タンパク質、ポリフェノールといった多量の
DOM が放出され、成分によりそれぞれ異なった動態を示す。ポリフェノールの一種であるタンニ
ンは、タンパク質と不溶性のタンニン―タンパク質複合体を形成する。このタンニン―タンパク質複合体は、微生物にとって難分解性であるが、光が当たると分解し、タンパク質を水中に放出する（図１）。したがって、タンニンは、定期的に冠水するマングローブ林において、タンパク質と不溶性の複合体を作り窒素成分が系外に流出しないようにするとともに、緩効性肥料のように徐々に分解
して、窒素成分を系内に供給する役割を果たしているのではないかと考えられる。

図１ 培養に伴うタンパク質―タンニン複合体からのタンパク質の放出
タンニンを加えることにより，溶液中のタンパク質（加水分解性アミノ酸）濃度は低下す
る（0 日）。暗培養では，溶液中にタンパク質は放出されないが，明培養では，１日目以降，培養時間が長くなると溶液中のタンパク質濃度が上昇した。
（Maie et al. 2008 を改変）

－ 48 －

Ⅳ．普及活動

引用文献[1]

Hertkorn N, Harir M, Cawley, KM, Schmitt-Kopplin P, Jaffé R. 2016. Molecularcharacterization of dissolved organic matter from subtropical wetlands: a comparative study
through the analysis of optical properties, NMR and FTICR/MS. Biogeosci. 13, 2257-2277.

[2]

Bertilsson S, Jones Jr. JB. 2003. Supply of dissolved organic matter to aquatic ecosystems:
Autochthonous Sources. p. 3-34. In: Findlay, SEG., Sinsabaugh RL Eds. Aquatic Ecosystems:
Interactivity of dissolved organic matter. Academic Press, San Diego, CA.

[3]

Wilson HF, Xenopoulos MA, 2008. Effects of agricultural land use on the composition of
fluvial dissolved organic matter. Nature Geosci. 2, 37-41.

[4]

Cory RM, Kaplan LA. 2012. Biological lability of streamwater fluorescent dissolved organic
matter. Limnol. Oceanogr. 57, 1347-1360.

[5]

Mopper K, Kieber DJ. 2002 Photochemistry and the cycling of carbon, sulfur, nitrogen andphosphorous. In: Biogeochemistry of Marine Dissolved Organic Matter. Eds. Hansell DA,
Carlson CA, p. 455-508, Academic Press, USA.

[6]

Roth VN, Dittmar T, Gaupp R, Gleixner G. 2013. Latitude and pH driven trends in themolecular composition of DOM across a north south transect along the Yenisei River.
Geochim. Cosmochim. Acta 123, 93-105.

[7]

眞家永光 2011

沿岸域における DOM の動態と生態系への影響

動態と機能―土壌―河川―海を結んで―[8]

145-168 頁

渡邉彰編

溶存有機物の

博友社

Maie N, Watanabe A, Kimura M. 1998. Origin and properties of humus in the subsoil of
irrigated rice paddies. II. Effects of subsoil constituents and drainage on the accumulationof organic matter leached from the plow layer soil. Soil Sci. Plant Nutr. 44, 71-91.

[9]

Kaiser K, Guggenberger G, Haumaier L, Zech W, 1997. Dissolved organic matter sorption
on subsoil and minerals studied by 13C-NMR and DRIFT spectroscopy. Eur. J. Soil Sci. 48,
301–310.

[10]Alongi DM, Clough BF, Robertson, AI 2005. Nutrient-use efficiency in arid-zone forests ofthe mangroves Rhizophora stylosa and Avicennia marina. Aquat. Botany 82, 121–131.

[11]

Fortino K, Whalen SC, Johnson CR. 2014. Relationships between lake transparency,
thermocline depth, and sediment oxygen demand in Arctic lakes. Inland Waters 4, 79-90.

[12]

Vonk JE, Tank SE, Bowden WB, Laurion I, Vincent WF, Alekseychik P, Amyot M, Billet
MF, Canario J, Cory RM, Deshpande BN, Helbig M, Jammet M, Karlsson J, Larouche J,
MacMillan G, Rautio M, Walter Anthony KM, Wickland KP 2015. Reviews and synthesis:
Effects of permafrost thaw on Arctic aquatic ecosystems. Biogeosci. 12, 7129-7167.

[13]

Wright RF, 1989. RAIN project: role of organic acids in moderating pH change following
reduction in acid deposition. Water, Air & Soil Pollut. 46, 251-259.

[14]

Hedin LO, Likens GE, Postek KM, Driscoll CT. 1990. A field experiment to test whetherorganic acids buffer acid deposition. Nature 345, 798-800.
－ 49 －

[15]Hruška J, Köhler S, Bishop K. 1999. Buffering processes in a boreal dissolved organiccarbon-rich stream during experimental acidification. Environ. Pollut. 106, 55-65.

[16]

Lydersen E, Fjeld E, Gjessing ET, 1996. The humic lake acidification experiment (HUMEX): main
physico-chemical results after five years of artificial acidification. Environ. Int. 22, 591-604.

[17]

Moroi K, Isamoto N, Watanabe A. 2012. Dissolved organic matter-complexed iron in tworivers with different types of soils in watershed area. Int. J. Geosci. 3, 710-718.

[18]

山本光男

2015 「海の森」再生による水産業の振興に向けて―沿岸域の溶存鉄不足に着目した藻場修復．造成への取り組み―
[19]

しま

240, 58-65.

Lovley DR, Coates JD, Blunt-Harris EL, Phillips EJP, Woodward JC. 1996. Humic
substances as electron acceptors for microbial respiration. Nature 382, 445-448.

[20]

Nurmi JT, Tratnyek PG. 2002. Electrochemical properties of natural organic matter (NOM),
fractions of NOM, and model biogeochemical electron shuttles. Environ. Sci. Technol. 36,
617-624.

[21]

Piepenbrock A, Schröder C, Kappler A. 2014. Electron transfer from humic substances tobiogenic and abiogenic Fe(III) oxyhydroxide minerals. Environ. Sci. Technol. 48, 1656-1664.

[22]

Raber B, Kögel-Knabner I, Stein C, Klem D. 1998. íPartitioning of polycyclic aromatichydrocarbons to dissolved organic matter from different soils. Chemosphere 36, 79-97.

[23]

Yan S, Song W 2014. Photo-transformation of pharmaceutically active compounds in the
aqueous environment: a review. Environ. Sci.: Proc. & Impacts 16 697, DOI: 10.1039/
c3em00502j[24]

Malato S, Blanco J, Cáveres J, Fernández-Alba AR, Agüera A, DRodríguez A.
Photocatalytic treatment of water-soluble pesticides by photo-Fenton and TiO2 using solar
energy. Cat. Today 76, 209-220.

[25]

Remucal CK. 2014. The role of indirect photochemical degradation in the environmental
fate of pesticides: a review. 2014. Environ. Sci.: Proc. & Impacts 16, 628, DOI: 10.1039/
c3em00549f[26]

Gmurek M, Olak-Kucharczyk M, Ledakowicz S. 2015. J. Environ. Health Sci. Eng. 13, 28,
DOI 10.1186/s40201-015-0185-z[27]

Ates N, Kitis M, Yetis U. 2007. Formation of chlorination by-products in waters with low
SUVA—correlations with SUVA and differential UV spectroscopy. Wat. Res. 41, 4139-4148.

[28]

Hua G, Reckhow DA, Abusallout I, 2015. Correlation between SUVA and DBP formation
during chlorination and chloramination of NOM fractions from different sources.
Chemosphere 130, 82-89.

[29]

Maie N, Pisani O, and Jaffé R. 2008. Mangrove tannins in aquatic ecosystems: Their fateand possible influence on dissolved organic carbon and nitrogen cycling. Limnol. Oceanogr.
53, 160–171.

－ 50 －

Ⅴ．資

Ⅴ．資

料

料

【諸規程】

１．北里大学農医連携教育研究センター設置規程
平成 25 年 1 月 18 日制定（趣旨）

学祖北里柴三郎博士は「医道論」のなかで、「人民に健康法を説いて身体の大切さを知らせ、病を未然に防ぐのが医道の基本である」とのべ、医の基本は環境を配慮した予防にあると説いた。予防医学を提唱した北里と同様の発想は古今、農学、医学、環境学、理学などの専門分野における偉大な先達が唱えてきた、「農業は健康を養う説」（新渡戸稲造）、「生き物はすべて土壌の肥沃度に応じて健康か不健康になる」（アレキシス・カレル）といった箴言に象徴される。先達が、環境を通した農学と医学の一体的な理解の重要性を指摘し、専門分野を超えた俯瞰的な視点の必要性を説いている
ことは、数多の著作などから知ることができる。
地球上のあらゆる生命体が共存する 21 世紀の共生社会には、事象と事象をむすびつけ、複眼的な視点に立って指向する考え方が求められる。
生命科学のフロンティアを目指す北里大学は、これまで獲得してきた知識と技術を活用し、食糧生産に関わる農学と人間の健康増進に関わる医学を、環境を媒介として連携させる「農医連携の科学」を 2005 年より提唱してきた。地球規模の複雑な要因をはらむ問題の解決には、「農医連携の科学」の普及発展が必要不可欠であると確信する。
そのために本学は、「北里大学農医連携教育研究センター」を設置し、「農医連携の科学」を基とした教育・研究・普及の活動を通じて健全な社会の形成と人類の福祉の向上を目指すものである。

（設

置）

第1条

北里大学学則第 64 条（附属施設）の規定に基づき、本学に北里大学農医連携教育研究センター（The Center of Education and Research for Agromedicine, Kitasato University）（以下「センター」という。）を置く。

（目

的）

第２条

センターは、環境を媒介として農学と医学を連携させる「農医連携の科学」を基とし、本学の農学系学部・研究科及び医療系学部・研究科の密接な連携の下、さらに各学部、併設校、附属－ 51 －

病院、附置研究所の連携協力を得、疾病の予防、健康の増進、安全な食品の開発、環境保全型農業の実践、「癒しの農」の実践、環境修復と創造など分野横断型の教育・研究・普及の活動に取り組み、もって健全な社会の形成と人類の福祉の向上に貢献することを目的とする。

（業

務）

第３条

センターは、前条の目的を達成するため、次の各号の業務を行う。

⑴

農医連携に関わる教育プログラムの開発及び実践⑵

農医連携に関わる研究の推進⑶  農医連携に関わる研究成果の発信及び事業化⑷

農医連携に関わる情報の収集、調査、分析⑸

農医連携に関わる情報発信、普及活動⑹

その他センターの目的達成のために必要な事項

（構

成）

第４条

センターは、次の各号の者をもって構成する。

⑴

センター長（学長が指名した者）⑵

本学の教職員でセンターの事業に従事する者⑶

センター長が必要と認めた者（学外有識者を含む） 若干名

若干名

２

センター長は、センターを代表し、センターの業務を統括する。

３

センターに副センター長を置くことができる。副センター長はセンター長が指名する。

４

センター員はセンター長が推薦し、学長が任命する。

５

センター員の任期は２年とする。ただし、再任を妨げない。

６

センターに、必要に応じて非常勤の研究員などを置くことができる。

（運営委員会）
第5条

センターの運営組織として、運営委員会を置く。

２

運営委員会の構成及び所掌事項等については別に定める。

（成

果）

第6条

センターは、教育・研究・普及の成果を集録した「紀要」を発行し公開する。

（事務室）
第７条
２

センターに農医連携教育研究センター事務室を置き、センターの事務を取り扱う。

センター事務室に事務長を置き、センターの事務を統括する。

－ 52 －

Ⅴ．資３

センターの職員は、専任職員のほか、兼務職員をもってこれに充てる。

（細

則）

第８条
（改

料

この規程の運用に関し必要な事項については、細則を定める。

廃）

第９条

この規程の改廃は、北里大学農医連携教育研究センター運営委員会及び北里大学学部長会の議を経て、北里研究所理事会において決定する。

附

則

１

この規程は、平成 25 年 4 月 1 日から施行する。

２

第４条第５項の規定にかかわらず、第１期のセンター員の任期は、平成 25 年 4 月 1 日から始まり、平成 26 年 6 月 30 日に終わる。

２．北里大学農医連携教育研究センター運営委員会規程
平成 25 年 1 月 18 日制定
平成 25 年 9 月 13 日改正
平成 28 年 11 年 1 日改正
（趣

旨）

第1条

北里大学農医連携教育研究センター（以下「センター」という。）設置規程第 5 条に基づく

北里大学農医連携教育研究センター運営委員会（以下「運営委員会」という。）の組織及び運営等については、この規程の定めるところによる。

（構

成）

第２条

運営委員会は、次の者をもって構成する。
センター長

⑵

副センター長⑶

センター員の互選により選出された者⑷

センター長が必要と認めた者

２⑴

運営委員会委員（以下「委員」という。）の任期は２年とし、センター員の任期と同一とする。ただし、再任を妨げない。

３

委員長はセンター長とする。

－ 53 －

４

運営委員会には、センター長が指名した関係教職員を陪席させ、その意見を聴取することができる。

（審議事項）
第３条

運営委員会は、センターに関わる次の各号の事項を審議する。

⑴

センターの基本方針に関する事項⑵

センターの組織に関する事項⑶

センターの教育・研究・普及に関する事項⑷

センターの人事に関する事項⑸

センターの諸規程の変更に関する事項⑹

学長が諮問した事項⑺

その他センターの管理運営に関する事項

（運営等）
第４条

運営委員会は、委員長が招集する。ただし、委員の３分の２以上の要求があったときは、委

員長は、運営委員会を招集しなければならない。
２

運営委員会は、委員長が議長となる。ただし、委員長に事故あるときは、委員長の指名する構成員が議長の職務を代行する。

３

運営委員会は、構成員の過半数の出席がなければ、議事を開き、議決をすることができない。

４ 運営委員会の議事は出席者の過半数をもって決し、可否同数のときは議長の決するところによる。
５

運営委員会は、非公開とする。

６

運営委員会の事務は、センター事務室が担当する。

（議事録）
第５条

委員長は、運営委員会の議事録を作成し、運営委員会の承認を得た上で保管する。

２

議事録の写しは、運営委員会の議を経て、定められた部門等に配付することができる。

（改

廃）

第６条
（雑

この規程の改廃は、運営委員会、学部長会及び常任理事会の議を経て理事長が決定する。

則）

第７条 この規程に定めるもののほか、運営委員会の議事及び運営に関し必要な事項は別に定める。

－ 54 －

Ⅴ．資

附

料

則

１

この規程は、平成 25 年 4 月 1 日から施行する。

２

第２条第２項の規定にかかわらず、第１期の委員の任期は、平成 25 年 4 月 1 日から始まり、平成 26 年 6 月 30 日に終わる。

附則

この規程は、平成 25 年 9 月 13 日から施行する。

附則

この規程は、平成 28 年 11 月 1 日から施行する。

－ 55 －

【会議記録】

１．北里大学農医連携教育研究センター運営委員会
第8回

実施記録

平成 28 年 5 月 17 日（火）（持ち回り委員会）

議題：北里大学農医連携教育研究センター運営委員会規程の改正（案）について

第9回

平成 28 年 12 月 19 日（月）議題：
Ⅰ . 第 4 回委員会（平成 27 年 4 月 20 日開催）議事録の件
Ⅱ．第 5 回持ち回り委員会（平成 27 年 6 月 4 日開催）協議結果の件
Ⅲ．第 6 回持ち回り委員会（平成 27 年 8 月 3 日開催）協議結果の件
Ⅳ．第 7 回持ち回り委員会（平成 28 年 1 月 20 日開催）協議結果の件
Ⅴ．第 8 回持ち回り委員会（平成 28 年 5 月 17 日開催）協議結果の件
Ⅵ．協議事項
１．平成 29 年度事業計画の件
２．北里大学農医連携教育研究センター構成員の選出（案）の件
３．第 12 回農医連携シンポジウムおよび第 8 回農医連携教育セミナーの件
４．平成 29 年度「農医連携論」シラバスの件
５．HP の充実に向けた取組の件
６．その他
Ⅶ．報告事項
１．大学基準協会による審査の件
２．その他

２．動物介在医療作業部会

実施記録○平成 29 年 3 月 14 日（火）
内容：農医連携

動物介在活動・療法分野の今後の活動内容とサポート体制について－ 56 －

Ⅴ．資

料

【その他】

１．2016（平成 28）年度「大学評価」申請用 点検・評価報告書 抜粋

第2章

教育研究組織１．現状の説明⑴

大学の学部・学科・研究科・専攻および附置研究所・センター等の教育研究組織は、理念・目的に照らして適切なものであるか。

本学は、薬学部、医学部、看護学部、医療衛生学部の医療系 4 学部ならびに獣医学部、海洋生命科
学部の農学系 2 学部に基礎生命科学系の理学部の 7 学部を有する。これらの専門学部に加えて豊かな人間性と基礎的な知識・技能を教授する一般教育部を持つ。大学院は、薬学研究科、医療系研究科、看護学研究科、獣医学系研究科、海洋生命科学研究科、感染制御科学府、理学研究科の 7 研究科で構成され、さらに、学則第 14 章【資料 2-1】に附属施設を置くことを定め、4 つの附属病院と 2 つの附置研究所等を設置している。
大学のキャンパスは、東日本大震災で被災した海洋生命科学部が 2012（平成 24）年に三陸キャン
パス（岩手）から相模原キャンパス（神奈川）への移転を行い、現在は、白金キャンパス（東京）、相模原キャンパス、十和田キャンパス（青森）、北本キャンパス（埼玉）に集約されている【資料 2-2】。
また、1 年次の一般・教養教育は、全学部の学生が相模原キャンパスの一般教育部で学び、学部・学科の垣根を越え、球技大会や学園祭だけでなく、季節ごとの行事等を通じて、交流を深めている【資料 2-3】。
なお、三陸キャンパスは、岩手県や大船渡市等の支援を得て、新たな共同利用教育研究拠点として再スタートし、2014（平成 26）年 4 月に三陸地域の発展および国際学術交流の振興に寄与することを目的として、地域連携機能、研修機能、研究機能をもった「三陸臨海教育研究センター」を開設
し、2015（平成 27）年 7 月に改修整備を完了した【資料 2-4】。
教育・研究の展開にあたっては、以下の「教育研究組織の編制原理」により、学部・学科および研究科・専攻の学問領域に沿った「縦型の教育研究の深化」と学部横断型のカリキュラム編成や全学的な共同プロジェクト研究による「横型の教育研究の推進」を方針としている。

－ 57 －

【教育研究組織の編制原理】
教育研究組織の編制原理は、時代的・社会的要請に対応する形で、一つは、各学部・学科および研究科・専攻の学問領域に沿った「縦型の教育研究の深化」を方針とし、教育研究の最前線において、自ら組織を編成・充実するボトムアップ形式、二つ目は学部横断型カリキュラム
や全学共同プロジェクト研究による「横型の教育研究の推進」を方針とし、全学的な教育研究組織を提案・先導するトップダウン方式を融合させ、それを慣例としてきた。しかし、生命科学の進歩発展はそれを上回るような勢いを見せており、多様な価値観の存在が尊重される大学組織の中にあって、編制原理の在り方とともに、真に先進的な教育研究組織の構築を目指すものである。

第 19 期〔2012（平成 24）年 7 月 1 日～ 2016（平成 28）年 6 月 30 日〕理事会における「第 19 期理事会
施策」においては、「次の 50 年への布石」を掲げ、最重要課題（ミッション）として、(1) 環境整備の推進、(2) 教育研究組織体制の整備、(3) 研究の高度化、(4) 医療提供体制の拡充、(5) 経営改革、(6) 人事・給与制度の整備、(7) 社会との連携を掲げている【資料 2-5】。この 7 つの施策の実現に向け、必要な管理・運営組織体制を整備し、大学教育の質の向上と本学の特色ある教育・研究の推進に向けて、チーム医療教育、農医連携および医工連携教育研究を推進するとともに、感染制御研究など有望な基礎研究の成果を臨床へと繋げるための橋渡しと研究の支援拠点のネットワーク化、シーズ育成能力の強化および恒久的な拠点の確立をめざし、全学・学部横断的な教育研究体制を以下のとおり、整備している。

①農医連携の実践と北里大学農医連携教育研究センター
農学系 2 学部と医療系 4 学部を置く本学の特性を活かし、2005（平成 17）年度から環境を媒介として農学と医学を連携させる「農医連携」を基とした教育・研究を開始した。農学的視点と医学的視点の複眼的な思考と連携による新たな視点で問題解決ができる人材を育成している。2013（平成25）年には一層の発展を目指して「北里大学農医連携教育研究センター」を開設した【資料 2-6】。
教育活動としては、1 年次に「教養演習Ｃ（農医連携論）」を展開するとともに、医学部 1 年次の「医学原論演習」内の体験実習や獣医学部動物資源科学科の 2 年次および 3 年次に「農医連携教育プログ
ラム」を展開して、教育カリキュラムを編成している。
〔第 4 章 (2)「教育内容・教育課程」参照〕
また、研究活動としては、農医連携の３つの研究課題「食と健康―食の安全性と機能性の追究」「動
物介在医療―動物とのふれあいによる医療の可能性の追究」「東洋医学―農と医の結節点としての漢方医療の普及」を中心に展開し、「北里大学農医連携シンポジウム」を 2005（平成 17）年度から毎年開催するなど、研究成果の社会への発信と啓発に努めている【資料 2-7】。

－ 58 －

Ⅴ．資料

本学の農学系学部・研究科および医療系学部・研究科の密接な連携の下、さらに各学部、併設校、附属病院、附置研究所の連携協力を得て、疾病の予防、健康の増進、安全な食品の開発【資料 2-8】、
環境保全型農業の実践、「癒しの農」の実践、環境修復と創造など分野横断型の教育・研究・普及の活動に取り組み、健全な社会の形成と人類の福祉の向上に貢献している（第 8 章「社会連携・社会貢献」参照）。

②チーム医療教育の実践と 4 病院の臨床教育・研究による連携
医療系 4 学部と併設する 2 つの専門学校（北里大学保健衛生専門学院、北里大学看護専門学校）において、14 におよぶ医療専門職を育成する教育を展開している。本学は 4 つの附属病院（北里大学病院、北里大学東病院、北里大学北里研究所病院、北里大学メディカルセンター）を有し、これらの特性を活かして、2006（平成 18）年度より、より安全で質の高い医療のために病院内でチーム医療の一員として個々の専門性を発揮し、貢献できる人材の育成を目指し「チーム医療教育プログラム」
を展開している。現在は 3 つの取り組み（チーム医療論、チーム医療演習、チーム医療病院実習）を実施しており、2014（平成 26）年度は北里大学病院内の「チーム医療実習」のトライアルを行った。
〔第 4 章 (2)「教育内容・教育課程」、(3)「教育方法」参照〕
企画・実行組織として「チーム医療教育委員会（事務局：教学センター）」「チーム医療演習実行委員会」を置き、企画・運営・改善等を行っている【資料 2-9】。
また、2017（平成 29）年には「北里大学臨床教育研究棟」の竣工を予定し、ハード面の充実を図っている。2011（平成 23 年）12 月に設置された「北里大学臨床教育センター WG」での 10 回の協議を経て、2014（平成 26）年 8 月には「北里大学臨床教育センター連携協議会」を設置した。
「北里大学臨床教育研究棟」には、チーム医療教育演習室を設けるなど、チーム医療教育・研究等の展開、スキル
スラボの活用と運用、食堂の在りかた等を具体的に検討している【資料 2-10】。
4 病院の臨床教育・研究については【資料 2-11】、「北里大学病院」は 43 年ぶりに建て替えを行い、2014（平成 26）年 5 月に新病院へ移設した（新病院棟延床面積 92,776㎡

地下 1 階地上 14 階

病床数1033 床）。特定機能病院、救命救急センター、災害拠点病院、総合周産期母子医療センター、地域がん診療連携拠点病院の機能と最新の機器・設備を備えており、臨床教育スペースも臨床講義室 6 室、学生更衣室、学生専用ラウンジを初め、各診療科等に平均 15㎡の学生実習用スペースを設け、新病院棟延床面積の約 1% を確保している【資料 2-12】。また、「北里大学東病院」は、急性期医療を担う「北里大学病院」に対して機能を分化し、予防医学から慢性期医療、在宅医療を継続的に提供し、全人的医療を推進するため、｢人としての尊厳の維持｣「自立支援・回復支援」を理念に加え、組織体制を再構築して、2015（平成 27）年 5 月にリニューアルオープンした。これにより、学生は、急性期医療と慢性期医療の両方を明確にし、さらに臨床実習が有意義なものとなっている。
また「北里研究所病院（東京）」は 2014（平成 26) 年に 100 周年の節目を経た。同一敷地内にある「東洋医学総合研究所」、薬学部、北里生命科学研究所とも連携し、地域医療へ貢献している。
「北里大学－ 59 －

メディカルセンター（埼玉）」は、“ 地域の健康保持と疾病予防への貢献 ” を理念とし、“ 豊かな緑と絵のある病院【資料 2-13】。” として地域に根ざした病院を目指している。2014（平成 26）年 2 月より「北里大学農医連携教育研究センター」と連携し、動物介在医療（動物介在活動、動物介在療法）を推進している。
2014（平成 26）年 10 月に発足した「統括病院事業本部」は、4 病院の連携推進と人事・教育・研究・診療業務等の調整機能を担っている【資料 2-14】。また、「4 病院運営協議会【資料 2-15】」を置き、諸課題の協議体制を整備している。

2．点検・評価◆充足状況
理念・目的をより、具体化した第 19 期の理事会施策の実現により「生命現象の科学的解明とその活用」、「医療・保健・福祉の向上」、「資源生物の機能解明とその生産・利用」、「環境の保全と創造」の 4 つに対して、全部門がそれぞれ切磋琢磨し互いに連携協働する教育研究の体制と組織は充足していると考える。

⑴

効果があがっている事項

本学の大学の理念の第 1 項「生命科学の最先端に位置する教育学術研究機関となる。＜生命科学のフロンティア＞」は、北里柴三郎の旺盛なフロンティアスピリットと真理探求へのあくなき姿勢を標榜している。また、建学の精神の一つ「叡智と実践」は、「知識を知識のままに止めることなく社会に還元する。」という実学の精神を表したものである。建学の精神や大学の理念・目的に照らし、本学は、編制原理である縦型と横断型の教育研究体制を推進し、さらに、その在り方を検討しながら、本学の特色ある「チーム医療教育」「農医連携」「感染制御」に関する教育・研究などを通じて、教育・研究や社会貢献につなげて教育研究の充実と研究の高度化、社会連携を目指し、教育研究組
織の活性化に努めている。

－ 60 －

Ⅴ．資

第4章

料

教育内容・方法・成果［2］ 教育課程・教育内容
１．現状の説明⑴

教育課程の編成・実施方針に基づき、授業科目を適切に開設し、教育課程を体系的に編成しているか。

《3》 獣医学部
本学部は、3 学科の「教育課程の編成・実施方針」に基づき、6 年制一貫教育の獣医学科、4 年制教
育の動物資源科学科と生物環境科学科が体系的にカリキュラムを編成し、「カリキュラム・マップ」
を通じて明示している【資料 4(2)-62】。
獣医学科では、動物の病気の診断 ･ 治療 ･ 予防、食品の安全性の確保と供給、医薬品の開発､ 野生動物の保全、人獣共通感染症の制圧など獣医学に対する社会の多様な要請に応えられる能力と意欲を持つ人材を育成するために、「獣医学教育モデル・コア・カリキュラム」をふまえ、獣医学をカバーする幅広い分野を系統的に理解できるよう、一般教育科目と基礎獣医学科目に始まり、応用獣医学、さらには獣医師の基本業務である臨床獣医学科目へと段階的に学習できるようになっている。1 年
次は相模原キャンパスで、専門教育を受けるための基礎力を養うとともに、2 群科目に「動物分類学」
や 3 群科目に「獣医解剖学Ⅰ」「獣医生理学Ⅰ」「獣医微生物学総論Ⅰ」などを配置して基礎や総論を学ぶ。2 年次から十和田キャンパスへ移り、3 群科目は、さらに「生態機構系科目」「予防衛生系科目」として授業科目を区分し、3、4 年次は、生命現象の本質を究明するため、専門的領域を学び、理論に裏付けられた実践的教育が本格化する。5、6 年次より附属動物病院での臨床実習が始まり、国や企業の研究機関、家畜保健衛生所、動物園などでの学外実習を通じて、獣医師としての現場を体験する。4 年次後期から 6 年次前期にかけて「生態機構系」「予防衛生系」「臨床系」の 3 つの教育系に分かれた 20 の研究室のいずれかに所属し、卒業研究に取り組む【資料 4(2)-63】。
動物資源科学科では、資源動物の活用、動物福祉への配慮、人と動物の関係や周辺環境の向上、動物性食品の安全性確保や機能性向上に関わる社会の多様な要請に応えられる人材を育成するために、本学科の特色として「農医連携教育プログラム【資料 4(2)-64,65】」を実施して、「農」と「医」の連携による視点を身に付けるための科目を配置している。また、4 年次の卒業研究は、「アニマルサイエンス系」と「バイオサイエンス系」に分かれた研究室で実践的な研究を行っている【資料 4(2)-66】。
生物環境科学科では、人と自然の調和を視野に持続可能な生物環境を創造し、生態系の環境の管理・保全・修復する提言や技術提供ができる人材を養成するために、1 年次の 2 群科目において「生物環境科学概論Ⅰ、Ⅱ」や「環境倫理学」で生物環境科学や自然環境破壊などについて学ぶ。2 年次
以降は生態学や環境科学的な視点と環境保全に必要な知識を身に付けるとともに「生物環境科学実習」や「野生動物学実習」などの多くの実習により観察力、調査力、分析力、計測技術などを身に付－ 61 －

ける教育課程となっている【資料 4(2)-67】。4 年次の卒業研究は、「環境創造系」「物質循環系」「生物
生態系」の 3 つに研究室を分けて研究を行う。
各学科において「動物生命科学」の知識・技能・技術を身に付けるために、広大なキャンパスと動物や自然に囲まれた環境の中で【資料 4(2)-68】、順次性のある体系的な教育課程を展開している。

⑵

教育課程の編成・実施方針に基づき、各課程に相応しい教育内容を提供しているか。

《1》 大学全体
本学の学びの特色として「チーム医療教育プログラム」「農医連携の教育・研究」「感染制御の教育・研究」「4 病院連携による臨床教育・研究」を挙げている。本学独自の教育内容としては、医療系の 4
学部（薬学部、医学部、看護学部、医療衛生学部）と 2 併設校（北里大学保健衛生専門学院、北里大学
看護専門学校）も含めて、14 に及ぶ医療専門職を育成する医療系学部等をもつ特性を活かし、さま
ざまな専門職種間の機能的連携による、安全で良質な医療の実践者を育成するために「チーム医療
教育プログラム」を実施している【資料 4(2)-116】。本教育プログラムは、2006（平成 18）年から開始
し、2015（平成 27）年度で 10 年目を迎え、その実績は大学ホームページで公開し【資料 4(2)-117】、当
日の取り組み状況も動画で公開している【資料 4(2)-118】。
チーム医療教育は、「チーム医療教育委員会」を中心として、常に、改善を図り、充実したプログ
ラムを毎年、学生に提供できるように教職員が一丸となって取り組んでいる【資料 4(2)-119】。
プログラムの展開は、当該学部の 1 年次学生に対し「チーム医療論」の講義を開講し、チーム医療に関する基礎知識を身に付ける【資料 4(2)-120】。2015（平成 27）年度の履修者数は 1,059 名 / 対象 1,152名（履修率 99.2％ ) であった。さらに、高学年次に「オール北里チーム医療演習」を 2 日間にわたり実施している。2015（平成 27）年度は 4 月 30 日～ 5 月 1 日の 2 日間、1,143 名の学生が参加した。1 チー
ム約 11 名 105 グループを編成し、ファシリテータとして教員 137 名を配置し、大規模に実施されている【資料 4(2)-121】。教育効果を高めるために、テキストには、GIO（一般目標）と SGO（到達目標）
を学生に対して明示して、目標の達成を意識させている【資料 4(2)-122】。また、8 月には「チーム医療病院実習」として、本学の 4 つの病院が協力し、がん医療、糖尿病、リハビリテーション、栄養サ
ポート、感染対策など 2015（平成 27）年度は、30 プログラムに 89 名が参加している【資料 4(2)-123】。
また、さらなる充実を目指し、2014（平成 26）年度は、大学病院の小児科内でカンファレンス実習をトライアルで実施しているが（1 チーム 5 名）、導入にあたっては、各学部の病院実習との調整や病院各診療科の協力を得る点など、さまざまな検討課題があり、本格的な実施には至っていない。
この他に、2005（平成 17）年度に始動した農医連携教育研究の取り組みは、2009（平成 21）年度の文部科学省の大学教育・学生支援推進事業テーマＡに採択され、現在は、「食と健康」「動物介在医療」「東洋医学の普及」を中心に展開し、チームで課題を解決する横断的な教育プログラム等を実施している【資料 4(2)-124】。複数の学部による合同教育は実施していないが、1 年次の教養教育の選択科目において「教養演習 C（農医連携論～食・環境・健康のつながりを科学する）」【資料 4(2)-125】を開－ 62 －

Ⅴ．資料講しており履修者も多い（履修人数→ H27：215 名、H26：211 名、H25：230 名）。また、2016（平成28）年度からは「農医連携論」として、獣医学部動物資源科学科を中心に、さらに、他学部の 1 年次生を対象に授業を展開する予定である。また、獣医学部の動物資源科学科では 3 年次に専門プログ
ラムを展開しており、その成果発表の場として、毎年「農医連携教育セミナー」を相模原キャンパスの医学部校舎で開催し、十和田キャンパスと遠隔会議システムで結びリアルタイムで聴講を可能としている。また、医学部においても 1 年次の「医学原論・原論演習」の中で、北海道八雲牧場実習と小国町農村体験実習を行っており、学生は大自然の中で五感を通して、生命の尊さを学んでいる【資料 4(2)-126-1,126-2,127】。
2013（平成 25）年度「北里大学農医連携教育研究センター」の開設により、さらなる発展と支援に努め、2015（平成 27）年 9 月 9 日には、本法人と公益財団法人日本盲導犬協会と連携・協力に関する協定を締結し、動物介在療法と活動が正式に始まっている【資料 4(2)-128,129】。
また、1 年次にはキャリア形成支援のひとつとして、キャリア教育科目の「仕事と人生」を開講している【資料 4(2)-130】。社会の仕組みやコミュニケーションの取り方などについて学び、さらに、卒業後に就職する可能性の高い分野で、実際に活躍する学内外の教授等による、オムニバス形式の講義である。教員の実体験を聞くことで、自身のキャリアデザインについて考えることができる授業
として、毎年、人気が高く、今年度も 400 名近い履修があり、授業後のアンケート結果も毎年、評価が高い【資料 4(2)-131】。
高大連携の取り組みは近隣の神奈川県立高等学校等を対象として、以下のとおり実施されている【資料 4(2)-132】。①麻溝台高等学校（大学への聴講生徒の受け入れ・大学病院への高校生ボランティ
アの受け入れ・高校生・父母向け教養講座の開講・高校での教育実習生の受け入れ・大学生向けサマー
スクールの開講（物理、数学の補習授業）
・教育についての情報交換と教職員の交流）、②相模原高等学校（大学での教養講座・演習講座の開講・高校での大学ガイダンス講座の開講・高校での教育
実習生の受け入れ・教育についての情報交換および交流）、③弥栄高等学校（大学への聴講生徒の受け入れ・高校での教育実習生の受け入れ・教育についての情報交換および交流）④二俣川看護福祉
高等学校（大学への聴講生徒の受け入れ・高校での教育実習生の受け入れ・大学での生徒および保護者向け教養講座等の開講・教育についての情報交換および交流）⑤神奈川総合産業高校（大学への聴講生徒の受け入れ・高校での教育実習生の受け入れ・スーパーサイエンスハイスクール課題研
究の開講・大学についての情報交換および交流）⑥私立公文国際学園高等部（「総合的な学習の時間」
における教職員および学生の交流・教育についての情報交換および交流。※平成 27 年 9 月より）これらの本学での講義受講等は知見を深めて進学を目指すことにつながり、入学希望者を増加させる
機会ともなっている。このようなつながりを持って入学した場合には学生と大学のミスマッチは起こりにくいと考えている。現在、入学生に対する追跡調査等は実施していないが、過去 5 年間の各高校からの入学志願者や入学試験合格者数は増加している【資料 4(2)-133】。
また、本学の単位互換については、「首都圏西部大学単位互換協定」や「神奈川県内大学院の学術－ 63 －

交流協定」などにより、医療系大学に限らず、文系、美術系、国立大学などのさまざまな大学や大学院と協定を結んでいるが、学生のカリキュラムがタイトであり、本学から出向く学生が少なく、受け入れのみとなっている【資料 4(2)-134,135,136】。
研究科については、学部教育課程を修了した後、さらに高度な学識を追求するために、生命科学を探究する先端的・学際的な研究を行い、専門性の高い優れた教育者、研究者、高度専門技術者を目指した教育内容となっている。とりわけ、文部科学省の「がんプロフェッショナル養成基盤推進
プラン（平成 24 ～ 28 年度）」においては、慶應義塾大学を担当校として「高度がん医療開発を先導する専門家の養成」プログラムに選定されており、本学は、医療系研究科博士課程に「専門医師養成コース」、同研究科修士課程に「医学物理士養成コース」、薬学研究科博士課程に「医療薬学履修コー
ス」、看護学研究科修士課程に「がん看護専門看護師養成コース（CNS コースと共通）」を設置して、がん医療の発展に寄与している【資料 4(2)-97,98】。
大学全体の教育課程の適切性の検証については、各学部・研究科等それぞれの教育委員会や教授会において検証、見直しを行ない、具体的な改善案を各学部の学部長や研究科長で組織する「学部長会」や「大学院委員会」において審議・承認する【資料 4(2)-137】。このほかに、全学横断的な検証
体制については、教育を担当する副学長を委員長とし、各学部の教育委員会の委員長により構成されている「北里大学教育委員会」が検証を行ない、学部長会にて審議する体制である。直近の改善事
項としては、教育課程の適切性を検証するために、2015（平成 27）年度に「北里大学教育委員会」が主導して、全学部において、フローチャート形式の「カリキュラム体系図」を作成することとした【資料 4(2)-138】。作成にあたり、「北里大学教育委員会」は、教育改善を目的とした講演会や研修等を企画・開催する「北里大学高等教育開発センター」の協力を得て、2014（平成 26）年 3 月に「アウトカム基盤型教育におけるカリキュラム・マップと GPA―千葉大学医学部の取り組み―」をテーマに同大学の教授を招き、講演会を開催して、各学部の教育委員会委員や教務事務担当者ら（58 名）を参加させ、共通理解を深めた【資料 4(2)-138,139】。この講演会をふまえ、カリキュラムの体系図を作成したことにより、教職員は、各教育課程を検証し、全体を俯瞰してみることができている。また、学生に対しても、カリキュラムの体系性および「学位授与方針」および「教育課程の編成・実施方針」と授業科目との関係性を示すことができた。なお、「北里大学教育委員会」は、更なる充実を目指し、今後の課題として全学部の様式統一などについても検討している【資料 4(2)-140】。
また、本学では、これまで、学長・副学長および教学系事務部門により、月に 1 度開催していた打ち合わせについて、その位置づけや役割が明文化されていなかったため、大学ガバナンス改革の推進に伴い、学部・大学院を横断した全学的な教学マネジメント組織としての機能を備えることを明確にし、2014（平成 26）年 7 月に「学長・副学長会議」の設置と規程を制定した【資料 4(2)-141】。なお、副学長は学長の職務を助けるため、現在 4 名の副学長を配置し、本学の特色ある教育・研究・診療等の諸活動をふまえた担当を明確にすることにより、情報の収集・共有化を図り、各組織との連携を強化している【資料 4(2)-142】。※第 9 章 (1) 管理運営参照－ 64 －

Ⅴ．資料（一般教育部の教育内容について）
一般教育および一年次教育の実施部門である「一般教育部」では、北里大学生としての一体感を創出し、①充実した自然科学教育、②社会のリーダーシップを担う人材の養成に必須な人間形成教
育、③語学、数学および情報処理などの高等基礎教育の 3 つを中心とした基礎・基本教育を展開している。
初年次教育は、一般教育部で全学部 1 年次生を対象に開講している。
「大学での勉強の仕方がわからない人」「仲間と積極的に交わりながら勉強していきたい人」を対象に大学での学習方法を実践的に学び、身に付けさせることを目的とした「大学基礎演習 B」は高校生から大学生への円滑な移行を目指し、ノートの取り方、テキストの読み方、レポートの作成など、大学で学ぶための必要な態度や技法を身に付ける。レポートの作成のためのガイドラインは本学で編集し無料で配布している【資料 4(2)-143】。また、理科 3 科目（物理学、化学、生物学）の習熟が重要となるため、高校との接続教育として、高校時に十分学習していない理科科目の知識を補うため物理学・化学・生物学の科目別に「要習」を開講している【資料 4(2)-144】。また、英語（医学部を除く）、数学（医学部・医療衛生学部一部専攻を除く）、物理学（薬学部のみ）については、授業を円滑に進め、教育効果を高めるため、各学部において、能力別クラスを編成している。編成方法については、TOEIC 試験、VELC 試験、ACE
試験や、アンケート調査、自己選択などを、新入生のオリエンテーション時に実施している【資料4(2)-145】。異文化理解については、英語教育以外に「言語と文化」としてドイツ語、中国語、フランス語を開講している。
また、授業以外では「一般教育部学習サポートセンター（Academic Support Center ＝ ASC）」を設置しており、高校までの学習内容を基礎として、大学での学習が円滑にできるように個別に指導・援助を行っている。高校で十分に学習できなかった科目については、特に、一般教育部で開講する講義の橋渡し的な指導を行っており利用者も多い。※第 6 章「学習支援」参照
一般教育部の教育課程の適切性の検証については、各センターや所属単位からの提案を受け、「一般教育部教育委員会」で検討の後、「一般教育部運営委員会」「一般教育連合教授会」で審議している。
また、全学部に関する１年次の授業科目等については、一般教育部長より、「北里大学教育委員会」
へ検討を依頼し、「北里大学教育委員会」で検討ののち、学部長会で承認されている。直近の改善事項については、総合領域科目については、本学の特性を強く表す科目（「北里の世界」「仕事と人生」「農医連携論（平成 28 年度より）」）のみを配置し、もともと開講していた「人間科学総合」の開講は「人間形成の基礎科目」での開講に変更した。
また、教養演習系科目の中の「大学基礎演習 A( 通年 )、B（半期）」については、高校生から大学生へのスムーズな移行を促し、大学生としての学び方を身に付ける事を目的とすることから通年科目の取り扱いについて、各々検証を行った結果、半期の開講とする改善案を策定し、「一般教育部教育委員会」の検討結果に基づき「一般教育部運営委員会」をふまえ、「一般教育連合教授会」で改善案を承認した【資料 4(2)-146,147】。

－ 65 －

《3》 獣医学部
各学科の「教育課程の編成・実施方針」に基づき、各学科の教育課程にふさわしい教育内容を展開している。
少子化や入学制度の多様化などにより全般的に学力が低下しつつあり、特に学力の低い学生の学
習意欲の低下が懸念され、このような問題に対応するため、英語の授業においては、習熟度別クラス編成を行い、学力に応じた授業による学習意欲の向上を図っている。
獣医学科は、北里柴三郎の学問の流れを脈々と受け継ぎ、大きな特徴は、「予防衛生系」や「生体機構系（旧：遺伝機構系）」の各研究室における充実した研究体制であり 、講義科目においても同様に区分されている。1 ～ 3 年次には動物の体の構造・機能を「動物解剖学」「動物病理学」など実習も含めた「生体機構系科目」において学び、病原微生物が引き起こす病気について ｢獣医細菌学｣「獣医寄生虫病学」「獣医感染症学」など実習を含めた「予防衛生系科目」で学ぶ。さらに、4 ～ 6 年次には、「臨床系科目」として、薬の知識や病気に関する実践的な診断・治療・予防法を学び、先端的獣医療についての知識を修得する【資料 4(2)-153】。臨床実習を行う附属動物病院は、獣医核医学施設
や高精度放射線治療施設を有する「小動物診療センター」と「大動物診療センター」があり、臨床実習の場として充実した施設である【資料 4(2)-154】。また、海外実習として、米国 3 大学（パデュー大
学、テネシー大学、ジョージア大学）獣医学部での夏期海外研修として、5 年生が研修先の在学生とともに 2 週間の臨床実習を行い、学外実習の単位として認定している【資料 4(2)-155】。
「獣医専門英語Ⅰ～Ⅳ」は 4 ～ 6 年次に文献を購読し、内容を把握し、専攻分野の専門用語を英語で理解する。卒
業研究に取り組むにあたり、必要な能力を修得している。これらの海外研修や語学授業が契機とな
り、協定大学における卒後研修やさらに大学院進学者も出ている。
動物資源科学科は、「アニマルサイエンス履修コース」と「バイオサイエンス履修コース」の設置で、動物福祉や、動物介在活動および動物介在療法といった動物と人の関係を学ぶ領域や、細胞工学、遺伝子工学、食と健康の関係といった領域の教育内容を充実させている。特に、「農医連携教育プログラム【資料 4(2)-65】」は「農医連携特定講義 1、2」
「農医連携特定実習 1 ～ 4」などの講義 ･ 実習
を通して、環境・食・生命に関わる問題発掘能力と問題解決力を身に付け、農学と医学領域の接点
で自らの考えを提示できる人材育成を目指した教育内容となっている【資料 4(2)-126-1,126-2】。直近３年間の本プログラム修了者数は 2015（平成 27）年が 30 名、2014（平成 26）年が 33 名、2013（平成25 年）が 31 名となっており、本学科の約 4 分の１程度に達している。
生物環境科学科では 3 年次より生態系を中心に学ぶ「生態環境コース」と環境工学を中心に学ぶ「環境修復コース」を配置している。
「生態環境コース」は環境工学と生態学をバランスよく学習し、
生物多様性の保全に貢献できる技術を修得することができ、測量士補の指定科目を履修することにより、資格申請をすることができる。
「環境修復コース」は環境工学をはじめに土木関連分野での技術に加え、生態学の知識を修得することができ、日本技術者教育認定機構（JABEE）の認定を受け、卒業後に技術士補の申請が可能になる。また、測量士補の資格取得に必要な科目も含まれている。

－ 66 －

Ⅴ．資料

教育課程の適切性については、「獣医学部教育委員会」で検証し、改善案を「獣医学部教授会」で審議する。直近では、「獣医学部教育委員会」において、獣医学科の教育課程について、「獣医学教育モ
デル・コア・カリキュラムに沿って、効果的な学習方法を見直し、3 群科目の年次配置について見直した。また、生物環境科学科のコース制廃止にともなうカリキュラム改定に対応するため授業科目を見直し、「獣医学部教授会（拡大）」で承認後、2015（平成 27）年度より適切な教育課程となるよ
うに改善している【資料 4(2)-157】。

《4》 医学部「教育課程の編成・実施方針」に基づき、断片的な知識ではなく、総合的に捉える能力を身に付けるために、6 年一貫の教育内容は、以下のとおりである。
リメディアル教育は、1 年次前期に ｢基礎科学演習（物理学・生物学・化学）｣ と実験も含む「物理学」「化学」「生物」の科目で高校学校での未履修の学生に対し、学力が不足しないように指導している。
また、医師を目指すことの目的意識を早い時期から自覚させるとともに、学生の熱意を大切に育む
ために、Early Exposure として、1 年次に「病院体験当直」を実施し【資料 4(2)-12-1,12-2】、内科・外科・小児科の医師とともに当直を行う【資料 4(2)-158】。また、2 年次の「早期体験学習」では、事前にスタンダードプリコーションなどについて習得し、県内外の医療施設、介護・福祉、保育園などで延べ 2
週にわたり実習を行い、学生は、チームワークの中で、自らを振り返り、気づきと自覚を高める。同じく 2 年次から始まる解剖学実習では、実習後、献体された諸霊の冥福を祈り感謝を捧げるや「合同慰霊祭」や「墓前祭」のほか、3 年次始めには白菊会（献体）会員の方々と「白菊会懇談会」を実施し、解剖学実習の報告や医学倫理教育的な意味の重要性を伝え、学生が会員と懇談し、感謝の気持ちと良き医師になる強い決意を伝える場を設け、生命の尊厳と医師としての義務と責任について職業意識を形成する一貫した教育プログラムとなっている【資料 4(2)-159】。なお、本学では、医学教育のため解剖等に関する「北里大学合同慰霊祭」においては、医療衛生学部 2 年、看護学部 4 年、薬学部 5 年
生の 493 名の学生が参列し（26 年度実績）、感謝の気持ちとともに献花を行っている【資料 4(2)-160】。
また、「農医連携教育プログラム」については、「医学原論・医学原論演習」の課題の中で、獣医学部の「北海道八雲牧場実習」や北里柴三郎の生まれ故郷である「小国町農村実習」を実施し、「医」と「農」の連携の視点、共同生活を通して自立する姿勢、他者への配慮などを身に付けている。また、「チーム医療教育プログラム」では、他学部同様に、1 年次に「チーム医療論」を学び、5 年次に「オール北里チーム医療演習」に参加し、学部縦断的な履修により、専門職間の相互理解や協働のあり方を実践的に学ぶ。
また、「東洋医学総合研究所」を有する本学は、3 年次に「東洋医学」を学び、治療の選択として漢方治療や鍼灸治療について理解する。さらに、1 ～ 4 年次まで「医療安全・管理学」を学年横断的に履修し、医学的知識に見合った内容を学習することができる。
医学部の基本理念の一つである「学際領域を含む医学研究の推進」に鑑み、リサーチマインドの－ 67 －

涵養を目的とし、「医学研究入門 1 ～ 3」を 1 ～ 3 年次に展開している。批判的に論文を読み、リサー
チクエスチョンを考え、研究を行って得られたデータを分析するという一連の科学的方法の原則を学ぶカリキュラムであり、3 年次は基礎医学、臨床医学に関わらず教育研究単位が多様な研究テーマを設定し、教員の指導のもと、研究を実施する【資料 4(2)-161】。この他に、希望者は 6 年間を通じて「学生医学論文」により、研究に取り組んだ成果を論文にまとめ、研究に必要な技術や意欲、考え方、論文の書き方などを身に付け、優れた研究については、「北里医学会」や学外の学会等で発表することができる【資料 4(2)-162】。
教育課程の適切性の検証については、「医学部教授会」の下に、「医学部教育委員会」を置いている。
また、「北里大学医学部附属医学教育研究開発センター」は医学部の附属施設として、医学教育の発展と向上に寄与することを目的として「医学教育研究開発センター運営委員会」【資料 4(2)-163】において、カリキュラムの企画、立案等を行い、「医学部教育委員会」などの関係委員会と連携して、「医学部教授会」で審議・承認するプロセスとなっている。
具体的な改善事項については、2011（平成 23）年度からの新カリキュラムでは「考える力をはぐく
む医学教育」をテーマに、能動的学習方法のさらなる導入を目指しカリキュラムを検討し改善している。平成 24 年度は「医学研究入門 2」や「医療安全・管理学」の新規科目の開講、さらに 3 年次のみであった「テュートリアル教育」を 1 年～ 3 年次まで各学年に導入し、平成 25 年度には「医学研究入
門 3」を新規開講して改善している【資料 4(2)-164】。また、現在は、「医学教育分野別評価基準」に準拠したカリキュラムの検証と見直しを行っており、2015（平成 27）年 6 月に「医学教育分野別評価受
審推進委員会」【資料 4(2)-165】を立ち上げ、教育成果基盤型教育（OBE）、臨床教育実質化（臨床実習時間の増加）、学生の教育への参画、教育評価システムの確立等について検討を進めており、評価基
準に対応したカリキュラムについては、科目責任者を含めて、現状の授業コマ数のアンケートを実施し、「医学教育研究開発センター」「医学部教育委員会」「医学部教授会」に付議してカリキュラムを検証し、今後、具体的なカリキュラムの改訂を検討していく【資料 4(2)-166】。

２．点検・評価◆充足状況
各学部・研究科において、「教育課程の編成・実施方針」にもとづいた教育課程を編成しており、授業科目の関連性や順次的な配置については、「カリキュラム・マップ」および「カリキュラム・ツ
リー」等を提示することにより、学生は、教育目標の達成と教育課程の構成について理解を深めているといえる。また、学士課程教育においては、幅広い視野と豊かな人間性を形成する 1 群科目の教養教育から専門教育を有機的に関連させる「くさび型教育」により、医療人としての自覚や責任感を持って、各専門分野の知識・技術・能力を着実に身に付ける教育課程となっている。
研究科においては、コースワークとリサーチワークを充実させた教育課程や、さらに文部科学省「がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン」による、がん研究治療を担う人材育成コースの設定－ 68 －

Ⅴ．資料

や、「学際生命科学東京コンソーシアム」による東京医科歯科大学、お茶の水女子大学、学習院大学と本学の 4 大学が連携した授業科目履修制度による広い視野と柔軟性を備えた実践的な人材養成、
また、「海洋研究開発機構（JAMSTEC）」「理化学研究所」「水産総合研究センター」との包括連携協
定、連携大学院協定による先端的な専門学術分野での教育・研究への体制作りなど、専門分野を究める高度専門人材を育成するための大学院教育に取り組んでいる。
本学の特色ある教育については、「チーム医療教育プログラム」の１つとして、講義科目の「チーム医療論」は毎年、高い履修率となっている。また、「チーム医療演習」は、毎年度のテーマを検討し（平成 27 年度は 9 テーマ「救急医療」
・「大災害時の医療」
・「感染」
・「がん医療」
・「緩和ケア」
・「在宅療養」
・「高齢者医療」
・「生活習慣病」
・「周産期医療」）さまざまな状況下でのチーム医療の役割を他
職種グループで学習することや、専門性が身に付いた高学年次で実施していることもあり、教育効
果・学生の満足度が高い教育プログラムとなっている。さらに、4 病院の協力による「チーム医療病院実習」や病院内でのカンファレンス実習を試みるなど、一層の充実を目指している。
一方、農医連携の教育においては「北里大学農医連携教育研究センター」の開設により、さらなる発展と支援に努め、3 つの研究課題［食と健康の学術的研究、動物介在療法・活動の実践、東洋医学の普及］を中心に展開している。
キャリア形成に関する教育についても「仕事と人生」は、毎年、学生からの評価が高い講義であり、本学の教員等による体験談や将来を見据えた大学生活の過ごし方など豊富な授業内容により、キャ
リアデザインを描くとともに、1 年次前期の学生に対して開講する授業科目として、2 年次以降の専門教育に対する学習意欲を高める効果があるといえる。
以上をふまえ、基準 4（2）教育課程、教育内容に対する充足状況は満たしている。

⑴

効果があがっている事項《1》 大学全体
１）「チーム医療論」は、医療系学部および併設校の 1 年生 1,237 名が対象で、履修区分を 3 群必修科
目（薬学部薬学科・医学部・医療衛生学部）、3 群選択科目（薬学部生命創薬科学科・看護学部）として、2014（平成 26）年度は 1,126 名（前年度 1,038 名）の履修者がおり、履修率が 91.0％と高い値である。また、「チーム医療演習」は、医療系学部および併設校の高学年を対象として、ファシリ
テータ医療系教員 105 名を配置し、毎年度テーマ（平成 27 年度 9 テーマ「救急医療」
・「大災害時の
医療」
・
「感染」
・
「がん医療」
・「緩和ケア」
・「在宅医療」
・「高齢者医療」
・「生活習慣病」
・「周産期医療」）
を変更して、さまざまな状況下でのチーム医療の役割を他職種グループで学ぶことにより、教育効果・学生の満足度（平均 92.4％）が高い教育プログラムとなっている【資料 4(2)-201】。
「チーム医療病院実習」は、高学年を対象としているため、同時期に行われる医療系学部必修科
目「病院実習」や試験と重なることもあり、さまざまなプログラムを病院が準備しても、参加者数が増えないことが問題となっていたが、2015（平成 27）年度は「チーム医療病院実習」の重要性を－ 69 －

チーム医療演習時に説明した効果もあり、2010（平成 22）年度の導入以降、過去最高の参加者 88
名（33 プログラム）となった。
参加学生の評価も高く、病院内でチーム医療の構成員として自身の専門性を磨き、積極的に医療に参加できる人材育成の手段となることが確認できている。
また、本学は 2008（平成 20）年に設立された「日本インタープロフェッショナル教育機関ネッ
トワーク（JIPWEN）」に加入し、他大学と協力し、多職種間協働医学教育を推進・強化を図っている。また、本学の取り組みについて、チーム医療教育委員長が他大学で講演を実施するなど、日本のチーム医療教育の向上に関する普及活動も実施している【資料 4(2)-202】。
２）2005（平成 17）年度に始動した農医連携の取り組みは 2013（平成 25）年度「北里大学農医連携教
育研究センター」の開設により、新たな段階に入っている。2015（平成 27）年度はセンター発足 3年目となり、センターが課題として掲げる「食と健康の学術的研究」、「動物介在療法・活動の推進」、「東洋医学の普及」において進展が図られた。教育面では引き続き「農医連携論」等の教育カ
リキュラムの一部見直しを行い、研究面では各部会において活発な活動が展開された。北里大学
外部評価委員会（平成 26 年 8 月 29 日）の農医連携教育項目において、学部横断的教育・研究の障壁は高いが評価されている。
３）高大連携については、2014（平成 26）年 6 月 30 日に、高等学校の校長を構成員として、本学の入試・接続教育・高大連携等に対して独自に外部評価をうけ（※第 5 章学生の受け入れ参照）高大連携に関するあり方として “ 県立学校 5 校（1 校はスーパーサイエンススクール）と教育交流に関する協定書を交わし、「大学への聴講生徒の受け入れ」「高校での教育実習生の受け入れ」「大学病院への高校生ボランティア」「教養講座・演習講座の開講」などの多岐にわたる高大連携に取り組んでいる。大学での講義の受講は、その大学への知見を深めて進学を目指すことにもつながり、
入学希望者を増加させる機会でもある。大学との親近感も増やすため、このようなつながりを持って進学した場合には、学生とのミスマッチは起こりにくいと考えられる。連携事業により一層の入学者の促進が期待される。” との評価をうけており、2015（平成 27）年 9 月には新たに高校の学術的な研究の一端を体験する探求的な学習活動に対し、本学の教員が指導・助言をする新たな協定を締結している【資料 4(2)-203】。
４）各学部の「カリキュラム・マップ」および「カリキュラム・ツリー」には、1 年次の教養教育から
最終学年までの教育課程を体系的に提示することができている。併せて、全学的に統一されつつあるシラバスにより、カリキュラムの検証のための材料が整備された。
５）上級年次再履修科目の開設によって、少なからぬ上級年次学生が、遅くとも 2 年次終了時までに、卒業に必要な 1 群科目の単位を取得している。
６）2014（平成 26）年度より 1 年次学生を対象に開始した、米国への海外短期語学研修は、2 大学合
わせて 30 余名の参加者を集めた。事後の調査によると、参加者の満足度はおおむね良好であった。なお、参加学生は、英語でのスピーキング、ライティング力を伸ばし、各自の専門分野の基礎－ 70 －

Ⅴ．資料

において英語での文献調査法を学び、プレゼンテーションの能力を高めた。現地の病院や薬局を訪問し、現地でアンケートやインタービューを行い、帰国後も現地の教授と通信を続けている学生もいる。自己啓発し、国際的視野が広がり、専門英語の学習にも意欲的に取り組んでいる。また、次年度の説明会では体験者が報告を行い、留学希望者が増加している。

３．将来に向けた発展方策⑴

効果があがっている事項《1》 大学全体
１）2014（平成 26）年度 9 月に医療系学部教育委員長・併設校チーム医療教育委員長等からなる「全学臨床教育センター連携協議会」を設置した。同協議会を開催し、チーム医療教育（多職種連携臨
床教育・卒前卒後臨床教育等）の研究・実施施設として「臨床教育研究棟」を機能させることを目指している。2015（平成 27）年度には教学面の検討を加えた基本設計・実施設計を確定させ、建設工事を開始するとともに、2017( 平成 29) 年 9 月竣工後、展開する全学チーム医療教育プログラム等の検討を「北里大学教育委員会」や「チーム医療教育委員会」等と連携して検討していく。
２）2013（平成 25）年度に設けられた「北里大学農医連携教育研究センター」が各部会・各部門との連携によるガバナンス（管理・運営）の再構築、センターと学外組織（公益法人・自治体等）とのパー
トナーシップの一層の強化を推進する。
３）高大連携については、引きつづき、「教学センター」を中心にして、教育交流の連携を増やし、本学への入学を希望する学生が増えていくような取り組みを検討していく。
４）「カリキュラム・マップ」により、一般教育部での教育内容が可視化された。今後は、これに基づき、各教科の内容の検証と検討をおこない、それらの結果にもとづいた授業内容の改訂や「カリキュラム・マップ」の改訂を行う予定である。また、2016（平成 28）年度からは、医療系と農業系の分野を統合する農医連携科目を総合領域科目の中で開講する予定である。
５）上級年次再履修科目については、「改善すべき事項」に記したように、履修者数を抑えることも重要と考えている。そこで、補習授業を手厚く実施するなどの方策により、1 年次における 1 群科
目の不合格者数を減らすような対応を、ひきつづき「一般教育部教育委員会」において検討していく。
６）好評であった米国 2 大学への海外短期語学研修は次年度以降も続けていく。2014（平成 26 年度）
は初めての試みであったため、英語担当の教員を中心にしてプログラムの見直し等、一層の充実を図る。

－ 71 －

［3］ 教育方法
１．現状の説明（1） 教育方法および学習指導は適切か。
《3》 獣医学部
各学科は、教育課程編成・実施方針に基づき、それぞれの専門性に、ふさわしい教育方法を実施している。
獣医学科の各科目の形態は、講義、実習からなり、「動物」という生命体の基本的な仕組みを、動物そのものを用いて学習するとともに、「獣医学」に対する社会的な要請を理解させることにより、学生が獣医学を学ぶ意欲を高めている。4 年次の後期から研究室に配属され研究室活動に参加することで、科学情報の調査法、科学論文の基本的な書き方等を身に付けていく。また、実習で経験した実験技術を基礎として、さらに高度な研究手法で各自の研究テーマに関する実験を遂行していく【資料 4(3)-23】。
動物資源科学科では、講義と実習を中心とした授業形態をとっている。カリキュラムの構築に際しては、特に、実習科目の充実を重要と考え、学科を構成する各研究室が主要講義を担当するとともに、必修科目として実習を実施している。動物資源科学科の教育内容は畜産学教育を基軸としているが、周辺領域との連携を重視し、必要な関連科目を取り入れた柔軟性の高いカリキュラム構成となっている。さらに 2 つの履修コースを設置して、アニマルサイエンスコースは、従来の動物科学（畜産学）教育を中心とした科目を配置し、家畜から実験動物まで動物生命科学の幅広い分野を網羅しており、家畜人工授精師や実験動物技術者のほか生殖補助医療胚培養士のような医療系技術者として、就職が可能な教育内容を実施している【資料 4(3)-24】。また、バイオサイエンスコースは、食品科学、食品機能安全学などの従来型の食品に関する科目に加え、細胞工学、免疫学など、医学、あるいは理学といった境界領域にも対応できる教育方法をとっている。以上のような教育を受けることで、人材養成目的に示すような、動物資源・食料資源に関する専門的能力を持ち、医学など異分野へ転移可能な汎用的能力を修得した、実践的人材の養成が達成される。
生物環境科学科では、講義、演習、実験、実習の授業形態のほか、講義や実習等で習得した知識や技能を実際の現場で高め、職業体験を経て職業意識の向上を図るためインターンシップを実施している【資料 4(3)-25】。また、3 年次からは、「生態環境コース」と「環境修復コース」のコース制を導入
し、学生の学問的な興味や進路、資格へ対応できるようしている。各コースの定員は 40 名としているが、希望コースの定員を超過した場合も調整は行っていない（平成 26 年度コース選択は、生態環境コース 50 名、環境修復コース 40 名）。生物環境科学科では 2 年次以降の専門教育課程において、各学生は科目履修や単位取得状況、学習を記録したポートフォリオを作成する。すべての学科教員が学生 7 ～ 8 名を担当し、教員と学生が共に学習経過を点検する仕組みを導入しており、学習意欲の向上につながっている。また、2 年次以降の進級規定は、各年次に配当されている必修科目のう－ 72 －

Ⅴ．資料

ち、不合格科目が 3 科目以内の者は進級できるとしているが、不合格または単位未修得科目があり進級した学生に対しては上級年次に再履修を行っている。

－ 73 －

[4］ 成果
１．現状の説明⑴

教育目標に沿った成果が上がっているか。

《3》 獣医学部
卒業時の学習成果を測定する評価基準として、全学科で「卒業論文」を必修とし、最終的な学力の達成度を確認している。2014（平成 26）年度の学位 ( 学士 ) 授与率は、獣医学科では在籍者 142 名に対し学位授与者 142 名の 100％、動物資源科学科では在籍者 115 名に対し学位授与者 115 名の 100％、生物環境科学科では在籍者 88 名に対し学位授与者 86 名の 97.7％であった【資料 4(4)-1】。加えて、獣医学科については、国家資格の合格率を評価指標としており、2014（平成 26）年度は 135 名の受験者数に対し合格者は 107 名、合格率は 79.3% であった【資料 4(4)-3】。
進路実績については、獣医学科では、獣医師として約半数が動物病院等の個人診療施設での小動物診療に携わり、次いで公務員や農業共済組合等の大動物診療の職に就いている。動物資源科学科
では、農医連携教育の特徴を生かして、不妊治療病院や医療関係企業、および食品関係企業の比率が高くなっている。生物環境科学科では、緑地環境系、土木建築系の専門家として、生活基盤や生産基盤を担う公務員に就くか、大学院等に進学するものが多くなっている。各学科では、毎年これらの進路実績情報を集め、「就職委員会」で学科別に学習成果を考察し、教育目標と整合性が取れていることを確認している。
なお、生物環境科学科につては、JABEE の認定を受けており、JABEE プログラムに関するレポー
ト・課題や総合判定試験を通じて学習成果を測定し、認定プログラム修了生として認めている【資料 4(4)-12】。

－ 74 －

Ⅴ．資

第7章

料

教育研究等環境

１．現状の説明⑴

教育研究等環境の整備に関する方針を明確に定めているか。

①

教育研究等環境の整備に関する方針の明確化

本学は、大学全体の「教育研究等環境の整備に関する方針」を以下のとおり定めている。これに基づき、各学部・研究科ではそれぞれ方針を定め、各々の方針のもと、教育・研究等の特色をふまえた環境施設整備に努めている。大学全体の統括は、法人本部管財部が担っており、土地・建物・構
築物、付属設備および環境施設整備に係る計画・施行とこれらの維持・管理等を行っている【資料7-1】。
方針の周知については、学部長会および大学院委員会等の会議体で共有するほか、大学ホーム
ページや「学校法人北里研究所報第 67 号【資料 7-2】」に掲載し、教職員間で共有している。

教育研究等環境の整備に関する方針
本学は創設以来半世紀の間、生命科学の最先端の教育・研究・医療を実践する教育学術研究機関を目指して取り組んできた。次なる発展の出発点に立ち、教育研究環境の整備の方針は、大学の理念・目的および社会的使命の下、知識基盤社会、グローバル社会、持続性社会の進展に対応し、「ハード・ソフトが有機的に結合したキャンパスの創出」を方針とする。
具体的には、第一は、「最先端の教育・研究・医療を支える校舎・医療施設の計画的な建設」を推進する。
建設は全学的なプロジェクトとして取り組み、全体最適の視点を重視する。国際性や環境負荷低減、ユニバーサルデザインも重視する。
第二は、医療技術の進展に対応し、医療系学生や医療人の卒前卒後教育の充実を目的とした「全学臨床教育棟の建設」を推進する。
第三は、知識基盤社会が進み学習者の学習成果が一層重視される中、「学修機能を重視した図書館の整備と学術情報の充実」を推進する。
第四は、「キャンパスアメニティを充実し学生の学修・生活環境の向上」を推進する。
第五は、ＴＡ・ＲＡの拡充、知財やＵＲＡなど学術専門職員の登用により、「教育研究支援体制の整備」を推進する。
第六は、独創的な研究を創出するために、「教員や若手研究者・大学院学生に対する競争的研
究資金獲得の支援」「大学独自の横断型研究テーマ『感染制御、農医連携、臨床研究』への参画」を推進する。また「教員の研究専念時間確保への配慮」とともに、「サバティカル制度の定着」を推進する。
第七は、適正な研究遂行を重視して、「研究倫理遵守に対する意識啓発と教育」「研究費の適正な執行管理」を推進する。

－ 75 －

②

校地・校舎等の整備に係る各キャンパスのマスタープラン

  「教育研究等環境の整備方針」および第 19 期理事会施策の一つに掲げる「環境整備の推進」【資料7-3】をふまえ、各キャンパスのマスタープランを以下のとおり策定し、法人本部および学部等の連携による全学的なプロジェクト事業として推進することにより、工事費高騰の厳しい状況下、経営状況を十分に勘案し、トータルコストの削減を目指して、随時マスタープランを検証して遂行している【資料 7-4】。

＜キャンパスマスタープラン＞■白金キャンパス
１）薬学部校舎・北里本館建替工事
Ⅰ期工事：食堂・教室棟建設 ［平成 27 年 4 月竣工］
Ⅱ期工事：高層棟建設、低層棟建設 ［平成 27 年 7 月～平成 29 年 6 月予定］
Ⅲ期工事：アリーナ棟建設 ［平成 30 年 2 月～平成 31 年 2 月予定］
■相模原キャンパス
１）大学病院新棟建設工事 ［平成 25 年 12 月竣工］
２）臨床教育研究棟建設工事 ［平成 28 年 1 月～平成 29 年 8 月予定］
３）学部校舎建替建設工事（医学部、医療衛生学部、看護学部）
４）キャンパス整備工事（フロントライン、キャンパスロード、各種インフラ）■十和田キャンパス
１）本館 A 棟・本館 B 棟建設工事 ［平成 26 年 8 月竣工］
２）獣医学部 V1 号館改修工事
１階部分改修工事・２階・３階改修工事 ［平成 27 年 9 月完了］
２階・３階改修工事 ［平成 28 年 5 月～平成 28 年 8 月］
■三陸キャンパス
１）三陸臨海教育研究センター［平成 26 年 4 月竣工］
２）三陸臨海教育研究センター改修工事［平成 27 年 7 月完了］

■白金キャンパス
2015（平成 27）年 4 月にⅠ期工事を終えて、薬学部新 2 号館が竣工した。学生食堂の充実とキャン
パス・アメニティの向上を図り、大講義室や中講義室をはじめ多目的ホールを整備した。引き続き、Ⅱ期工事として、事務室（本部機能も配置予定）、研究室、実習室、講義室を配置する高層棟と白金図書館等を配置する低層棟の建築、Ⅲ期工事として、アリーナ棟（体育館）を建設し OSCE にも対応可能な施設として整備・拡充していく【資料 7-5】。

－ 76 －

Ⅴ．資料■相模原キャンパス
2013（平成 25 年）12 月に大学病院に新棟が竣工し、2014（平成 26）年 5 月に開院した後、特定機能病院および地域医療の中核として機能している。新病院は学生の臨床実習の場としての充実を図り、利便性・機能性に配慮している。たとえば、各診療科や薬剤部に隣接して学生実習室を配置するなど、教育および臨床現場が一体化した施設整備が進められた。さらに、「教育研究等環境の整備方針」に定められているとおり、卒前卒後教育とチーム医療教育の充実を図り、「北里大学臨床教育
研究棟 ( 以下、臨床教育研究棟）」が 2017（平成 29）年 9 月に完成予定である。臨床教育研究棟（地上5 階建て）は新病院と 2 本の連絡通路でつながり、施設にはチーム医療演習室、臨床スキルス・シミュ
レーションラボ、ホール（オーディトリウム）、図書館、食堂施設および健康管理センター等を配置
する【資料 7-6】。
このほかに、相模原キャンパスでは、臨床教育研究棟関連先行工事としてインフラ共同溝敷設工事、大学病院既存棟解体工事、教職員用駐車場整備、樹木移設・伐採工事等を推進している。また、
臨床教育研究棟完成後は、これに隣接した形で医学部、看護学部および医療衛生学部校舎の建替工事が計画されている。

■十和田キャンパス
2014（平成 26）年 8 月に獣医学部本館 A 棟・B 棟が竣工した。講義室、実習室および研究室をはじめ、学生のアメニティを充実させるため、ラウンジや共用セミナー室など利便性を高めたパブリッ
クゾーンを設置した。講義室や廊下などの照明には LED、防音断熱効果の高いペアガラスを採用するなど、省エネ設計が施されている【資料 7-7】。現在は、V1 号館の改修工事を実施している。

■三陸キャンパス
2015（平成 27）年 8 月、「北里大学海洋生命科学部附属三陸臨海教育研究センター」の開設にむけ、2015（平成 27）1 月に既存棟（F ４号館）の改修工事を行い、教育研究施設・設備および宿泊施設を整備した。同センターは、本学海洋生命科学部および海洋生命科学研究科に附置する共同教育研究施設として利用し、三陸海域の生態系・海洋環境および海洋生物の生産・有効利用に関する総合的かつ学際的な研究の推進に役立っている【資料 7-8】。

－ 77 －

第8章

社会連携・社会貢献

１．現状の説明⑴

社会との連携・協力に関する方針を定めているか。

本学の理念第 4 項「生命科学の最新の知見を学生、教育者、研究者のすべてに望みどおりに提供する」および第 5 項「教育・研究・医療の諸活動を通じて社会貢献を目指す」のもとに、「社会との連携・協力の方針」を以下のとおり定めている【資料 8-1】。
社会連携・社会貢献の方針
社会との連携・協力の方針は、大学の理念第４項および第５項の下、「グローバル化の推進」「生涯学習の推進」「産官学民連携の推進」を方針とする。
具体的には、
   第一は、教育・文化、スポーツ、学術研究、医療活動を通じて共生と持続性を指向する地域社
会と国際社会の発展に寄与する。
第二は、各大学や大学地域コンソーシアムと連携し地域市民に対して生涯学習の機会を拡大する。各職域の専門職業人に対してはリカレント教育の充実に注力する。
第三は、産業界や地方自治体、教育機関、公益団体等と連携し、福祉の向上と豊かな市民社会の形成を目指すとともに、学生教育の場と機会を広げ、学生の社会適応力や社会的職業的自立
能力の涵養に努める。
第四は、教育・研究・診療の成果を積極的に社会へ還元し普及する観点から、産官学民連携事業を組織的に展開し、成果の普及・拡大を通じて理念の実現に努める。

方針は、大学のホームページを通じて社会に公表し【資料 8-2】、「学校法人北里研究所報」等を通じて教職員に周知している【資料 8-3】。方針に沿って毎年度の事業計画および予算編成を策定し、教職員は社会連携や社会貢献に関する取り組みを推進する。
また、本学では、第 19 期理事会施策の一つとして「社会との連携」を掲げており、大きくは、三陸沿岸地域を中心とする「被災地復興支援」、地域との関わりの状況を伝える「情報発信の推進」、地域連携活動を大括りした「地域連携の推進」を主題としている【資料 8-4】。これをふまえ、2015（平成27）年度の本法人の事業計画では「社会との連携強化の推進」を掲げて、生命科学の総合大学としての特色を生かした社会貢献活動を推進し、社会的責務、社会貢献を果たすことを宣明している【資料 8-5】。大学としてこれらに取り組むことを通じて、教職員全体で社会連携・社会貢献に関する意識を共有している。
これらの取り組みについては、各学部・研究科や大学病院等、取り組みの主体となる各部門が、それぞれの委員会等で検証を行い、事業計画に対する事業業績として年間の実績をまとめて、最終－ 78 －

Ⅴ．資料

的に理事会で審議する【資料 8-6】。各部門は、前年度の反省点等をふまえて次年度以降の計画を立案し、実行する。
⑵

教育研究の成果を適切に社会に還元しているか。

「叡智と実践」を建学の精神の一つに掲げる本学として、教育・研究の成果を社会に還元すること
や、医療等を通じた社会貢献活動に積極的に取り組んでいる。
以下、本学のさまざまな社会連携・社会貢献の活動について、１）地域連携・地域貢献（生涯学習の推進等）、２）国際連携・国際貢献（グローバル化の推進）、３）産学連携の大きく 3 つに分けて記述する。

１）地域連携・地域貢献《1》 大学全体
１．地域連携の推進体制
本学では従来、各キャンパスが点在するため、個別に地方公共団体と連携し、教育・文化・スポー
ツ・健康・福祉・防災・まちづくりの面で相互の交流を深めてきたが、大学全体としての組織的な取り組みには至っていなかった。そこで、地域との連携を組織的に推進するために、2014（平成 26）
年、「地域連携のワンストップ窓口」「ネットワークの構築」「情報発信」「社会貢献」をミッションに掲げて「地域連携室【資料 8-7】」を設置した。同室の運営は、「北里大学地域連携室運営委員会【資料8-8】」が担っており、各種取り組みの責任主体として、計画立案から実施、検証まで行っている【資料 8-9】。
本学はこれまで、地域社会発展へ寄与することをめざして、各キャンパス所在の地方自治体と連携協定を結んできた。
「地域連携室」の設置後は、地域との連携をより促進し、2 年間で、東京都港区（平成 26 年 4 月）、神奈川県相模原市（平成 27 年 2 月）、北海道二海郡八雲町（平成 27 年 7 月）および岩手県大船渡市（平成 27 年 10 月）と、新たな協定の締結や協定内容の見直し等を行った。そのほか、本学の卒業生や学生の保護者等の身近なステークホルダーをはじめ、地域社会の市民や大学、国内外の企業・団体・機関等との連携を深めている【資料 8-10】。
これらの連携協定の締結により、学生の学修・課外活動の機会が拡大し、学生が各自治体の事業へさらに積極的に参加するようになった。獣医学部よさこいチーム「北里三源色」による十和田市
を中心とした各種イベントへの参加や、港区の地域防災力をさらに高めるための普及啓発用映像制作等を行う「たかなわ地域防災研究事業」の創設等、地域との密接な関わりのもとに活発な活動を続けている【資料 8-11】。
特に、相模原キャンパスでは、「さがまちコンソーシアム（公益社団法人相模原 ･ 町田大学地域コンソーシアム）【資料 8-12】」に加盟し、相模原市と町田市を生活圏とする大学、NPO 法人、企業、行政などさまざまな主体と連携して、魅力あるまちづくりに参画している。同コンソーシアム主催の「さがまちカレッジ」には、講師・学生団体として積極的に関わっており、2015（平成 27）年度は、「水－ 79 －

族館の仕事―北里大学海洋生命科学部夏の体験講座―」「カラダとココロをほぐすリラクゼーショ
ン講座～自分のココロに触れ、カラダの弛め方を知る～」のテーマで実施した。申込率は、各プログ
ラム 2 倍から 6 倍と高倍率であった【資料 8-13】。また、同コンソーシアムが指定管理者となっている「相模原市立市民・大学交流センター（ユニコムプラザさがみはら）」主催の市民と大学の連携 ･交流の促進を目的としたイベント「ユニコムプラザまちづくりフェスタ」等へも積極的に参画している。和泉短期大学と共催で小中学生対象の学生を講師としたワークショッププログラム「はっぴいアクアリウムプロジェクト」では、魚を間近に見て触れ合うことができる「ミニ水族館」と「タッチプール」、ダンボールと風船遊びが楽しめる「冒険遊び場」等のブースを用意しており、子どもた
ちのみならず保護者からも好評を得ている。同取り組みは、2015（平成 27）年度で 3 回目を迎え、例
年 700 人を超える来場者を迎えている【資料 8-14】。そのほか、「親子宇宙工作教室＆七夕セミナー」「さがみはらスイーツフェスティバル」等のイベントにも、本学の学生が運営スタッフとして携わっている【資料 8-15】。さらに、相模原市が「生活困窮世帯の子どもの学習支援事業」の一環として取り組む「若者すだち支援事業」にもボランティアとして参加しており、中学 1 ～ 3 年次生を対象に、主に理系科目についてマンツーマンでの指導を行っている【資料 8-16】。
これらの地域との関わりを通じて、学生の社会参加意識を高める効果をもたらしている。
また、生涯学習については、2014（平成 26）年度、白金キャンパスで区民大学 1 コース 5 回・生涯学習セミナー 9 テーマ 18 回、相模原キャンパスで市民大学 2 コース 18 回、十和田キャンパスで公開
講座 1 コース 8 回（特別講演含む）等、各キャンパスにおいて例年と同等または例年を上回る規模で
各種公開講座等を実施した。各回ともに受講希望者が多く、終了後のアンケートでは好評な意見が多数みられた。希望者が多い場合は抽選となることから、可能な限り希望に沿えるよう、今後は開催回数の拡充等を検討している【資料 8-17】【資料 8-18】【資料 8-19】。
地域連携室が一次窓口となり地域の要望を受け止める体制ができたことで、地方公共団体、地域団体、市民団体およびコンソーシアム等からの参加要請は増加傾向となっている。

２．情報発信の推進
情報発信については、三段階に分けて開発中の「地域連携室【資料 8-7】」のホームページを通じて2015（平成 27）年 10 月から、全学的な連携状況や活動内容の発信を開始した。簡潔で見易いサイトの構築を目標にコンテンツを構成している。
本学は、「相模原市立市民・大学交流センター（ユニコムプラザさがみはら）」の「大学情報コーナー」に出展し、入試情報や教育内容、大学病院について市民に紹介している。また、同センターの「地域連携室サテライトオフィス」を開設し、大学との連携を望む市民や事業者の相談に応じている【資料 8-20】。そのほか、相談を通じた普及啓発をはじめとして、センターが主催するまちづくりフェアや区民祭りへの参加、高校生を巻き込んだイベント、「オーサーズカフェ」やセミナー・シンポジ
ウム等のさまざまな機会をとらえて本学の特色の発信に努めている【資料 8-21】。

－ 80 －

Ⅴ．資料

３．震災復興支援
本学は、三陸キャンパスが東日本大震災の災禍を経験しており、その教訓を糧として、海洋生命科学分野の教育・研究および水産業振興の観点から、被災地の復興支援に取り組んでいる。震災以後、再建を待望された三陸キャンパスには、2015（平成 27）年 7 月、「北里大学海洋生命科学部附属
三陸臨海教育研究センター【資料 8-22】」を設置し、文部科学省および岩手県・大船渡市と緊密に連携のもと施設設備の整備を完了した。現在は、同センターの「地域交流・研修フロア」を活用して、滞在型の臨海実習や体験学習、観測調査を行っており、それらを通じて学生・教職員と地域との関わりは活発化している。今後の三陸沿岸地域の市民や青少年に対する教育・学習、水産研究、水産資源の開発と有効利用および種苗生産（放流や養殖をする他面お稚魚等を作ること）等による漁業者支援や地域産業振興については、地元の支援協力を仰ぎながら、本学および岩手県と大船渡市で構成される「三陸キャンパス活用検討協議会【資料 8-23】」での協議をふまえて進める。
大学間で連携した活動については、2011（平成 23）年度から 5 年間にわたり、三陸水産業の復興と地域の継続的発展への寄与を目的として、本学、岩手大学および東京海洋大学の連携協力のもとに「SANRIKU（三陸）水産研究教育拠点形成事業」を実施してきた。環境・生態系調査、水産養殖、新加工技術開発、マーケティングの 4 ブロックに分かれて共同研究の推進と研究成果を通じた新たな水産業創出に取り組んだ。水圏環境調査、養殖、加工・機能性、マーケット、食文化までの 1 次産業から 3 次産業までを一貫して研究することで、産業構造の変革や新技術の開発等、6 次産業化を推進した。これにより、付加価値化等に関する共同研究が促進され、三陸特産品の開発やブランド化の実現が期待されている【資料 8-24】。
また、2011（平成 23）年度には、本学から 2 つのプログラムが文部科学省「東北マリンサイエンス
拠点形成事業【資料 8-25】」に採択された。2011（平成 23）年度から 2020（平成 32 年）度までの 10 年間、「管理型漁場の創出を目的とした被災浅海域活用技術の開発」「三陸沿岸における水産重要魚介類 3種の効率的完全養殖を目指す技術開発」をテーマに、東北太平洋岸南部海域における生態系、環境、資源生物に与えた震災、津波の影響評価を継続的に進め、岩手県南部海域の海洋環境と現状の調査を行う。実施体制は、東北大学を代表機関として、東京大学大気海洋研究所（副代表機関）および ( 独 )海洋研究開発機構（副代表機関）のもと、岩手大学、東京海洋大学、東海大学、( 独 ) 水産総合研究センターおよびヤンマー ( 株 ) と本学の 6 参画機関となっている。
学内では、2013（平成 25）年度、東日本大震災の影響（原発事故を含む）を軽減して東北地方の農林水産業や関連加工業の復興に資するために、「北里大学東日本大震災復興支援研究」を募集した。
数年以内に確実な研究成果が得られることが見込まれ、東北地方の被災地から要望があると考えられるプログラムを、「学長助成金審査委員会」で選定し 2 年間にわたり「学長助成金」を支給した【資料 8-26】。
そのほか、現役の学生や卒業生が積極的に三陸でのボランティア活動に取り組む姿もみられ、海洋生命科学部の潜水部 OB・OG による海底清掃活動等、現在も継続して活動している【資料 8-27】。

－ 81 －

本学の附置研究所である「北里大学感染制御研究機構釜石研究所」では、震災以降、釜石市の企業と連携して「福香（ふくこう）ビール」や天然酵母パンを開発した。これらの製品は、盛岡市で樹齢360 年を誇る国の天然記念物「石割桜」の酵母を活用したもので、大手百貨店の大学物産フェア等に出展し、研究成果として発信している。2015（平成 27）年 12 月からは、釜石市の花「浜ゆり」から採取した酵母を使用した「渚咲～ Nagisa ～」を商品化した【資料 8-28】（同研究所は、2016（平成 28）年
度に閉鎖を予定している）

４．特徴的な取組み①

農医連携教育・研究

特色ある教育・研究内容の普及としては、本学が掲げる「学びの 4 本柱」の一つ「農医連携による教育・研究」の発信がある。産業界、官庁、大学をはじめ地域の方々を対象に、2004（平成 16）年度
より、毎年「北里大学農医連携教育研究センター【資料 8-29】」が「農医連携シンポジウム」を実施している。国内外の各分野の研究者を招へいし、獣医学部と医学部を中心に、薬学部、海洋生命科学部、医療衛生学部、「北里大学東洋医学総合研究所」などで連携して、「食と健康」「動物介在医療」「漢方医学」「環境問題」などをテーマに農医連携の視点からアプローチしている【資料 8-30】。
「動物介在医療」に関しては、「北里大学農医連携教育研究センター」が「北里大学メディカルセン
ター」と連携し、病院内で動物介在医療（動物介在活動・動物介在療法）を実践している。今後一層の発展を志向し、2015（平成 27）年には、学校法人北里研究所と「公益財団法人日本盲導犬協会」との間で連携・協力に関する協定を締結した。現在は、患者を中心とした医師、理学療法士、看護師、事務職員と盲導犬の連携によるチーム医療の実現に至っている。これまでに延べ約 400 名の入院患者を対象に実施し、本人やその家族から好評であった【資料 8-31】。

②

医療従事者対象の「病院感染制御担当者育成講習会」「北里大学感染制御研究機構【資料 8-33】」では、本学の理念の一つである感染症の制圧に向けた活動の一環として、2009（平成 21）年度から年間 6 回 12 テーマ（講師 2 名 2 テーマ× 6 回）で、「病院感染制御育成担当者育成講習会」を無料で開催し、社会人教育を通じた社会貢献に努めている。この講習会は、ノーベル生理学・医学賞を受賞した大村智特別栄誉教授および感染制御研究機構釜石研究所の協働のもとに基盤を確立させた。対象は、病院等に勤務する医師、看護師、薬剤師および臨床検査技師、感染制御科学府等の大学院学生、「北里大学看護キャリア開発・研究センター」の認定看
護師教育課程「感染管理」の学生および感染制御に関わる企業職員である。
講習内容については、前年度の講習会アンケート調査をふまえて要望の多いテーマをとりあげ、多剤耐性菌、抗菌剤、院内感染等に加え、医療現場での注目の高い感染症等の内容になっている。
2015（平成 27）年度は、院内感染対策に関する教育・訓練法や抗菌薬の適正使用あるいは建築設備面における感染対策の内容で行った。

－ 82 －

Ⅴ．資料

毎回、全国から 3,000 名を超える参加申し込みがあり、受講者は抽選で決定している。講習会後にはアンケートを取っており、その結果から、受講者が選定テーマや講義内容などについて高い満足度を示していることが窺える【資料 8-34】。開催当初の 2009（平成 21）年度から 2015（平成 27）年度
までの 7 年間で計 44 回開催し、2015（平成 27）年度にはついに参加者総数 10,553 名となった。これにより、ひとつの目標としていた参加者総数 1 万名を突破することができた【資料 8-35】。
開催経費については、助成研究費等から支出しているが、半分近くが大学負担になっており、人的および経費的な負担大きいことから、講習会の有料化について受講費徴収制を検討している。しかし、厚生労働省からは無料開催に対しての評価が高く、熱心な参加者からの継続的開催要望の声も多いことから、公的助成金等の確保等についても視野に入れて検討する方向である【資料 8-36】。

③

北里柴三郎の事績の普及

本学は、2012（平成 24）年に北里大学創立 50 周年、2014（平成 26）年に北里研究所創立 100 周年を迎えた。記念事業の一環として、北里柴三郎の業績を社会へ発信する目的の下に、博物館明治村（愛知県犬山市）に移築保存されている「旧北里研究所本館・医学館」の整備を図った。整備後には、同館で「北里柴三郎記念展」を開催し、北里博士ゆかりの実験器具、書簡のほか、写真パネルにより業
績なども展示し、市民への普及に努めてきた【資料 8-37】。
また、北里柴三郎の故郷・熊本県阿蘇郡小国町にある生家、貴賓館、展示室および庭園などの改修を行った。本学は、明治時代に柴三郎が過ごした故郷の環境を学生・教職員が理解することは、
自校の歩みを振り返るうえで重要であるとの考えより、小国町と本学は、これまで活発に交流してきた。記念事業を通じて、その展示室等を管理する一般財団法人「学びやの里」をはじめ、熊本県や小国町と連携して地域との結びつきをより強化することにつながった。リニューアルオープン（2013（平成 25）年）を果たした「北里柴三郎記念館」は、地元住民との協働による地域振興の拠点となっている【資料 8-38】。
そのほか、北里柴三郎の事績紹介として、「北里柴三郎記念室」では、2014（平成 26）年に相模原市立博物館と連携し、特別展「北里の弟子達 ～北里柴三郎博士の贈り物～」を開催した。そのほか、日常的に地域の小中学生および一般市民へ記念室を公開し、見学会等を受け入れている。現在、「北里柴三郎記念室」は、白金キャンパスの建て替え工事のために閉室であるが、2017（平成 29）年にリ
ニューアルオープンする予定である。

《2》 各部門
各部門においても、それぞれ地域連携活動に取り組んでいる。特に、生涯学習に力を入れており、各学部・研究科をはじめ、4 病院では独自の公開講座や各種セミナー、リカレント教育や卒後教育などを実施している【資料 8-17】【資料 8-18】【資料 8-19】。開催後には、それぞれ参加者からアンケー
トを取っている。

－ 83 －

１．各学部・研究科等の主な取り組み
薬学部の「薬学部生涯学習センター」では、薬学部同窓会組織である「薬友会」および「公益財団法人日本薬剤師研修センター」と共催で、現任薬剤師を対象とした専門講座や生涯学習講座を開講している。2014（平成 26）年度は、会期別に「薬剤師が身につけたい薬学知識ツールと実践」「地域医療に関わる薬局・薬剤師の取り組みと今後の展望」などの 4 つのテーマを設け、前期 3 回、夏期 2 回、中期 3 回、後期 2 回の計 9 回開催し、1,063 名の参加があった【資料 8-18】【資料 8-39】。
獣医学部では、前述のとおり、十和田キャンパスでの公開講座の開催や【資料 8-40】、医学部等と連携して農医連携シンポジウムを開催している【資料 8-30】。
海洋生命科学部では、学部校舎に併設されたミニ水族館「北里アクアリウムラボ」を一般に公開している。この水族館は、水族館職員や博物館職員を目指す本学海洋生命科学部の学生による自主的な企画立案のもとに運営されており、近隣の小中学生や地域市民、大学病院の入院患者などから好評を博している【資料 8-41】。2015（平成 27）年度「北里大学学長助成金」の採択を得て、「北里大学病院」や「北里大学東病院」への展示水槽の設置に向けた準備を進めている【資料 8-42】。動物介在医療の一環として、患者のメンタル面の改善にも機能し、農医連携の一助を担うことが期待されている。
看護学部の「看護キャリア開発・研究センター」では、全国の看護職のキャリア支援に向けて、実学志向に基づく事業展開を行っている。教育、研究、国際交流事業を推進し、2014（平成 26）年度で開設 8 年目を迎えた。これまでの認定看護師教育課程の修了者は、感染管理 196 名、新生児集中ケア
168 名、慢性心不全看護 118 名、ファーストレベル 147 名となった。感染管理、新生児集中ケア、慢性心不全看護については、2015（平成 27）年度職業実践力育成プログラム（GP）に認定されている。な
お、慢性心不全看護は、日本で北里だけが行う取り組みである【資料 8-17】。
理学部では、例年、「独立行政法人日本学術振興会」主催の「ひらめき☆ときめきサイエンス」に参加している。主に小学 5・6 年次生、中学生、高校生（保護者含む）を対象に、直接見る、聞く、触れるといった体験学習を通じて研究内容や科学の面白さを感じてもらい、子供たちのサイエンスへの興味を喚起している【資料 8-43】。
感染制御科学府では、前述のとおり、医療従事者を対象とした「病院感染制御担当者育成講習会」
を 2009（平成 21）年度以来、継続して実施している。
医療系研究科では、医療衛生学部の教育を基礎として、医科学専攻に「臨床心理学コース」を設
け、「北里大学臨床心理相談センター」にて、地域の人々の家庭や職場、対人関係等のさまざまな悩
みについて相談等を受け、地域住民のこころの健康を守ることに努めている。相談は、臨床心理士
をはじめとする専門資格を有する教員および臨床心理学の専門的な訓練を受けた大学院学生や修了生等が担当し、各種対応は低料金の設定としている。また、相談者の状況に応じて、面接時間等の減免を行っている。2014（平成 26）年度は個人面接、親子面接、心理テスト等、計 238 件対応した【資料8-44】。 ※第 2 章

教育研究組織参照－ 84 －

Ⅴ．資料

２．大学附属 4 病院および「東洋医学総合研究所」の主な取り組み
本学は、大学附属の 4 病院および附置研究所「北里大学東洋医学総合研究所」の 5 つの医療機関を有する。4 病院については、神奈川県相模原市の「北里大学病院」「北里大学東病院」、東京都港区白金の「北里大学北里研究所病院」、埼玉県北本市の「北里大学メディカルセンター」があり、各病院が高度で特色ある診療・保健活動を通じて地域医療に貢献している。また、学内外の医師や看護師な
どの医療職に対しては、リカレント教育を行い、医療教育機関としての役割を果たしている。
「北里大学病院」は、地域の基幹病院として「トータルサポートセンター」を中心に「相模原町田
地区介護医療圏インフラ整備コンソーシアム」をはじめとした関連機関との病診連携や情報ネット
ワークの積極的推進のもと、地域の医療機関等との連携を強化して地域医療・在宅医療を支えている【資料 8-45】。同院は、神奈川県の災害医療拠点病院としても位置づけられている【資料 8-46】。
「北里大学東病院」は、相模原市より、相模原市の認知症に係る医療と介護のグランドデザインに示された「早期発見と早期治療のための医療・介護連携ネットワークの構築」の連携拠点病院の指定を受けて、「認知症疾患医療センター」を開設した【資料 8-47】。また、一般市民を対象とした年 3～ 5 回の「療養教室【資料 8-48】」を開催し、認知症疾患の医療・介護水準の向上に寄与している。
「北里大学北里研究所病院」は、地域社会と連携して、地域の人々に向けた生涯学習活動を積極的に開催している。地域市民や患者への啓発を目的に生活習慣病や各種疾病の医療に関する教室や、
地域医師会や行政との協力による「市民公開講座」、各種イベント等の定期開催をはじめ、スポーツ活動に対する支援や緩和ケア患者、認知症患者およびその家族への支援を積極的に行っている【資料 8-49】。
「北里大学メディカルセンター」では、月に 1 回、地域住民に対して各診療科およびメディカルス
タッフ部門の職員を講師に「市民講座【資料 8-50】」を開催している。整形外科は、地域に出向いて、公開講座等を開催している。プロの音楽家を招き、「市民コンサート【資料 8-51】」を定期的に実施しており、地域の方々や入院患者等に憩いの場を提供している。また、前述の「独立行政法人日本学術振興会」主催の「ひらめき☆ときめきサイエンス【資料 8-52】」にも参加している。
「北里大学東洋医学総合研究所」では、大学間連携の取り組みとして、「神奈川県 4 大学医学部 FD
フォーラム（漢方医学 FD サミット会議）」において、横浜市立大学、東海大学、聖マリアンナ医科大学および本学に対する漢方医学教育のコーディネートを行っている【資料 8-53】。また、4 病院の職
員および地域市民向けの取り組みとして、「北里漢方教室【資料 8-54】」を開催しており、2014（平成26）年度には 14 回実施するなど、一般市民向けの講座として定着している。さらに 2014（平成 26）
年度、文部科学省の「革新的イノベーション創出プログラム（COI STREAM）」に採択され、その活動の一つとして、十和田市と連携し獣医学部附属 FSC 八雲牧場（北海道二海郡）で、漢方薬として用いられる生薬の試験栽培を行っている【資料 8-55】。

－ 85 －

２）国際連携・国際貢献
本学は、社会との連携・協力の方の一つとして、「グローバル化の推進」を掲げており、2013（平成 25）年には「国際部【資料 8-56】」を設置した。大学全体の国際交流の在り方等に関しては、「国際部運営委員会」を中心に検討している。
従来、本学は、各学部・研究科において国際交流が活発に行われており、「国際部」の設置により、さらなる発展を志向するものである。現在、本学は、世界 10 か国 29 大学・研究機関との間で学術交流協定を締結し、教職員並びに学生の相互交流、共同研究の実施、学術情報の交換などを通じて、教育・研究レベルの向上と国際連携に努めている。また、毎年、海外から多数の研究生や実習生などを受け入れており、研究活動や共同研究、国際セミナーを積極的に開催している【資料 8-57】。
学校法人北里研究所および北里大学は、北里柴三郎とゆかりの深いドイツのローベルト・コッホ
研究所と交流協定を締結し、2 年毎にベルリンと東京で交互に「コッホ・北里シンポジウム」を開催している。1990（平成 2）年に第 1 回をベルリンで開催し、2014（平成 26）年に東京で 13 回目を数えた。
このシンポジウムは感染症制御や免疫学の進歩をテーマとし、最新の知見をもとに、日独学術交流の一翼を担っている。昨年はとりわけエボラ出血熱の感染拡大が世界的な脅威となり、合同シンポジウムでも急遽取り上げられた【資料 8-58】。
東洋医学の総合的な研究機関として国内に初めて設立された「東洋医学総合研究所【資料 8-59】」
は、日本初の WHO 伝統医学協力センターに指定されている。WHO は、全ての人々が最高の健康水
準に到達することを目的として、漢方・鍼灸のような伝統医学が大きな役割を果たすことを期待している。同研究所では、国内外研究者の教育と情報交換、漢方薬や鍼灸の有用性の評価、品質管理方法の確立、作用機序の解明および医史学研究の実施等を通じて、世界の伝統医学の発展への貢献を果たしている。
各部門の国際交流の推進に関しては、大学全体として「北里大学学術国際交流資金」を設定し、「国際交流審査委員会」の審査の結果採択されたプログラムの助成を行っている【資料 8-60】。この制度は、1987（昭和 62）年に設定されて以来、国際的な教育交流活動や研究交流活動を支援するために各部門に活用されている。学内から公募した各種取り組みの中から、2015（平成 27）年度は、大学間および学部間による教育に関する「教育交流活動」として 11 件、学部等の研究の発展につながる取り組みや発展途上国の研究の発展に寄与する「研究交流活動」として 5 件を選定し、支援金を支給した【資料 8-61】。また、学長は、2014（平成 26）年度に一般教育部の「英語短期語学研修プログラム」、
2015（平成 27）年度に医療衛生学部の「国際感覚豊かな医療人を育成する学部教育基盤の醸成」の取り組みに対し、「学長助成金」を交付している。短期留学の一層の充実を図り、1 年次から協定校等と活発な国際交流を深められるよう、環境整備を進めている【資料 8-42】。
そのほか、薬学部が 2 年に一度開催している「北里・ハーバードシンポジウム【資料 8-62】」では、
医薬品開発において日本から発信できることや貢献できること等を検討し、具体的な方向性を示
して実行に移すべく、関係者と議論している。また、生命科学・有機化学の発展に貢献した米国の－ 86 －

Ⅴ．資料

Max Tishler 教授ならびに本学の大村智特別栄誉教授の業績と功績を記念し、有機合成化学、医薬品化学、天然物化学等の分野で活躍する国内外の研究者を招聘する「Tishler-Omura 講演会【資料8-63】」を定期的に開催している。
大村智特別栄誉教授は、2015（平成 27）年度、国際貢献・国際連携の取り組みの集大成として、ノーベル賞を受賞した。業績は「寄生虫による感染症に対する新たな治療法の発見」である。地中の微生物が作り出す化合物「エバーメクチン」を発見し、それをもとに米メルク社と動物用の寄生虫駆除薬「イベルメクチン」を開発した。少量で効果があり、これに耐性を持つ寄生虫も現れにくかったことから、世界各国で家畜の牛や豚などに使われて食料の安定供給に貢献した。その後、イベルメク
チンは人の寄生虫にも有効と分かり、寄生虫駆除薬メクチザンが作られ、ガーナをはじめアフリカの風土病で、失明を招くオンコセルカ症（河川盲目症）など、重い寄生虫病に悩む人たちにメクチザ
ンを無償提供した。
今後も、生命科学に特化した総合大学として次世代の大村候補を育成し、本学の教育・研究成果をもって世界に貢献することをめざす【資料 8-64】。

３）産学連携産学連携は、本学の研究成果を社会へ還元するという大学の使命を果たすうえで、重要な取り組みであると認識しており、本学では、学外研究機関や民間企業等との共同研究の推進や大型競争的資金および公的研究費（科学研究費補助金等）獲得の推進を図るために「研究支援センター」を、また教育・研究成果の社会還元を目的として「知的資産センター【資料 8-65】」を設置している。これ
らの組織を中心として、共同研究、受託研究、寄附講座および特許共同出願等について、さまざまな形で企業等と連携を図り、推進している【資料 8-66】。
このような連携をさらに強化するために、本学は、ホームページでの情報発信や、展示会等での研究成果の発表など、さまざまな活動に取り組んでいる。その結果、特許共同出願契約、特許権実施許諾契約等の過程を経て、研究成果の事業化に成功する事例が見られている。
学内では、教職員および学生の意識向上および研究成果に基づく知財シーズの発掘のために、「発明相談会」「特許セミナー」等を通じて「研究成果の取扱い」「知的財産権の取扱い」等について継続的に周知している。これらの効果もあり、2013（平成 25）年度の国内特許出願件数は、前年度から 27
件増の 56 件となった。今後の課題としては、出願に係る経費の削減を目指して、「技術移転計画の構想」「特許登録後の権利の有効活用」等の特許戦略に関する教職員の意識をさらに高めていく【資料 8-67】。 ※第 2 章

教育研究組織参照

近年では、大学間交流の推進にも力を入れており、2013（平成 25）年度には医学と芸術との分野
間協調を目的とした女子美術大学との連携協定を締結し、活動領域の拡大を目指している【資料8-10】。また、本学の持つ医療技術に関するニーズやシーズの情報を有効活用すべく、医工連携等の新たな連携体制の構築を検討しており、2015（平成 27）年度に「医工連携公開講座」を開催した。企－ 87 －

業と医療のニーズのマッチングによる新たなイノベーション創出の現状と課題について、本学の教職員が再認識する場となった【資料 8-68】。
今後は、全学的に取り組む医工連携のさらなる推進のために、ものづくり企業や、他大学・他機関との連携を図り、ホームページの改修および展示会への出展等により、社会に対して本学の研究成果の情報発信の強化を図る。また、各省庁や関連団体等が実施する、技術移転支援に関する制度を受け入れるための取り組みを積極的に行っていく。さらに、産業界等との連携をより強化することを目指して、「契約担当窓口の一本化」「契約・知財等の専門知識を有する職員（リサーチ・アド
ミニストレーター等）の配置」等について検討する。
なお、公的研究費の適正使用については、今後も一層の推進を図り、教職員一人ひとりが高い倫
理観を持って社会への説明責任を果たしていく。

－ 88 －

Ⅴ．資

終

料

章

１．おわりに組織が持続的に発展していくためには、「多様性」と「一体感」が「両輪」といわれる。
「両輪」であれば、二つを繋ぐ「車軸」が必要である。組織の場合、理念・目的・方針がこれに該当する。
進化の本質は「多様性」にある。進化とは「古いもの（伝統）」と「新しいもの（革新）」との融合でもあり、個性的な人材や多彩な部門が共生し多様に棲み分けることでもある。そして、多様な集団が組織として発展していくためには、単に多様であれば良いというものではなく、組織を構成する
人材や部門が互いの立場を尊重し合い、一体感を醸成していくことが大事となる。一体感なしの多様性では組織の体をなさない。
本学はこれまで「建学の精神」を共通の精神基盤とし、各部門がそれぞれの特性を育み、発展してきた大学であると認識する。その結果、生命科学に特化した我が国でも個性的な大学として社会的に評価されていると自負する。大学を取り巻く環境が一段と厳しさを増す将来、これまで以上に、各人、各部門が「多様性」と「一体感」を育みながら、質の高い諸活動を展開し、社会貢献に努めていきたい。
北里柴三郎は「微に入り細をうがつ、いわゆる専門家の弊害は、自己の小さい殻だけを独立の天地と誤解し、他と没交渉となって大局を忘れ、甚だしくは偏り過ぎた観察の結果、本末転倒の事態をさえ惹起する。」と戒めている。この訓言から、大学はいかに専門領域の細分化を克服して相互の連携を密にし、包括的な視点（全体最適）を求めていくことが大事であるかが分かる。組織の「多様性」と「一体感」を高め、独創性を発揮していくことの大切さを説いたものと認識する。

２．理念・目的、教育目標の大学全体の達成状況と優先的に取り組むべき課題
内部質保証においては、「3 つのポリシー（方針：DP、CP、AP）」を教職員が共有し、これらを統合的に運用し、共通理解の下に各人が日常の実践に携わること、さらに計画・実践・評価・改善（PDCA）のサイクルを確立することが肝要である。
この観点から、優先的に取り組むべき課題として「3 つのポリシー」のブラッシュアップを中心に次の 3 点を挙げることができる。第 1 は、各部門の 3 つのポリシーについて、それぞれの関連等を確認し、より統合した実質的な運用を目指すことである。本学は、毎年、各ポリシーについてそれぞれの部門が検証を行っているが、各ポリシーの相互の有機的なつながりに関しては十分でない。3 つのポリシーの具体的な関連や結合のあり方について今後さらに理解を深め、改善に努める。第 2 は、各部門において、それぞれの人材養成の目的と理念・目標等との位置づけが不明確で混在している面が見られるので、それぞれの違いを明らかにし、整合性をもたせるなどの改善に努める。第 3 は、
内部質保証が重視する、理念・目的をふまえた「方針」の諸活動に対して、各部門は、全般的に、経－ 89 －

営に関する分析や検証が目立ち、教育活動の分析や改善方策が十分ではない。言い換えれば、各部門はそれぞれの特性に基づいた多様な活動を展開しているものの、「方針」をふまえた取り組みという意識が薄いため、最終的に検証・改善に結び付ける PDCA サイクルに乗っていない。たとえば医療系学部においては、医療専門職に関する将来の人材像が各々明確にされ、国家試験の合格率が毎年高い水準を維持していることから、教育目標は達成できていると判断された。しかし国家試験の合格率＝学習成果という一面的な評価に留まり、教育の特色についても大学病院での臨床実習の展
開に偏る面が感じられた。折角の各部門の特色ある取り組みが、それぞれの「方針」をふまえたものとなり、質の維持・向上が図られるように、内部質保証の観点から促進に努める。
本学では、各部門がそれぞれ多様な活動を行う一方、過年来、各部門が連携し、「チーム医療教育の実践」、「農医連携の教育・研究の推進」、「医工連携の教育・研究の推進」、「感染制御研究・教育の推進」などの部門横断型の取り組みを行っている。これらの取り組みは、上述した北里柴三郎の訓言に沿うものであり、本学が将来、社会に貢献していくために大事となるが、現在、部門の連携が深化しているものもあれば、発展途上にあるもの、最近緒についたものなど、それぞれの進展の度合いには差異があるので、適宜の検証と改善を加え、一層の発展を目指す。
また、「教学経営」の観点からは、教員と事務職員の一体化も欠かせない。事務職員に関しては専
門性の向上を目指し、スタッフ・ディベロプメント（SD）の充実に努める。

３．今後の展望等
21 世紀において、世界の人々は、人権尊重の意識を高め、生命の尊厳を重視するようになっている。次の社会は人間の価値を軸とする新しい成長のモデルを必要とするだろう。その一つとしてライフ・イノベーションがある。ライフ・イノベーションは、人間の生活や機能を革新する。これには、
健康、医療、介護、育児など広汎な分野が含まれる。生命科学は前進を続け、医療はこれからの成長産業であり、再生医療への期待は高い。医工の連携による医療や介護を目的としたロボットの開発も盛んである。高齢化が進む中、健康寿命の延長が急務となり、農医の連携による食環境の整備も健康増進に欠かせない。日本が高齢化社会を充実させるシステムの確立に成功すれば、世界各国に新しいモデルを提供することができる。また、グリーン・イノベーションに関しても、我が国は、温暖化防止やエネルギー効率の向上に優れた実績と技術を有し、地球環境の保全にも大きな貢献を果たしうる立場にある。そして、本学は、これらのイノベーションの先端を担えるように、教育・研究・医療の諸活動の質の向上に努めていきたい。
北里柴三郎は、「医の真の目的は、大衆に健康を保たせ、国を豊かに発展させることにある。」と説いた。また、2015 年、本学の大村智特別栄誉教授がノーベル生理学・医学賞の受賞という栄誉に耀いた。大村博士は、「人のために少しでもなにか役に立つことはないか、それを絶えず考えてきた」と述べた。本学は、これら先人たちが培ってきた「実学精神」と「利他心」を未来に継承し、21 世紀の世界にさらなる貢献を果たしたい。

－ 90 －

Ⅴ．資料

４．第３期認証評価に向けて
今般、点検・評価の活動を展開する中で、ある学部・研究科の教員から、今回、認証評価に向けた取り組みにより、特に「大学院教育の実質化」に関しさまざまな気づきを得て、教育体制の再構築を図る上で大変役に立ったという意見があった。
具体的には、
・大学と大学院は設置基準が違うため、FD もそれぞれにおいて行う必要があること。
・設置基準に基づき、大学院ではコースワークとリサーチワークを適切に組み合わせる必要があることなどを認識し、本年実施した教員研修会では、大学院教育を主たるテーマとし、大学院教育の現状の認識と課題について討論した。その際に、大学院での授業評価についても議論した。
・学習成果の問題等についても議論を開始した。
こうした声を聞くと、今回の点検・評価が当初目標とした「評価のための評価」ではなく、実際に教育改善に結び付けられたものと受け止めることができる。第 3 期認証評価に向けては、専門分野別評価の対象となる学部を多くもつ大学として、今後、評価疲れをすることなく、最小にして最大の効果ある内部質保証システムを確立していきたい。一方で本学は、従来、自己点検・評価に対して積極的に取り組み、課題の洗い出しもされているが、課題解決に向けた継続性や全学的な推進体制が十分でなかった。このため、北里大学点検・評価室の充実を再度図るとともに、本学の教職員が大学基準協会の評価委員に積極的に参画し、事務の研修生の派遣も定期的に実施されている状況にもあるので、年々、組織全体での大学基準の理解と浸透が広がっている。第 3 期に向けては、とりわけ「学習成果」および「評価指標」の設定が最も重要となるので、北里大学点検・評価室は、北里大学教育委員会ならびに北里大学高等教育開発センターと緊密な連携を図るとともに各部門と協働し、実りある検討と効果的な実施に努める。

－ 91 －

北里大学農医連携教育研究センター
2016 年度 年報
発行日

2018 年 2 月

発行人

北里大学農医連携教育研究センター〒 252-0373  神奈川県相模原市南区北里 1-15-1
T E L：042-778-9765
FAX：042-778-9463
M ai l：noui@kitasato-u.ac.jp
U R L：http://noui.kitasato-u.ac.jp/

北里大学
農医連携教育研究センター

北里大学農医連携教育研究センター

2016年度／年報

2016
年度／年報

The Center of Education
and Research Agromedicine,
Kitasato University

北里大学

農医連携教育研究センター

2016 年度／年報