金沢学院大学大学院人文学研究科
修士課程完成年度における自己点検評価報告書
平成 21 年度

Ⅰ．はじめにⅡ．人文学研究科の教育研究の現状

Ⅲ．人文学研究科の今後を見据えて

平成 22 年 3 月
金沢学院大学大学院人文学研究科

Ⅰ．はじめに
人文学研究科は、平成 20 年４月、大学や地域の期待を担い、生活基盤である地域文化の特長を確認し、国際感覚を身につけた地域文化創造のリーダーを養成する教育を行うことを目的として開設された。日本語・日本文学コース、英語・英米文学コース、地域文化コースの３コースから成り、北陸の私立大学としては初めて、中学校・高等学校の教員専修免許状（国語・英語）の取得も可能になっていて、平成 22 年度からはさらに、地域文化コースの教員を１名増員し、地理歴史の高等学校教員専修免許状の取得も可能になった。
平成 22 年３月には、５名（日本語・日本文学コース４名、地域文化コース１名）の第１期修了生を送り出し、進路は、そのまま現職の教員、公務員にとどまる者２名を除けば、公立学校の教諭に採用された者 2 名、家業に就いた者 1 名となっている。平成 22 年４月には７名の新入生を迎え、人文学研究科は新しいサイクルに入った。
本報告書は、現時点での人文学研究科の実情をできるだけ客観的資料に基づいて明らかにし、短期的に解決可能な問題点、長・中期的に改善すべき課題を整理するものである。
なお、本学の「学校法人金沢学院評価委員会規程」においては、第三者評価を前提に、5～7 年に 1 回、自己点検・評価報告書を作成し、外部の関係機関に公表することとなっている。本報告が、そのための準備作業ともなり、同時に、人文学研究科のより良い方向への発展につながるものとなることを心から願うものである。

Ⅱ．人文学研究科の教育研究の現状‘１．本研究科が目指す教育研究について

本研究科の開設から完成年度に至る 2 年間の教育研究を検証するに当たり、本研究科の養成する人材像、及び設定する 3 コースの養成する人材像を以下に再確認する。
本研究科の教育研究上の理念・目的は、「自らの生活基盤である地域文化の特性とその価値を再認識させ、かつ高度にして専門的な学術の理論と応用を教授して、これからの情報化・国際化社会に十二分に対応しうる、創造性豊かで活力あふれる、地域文化の担い手としての有為な人材を養成すること」であり、加えて、「教員養成の分野においても、特定分野で高度の専門性を涵養すること、しかも夜間の授業を行うことなど、近隣の文学系の大学院とは異なる特徴を持たせて、知識基盤社会を支える人材の養成に貢献」することである。
こうした教育研究上の理念・目的を謳う本研究科の教育体系は、3 つのコース、すなわち、日本語・日本文学コース、英語・英米文学コース、地域文化コースで具体化されている。それぞれのコースが養成しようとする人材像は次のとおりである。
‘(1) 日本語・日本文学コース
わが国の歴史と文化の基盤となる語学と文学（主として日本語と日本文学）を中心とする研究・教授を行い、高度で深く専門的な学識と応用力を伴う語学と文学の素養と広い視野に立つ研究能力を養い、この分野の学術の進歩発展に寄与することができ、かつ地域文化の伝統の継承と活性化にも貢献できる創造的人材を養成する。
1‘(2)英語・英米文学コース
豊かで正確な言語能力を持ち、国際的にも高い水準の研究活動（主として英語学・英米文学・英語教育学）に豊富に接する中で、その背景を成す社会や時代の実情に対する認識を高めて、自立して研究活動を行うに足る研究能力を修得して学問文化の向上発展に寄与することができ、かつ国際社会で十二分に活躍できる創造的人材を養成する。
‘(3)地域文化コース
自らが拠って立つわが国の歴史や文化の広い視野と高い識見を養うために、特に金沢・北陸の地域性に配慮して、日本海文化圏の諸外国の歴史や文化にも目配りした研究と教授を行い、高度で深く専門的な学識と応用力を有した研究能力を養い、学術の進歩発展に寄与することができ、国際的視野に立った国際人で、かつ地域文化の伝統の継承と活性化にも貢献できる創造的人材を養成する。
２．入学者・修了者の現状'(1)入学者数等について
本研究科への設置認可があって以来、大学院案内及びホームページ、新聞紙面等を利用した広報活動を展開するとともに、県内の中学校・高等学校及び教育委員会を中心とする教育関係機関への広報活動を展開してきた。
また、学内的には、本研究科への進学につながるよう、文学部（日本文学科・国際文化学科）及び美術文化学部文化財学科の卒業予定者への説明会を毎年開催してきた。
なお、開設初年度から完成年度に至る 2 年間の受験者数等は、下表のとおりである。
入学定員

受験者

合格者

入学者

備考

平成 20 年度入試

5887

入学者の内 、社会人（3）

平成 21 年度入試5544

入学者の内 、社会人（1）

本研究科の教育研究の内容等と併せて、夜間開講制度や駐車場の開放等、学習上の優位な条件により、入学定員を上回る受験者があることを想定していたが、開設 2 年目には受験者が前年度を下回ることになった。入学定員が少ないために、それぞれの年度における学生の進学・就職等の状況が数字的な大小として極端に反映される傾向があるが、安定した受験者を確保・維持する努力は引き続き重要であると認識している。
入学者は、新規学卒者及び社会人（高校の現職教員、大学職員、図書館等勤務の公務員）であり、より高い専門分野の研究を修めて修士（文学）へのキャリアアップを目指しているが、日本語・日本文学コース及び英語・英米文学コースに属する者は教員専修免許状（中・高の国語・英語）の取得もまたその入学目的とみなしている。教員専修免許状の取得希望者が、実態として、本研究科の入学者の中心となっていることから、今後は、地域文化コースに属する者にもその道を開く必要があることを考慮し、平成 22 年度からは改善する予定である。
'(2) 修了後の進路等について

平成 22 年３月、本研究科の第 1 期修了生として 5 名を送り出したが、進路は、そのま
2

ま現職にとどまる高校教員 1 名及び図書館職員 1 名を除けば、公立学校の教員に採用となった者 2 名（中学校・高等学校教諭各１名）、家業に就いた者 1 名となっている。
なお、第 1 期入学生には、残念ながら、退学 1 名（現職との両立の困難性及び経済的理由）、留年 1 名が出ている。
３．教育研究体制の現状'(1) 教員組織について
開設年度における教員組織は、専任教員 17 名（内、研究指導教員 13 名）、兼任教員 4名となっていたが、次年度以降の教育研究をさらに充実させるために、専任教員採用等変更書（AC）の提出及び審査により、兼任教員 1 名を研究指導教員とする変更を行った。
'(2) 授業科目について
教育課程は、必修 1 科目（4 単位×1）、選択 27 科目（4 単位×27）の科目構成である。
また、修了要件単位は、必修の特論演習 4 単位の修得に加えて、選択科目については、それぞれのコース選択者が、属するコースの科目からコース必修を含めて 20 単位以上、他のコース科目及び基礎分野科目より各 4 単位以上を修得し、計 32 単位以上の修得としている。
修了要件単位の充足以上の履修を希望しない院生が少なくなく、その場合には選択科目の履修は単純計算では 7 科目で足りること、また、在学者が多くないこともあって、現時点では未開講科目が多くなっている。
'(3) 研究指導について
本研究科の入学定員に対して、専任教員、しかも研究指導教員の比率が高いために、密度の濃い指導が可能となっている。特に、特論演習は 4 単位ではあるが、1 年次後期に始まり、修士論文提出の 2 年次後期にまで続くために、設定単位以上の指導内容となっている。
また、修士論文中間発表会には、本研究科の専任教員のほぼ全員が出席しており、真摯な議論やアドバイス等が行われている。
４．本研究科の課題
教育研究の水準の維持向上を図りながら、なおかつ、受験者・入学者を増やし、入学定員を満たしていくことは本研究科の責務であるといえよう。
例えば、本研究科の教育研究を幅広く市民にアピールしていくためには、シニア層の受験・入学も視野に置く必要があろう。この意味において、平成 21 年 4 月から、市内の文化センターの構想に提携し、大学院教育を市民に身近に体験させようとする「土曜大学院『ふるさと学』」に数名の研究科教員が参加したことは有用であったし、今後もそのような取り組みが必要であると認識している。
しかし、以上の取り組みだけでは十分とは言えないことは明らかであり、完成年度後の平成 22 年度に向けた本研究科の取り組みを次に述べる。
まずは、安定した受験者を確保・維持する努力をする必要があり、本研究科への進学につながるよう、入学案内等のポスター、チラシの配布等、広報の機会を増やすこと、また、文学部（日本文学科・国際文化学科）及び美術文化学部文化財学科の卒業予定者を含む在3学生への大学院入学説明会の回数を増やすこと、また現役の院生を交えての説明会を行うことや、修士論文中間発表会への学部在学生への参加を呼びかけることなど、説明会の機会を増やし、かつ内容の充実も図ることとする。
また、本学の在学生以外への呼びかけとしては、フレックス履修学生制度をさらにアピールしていきたいと考えている。
次に、院生の教育研究指導についても一層の充実を図り、人文学研究の発展に寄与したいと願っている。修士論文作成につながる「特論演習」は 4 単位ではあるが、現在は 1 年次後期に始まり、修士論文提出の 2 年次後期にまで続くために、設定単位以上の指導内容となっている。このことを踏まえてさらに、院生の学位論文の課題に応じて、できるだけ外部の研究会、学会に参加させるなど、より高度な専門教育研究指導を行いたい。また、院生の意思を汲み上げながら、基本及び専門図書並びに学術誌の選定・充実にも一層努めたいと考える。
これらの課題を実現させるためにも、教員間の連携の強化は不可欠である。コースごとに定期的に会議をもつなど、問題点があれば早急に協議・解決し、改めるべきところは躊躇することなく改め、より良い教育研究環境を整えていきたいと思う。

Ⅲ．人文学研究科の今後を見据えて
１．高等学校教諭専修免許状（地理歴史）について文科系大学院の役割として、専門分野の研究者育成と併せて、教員養成 6 年制構想にもあるように、優れた教員の育成が期待されていることも事実である。本研究科への入学者も、より高い専門分野の研究を修めて修士号を取得することはもとより、教員専修免許状を取得することを希望する者が多い。
これまでは、本研究科の基礎となる文学部卒業生を受け入れるために、日本語・日本文学コース及び英語・英米文学コース希望者には、中学・高校の国語・英語の専修免許状が取得できる課程を設けてきた。しかし、美術文化学部文化財学科卒業生には、地理歴史の専修免許課程が設けられておらず、本研究科への進学を躊躇・断念させる側面があったといえよう。
このために、本研究科委員会の審議を経て、専任教員 1 名の増員並びに授業科目の整備を行い、平成 21 年度に地理歴史の専修免許課程の申請を行い、認定を受けた。この課程の平成 22 年度からの開設に伴い、美術文化学部文化財学科卒業生あるいは現職の地歴科教員等のキャリアアップが可能となり、志願者開拓に繋がることが期待できることとなった。
また、こうした本研究科の改革と併せて、学部の改革も進行しており、平成 23 年度より、美術文化学部文化財学科は文学部歴史文化学科として再編される。歴史文化学科の教育課程は、本研究科地域文化コースの授業との関連性が確保されており、これによって、6 年間に渡る学部教育・大学院教育の継続的な教育研究が可能となると思われる。
２．フレックス履修学生制度の導入について
本学大学院における入学定員確保の課題は、本研究科のみならず、入学者の減少傾向に4

ある経営情報学研究科の課題でもあった。
このために、本研究科及び経営情報学研究科から選出された大学院委員会委員及び法人関係者等が協議・検討を行い、長期履修生制度を参考にした「フレックス履修制度」を新しく導入することとなった。本制度を組み込んだ平成 22 年度入学試験は、Ｂ日程として実施されている。
'(1) フレックス履修学生について
フレックス履修学生については、学則で次のように定めるとともに、（長期にわたる教育課程の履修等）
第１６条の２

修士課程及び博士前期課程において、職業を有している等の事情により、第５条に規定する標準修業年限を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し、修了する長期履修等の学生（以下「フレックス履修学生」という。
）となることを志願する者があるときは、当該研究科の研究科委員会による選考を経て、学長は、フレックス履修学生に係る履修並びに入学を許可することができる。
２

前項に定めるもののほか、フレックス履修学生に関し必要な事項は、別に定める。

フレックス履修学生に関する規程を次のように定めている。

金沢学院大学大学院フレックス履修学生に関する規程
施行

平成 22 年 4 月 1 日

（目的）
第１条

この規程は、金沢学院大学大学院学則（以下「大学院学則」という。）第１６条の２の規定に基づき、フレックス履修学生に関し必要な事項を定める。
（趣旨）
第２条

金沢学院大学大学院（以下「本大学院」という。）修士課程及び博士前期課程では、職業を有している等の事情により、標準修業年限内での修学が困難であるため、長期にわたる教育課程の履修（以下「フレックス履修」という。）を希望する者をフレックス履修学生として受け入れることができる。
（選考）
第３条

フレックス履修学生となることを希望する者は、本大学院募集要項に定める所定の出願資格を満たし、フレックス履修選抜試験に合格しなければならない。
（在籍及び履修期間）
第４条

フレックス履修学生の在籍及び履修期間は、６年を超えないものとする。

（フレックス履修届）
第５条

フレックス履修学生は、当該学期における授業科目の履修の有無にかかわらず、フレックス履修期間の各学期に必ず履修届を提出しなければならない。
（再入学）

5第６条

フレックス履修学生がその在籍期間内に修了要件を満たせず在籍期間満了、又は退学した者で、再びフレックス履修を希望する場合は、当該研究科委員会の議を経て再入学を許可することができる。
（入学金・学納金）
第７条

フレックス履修学生の入学金及び学納金は、フレックス履修学生登録料及び授業科目履修料として取り扱う。
２

フレックス履修学生登録料及び授業科目履修料は別に定める。
（その他）

第８条

フレックス履修学生はこの規程のほか、大学院学則及び本大学院の学生に関する規程を適用する。

附則

この規程は、平成２２年４月１日から施行し、平成２２年度入学生から適用する。

'(2) フレックス履修学生の学納金体系について
フレックス履修学生の学納金については、次のように定めている。
〈人文学研究科・フレックス履修学生〉
区

分

金額

入 学 検 定 料

30,000 円

履修学生登録料

140,000 円

学納金

授業科目履修料

履修登録した授業科目 1 単位 55,000 円＊授業科目を再履修した場合、再度履修料を納めなければならない。ただし、「特論演習」は、履修登録後、２年間有効である。

〈参考：経営情報学研究科・フレックス履修学生〉
区

分

金額

入 学 検 定 料

30,000 円

履修学生登録料

140,000 円

学納金

授業科目履修料

履修登録した授業科目 1 単位 56,000 円

6'(3) フレックス履修学生の選抜について（平成２２年度選抜試験）〈人文学研究科〉‘①募集人員・選抜試験
研究科・専攻募集人員

選抜試験

人文学研究科

一般選抜試験

人文学専攻（修士課程）

5名―標準修業年限 2 年―

社会人選抜試験
フレックス履修選抜試験

‘↑↑

②出願資格
<一般選抜試験>
次のいずれかに該当する者(1)大学を卒業した者及び平成 22 年３月卒業見込みの者(2)学校教育法第 104 条第４項の規定により学士の学位を授与された者，または平成 22 年３月までに授与される見込みの者(3)外国において，学校教育における 16 年の課程を修了した者及び平成 22 年３月修了見込みの者(4)文部科学大臣の指定した者(5)大学に３年以上在学し，または外国において学校教育における 15 年の課程を修了し，且つ，所定の単位を優れた成績をもって修得したものと大学院が認めた者(6)本大学院において，大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者<社会人選抜試験>
上記(1)～(6)のいずれかに該当し，かつ次の(7)に該当する者(7)企業・官公庁等において，平成 22 年４月現在，２年以上の実務経験を有する者<フレックス履修選抜試験>
上記(1)～(5)のいずれかに該当する者，または次の(8)に該当する者(8)学歴にかかわらず，入学時において，15 年以上の実務経験を有し，職務内容と関係した研究テーマでの大学院の研究を希望する者で，本大学院において大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者【出願資格審査】
出願資格の(3)・(4)・(5)・(6)・(8)については，出願資格審査が必要となります。
出願期間の３週間前までに入試広報部へご連絡ください。
‘③フレックス履修選抜の試験科目及び試験時間時間
科目等

10:00～11:00

11:20～

小論文

面接（専門知識）（入学志願者調査書を中心に行う）＊小論文については、各コースの専門知識を問い、面接については、提出された入学志願者調査7

書に基づいて、研究テーマと研究計画、卒業論文または修士論文の内容などについて質問する。

'(4) より柔軟な履修体制の整備に向けてフレックス履修制度の導入に伴い、より柔軟な履修体制の整備の一環として、秋期入学制度の検討も行われた。しかし、授業科目を通年 4 単位として設定している本研究科の教育課程では秋期入学に対応できないことから、これを見送ったが、授業科目のセメスター化が進行している経営情報学研究科では、フレックス履修学生への適用が承認されている。
海外からの留学生受け入れも視野に置き、本研究科の今後の検討課題であると認識している。
３．平成 22 年度入学者について
平成 22 年度入学予定者は 7 名、そのうちのフレックス履修院生は 3 名であって、前年度に比して微増となっている。しかし、この数値からは、教職課程の充実や新しい履修制度が院生募集に効果があったという性急な判断を下すことはできず、むしろ新しい履修制度への理解の定着には今後の経過を見る必要があると思われる。
４．今後の改革への展望について
本研究科の発展は、研究科設置の理念に照らし、また、送り出した修了者の社会的評価に留意しながら、教育研究への点検を継続的に行うことにより、研究科としての自己変革を成し遂げて行くことによって可能となる。
2 年間の研究科運営において、一部の課題については、教職課程の充実や新しい履修制度の導入によって対応してきたが、さらに次の課題への対応が必要と考えている。
基礎分野、すなわち「人間理解」の科目群を担当する専任教員は、同時に、特論演習担当の指導教員である。このことからすれば、本研究科志願者の中から、「人間理解」科目担当教員を指導教員と希望する者の出てくることが望まれ、そのことを実現するための方策等を検討したい。
学位論文の審査に当たっては、現在、特論演習担当の主任指導教員が責任者となり、副査２名の教員と共に審査し、研究科委員会に諮って審議しているが、それを教育研究の場にどのように生かしてきめ細かな、より高度な専門教育研究指導が行えるか、いわゆる複数指導教員制の検討が必要であると考えている。
現在の人文学研究の置かれた社会的な状況は厳しいものがある。そのためにも、すでに実施している教員相互の密接な連携や学術交流をはかって切磋琢磨し、また多くの方々や地域の協力を賜りつつ、より良い教育及び研究環境を整え、知の拠点として、教育と研究に邁進する所存である。

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