令和６年度学校経営計画に対する自己評価計画書
重 点 目 標１ 一人一台端末の活用も含め、常に指導の工夫・改善を思考力継続することにより、生徒の主体的・対話的で深い学びの実現に向け、思考力、判断力、及び実社会で求められるコミュニケーション能力の育成を図るとともに、厳密で公正な」学習成果の評価を行う。

具 体 的 取 組①②③

２ 規律遵守やマナーの向上を図る取り組み
を通して、地域を担う職業人として高い規範意識を備えた生徒を育成する。

①②

③

主 担 当

現状

評 価 の 観 点

達 成 度 判 断 基 準

県工学びのスタンダードと 教務課「Ｒ８０」を活用し、かつ 各教科学校研究の成果の拡充・継承を目標とすることにより、創意工夫されたわかりやすい授業を実践する。

「県工 Thinking time」や「Ｒ８０」の取り組みが多くの教科で定着しつつあり、効果も上がっている。また Chromebook を活用し意見交換や記述を求める授業にも取り組んでおり、これらの取組みをさらに進め、学校全体の取組みとしていくことが大切である。

【満足度指標】思考力、表現力が身についたと生徒自身が実感できることが、授業に対する満足度につながる。

教師個人及び各教科にて積極的に主体的・対話的で深い学びを取り入れた授業改善に取り組むことで、学習の定着を実現する。

家庭学習時間の減少や学習意欲の減退等の課題に対応する必要性が指摘されている。一方で、資格取得に向けた補習を学習時間ととらえていないなど学習に取り組んでいることを自覚していない生徒もいると思われる。

【満足度指標】予習・復習及び課題や資格取得に向けた学習等に授業以外で主体的に取り組んだと実感できる。

授業の情報化推進の一環と 学習情報課
して、ＩＣＴ機器の活用を促進し、学力の定着が実感できる授業を目指す。

全普通教室でプロジェクターを使用する環境が整い、ＩＣＴ機器の活用が進められているが、授業において生徒が Chromebook を活用する授業に向けて工夫・改善を図る必要がある。

【努力指標】ＩＣＴを活用した公開授業等を実施し、研究協議会等での成果を授業改善に活かす。

校訓を掲げることにより、 生徒指導課
共通の理念のもと、一人ひ 各学年とりの生徒の愛校心や帰属意識等、精神力を高め、将来の職業人に相応しい、規範意識や基本的生活習慣を身につけた生徒を育成する。

卒業後に実社会へ出ていく本校生
徒にとって基本的な生活習慣である挨拶や時間の励行等については常に指導しているところである。
確かに生徒は挨拶を行っているが、それは先に教師が挨拶をしているからであって、決して生徒が積極的に挨拶を行っているのではない。
将来の社会人としての基本的生活習慣の確立を目指し遅刻防止指導は引き続き取り組む必要がある。

【努力指標】
人間性の溢れた活力ある校風を築くことを目指し、全校生徒が元気で爽やかな挨拶の励行を促す。

周辺美化活動や除雪作業等 総務課のボランティア活動や県工
ものづくりワールド等の地域との交流活動を通して地域に貢献する意識を育てる。

周辺美化活動や除雪作業については今年度も実施する。本校に対する周辺地域からの理解や協力が必要であり、今後ともボランティア活動等の地域貢献活動を通じた一層の連携強化が求められる。

交通ルール等の遵守など、社会の一員としての自覚を高める。

違反指導件数は、前年よりは増加した。大事故につながらないよう違反指導件数の減少を目指す。交通事故等防止に向け、警察と協働した全校的取り組みが求められる。
全教職員が問題の未然防止に対する共通理解をさらに高め、きめ細かな指導、組織的対応を行い、未然防止に努める必要がある。

【努力指標】
ボランティア活動等、地域貢献活動に積極的に参加する意識を育てること加え、ものづくり体験等の活動が地域貢献につながっていることを認識させる。
【成果指標】
違反指導件数（累計）減少の割合で判断する。
石川県警察が発表する月別のＡ 前年比１０％以上の減少
違反指導件数の減少を目指
Ｂ 前年比５％～１０％未満の減少
す。
Ｃ 前年比０％～５％未満の減少
Ｄ 前年比増教務課
各教科生徒指導課
学年団

いじめの早期発見・早期対 生徒指導課
応に向け、気になる情報に 全職員
ついてはすみやかに共有し、組織的な対応を行う。

【成果指標】
時間を守り、規律ある生活を送り、遅刻者が減少する。

【努力指標】
生徒に寄り添い、担任や関係職員と情報交換を図り、未然防止・早期発見に取り組んでいる。

判 定 基 準備 考

「Chromebook を活用した意見交換や記述を求める授業」や Ｃ以下の場合は、教「県工 Thinking time」、「Ｒ８０」などを通して、根拠務委員会、各教科等をもとに論理的に発言したり、記述したりすることができ を中心に、目標提示るようになったと回答する生徒の割合で判断する。
および評価方法など［改定］ を再検討する。
Ａ ７５％以上
Ｂ ６５％～７５％未満
Ｃ ５５％～６５％未満
Ｄ ５５％未満予習・復習及び課題や資格取得に向けた学習等に取り組む Ｃ以下の場合は、教ことができたかどうかを、生徒対象の学校評価アンケート 務委員会、各教科等の肯定的評価の割合で判断する。
［継続］ を中心に、意識付けの方法や課題の出し
Ａ ８５％以上方を再検討する。
Ｂ ７５％～８５％未満
Ｃ ６５％～７５％未満
Ｄ ６５％未満Ｃ以下の場合は、学１人１台端末の活用等により授業が工夫されていると回答
習情報課を中心に、する生徒の割合で判断する。
［継続］
ＩＣＴ機器利用に係
Ａ ７０％以上る研修のあり方を見Ｂ ６０％～７０％未満
直す。
Ｃ ５０％～６０％未満
Ｄ ５０％未満生徒を対象にアンケート調査を実施する。
(7 月、12 月)

日頃、生徒がしっかりと挨拶を行っているかどうかを、教師 Ｃ以下の場合は、生対象の学校評価アンケートの肯定的評価の割合で判断す 徒指導課・学年団をる。
［継続］ 中心に指導の改善を図る。
Ａ ８５％以上
Ｂ ６５％～８５％未満
Ｃ ４５％～６５％未満
Ｄ ４５％未満
遅刻者数（実人数）減少の割合で判断する。
［継続］ Ｃ以下の場合は、生徒指導課・学年団をＡ 前年比１０％以上の減少
中心に指導の改善をＢ 前年比５％～１０％未満の減少図る。
Ｃ 前年比０％～５％未満の減少
Ｄ 前年比増生徒が活動に積極的に取り組んだかどうかで判断する。
Ｃ以下の場合は、活Ａ ９０％以上［継続］ 動の意義等について
Ｂ ８０％～９０％未満の啓発を図る。
Ｃ ７０％～８０％未満
Ｄ ７０％未満

教師を対象に学校評価アンケートを実施する。
(7 月、12 月)

Ｄの場合は、生徒指導課を中心に、指導方法を再検討し、全校的な意識の変革を図る。

県警発表の件数で判断する。

教員相互の頻繁な情報交換により、問題を未然に防ぐこと Ｃ以下の場合は、指ができていると思うかについて、教師対象の学校評価アン 導方法を再検討し、ケートの肯定的評価の割合で判断する。
［継続］ 全校的な意識の変革を図る。
Ａ ９０％以上
Ｂ ８０％～９０％未満
Ｃ ７０％～８０％未満
Ｄ ７０％未満

教師を対象に学校評価アンケートを実施する。
(7 月、12 月)［継続］生徒を対象にアンケート調査を実施する。
(7 月、12 月)

生徒を対象に授業評価アンケートを実施する。
(7 月、12 月)

生徒指導課の集計
人数で判断する。
(12 月)

参加生徒を対象に活動後にアンケート調査を実施する。
(随時)重 点 目 標
３ 専門的技能の習得をはじめ、資格取得や検定、コンテストに意欲的に取り組み、確かな進路実現につなげる。

４ 学校行事や部活動等を通して、たくましい心と体を培うとともに、周囲と協働して取り組む意識を高め、社会性の向上を図る。

具 体 的 取 組

主 担 当

現状

評 価 の 観 点

就職希望者が１００％内定するとともに、第１社目受験での進路実現を図る。

進路指導課
３年学年団

各学科に応じた求人数を確保し、 【成果指標】
企業が求める人材と生徒の資質や 就職希望者の１社目受験での特性との一層のずれのないマッチ 内定率をみる。
ングが求められている。

②

生徒の将来に役立つよう資格取得指導に積極的に取り組む。

工業７学科
教務課

資格取得は専門高校における職業 【成果指標】
教育の中核となるものである。本 ジュニアマイスター認定者数
校の資格・検定スタンダードを柱 の状況をみる。に据え、学科ごとに、より一層資格取得に取り組む必要がある。

全国レベルの各種コンテスト・コンクールにおいて上位入賞を目指す。

工業７学科

③

それぞれの学科に関係する様々な全国大会やコンテスト、各種コンクールがあり、本校から積極的に参加している。大会成績およびコンテスト等の結果は、各学科専門教育のレベルを測る指標の一つと捉える。昨年度は、全国大会およびコンクールにおける全国入賞、ものづくり大会優勝などの取り組みの成果があった。今後も継続して県大会はもとより、全国で活躍する取り組みが求められる。

【成果指標】
予選の有無やコンテスト等の特色により基準が異なることから、状況による判断基準を設定する。

多くの生徒が部・同好会活動に意欲的に取り組んでいる。今後も部活動の目的や目標を顧問と生徒間で共有し、生徒が主体的に活動を続けるよう働きかけていくことが求められる。

【努力指標】
部員が意欲的に部活動に取り組むことができるよう、部活動の内容の充実を図る。

全国大会には柔道部をはじめ８部門が出場した。県総体男子の成績は３位であった。全国大会に出場する部を増やすことに合わせ、県大会で上位入賞を目指して取り組むよう働きかけていきたい。
行事の中止や多くの制限がある中での実施であったが、多くの保護者の方が満足していると回答する
一方、「わからない」との回答もあった。
今年度もコロナウィルス感染拡大防止対策を確実に行い、全ての学校行事を実施する予定である。生徒の活動している様子が保護者に伝わるよう、Ｗｅｂページで積極的に公開していく必要がある。
昨年度も個別指導や担任、部活動顧問との連携により、歯科治療受診完了率が６割を超えた。（昨年度約６５％）今年度は、視力検査の治療受信完了率も向上するよう、指導の強化を図る。（昨年度約７１％）【成果指標】
運動部・文化部のそれぞれが、県代表となることを目標に、活動のレベルアップを図る。

①①

②

③

活発な部活動を通して、加入率と成果の更なる向上に努める。

生徒会課

学校行事に積極的に取り組む姿勢を大切にし、協調性や責任感など心豊かな生徒の育成を図る。

生徒会課

健康診断の事後処理の指導を強化し、健康な生活を営むことができる能力の育成に努める。

保健課

達 成 度 判 断 基 準判 定 基 準

就職希望者が１社目受験で内定した割合で判断する。
［継続］ Ｃ以下の場合は、内Ａ ９０％以上
容を分析し、次年度Ｂ ８５％～９０％未満の進路指導に反映さＣ ８０％～８５％未満せる。
Ｄ ８０％未満認定者数（特別表彰＋ゴールド＋シルバー）で判断する。 Ｄの場合は、工業各［継続］ 学科で指導方法や指Ａ ７０名以上
導内容を再検討すＢ ６０名～７０名未満る。
Ｃ ５０名～６０名未満
Ｄ ５０名未満［地区予選を経て、全国大会出場となる競技や大会］の場合 Ｄの場合は、工業各は、大会出場の難易度で判断する。
［継続］ 学科で指導や取り組
みの見直しを行う。
Ａ 全国大会でベスト１６以上の成績であった
Ｂ 全国大会に出場した
Ｃ ブロック大会で入賞した
Ｄ 県大会で入賞した［地区予選がなく、直接全国大会出場となる競技や大会］の場合は、出場した全国大会の成績で判断する。 ［継続］Ａ 全国大会でベスト８以上の成績であった
Ｂ 全国大会でベスト１６以上の成績であった
Ｃ 全国大会で初戦突破した
Ｄ 全国大会に出場した各種コンテスト、コンクールの難易度で判断する。
Ａ 全国レベルのコンテスト等で入賞［継続］
Ｂ 全国レベルのコンテスト等で入選
Ｃ 県レベルのコンテスト等で入賞
Ｄ 県レベルのコンテスト等で入選
部・同好会活動に意欲的に取り組んでいるかどうかを生徒 Ｄの場合は、部活動対象の学校評価アンケートの肯定的評価の割合で判断す の内容充実に向けたる。
［継続］ 方策を検討する。
Ａ ８０％以上
Ｂ ７０％～８０％未満
Ｃ ６０％～７０％未満
Ｄ ６０％未満Ｄの場合は、部活動県総体の成績等で判断する。(個人・団体あわせて)［継続］活性化に向けた方策
Ａ 全国大会５部以上出場または総体順位男子２位以内を検討する。
Ｂ 全国大会３部以上出場または総体順位男子４位以内
Ｃ 全国大会１部以上出場または総体順位男子６位以内
Ｄ 総体順位男子６位以下

備 考
年度末に集約し、判断する。

年度末に集約し、判断する。

年度末に集約し、判断する。

生徒を対象にアンケート調査を実施する。
(7 月、12 月
ただし、12 月は3 年生を除く)
年度末に集計し、判断する。

【満足度指標】Ｃ以下の場合は、次保護者の目から見た生徒の学年度の行事について校行事に対する満足度をみ内容を検討する。
保護者の目から見て生徒が学校の行事に満足していると回る。
答する割合で判断する。
［継続］
Ａ ９５％以上
Ｂ ８５％～９５％未満
Ｃ ７５％～８５％未満
Ｄ ７５％未満

保護者を対象にアンケート調査を実施する。
(12 月)【努力指標】
保健だよりなど情報提供により、視力検査・歯科受診率の推移をみる。

学期ごと受診結果報告書を集計し、判断する。
(7 月、12 月)

視力検査・歯科受診済の生徒の割合で判断する。
［改定］
ＡＢ
Ｃ
Ｄ

６５％以上
５５％～６５％未満
４５％～５５％未満
４５％未満

Ｄの場合は、学年団や部顧問と協力し、指導の取り組みの見直しを図る。

重 点 目 標
５ 学校として、業務負担の平準化を意識する共通認識のもと、組織的に風通しよく効率的な業務遂行に努める。教職員が相互に業務を点検・改善し、教育の質を落とすことなく組織的で効率的な業務のあり方を探る。

具 体 的 取 組①

校務分掌ごとに業務の重複を点検し整理に努めることで、多忙化を改善する。

主 担 当

現状

評 価 の 観 点

達 成 度 判 断 基 準

判 定 基 準

各科・学年・ 昨年度は、業務整理により時間外 【努力指標】
Ｄの場合は、改善策
各課
勤務時間が減少したが、定時退校 定時退校日の達成度の向上をを検討する。
実施率が８．６回であった。今年 図る。
教員が学校で設定した定時退校日を守れている回数の平均度もさらに業務改善を着実に進で判断する。
め、定時退校日の達成度を高め［継続］る。
Ａ １２回
Ｂ １０～１１回
Ｃ ８～９回
Ｄ ７回未満備 考
教師を対象にアンケートを実施する。
(12 月)