2020

News LetterNews Letter Vol. 10

10VOL.

看護学教育研究共同利用拠点
千葉大学大学院看護学研究科附属看護実践研究指導センター
Center for Education and Research in Nursing Practice,
Graduate School of Nursing, Chiba University

2020年度

看護実践研究指導センターの今後について
千葉大学大学院看護学研究科附属看護実践研究指導センター長

わずみ

和住

よしこ

淑子

新型コロナウイルス感染の拡大ています。この新事業は、「“Society5.0看護”創出拠点－ピア・に伴い、今年度は、年度当初より、コンサルテーションを通じて共創する人間中心の健康支援方

当センターの研修事業にもさまざ略－」という名称で進めていくことにしております。次年度

まな影響が出ました。まず、年度以降の研修につきましては、決まり次第ホームページ等でお当初に、すでに受講者募集を開始知らせをいたしますので、どうぞ宜しくお願いいたします。

していた「国公立大学病院副看護このように、当センターは、時代の変化に即して、これま部長研修」の中止を決定し、「看護での知識提供型の集合研修の在り方を大きく転換し、「利用管理者研修」「看護学教育指導者研修」「看護系大学FD企画者研

者相互のピア・コンサルテーション型研修」
を新事業の柱に掲

修」
については、開催時期を年度後半に先送りにすることとげ、推進してまいります。

しました。しかし、感染の収束がままならないことから、最この方針転換に伴い、現名称「看護実践研究指導センター」

終的にはやむなく今年度の開催は中止いたしました。当該研の「指導」
が、新事業の核となる理念である「ピア・コンサルテー

修への参加をご希望されていた皆様並びに研修開催を見込んション」にそぐわないため、令和３年４月１日より、名称変で組織の人材育成計画を立てておられた皆様には、大変ご迷更をする予定です。新名称は、「看護実践・教育・研究共創セ惑をおかけしました。心よりお詫びを申し上げます。また、「看ンター」となります。この名称は、当センターが提供する機護学教育ワークショップ」につきましては、初めてのWeb開会を活用する全国の看護職やその所属組織が協働して、実践・催とし、盛会のうちに終了することができました。こちらに教育・研究を含む看護学を開発していく拠点という活動理念

つきましても、ご参加、ご協力いただきました皆様に深くおを表現したものです。

礼を申し上げます。

当センターは、実践・教育・研究の良循環を通して、山積す

なお、次年度からの研修は、これまでの研修内容・方法をる社会的課題の解決に看護学の立場から貢献し、国民の健康見直し、参加者相互のピア・コンサルテーションを主体としの増進に資するものとなるよう、今後も活動を続けていきまた課題解決型研修へと大幅にリニューアルすることを予定しすので、皆様のご活用をよろしくお願いいたします。

本センターでは、拠点としての機能強化を図り、看護学教育に関する国内外の動向を共有し、各大学の教育の質改善のため、ホームページでの情報発信はもちろんのこと、個別指導や情報交換できるよう、下記のようなコンテンツ等を配信しております。
・FDマザーマップ・支援データベース（看護系大学のFDを支援するFDプランニング支援データベース）
・組織変革型看護学職育成支援データベース（教育－研究－実践をつなぐデータベース）
また、メーリングリストを改め「拠点インフォメーションメール」とし、看護系大学等との連携・協働のための情報発信力向上に努めております。
受け付けは随時行っておりますので、担当窓口部署、窓口担当者名を記入の上、件名を「（○○大学）拠点インフォメーションメール登録申し込み」とし、kango-cqi@chiba-u.jpまでお申し込みください。
https://www.n.chiba-u.jp/center/
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News Letter Vol. 10“Society5.0 看護”創出拠点－ピア・コンサルテーションを通じて共創する人間中心の健康支援方略－

当センターでは、今年度より、「“Society5.0看護”創出拠点－ピア・コンサルテーションを通じて共創する人間中心の健康支援方略－」事業に取り組んでいます。
この事業は、看護職者のピア・コンサルテーションを通じて、健康支援の質を左右する重要情報を特定し蓄積・活用できるしくみを構築することにより、最新のテクノロジーを最良の健康支援に結びつける新たな健康支援方略＝“Society5.0看護”を創出・発信することを目的としています。
Society5.0に示されるように、サイバー空間とフィジカル空間の融合による経済発展と社会的課題解決を両立する、人間中心“Society5.0看護”創出拠点【事業概要の説明図 】－ピア・コンサルテーションを通じて共創する人間中心の健康支援方略－の社会を目指すこと【事業目的】 医療分野におけるSociety5.0の実現に向け、最新のテクノロジーを最良の健康支援に結びつける
健康支援方略＝“Society5.0看護”を創出・発信する。

が求められていま【現状と課題】【取組内容】

第３期：“Society5.0看看護”の創出・発信

Society4.0では、経済や組織といったシステムが優先され、個々の能力などに応じて個人が受けるモノやサービスに格差が生じ、さまざまな社会的課題が生まれている

第１期：ピア・コンサルテーションを活用した研修型課題解決支援システム構築

研修型課題解決支援システムとデータベースを一体化した “Society5.0看護”創出システムを構築し、最新のテクノロジーを最良の健康支援に結びつける新たな健康支援方略を解明し、社会に発信

健康支援の質を左右する重要情報を特定

看護職者は、次々と起こる目前の課題解決のために疲弊人々の健康支援の質を左右する重要情報の特定・蓄積が遅れ、IT機器等最新のテクノロジーが、最良の健康支援に結びついていない
医療事故
病床管理
退院調整
超過勤務…

健康支援の質を左右する重要情報？

最良の健康支援

ドローンから見るように、自組織や自身の現状とその変化を俯瞰・分析

利用者

利用者
ピアコンサルテーション
利用者

利用者

最良の健康支援に向けて自律的に課題解決に向かう【事業達成による効果】※ピア・コンサルテーションとは、目的を共有し、利害関係のない研修参加者が、グループワークを通して、相互に刺激し支援し合うことを指す
利用者

患者さんは何を一番大切に生活している？
その病院の地域における役割は？

第２期：健康支援の質を左右する重要情報を蓄積し看護実践・看護学教育の改善に活用可能なデータベースの構築【看護実践研究指導センターの実績】
H28‐31 運営費交付金特別経費 「看護学教育の継続的質改善（CQI）モデルの開発と活用促進」
H23‐27 運営費交付金特別経費 「看護学教育におけるFFDマザーマップの開発と大学間共同活用の促進」
組織変革型看護職育成支援プログラムの開発」
H22‐26 運営費交付金特別経費 「教育－研究－実践をつなぐ組
実践現場の最新動向集約
S57～ 全国向け研修事業 看護系大学教員・臨地実習指導者・大学病院看護管理者養成、実●学問的効果：AI, IoTが当たり前となる時代に人間中心にテクノロジーを使いこなす、新たな健康支援方略が解明される●社会的効果：各施設（教育機関・医療機関）の課題解決の軌跡が可視化され、組織の改善や変革の方向性の見定めが可能となり、人間中心の社会実現が促進される●大学の教育研究活動にもたらす改善効果：
急増する看護系大学の教育内容の改善効果により、社会のニーズに即した医療人材育成が行われる【KP I 】
●現行FD・SD研修から「研修型課題解決支援システム」への移行、利用者数、利用効果●健康支援の質を左右する重要情報データベースの構築、データ蓄積数●最新のテクノロジーを最良の健康支援に結びつける新たな健康支援方略の発信数●本事業に参画した看護職者数、所属施設数、所属施設の多様性－ピア・コンサルテーションを通じて共創する人間中心の健康支援方略－
年次計画

事業
フェーズ

研修型
課題解決システム
構築

取組
内容

データベース構築

R 2 (2 0 2 0 )年 度

R 3 (2 0 2 1 )年 度

第 １期
研 修 型課題解決支援システム構築フェーズ●現行FD・SD事業の実施●専門家会議による現行FD・SD
事業の評価・分析●ピア・コンサルテーションを活用した研修型課題解決支援システム試案の作成●システム仕様書の策定

R 4 (2 0 2 2 )年 度

R 5 (2 0 2 3 )年 度

第 ２期
デ ー タベース構築フェーズ

R 6 (2 0 2 4 )年 度
第 ３期
“ Society5.0看看護”
創 出 フェーズ

心に活用できていな
い現状があります。
この原因は、目覚ましい発展を遂げるテクノロジーの開発研中心に使いこなす方略に関する研究との乖離にあると考えら

本事業では、自らの力を発揮して生き●研修型課題解決支援システ
ムとデータベースを一体化し、●研修参加者の課題解決プロセスにおいて特定された重要情報 ●専門家会議による研修参加 ●データベース試案に基づき、 “Society5.0看護”創出システムを構築し、運用を開始の収集、分析
者の課題解決プロセスにおいて 重要情報の収集・評価・分析
特定された重要情報の評価・分 ●データベース試案の修正析●策定したデータベース仕様書●データベース試案の作成の修正●データベース仕様書の策定●研修参加者の課題解決プロセスの個別分析により、IT機器等最新のテクノロジーが、最良の健康支援に結びついていない現状 ●最新のテクノロジーを最良のの構造分析
健康支援に結びつける健康支●研修参加者の課題解決プロセスの個別分析により、最新のテクノロジーを最良の健康支援に結びつける健康支援方略の分析 援方略の解明、発信“Society5.0看護”創出・発信

事業評価指標ては、それを人間中れます。

●研修型課題解決支援システ ●研修型課題解決支援システムに基づくFD・SD事業の実施
ム試案に基づくFD・SD事業の ●専門家会議による評価・分析
実施●必要に応じ、研修型課題解決支援システムの修正●専門家会議による評価・分析●研修型課題解決支援システ
ム試案の修正●策定したシステム仕様書の修正●現行FD・SD研修から「研修型課題解決支援システム」への移 ●データベースの構築
行●蓄積データ数●「研修型課題解決支援システム」利用者数、利用効果（健康支援の質を左右する重要情報を特定し、最良の健康支援に向けて自律的に課題解決できたかを測定）

特に医療分野におい究と、それを、人間“Society5.0看護”創出拠点
年度

クノロジーの開発は進んでいるものの、医療分野では健康支援で重視すべき事実す。しかし、最新テ●“Society5.0看護”創出システ
ムの構築●最新のテクノロジーを最良の健康支援に結びつける健康支
援方略に関する論文等の発信数

たい、という人間が本来持つ真のニーズに即して、テクノロジーを人間中心に使いこなす方略を解明して、発信することを目指しています。

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News Letter Vol. 10

看護学教育ワークショップ
看護学教育研究共同利用拠点
千葉大学大学院看護学研究科
附属看護実践研究指導センター 主催令和２年度 看護学教育ワークショップ

令和２年度看護学教育ワークショップは、「看護学教育支援におけるICT活用の可能性」をテーマに、COVID-19パンデミックによる感染予防のためにWeb開催となりました。講演はオンデマンド配信により令和2年10月21日（水）～ 11月10日（火）、グループワークはZoom会議（ブレイクアウトルーム）により令和2年10月27日（火）に実施しました。講演の申し込み

本年度ワークショップはＷｅｂ開催といたします。

【日時】

講演（オ ンデマ ン ド配信） 令和２年１０月２１日(水) ～１１月１０日(火)グループワーク（ZOOM 会議） 令和２年１０月２７日(火)【プログラム】＜講演のみ＞

１０月２１日から１１月１０日の間、ご視聴いただけます。参加費用：５，０００円＜全プログラム＞ 講演をご視聴の上、１０月２７日のグループワーク（ZOOM 会議）にご参加いただきます。
参加費用：２０，０００円 、 定員：２４名【講演内容】
・「ＩＣＴを活用したグループワーク～コロナ禍での模索のプロセスと課題」……………………宮城大学看護学群 教授 大塚眞理子 氏」……………東京医科大学医学部 看護学科長 阿部幸恵 氏
・「ＩＣＴを活用した学内実習・演習（仮）・文部科学省「新型コロナウイルス感染症の発生に伴う対応について」の解説……………………文部科学省高等教育局医学教育課 看護教育専門官 髙橋良幸 氏【参加申込み方法】

https://www.n.chiba-u.jp/center/）よりお申込みください。

本センターホームページ（プログラム（講演のみまたは全プログラム）により参加申込み締切日が異なります。
締切日： 講演のみ
１０月 ６日（火）１７時
全プログラム９月３０日（水）１７時【お問い合わせ】 千葉大学 亥鼻地区事務部総務課総務第三係
TEL： ０４３－２２６－２４６４
E-mail ： kango-cqi@chiba-u.jp

は247人、のべ1,195回視聴され、グループワークには31大学から32名の看護系大学教員が参加しました。
講演内容は3本で、1．「ICTを活用したグループワーク～コロナ禍での模索のプロセスと課題」宮城大学看護学群の大塚眞理子教授、2．「ICTを活用したシミュレーションラーニングの実際」東京医科大学医学部看護学科の阿部幸恵教授、3．「新型コロナウイルス感染症の発生に伴う対応についての解説」文部科学省高等教育局医学教育課の髙橋良幸看護教育専門官から、オンデマンドによる講演が行われました。10月21日からの3週間にわたり、いつでも何度でも視聴できたこと、資料も見やすく聞きやすかったこと等が好評でした。グループワーク
は参加教員がワークの進め方の説明を全体で受けた後に、設置主体、所在地などの異なる5 ～ 6名の少人数のグループに分かれ、本学の教員がファシリテータとして入り、看護学教育支援におけるICT活用の可能性をテーマに、ワークシートを活用しながら自大学のCQI推進の方策を導くための討議を行いました。全体評価では、Webで全国の大学の教員との交流ができたこと、他のグループの話し声などがなく落ち着いてディスカッションできた、思ったよりメンバーを近くに感じることができた等の感想が寄せられました。ここで、グループ別まとめの主な内容を紹介する。グループXでは、CQIワークシートを用いて自大学を俯瞰的にとらえなおしたうえで、自大学の課題や気になっている点を紹介し利害のない協調関係のもと相互に意見交換を深めたことにより、自大学の潜在力に気づけた。グループ
Yでは、「ICTを活用し鍛えた思考をどのように臨地実習につなげられるか」をテーマに話し合い、最終的に、臨地実習の時間が限られていても、ICTを活用して鍛えた思考を臨地実習に持ち込み実施し、学生は自身のケアについて振り返るといった、臨地と学内それぞれの利点をいかし、教育効果を最大限に高めるようなベストミックスを、各大学の状況に応じて創り上げていくことができるのではないかという結論に至っている。ICTの活用はあくまでツールであり教育目標に照らしてどのように使用していくのが良いかという点を大切に自大学で推進するために、ニューノーマルな時代における看護学教育を考える教員同士の相互支援の場をICTの活用により創設することができました。参加校の教員の皆様方とつくりあげたこの貴重な体験を来年度にも活かして継続してまいります。
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News Letter Vol. 10

大学における医療人養成の在り方に関する調査研究－学士課程における看護学教育の質保証に関する調査・研究－
当センターでは、2018年度より、文部科学省調査研究委託事業「大学における医療人養成の在り方に関する調査研究－学士課程における看護学教育の質保証に関する調査・研究－」（2018 ～ 2020年度）を受託し、研究を実施しています。
この研究プロジェクトは、看護系大学が、地域包括ケアシステム構築等社会の変化に即して、臨地実習指導体制をはじめとする学士課程カリキュラムを改革し、その改革に基づいて教育を展開し評価する体制を、自大学の内部に構築する方略を解明し、普及することを目的とし、当センターが、宮城大学・新潟青陵大学・横浜市立大学・鳥取大学・熊本保健科学大学と共同で実施しています。
今年度は、全国の21の看護系大学にご協力いただき実施したインタビュー調査の結果を、第40回日本看護科学学会学術集会にて発表しました。最終報告書は、現在、取りまとめている最中です。今年度末には、成果を全国の看護系大学の皆様にご報告できる見込みです。
背 景社会の変化に即した
学士課程教育の改革－臨地実習指導に関する看護系大学の個別事例研究－
和住 淑子１）

荒尾 博美２）

上野 まり３）

奥田 玲子４）

落合 亮太５）

叶谷 由佳５）黒田 久美子１）

錢 淑君１）

武田 淳子６）

出貝 裕子６）

中村 京子２）

野地 有子１）

堀 律子２）

本間 昭子７）松浦 治代４）

渡邊 典子７）１）千葉大学大学院看護学研究科附属看護実践研究指導センター２）熊本保健科学大学健康科学部看護学科

３）自治医科大学看護学部看護学科

４）鳥取大学医学部保健学科看護学専攻

５）横浜市立大学医学部看護学科

６）宮城大学看護学群

７）新潟青陵大学看護学部看護学科

研究目的

地域包括ケアシステムの構築が進むにつれ、患者の療養の場は、病院から、ケア施設や自宅へと大きく変化してきた。それに伴い、看護職に期待される役割も拡大してきている。このような社会の変化に即して拡大しつつある看護職の役割を果たすための能力を、学士課程教育において確実に修得するためには、臨地実習指導体制の改革が欠かせない。
そこで、すでに臨地実習指導体制改革に着手している全国の看護系大学における改革の状況について、その具体的内容を踏まえて詳細を明らかにすることにより、社会の変化に即した看護学教育カリキュラム改革のための方略に関する知見を得たいと考え、本研究を実施した。

倫理的配慮

研究結果（１）

研究代表者の所属機関の倫理審査委員会の承認を受け実施した。研究協力の諾否は文書により確認し、大学名や個人名が特定できないよう配慮した。

123456
78

国立
国立
国立

公立
公立
公立
公立
公立

9公立

10公立

11公立

所在地域

20年以上前 北海道東北
20年以上前 関東

20年以上前 中国四国

20年以上前 東北
20年以上前 東北
20年以上前 東北
15-19年前
10‐14年前

東北関東

No. 設置主体 開校時期
1213141516171819

20年以上前 九州沖縄

2020年以上前 九州沖縄

215-9年前

私立
私立
私立

私立
私立
私立私立
私立
私立
私立

九州沖縄

着任のご挨拶

5-9年前
5-9年前
15-19年前

15-19年前
5-9年前
4年以内

所在地域
関東
関東
中部

北陸
関西

10‐14年前

中国四国

10‐14年前

九州沖縄
九州沖縄

考

対象校の個別分析から、全事例を比較し、各大学に特徴的な 、臨地実習指導体制の見直し・変更の「きっかけ」、「工夫」、「メッセージ（他大学においても活用可能な教訓）」 を導き出した。
導き出したその一部を以下に示す。
工夫
メッセージ
きっかけ
実習受入人数の制限

関西

20年以上前 九州沖縄
4年以内

【対象】
臨地実習指導に関する改革を試みた実績をもち、本研究への協力に同意の得られた看護系大学21校【データ収集方法】
臨地実習指導に責任を有する教員に、半構成的インビュー調査を実施【分析方法】
データは、個別に分析し、全事例を比較し、各大学に特徴的な、見直し・変更の「きっかけ」、「工夫」、「メッセージ（他大学においても活用可能な教訓）」を導き出し、他大学が活用可能な形式で整理した。

研究結果（２）

イ ンタビュー対象校は、以下の２１校であった。

No. 設置主体 開校時期

研究方法

社会の変化に即して臨地実習指導に関する改革を試みた実績をもつ看護系大学の取組の内容を具体的に明らかにし、大学間で共有可能な知見を導き出す。

学生のレディネスの変化
地域の健康問題の顕在化

対象外ととらえていた施設に、学生の学びの可能性を見出し、新たな実習施設として開拓

地域の潜在力は学生の教育資源

教員のあり様が学生の自己教育力を阻んでいたことに気づき、学生の将来の希望に即したカリキュラムや取得資格を見直す

学生の潜在力をつぶさない教育

地域の健康問題の解決に、教員・学生が積極的に参画にすることで、新たな臨地実習の形態を見出す

地域貢献・住民支援によって学生が育つ

察

臨地実習受入人数の制限や、入学してくる学生の臨地実習に向けたレディネスの低下など、一見臨地実習指導上「脅威」となるような出来事であっても、それが、地域の潜在的な力、学生のもつ潜在的な力を見出す契機となり、当該地域における自大学の存在意義や役割の自覚につながることが確認できた。
この知見を共有することにより、地域社会で活躍できる看護職を育成することに寄与できると考える。

講師

たかぎ髙木なつえ

夏恵

2020年4月より、千葉大学大学院看護学研究科附属 看護実践研究指導センターに着任いたしました。2020年は、ピア・コンサルテーションを柱にしたセンター事業の改革躍進年でありましたが、COVID-19の世界的大流行を受け、社会活動や生活様式が一変する大転換の年となりました。大きな環境変化に順応すべく、私たちは自らの力で免疫力を高め、ウィルスに負けない健康づくりと、そのための生活の在り方が注目されています。Withコロナ、Postコロナのこれからの社会では、「個人の持つ生命力が最大限に発揮された状態に向け、生命力の消耗が最小となるよう生活過程を整える」
看護が、これまで以上に期待されていると思います。本センター
は、看護学分野では国内唯一の「教育関係共同利用拠点」
でありますので、多様な場所で活躍する看護職者、看護教員と共に、組織の垣根を越え、実践－教育－研究をつなぐ看護ネットワーク構築の実現に向け、微力ながら貢献していきたい所存です。
また、センターが新たに掲げる「共創」の理念のもと、バージョンアップした研修事業等を通じて相互に刺激、発展し合いながら、「Society5.0看護：テクノロジーを活用した新たな看護の創出」の実現に貢献できるよう、精一杯努めて参ります。
どうぞ宜しくお願い致します。

看護学教育研究共同利用拠点
発行

千葉大学大学院看護学研究科附属看護実践研究指導センター〒 260-8672 千葉県千葉市中央区亥鼻 1-8-1 U R L : https://www.n.chiba-u.jp/center/
TEL：043-226-2464・2377(総務第三係(センター研修担当)) E-mail : nursing-practice@office.chiba-u.jp

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