一般社団法人 日本土壌肥料学会年表
年次

記事

元号

西暦

明治14年

1881

大日本農会設立。

明治20年

1887

農学会結成。

明治21年

1888

大正元年

1912

肥料懇談会設立。麻生・今関・内山・山下・大工原氏ら参画。

大正3年

1915

肥料懇談会を土壌肥料学会と改める。

昭和2年

1927

6月17日、雑誌発行にともなう土壌肥料学会 10月土壌肥料学雑誌第１巻第１号発刊、菊会則を決定。この日をもって本学会の創立と判、縦書、158頁。
する。

昭和4年

1929

会員数2,000名を超える。

昭和5年

1930

日本農学会成立、第1回日本農学大会開催。土壌肥料学部会はその第10部会として第1回講演会開催、講演題目24。総会を毎年12月に開催。

昭和8年

1933

学会の名称を日本土壌肥料学会と改称。

昭和9年

1934

昭和10年

1935

昭和11年

1936

学会の歩み（関連学会を含む）

刊行物関係

国際会議関係

大日本農会報告第１号発行。

農学会会報第１号発刊。

第1回ICSS（国際土壌学会 アメリカ ワシン
トン）に参加。

第2回ICSS（ソ連 モスクワ・レニングラード）
参加。
会誌発行を養賢堂に委嘱。
会誌第8巻より会誌名を日本土壌肥料学雑誌と改称、三三判、横書となる。年4号発刊。会誌の英文名をJournal of the Science ofSoil and Manure, Japan、学会の英文名を
The Society of the Science of Soil andManure, Japanとする。
第3回ICSS（イギリス オックスフォード）参加。

規則改正で支部設置を認める。

会誌総目次（10巻まで）、創刊10周年記念号、会員氏名録刊行。

関東支部会設立、以後、関西支部、西日本支部、朝鮮支部、満州支部設立、終戦時ま
で存続。

昭和12年

1937

昭和14年

1939

昭和19年

1944

12月11日大手町会館で戦前最後の総会開 会誌第18巻は2・3号合冊、4・5号合冊、計3
催、以後一時学会活動停止状態になる。
冊のみ発刊。

昭和23年

1948

戦災により諸帳簿が消失し、会の運営を新たに再出発。支部は北日本支部・関東支部・
戦後日本土壌肥料学雑誌第19巻第1号復関西支部・西日本支部の4支部とした。これ
刊、B5判、年5回発行。
まで通常総会を12月に開催していたが、春期大会と併せて総会を開催することとした。

昭和24年

1949

投稿数が増える一方、予算が限られることか
北日本支部が北海道支部と東北支部に分から、会誌第20巻第1号よりフォントを小さく、二れ5支部となる。
段組みとした。年4回発刊。

昭和25年

1950

会誌の製作を第21巻より（株）養賢堂に委託
（季刊）。

昭和26年

1951

秋期臨時大会を11月に福岡で開催、以後1年おきに北海道・静岡・岡山・鹿児島・宮城・
愛知・北海道・愛媛で秋季臨時大会を開催。

昭和28年

1953

本年度より賛助会員制度を設定。在京の若い研究者が中心となり「植物栄養懇話会」と 会誌第24巻より隔月刊。
「土壌学懇話会」を開催。

昭和29年

1954

昭和29年度春季大会よりシンポジウム形式を採用。第1回定員外評議員を4氏に委嘱。
第１回土壌微生物談話会開催。

第5回ICSS（ベルギー領コンゴ レオポルドヴィル）参加。

昭和30年

1955

役員選挙規則改正。会計監査委員を設置。
会誌第26巻より月刊。欧文誌“Soil and
土壌肥料学会賞を設定し、第1回土壌肥料
Plant Food”を創刊、第1巻は2冊。
学会賞授与。

原子力平和利用国際会議（スイス ジュネー
ブ）参加。

昭和31年

1956

部門別講演発表制の採用。日本学術会議第欧文誌第2巻より季刊。
1回「原子力シンポジウム」を共催。

第6回ICSS（フランス パリ）2名参加。ICSSにSoil Mineralogy部門が新設。

昭和32年

1957

支部再編成、5支部から現行の6支部制とな 欧文誌第3巻より会誌報文のAbstractを掲る。
載。「ペドロジスト」が創刊。

昭和33年

1958

「粘土研究会」が創立。

会誌第11巻より年6号発刊。
会誌第13巻より年12号発刊。

1959

第1回名誉会員の推戴。欧文誌購読外国会
員を一応会員に準ずると見なすこととした。
総会員数1,981名、有効会員数1,552名。賛 欧文誌第5巻より総説を掲載。
助会員61社、67口。「土壌物理研究会」が創
立。

昭和35年

1960

「土壌微生物談話会」が「土壌微生物研究会」に改称。

（財）肥料経済研究所の資金援助により臨時 第7回ICSS（アメリカ マディソン）参加。
増刊号を発刊し、報文消化の促進（普通号の ICSSの国際土壌学会の全会員数は3,297
3倍の頁数、会員に無料配布）。
名、74カ国、わが国の会員数は52名。

昭和36年

1961

第1回ペドロジスト・シンポジウム開催。

欧文誌隔月刊化決定。誌名を“Soil Scienceand Plant Nutrition”と変更。

昭和37年

1962

土壌肥料の研究と教育の将来計画に関する委員会（将来計画委員会）を設置。

昭和38年

1963

春季大会京都で開催、以後、2年おきに東京以外の地で開催することとなる。将来計画委
員会「土壌肥料教育の当面の問題に対する 欧文誌隔月刊となる。
所見」を公表。賛助会員67社、77口。第1回
古土壌学シンポジウム開催。

昭和39年

1964

第2回理工学における同位元素研究発表会
を共催。

昭和40年

1965

「土壌肥料の研究と教育の将来計画に関す
る委員会報告」を会誌に公表。部会制準備 会誌報文の制限頁数を4頁から6頁に改訂。
小委員会を設置。

昭和41年

1966

第11回太平洋学術会議第6部会”Soil10部門の部門長制発足。日本農学会企画
会誌第37巻1号を分析法特集号として発行。
「世界の米のシンポジウム」小委員会発足。
Science and Plant Nutrition”に参加。

昭和34年

昭和42年

昭和43年

第8回ICSS（ルーマニア ブカレスト）参加。

1967「世界の米のシンポジウム」第1回「東南アジアの稲作環境と栽培技術」（10/5-6）、第2回「東南アジアの稲作と水利用」開催（1968.1/25-26）。

1968

会誌第39巻1号を部門別進歩総説特集号として創刊（1/25）。学会創立40周年記念誌「わ 第9回ICSS（オーストラリア アデレード 8/6が國における土壌肥料学の進歩」を刊行
16）参加。
（11/5）。

学会創立40周年記念行事開催（4/4）。

学会創立40周年記念特集「わが国における土壌肥料学の進歩」刊行、全会員に配布。
SSPNにShort Communicationを設定、頁数制限については、報文は8頁まで、Short
Communicationは3頁までとした。

昭和44年

1969

第10回国際粘土会議を日本で開催（9/510）。

昭和45年

1970

「学会事務運営に関する小委員会」設置。

昭和46年

1971

「熱帯および亜熱帯条件下における土壌肥沃度の測定ならびに施肥に関するシンポジウ
ム」（インド ニューデリー2/9-14）参加。「土壌「学会事務運営に関する小委員会」から答
水の物理学および工業技術に関するシンポ
申、「学会事務改善小委員会」と改名して再 会誌ノートの頁数制限を1頁から2頁に増。大ジウム」（イスラエル レホボット 8/29-9.4）参会開催地の順番を決定。
発足。第11部門（環境保全）創設。
加。「疑似グライ土壌とグライ土壌に関するシンポジウム」（西ドイツ ホーヘンハイム 9/613）参加。

昭和47年

1972

幹事制廃止、常任評議員制設立。会則の改
欧文誌の製作を学会誌刊行センターに委託
正（土壌、肥料に植物栄養を追加）。会員の契約。
種別に学生会員を設定。

昭和48年

1973

土壌肥料学用語集編さんのための委員会発欧文誌Vol.19より季刊（4冊）となる。
足。

1974

第10回ICSS(ソ連 モスクワ 8/12-20）参加。
第11回ICSSの日本開催を要請されたが辞
評議員の定数を30名から50名に増員。会誌 部門別進歩創説特集号(2)を会誌第45巻3号
退し、国際セミナーの開催を提案。第7回国広告について共栄通信社と契約。
として刊行（3/25）。
際植物栄養科学会議（西ドイツ ハノーバー）
参加。

昭和50年

1975

学会創立50周年記念事業発足。

ISSSの “International Seminar on Soi
Environment and Fertility Managementin Intensive Agriculture”（SEFMIA）準備
委員会発足。

昭和51年

1976

学会事務所取得・学会法人化に関する検討 会誌刊行及び会費徴収事務を養賢堂から学小委員会を設置。
会誌刊行・事務センターに移行。

昭和52年

1977

4月新事務所取得。11月5日法人設立発起人（評議員全員）総会。

昭和49年「世界の米のシンポジウム」第6回「温帯圏の稲作」共催（11/18-19）。

「母材と土壌の年代に関するシンポジウム」（オランダ アムステルダム 8/10-15）参加。

SEFMIA開催（海外80名、国内230名参加
東京 10/10-17）。

1978

4月1日社団法人日本土壌肥料学会となる。
法人定款発効。4月創立50周年記念行事実施。学会運営は理事制となる。会計年度をこ 会誌49巻1号より隔月刊。学会規定集・50周れまでの「4月1日～3月31日」から「3月1日 年特集号刊行。
～2月末日」に変更。5月事務所を文京区本郷6-26-10-202に移転。

昭和54年

1979

部門別進歩総説特集号(3)を会誌第50巻5号として刊行（10/5）。SEFMIAの特別講演を和訳・編集し「集約農業下の土壌環境と肥沃性」
学会細則発効。農林省技術会議よりの委託
事業「生物的窒素固定の海外研究動向に関 の書名で養賢堂から刊行（4/5）。学会シンポジウムシリーズ（博友社出版）開始。「水田転する調査」を受託。
作－田畑の高度利用－」及び「下水汚泥－リサイクルのために－」を博友社より刊行（8/1）。

昭和55年

1980

名誉会員として新たに8名を推戴。

1981

学会の英文名をJapanese Society of Soil
シンポジウムシリーズ「土壌の吸着現象－基Science and Plant Nutrition、英字略記号
礎と応用－」を博友社より刊行（4/6）。
をJSSSPNとする。

1982

会員名簿を作成・配布。単位記号及び略記号例を改訂し、会誌執筆規程を変更。シンポジ
国際土壌学会日本開催検討委員会を設置。
ウムシリーズ「根粒の窒素固定－ダイズの生 第9回国際植物栄養科学会議（イギリス
土壌教育強化委員会を設置。「土壌標準試
産向上のために－」、「施肥位置と栽培技術 ワーウィック）参加。第12回ICSS（インド料作成事業」を受託。第1回日本土壌肥料学 －現状と問題点－」及び「植物と金属元素－
ニューデリー 2/8-16）参加。
会奨励賞を授与。
その吸収と体内挙動－」を博友社より刊行（3/30）。

1983

会誌の表紙の色を第54巻より変更。土壌肥料用語集を作成、養賢堂から出版。初中等教育における土壌教育に関する全国アンケート調査を実施。環境庁より「酸性雨に関する文献調査事業」を受託。「土壌標準試料作成事業（第2年次）」を受託。

昭和53年

昭和56年

昭和57年

昭和58年

第11回ICSS（カナダ エドモントン 6/19-27）
参加。当会石塚喜明名誉会員が日本人として初めてISSS名誉会員に選出。第8回国際
植物栄養科学会議（アメリカ オークランド）参加。

会誌総目次（1－50巻）刊行（3/31）。

シンポジウムシリーズ「火山灰土－生成・性質・分類」及び「浄水処理ケーキ－特性と農業利用上の問題点－」を博友社より刊行（3/30）。学会編「土壌肥料用語集」を養賢堂より刊行（4/1）。

昭和59年

昭和60年

昭和61年

昭和62年

昭和63年

1984

学会監修シリーズ（博友社出版）開始、「酸性細則を改訂し、高齢者会員の優遇制度（満 土壌とその農業利用－特に熱帯における現80歳以上かつ本学会在籍期間が40年を超 状と将来－」を刊行（8/30）。シンポジウムシ
1990年ICSS日本開催の意思を表明し、第えている者は会費免除）を新設。将来計画委 リーズ「作物の栄養診断－理論と応用－」
員会報告書を公表。土壌教育強化委員会の （3/30）、「土壌のバイオマス－土壌生物の量 14回国際土壌学会組織準備委員会を発足。
名称を土壌教育委員会に変更。「土壌標準と代謝－」（3/30）及び「水田土壌とリン酸－供
試料作成事業（第3年次）」を受託。
給力と施肥－」（8/20）を博友社より刊行。

1985

細則を変更し、学会賞等受賞資格に海外購 部門別進歩総説特集号(4)を会誌第56巻6号
読会員（個人）を追加。環境庁より「土壌環境として刊行（12/5）。会誌第56巻より「技術レ保全に係る総合考察調査」を受託。「土壌標準試料作成事業（第4年次）」を受託。「土壌 ポート」欄、各巻1号に「巻頭言」欄を新設。学の教育充実に関する要望書」を大学・教育委 会監修シリーズ「土壌・水質・農業資材の保全
員会・衆参両議院文教委員会等に配布・陳 －法の制定とその技術対策－」を博友社より刊行（7/30）。
情。

1986

会誌第57巻1号に学会将来計画委員会報告 第13回ICSS（西ドイツ ハンブルグ 8/13-20）（財）農産業振興奨励会から「土壌診断基準 を掲載。学会監修「土壌標準分析・測定法」を参加。第10回国際植物栄養科学会議（アメリ設定等に関する事業（61～64年度）」を受
博友社から刊行（11/15）。シンポジウムシ
託。環境庁より「土壌汚染環境基準設定等に リーズ「有機物研究の新しい展望」及び「植物 カ メリーランド）参加。ISSSの名称を国際土壌科学会とし、ICSS大会の名称を国際土壌係る総合解析調査（61～63年度）」を受託。 生産性の生理生化学」を博友社より刊行
科学会議とする。
（4/1）。

1987

会誌第58巻1号から会誌名に副題「－土壌・John M. Bremner博士（アイオワ州立大学
肥料・植物栄養－」を入れる。フランクフルト・教授）の講演会（4/22-23）。学会監修「土壌ブックフェアにSSPNを出品（10/7-12）。シン アメリカ農務省土壌保全局との共催により第学と考古学」を博友社から刊行。環境庁よりポジウムシリーズ「植物栄養特性の遺伝的側 9回国際土壌分類ワークショップ「火山灰土壌「再利用資源土壌還元影響調査に係る総合解析調査」、「酸性雨による土壌影響調査」を 面」（4/1）及び「移動現象－土壌をめぐるエネ と水田土壌の特徴付け、分類および利用」を
ルギーと物質の転流－」（8/1）を博友社より刊 日本で開催（7/20～8/1）。第14回ICSS組織
受託。日本学術会議等との共催で第14回委員会の事務所を開設、募金活動開始。
ICSSのメインテーマを中心としたシンポジウ 行。日本土壌肥料学会・ペドロジスト懇談会
監修「土壌学と考古学」を博友社より刊行
ム「生命と環境を育む土」を開催（10/9）。
（11/20）。

1988

第5回国際土壌保全会議（タイ バンコク 1/1829）参加。ISSS、Paddy Soil Fertility
シンポジウムシリーズ「土の健康と物質循環」
Working Group主催の第1回国際シンポジ（4/1）および「養液栽培と植物栄養」
ウム（タイ チェンマイ 12/6-13）参加。第2回下（1989.2/16）を博友社より刊行。
水汚泥の緑農地利用に関する国際シンポジ
ウムを日本で開催（1/26-27）。

平成元年

平成2年

平成3年

平成4年

平成5年

1989

日本学術会議公開シンポジウム「土と日本人」（6/16）開催。J. N. Ladd博士（オースト
ラリア CSIRO）及びP.C. Brookes博士（イギ 部門別進歩総説特集号(5)を会誌第60巻6号 第11回国際植物栄養科学会議（オランダリス ローザムステッド）の講演会開催（9/6）。 として刊行（12/5）。
ワーゲニンゲン 7/30-8/4）参加。
第14回ICSSサテライトシンポジウムとして「肥料の現状と将来」（9/25-26）開催。

1990

学会監修「植物栄養実験法」を博友社から刊
行（7/25）。シンポジウムシリーズ「水田土壌 第14回ICSSを日本学術会議と共催で京都に環境庁より「土壌汚染監視調査（窒素・りん の窒素無機化と施肥」（6/15）および「金属関 て開催（8/12-18 参加人数1,616名、うち外の土壌流出機構等解明調査）」を受託。日本
連化合物の栄養生理」（7/5）を博友社より刊 国人761名、75カ国）。東・東南アジア土壌科
学術会議公開シンポジウム「安全な食作りと行。会誌総目次（51～60巻）を刊行（12/5）。 学連合設立準備会発足（8/15）。本会主催で土壌」（11/26）開催。
国際学術講演会「根圏とストレス」開催
第14回ICSSの記録を会誌第61巻特別号とし（8/20）。
て刊行（12/31）。

1991

会誌及びSSPNにSI（国際）単位を採用することとし、若干の非SI単位の併用も含めた推奨される単位の例を表示。学会監修「有機性汚泥の緑農地利用」（4/1）及び「日本の耕地 東・東南アジア土壌科学連合（ESAFS）第1回ワークショップ「東・東南アジア諸国の農耕土壌の実態と対策」（7/17）を博友社から刊
地土壌分類体系の対比」を大坂で開催
行。シンポジウムシリーズ「土壌の有害金属（11/10-16）、最初の2年間は事務局を日本で汚染」（9/10）及び「塩類集積土壌と農業」
受け持つ。
（12/20）を博友社より刊行。学協会著作権協
議会と複写権委託契約。フランクフルト・ブック
フェアにSSPNを出品（10/9-17）。

1992

1991年度将来計画委員会報告書を公表。 会誌第63巻1号よりSI単位を適用。欧文誌総ESAFS事務局は8月より中国土壌科学会に
環境庁より「酸性降下物等による土壌・植生 目次（Vol.1～37）を刊行。シンポジウムシ影響機構の検討調査事業」を受託。「根研究 リーズ「土壌構成成分解析法ー新しい手法、 移行。
会」発足。
新しい考え方－」を博友社より刊行（7/20）。

1993

第2回土壌、水、植物、動物における重金属
部門別進歩総説特集号(6)を会誌第65巻5号の国際会議（台湾 台北 4/26-29）参加。第2として刊行（10/5）。シンポジウムシリーズ「植日本学術会議公開シンポジウム「農業を支回ESAFS「砂漠土壌の分類と管理に関する物の根圏環境制御機能」（3/15）、「植物土壌える土のいきもの－土壌動物」（11/5）開催。
ワークショップ」（中国 ウルムチ 8/20-23）参病害の抑止対策」（5/25）及び「土壌構成成分
加。第12回国際植物栄養科学会議（オースト
解析法（Ⅱ）」（8/20）を博友社より刊行。
ラリア パース 9/21-26）参加。

平成6年

平成7年

平成8年

1994

学会将来計画委員会を設置。学会財政問題 シンポジウムシリーズ「土壌構成成分解析法 第15回ICSS（メキシコ アカプルコ 7/10-16）
検討委員会を設置。（財）肥料研究所の事務 （Ⅲ）」（10/20）および「低pH土壌と植物」
参加。第3回ESAFSワークショップ（マレーシ所を当学会事務所に移転。環境庁より「土壌（10/28）を博友社より刊行。
ア）。
汚染環境基準設定調査事業」を受託。

1995

日本学術会議公開シンポジウム「地球環境保全における土壌圏の役割」開催（1/12）。
日本学術会議コロキュウム「近年の大学・諸研究機関の改組にみる土壌学・植物栄養学
研究の現状と課題」開催（4/1）。11部門を8部門に再編し、研究活動の単位として24部会を設置。部門長・副部門長の任期を2年から3年に。会費を値上げし、現在の金額となった。会費の一括納入による終身会員制を導 小・中学校教師のための副読本「教師のため 第13回国際植物栄養科学会議のための募入。会費免除については条件を緩和（73歳 の土のはなし」を古今書院より刊行。
金活動開始。
以上）。日本土壌肥料学会技術賞を新設。微生物資材専門委員会を設置し、（財）微生物
応用技術研究所より「微生物を利用した農業資材の評価」研究を受託。科研費補助金により小・中学生を対象とした「土のはなしと観察会」を開催（10/28）。日本学術会議公開シンポジウム「世界における土壌荒廃の現況と修復への課題－新しい技術の創造を目指して－」開催（11/20）。

1996（財）日本学術協力財団の学術団体賛助会
員として入会（1口5万円）。第1回日本土壌肥料学会技術賞を授与。P.M. Huang教授（カナダ サスカチュワン大学）招待講演（4/4）。欧文誌のあり方検討委員会設置。土 部門別進歩総説特集号(7)を会誌第67巻5号
壌診断士制度について検討開始。日本学術として刊行（10/5）。シンポジウムシリーズ「土会議公開シンポジウム「微生物を利用した農壌構成成分解析法（Ⅳ）」を博友社より刊行
業資材の現状と将来」を開催（8/23）。日本（3/25）。
学術会議公開シンポジウム「環境保全と農業」を開催、終了後記者会見を行い「微生物資材」及び「EM菌」に関する学会の見解を公表（9/27）。学会の部会名の英語標記を決定（第67巻5号に記載）。

平成9年

平成10年

平成11年

平成12年

1997

将来計画委員会最終報告書を公表（会誌第68巻3号）。文部省に「学習指導要領改訂に伴う土壌教育充実に関する要望書」を提出。
部会を一部見直し。学会創立70周年記念事
業準備委員会を設置。日本学術会議公開シ 学会監修シリーズ「土壌環境分析法」を博友
ンポジウム「わが国における食糧生産と循環 社から刊行（6/17）。
型農業」を開催（6/6）。（財）日本土壌協会から「土壌環境影響診断システム開発事業に係る技術者情報等の収集整備」事業を受託。学会ホームページを開設。

1998

第16回WCSS（フランス モンペリエ 8/20-26）
将来計画委員会最終報告書に対する理事
学会創立70周年記念出版「土と食糧－健康 が開催され、当会の和田光史名誉会員が会の見解を公表（会誌第69巻1号）。欧文誌
ISSS名誉会員に選出。ISSS（国際土壌学
な未来のために－」を朝倉書店より刊行のあり方検討委員会最終報告書及びそれに（9/25）。土壌教育委員会編集「土をどう教え 会）からICSU（国際科学会議）の正式メン
対する理事会の見解を公表（同2号）。日本
るか－新たな環境教育教材－」を古今書院よ バーであるIUSS（国際土壌学連合）への移
学術会議公開シンポジウム「土と水と食品のり刊行（6/20）。
行に伴い、大会の名称ICSSをWCSS
中の硝酸をめぐる諸問題」を開催（6/5）。
（World Congress of Soil Science）に変更。

1999

学会創立70周年記念事業としてシンポジウ
ム「地域に根ざした持続的農業における土壌肥料研究の展望」を開催（4/3）。公開シンポ
部門別進歩総説特集号(8)を会誌第70巻5号
ジウム「わが国における土壌汚染の実態とその修復をめぐって」を開催（6/4）。学会定款 として刊行（10/5）。
の一部変更（総会成立の定足数を1/2に）について臨時総会開催（7/31）。

2000

Dr. W.E.H. Blum（IUSS事務局長）の特別 国立情報学研究所と電誌図書館サービスに講演（4/3）。通常総会で学会定款の一部変 係る覚書を締結。1983年刊行の「土壌肥料更（総会に代議員制を採用）及び細則の一 用語集」を大幅に見直し、「土壌・肥料・植物部変更を承認。同変更の文部大臣の許可（5 栄養学用語集」を養賢堂より刊行（4/7）。会誌
月25日）。日本学術会議公開シンポジウム に「国内外情報欄」を新設。シンポジウムシ「世界の土壌資源の現状と問題点」開催
リーズ「植物と微生物による環境修復」（3/20）（6/16）。学会ホームページ管理委員会を設 および「塩類集積土壌と農業」（8/15）を博友置。11月に最初の代議員選挙実施。稲松勝 社より刊行。会誌総目次（61～70巻）を刊行
子会員より寄付を受け、「女性・若手会員支 （8/5）。
援事業基金（稲松基金）」を設立。

第13回国際植物栄養科学会議を日本学術会
議と共催で東京において開催（9/13-19）、参加者数は545名、うち外国から171名参加。
第4回ESAFS国際会議（韓国、済州島
11/11-14）参加。

平成13年

平成14年

平成15年

平成16年

平成17年

第5回PSILPH（低pH領域における植物と土壌の相互作用）国際シンポジウム（南アフリカ
3/12-16）参加。。第5回ESAFS国際会議（タイ、クラビ 5/27-31）参加。第14回国際植物栄
養科学会議（ドイツ、ハノーバー 7/27-8/3）参
加。

2001

定款変更後第１回の代議員による総会開催
会誌・欧文誌をA4版とし表紙の体裁大幅に（4月3日）日本学術会議公開シンポジウム
変更を決定。シンポジウムシリーズ「土壌の「食品廃棄物の再利用はどうしたらよいのか
吸着現象－基礎と応用－」を博友社より刊行－循環型社会の形成を目指して－」を開催。
（4/5）。
土壌の観察会（桐生自然観察の森 11/3）。

2002「第11回鉄栄養と植物の相互作用国際シン年次大会の開催時期を7月～10月に変更、
但し通常総会と第1回評議員会は従来通り 学会編「土の絵本 全5巻」を農文協より刊行。 ポジウム」（イタリア ウーディネ 6/23-28）参東京で4月に実施、学会賞等の記念講演会 会誌 第73巻より、SSPN Vol.48より、ともに 加。「第2回国際ケイ酸と農業会議」を山形県
は年次大会で実施することに決定。文部科 B5版からA4版に変更。部門別進歩総説特集 鶴岡市で開催（8/22-26）。第17回世界土壌学省による実施検査。日本学術会議公開シ 号を特別号として刊行（10/5）。学会監修シ
科学会議大会（WCSS, タイ バンコク 8/14ンポジウム「21世紀の食糧・環境問題解決に リーズ「環境負荷を予測する－モニタリングか 20）参加（参加者数約2,000名、うち日本人約向けて－植物栄養学からのアプローチ－ 」 らモデリングへ－」を博友社から刊行（12/2）。 120名）。本会田中 明名誉会員がIUSS名誉開催（11/2）。
会員に選出。

2003

大会と分離した最初の総会、第1回「土と肥料」の講演会を開催（4/4）。日本土壌肥料学「土の絵本」が産経児童出版文化賞を受賞
雑誌論文賞およびSSPN Awardの新設を承（5/29）。SSPNの電子ジャーナル化に伴う学認。論文賞とSSPN Awardの新設に伴う細 会運営の基本問題検討委員会を設立。シン
則の一部を変更。（財）肥料研究所解散に伴 ポジウムシリーズ「ケイ酸と作物生産」を博友
う寄付金を受領し（8/4）、若手研究者の海外 社より刊行（3/25）。
学会渡航支援に充てる。「土の観察会」を仙台市太白山自然観察の森で開催（11/2-3）。

2004「第12回植物における鉄栄養と相互作用に「SSPNの将来のあり方についての答申」、（財）学会事務センターが破産（8/17）。土壌「電子ジャーナル化に伴う学会運営の基本問 関するシンポジウム」を東京で共催（4/11教育ワークショップを九州大学農学部演習林
題検討委員会報告」を会誌第75巻4号に公 15）。「第6回PSILPH(低pH領域における植で開催（9/16）。「土壌の観察会」を福岡市油表。シンポジウムシリーズ「施肥管理と病害発 物と土壌の相互作用に関する国際会議)」を
山自然観察の森で開催（9/20）。
生」を博友社より刊行（5/25）。
仙台市で主催（8/1-5）。

2005

部門別進歩総説特集号を特別号として刊行（10/17）。シンポジウムシリーズ「ダイズの生
第6回国際植物硫黄代謝に関するワーク
産・品質向上と栄養生理」（9/1）、「養液土耕とショップ（木更津市）を共催（5/17-21）。第7回
液肥・培地管理」（9/2）及び「土壌生成と重金
ESAFS国際会議（フィリピン ケソン 6/1-5）参属動態」（10/12）を博友社より刊行。学会監
加。第15回国際植物栄養会議（中国 北京修シリーズ「続・環境負荷を予測する－モニタ
リングとモデリングの発展－」を博友社から刊 9/14-19）参加。
行（9/1）。

（財）学会事務センターの破産に伴い、会員管理などの業務を(株)養賢堂に委託。文部科学省による立ち入り検査。

「第16回国際環境生物地球化学シンポジウ
ム」（十和田湖町）が日本土壌肥料学会等16
団体により開催（9/1-6）。第6回ESAFS国際会議「低生産性および劣化土壌における土壌管理技術」（台湾 台北 11/24-29）参加。

平成18年

平成19年

平成20年

平成21年

平成22年

2006

日本土壌肥料学会の9番目の部門として「社 SSPN Vol.52より作成委託をBlackwell社に会・文化土壌学」部門を創設。新部門の創設 変更し、オンライン化。シンポジウムシリーズ 第18回WCSS（アメリカ フィラデルフィア 7/9に伴う細則の一部を変更。九州支部賞を創 「イネの生産性・品質と栄養生理」を博友社よ15）参加。
設。土壌教育委員会が文部科学大臣賞（理り刊行（9/1）。
解促進部門）を受賞。

2007

日本土壌肥料学会倫理綱領を制定。

これまで会誌刊行を（財）学会誌刊行セン
ター、会員管理を（株）養賢堂に委託してきたが、入札により会誌刊行と会員管理業務委託 第8回ESAFS国際会議をつくば市で開催さ先を有限会社アレスに決定し委託契約。細れ（10/22-23）、第1回ESAFS Awardが久馬則・会誌投稿規定・同執筆規定・欧文誌投稿 一剛会員に贈呈。
規定の改定に伴い「日本土壌肥料学会諸規定集」を刊行・配布。

2008

学会広報委員会編｢肥料をかしこく使おう－
豊かで安全な食料の生産のために－」を配布
土壌の定義 (試案)を作成。法人制度への対 （3/20）。部門別進歩総説特集号(11)を会誌
応に関する説明会が文部科学省により開催 79巻6号として刊行（3/13）。シンポジウムシ 本会の熊澤喜久雄・久馬一剛両名誉会員がIUSS名誉会員に選出。
され学会内で検討を開始。文部科学省によリーズ「土壌肥沃度の評価と管理－食糧生産
る立ち入り検査。
と環境保全の両立に向けて－」を博友社より刊行（8/1）。

2009

将来計画委員会において「土壌・肥料・植物
IUSSのホームページ（日本語版）を日本土
栄養学の最近の動向に関する特徴と今後の 土壌教育委員会編「土をどう教えるか新版－ 壌肥料学会ホームページ上にリンク。第16回
展望」及び「学会運営の課題と解決方向｣を 現場で役立つ環境教育教材－」上・下巻（古 国際植物栄養会議（米国 サクラメント 8/27作成。京都大会から「高校生ポスター発表」 今書院）を発行（10/10）。シンポジウムシリーを開始。（独）日本学術振興会による科学研 ズ「土壌の原生生物・線虫群集」を博友社より 9/1）。第9回ESAFS国際会議（韓国、ソウル
10/27-30）参加。SSPNのインパクト・ファク
究費補助金（研究成果公開促進費）における 刊行（9/1）。
ターが1.15に上昇し、国際的認知度が向上。
経理状況等の実地検査。

2010

SSPNの次期（Vol. 75より）出版委託先につ 「Nitrogen2010国際植物窒素代謝会議
一般社団法人への移行認可を受ける手続き いて入札を行い、Taylor & Francis社と契 2010（犬山市）」を共催。第19回WCSS（オーの開始と定款改訂案を承認。日本土壌肥料 約。シンポジウムシリーズ「田畑輪換土壌の ストラリア ブリスベン, 日本からの発表登録
学会貢献賞及び同技術奨励賞の新設を承 肥沃度と管理」（9/6）、「文化土壌学からみた 数97件）参加。SSPNがIUSS協力誌に認認。
リン」（9/6）及び「農業由来のアンモニア負荷」 定。「第1回植物微生物共生と窒素固定に関（2011.1/21）を博友社より刊行。
するアジア国際会議（宮崎市）」を共催。

平成23年

平成24年

平成25年

平成26年

2011

東日本大震災が発生(3/11)。ワーキンググ
ループを設置し、学会ホームページに「原発事故・津波関連情報」を掲載。年次大会（つく 部門別進歩総説特集号(12)を第82巻6号としば）において公開シンポジウム「放射性核種て刊行（12/5）。シンポジウムシリーズ「溶存 第10回ESAFS国際会議（スリランカ、コロンの土壌中での挙動と植物汚染－福島原発事
故以前と以降－」を開催。文部科学省による 有機物の動態と機能－土壌－河川－海を結 ボ 10/10-13）参加。
立ち入り検査。会員の種別と年会費を改定。 んで－」を博友社より刊行（3/30）。
一般社団法人への移行認可申請をし、認可書が交付(2012.2/20)。

2012

一般社団法人日本土壌肥料学会として登記(3/1)。年次大会（鳥取）において、学会賞等 シンポジウムシリーズ「土壌環境中の有害元とともに第1回日本土壌肥料学会貢献賞及 素の挙動」（11/10）及び「土と炭化物－炭素 IUSS中間会議（韓国、済州6/3-8）に参加。
び同技術奨励賞を授与。本郷税務署による の隔離と貯留－」（2013.1/23）を博友社より IUSS会長選挙。
税務調査。学会事務所建物の耐震性が極め刊行。
て脆弱であるため、建物改築・移転等の対策検討を開始。

2013「International Workshop on Plant
Membrane Biology XVI（倉敷3/6-9）」を共SSPN Vol.59 No.1を地球温暖化対策特集 催。「2013 European Geosciences Union
Meeting（ウィーン4/7-12）」に参加。「IUSS
学会ロゴマークをWebで公募し、電子投票に 号として刊行。会誌の部門別進歩総説を止め、テーマ総説とすることを決定。会誌、
Global Soil Carbon Conference（ウィスコン
よって選定。「エコプロダクツ2013」にテーマ
SSPNともに特集号を企画。シンポジウムシ シン6/3-6）」に参加。「第18回国際窒素固定「土の不思議」を出展（12/12～14）。
リーズ「土壌分類とインベントリー」を博友社よ 会議（宮崎10/14-18）」を共催。第11回
り刊行（2014.2/28）。
ESAFS国際会議（ボゴール、インドネシア
10/21-24）参加。IUSS Division andCommission Officers 2014-2018選挙。

2014

GSP（Global Soil Partnership）にパート
学会事務所を東京都文京区本郷5丁目23番
ナーとして登録。WCSSプレ巡検（6/2～7）を
13号タムラビル10階に移転（8/5）。国際土壌 会誌第85巻第2号を「放射能土壌汚染対策特実施。第20回WCSS（6/8～13 Jeju 韓国）
年事業企画委員会および実行委員会を設置 集」として刊行。SSPN Vol.60 No.1に特集記に代表者を派遣。東京大会にRainer Horn
し、国際土壌年2015の検討・活動を開始。企事「土壌劣化」、N0.3に特集記事「ホウ素」、 氏（IUSS会長）を招聘。「JIRCAS国際シンポ業・団体に対し国際土壌年2015と土壌の重N0.6に特集記事「放射能汚染」を掲載。
ジウム 土壌環境と作物生産－開発途上地
要性に関する啓発活動への支援・寄附を呼域の作物安定生産のために－（11/28）」を共掛け。
催。

平成27年

平成28年

平成29年

2015

アジア土壌パートナーシップ（ASP）専門家会
合（5/13～15）に代表者を派遣。「第13回微国際土壌年2015に関わる事業（土壌フォトコ 会誌第86巻第5号を「進歩総説・津波被災農 量元素の生物地球化学に関する国際会議
ンテスト、博物館等での国際土壌年巡回企 地土壌」として刊行。国際土壌年2015企画と （ICOBTE 2015 7/12～16 福岡市）」を共
画展、書籍「世界の土・日本の土は今」、「土 して、会誌第86巻第5号と6号に歴代会長・副 催。京都大会にRattan Lal氏（IUSS次期会のひみつ」の発刊、国際土壌年記念特別栽 会長のエッセイ「私と土壌：過去・現在・未来」
培米の栽培・販売、国際土壌年記念純米吟 を掲載。SSPN Vol.61 特別号「都市域土壌」 長）を招聘。第12回ESAFS（東・東南アジア
醸酒「土のときめき」の製造・販売、国際土壌 を発刊。SSPN Vol.61 No.1～4に特集記事 土壌科学連合会議 9/18～21中国・南京）に年2015記念公開シンポジウム「つち・とち・い 「iLEAPS、放射能汚染、砂漠化、WCSS」を 代表者を派遣。国際土壌年記念シンポジウ
ム（9/19～21ドイツ・キール）および国際土壌
のち～土のことを語ろう」）を実施。
掲載。
年総括会議（12/7～8オーストリア・ウィーン）に代表者を派遣。

2016

第18回国際腐植物質学会国際会議（9/11～
19 金沢市）を共催。当学会が推薦した小﨑
会員管理業務委託を(有)アレスから(株)国際隆会員がIUSS次期会長に当選。IUSS中間
文献社に移行し、オンラインデータベースシ 会誌刊行業務委託を(有)アレスから(株)国際 会議（11/19～25ブラジル・リオデジャネイロ）ステムによる会員管理を開始（11/1）。「国際 文献社に移行し（11/1）、会誌第87巻第6号よ に代表者を派遣。IUSSにおいて採択された土壌の10年」に関わる事業として、関東支部 り(株)国際文献社から発刊。SSPN Vol.62
ウィーン土壌宣言「人類および生態系のため会社会貢献交流会（12/3）及びエコプロダク No.4に特集記事「New Frontiers in Trace の土壌」を和訳し、学会ウェブページおよび会誌に掲載。
Elements Research」を掲載。
ツ（12/8～10）において土壌の巡回展を実IUSS「国際土壌の10年」の関連事業として施。
IUSS久馬一剛名誉会員へのインタビューを
実施。

2017

EGU（ヨーロッパ地球科学連合大会 4/23～
28 オーストリア ウィーン）、GSP（Global
シンポジウムシリーズ「土壌と界面電気現象 Soil Partnership総会 6/20～22 イタリア
－基礎から土壌汚染対策まで－」を博友社よ ローマ）、ICOBTE（7/16～22 スイス チュー
財政基盤整備委員会において財政状況を解 り刊行（2017.3/7）。CiNii事業の終了に伴リッヒ）、ICSU （International Council for析し、財政改善の方策を検討。「国際土壌の い、会誌及び講演要旨集をJ-Stageに移行し Science総会 10/19～27 台北）、第13回10年」に関わる事業として、エコプロダクツて公開。SSPN Vol.64 No.1に特集記事
ESAFS（12/12～15 タイ・パタヤ）等に代表（12/8～10）において土壌の巡回展を実施。 「Frontline Research in Mitigating
者を派遣。仙台大会にFlavio A. O.
Greenhouse Gas Emissions from Paddy Camargo氏（IUSS副会長）を招聘。IUSS
Fields」を掲載。
「国際土壌の10年」の関連事業として和田光史・熊澤喜久雄IUSS名誉会員へのインタ
ビューを実施。

平成30年

平成31年
令和元年

令和2年

令和3年

2018

日本農学会が一般社団法人化（1/26）。第41 会誌第89巻第6号に「進歩総説・気候変動 EGU（ヨーロッパ地球科学連合大会4/8～13に伴い顕在化してきた作物栽培管理におけ
回通常総会にて会費等の改訂を承認
オーストリア・ウィーン）、ICSU（（5/12）。「国際土壌の10年」関連活動支援へ る問題と適応技術」を掲載。SSPN Vol.64
International Council for Science総会7/2の寄付募集を開始。男女共同参画学協会連 No.2に特集記事「Frontline Research in～7フランス・パリ）、WCSS（8/12～17ブラジ
絡会対応として女子中高生夏の学校におい the Soils of Urban Industry Trafficル・リオ）に代表者および役員を派遣。小﨑隆てポスター展示・キャリア相談に出展。エコプ Mining and Military Area」、No.3に会員がIUSS会長に就任。
ロ2018に出展（12/6～8）「Rhizo P special section」を掲載。

2019

IUSS前会長Rattan Lal 博士が2019年度「国際土壌の10年」関連事業として日本国際 「日本土壌肥料学雑誌“講座”アーカイブ」およ日本国際賞を受賞（4/8）。ESAFSサポートオ
賞受賞者のRattan Lal 博士を招聘して日 び
フィスが開設され、情報発信を強化。IUGG
本学術会議公開シンポジウム（9/2）および静 「日本土壌肥料学雑誌“シンポジウム概要”（国際測地学・地球物理学連合7/26～31フラ岡大会において特別講演（9/4）を行い、会誌 アーカイブ」を作成し、学会HPに掲載。SSPN
ンス・パリ ）、ESAFS（11/3～7台北）に代表
記事、学会HP 等を通じて受賞の意義と本 Vol.66 No.1に特集記事「Japan Prize者を派遣。IUSS のCommission/WG 会議
学会の使命をアピール。静岡大会において Research 」、「JSSSPN Award（2019/2～2020/3）にCommission
講演要旨集の冊子体を廃し、PDFで提供す Research」、「Soil C and N by Land Use
Chair/Vice Chair とWorking Group Chairる方式を開始。
and Management Changes 」を掲載。
を派遣。

2020

新型コロナウィルス感染症（COVID-19）の 会誌「地域の動き」が再開。SSPN 特集記事
蔓延が学会活動にも影響し、総会、年次大 としてVol.66 No.5に「New Frontiers of the COVID-19の影響により、多くの国際会議が会、支部大会、理事会、各種委員会の多くが Nature, Function and Use of Volcanic
中止・延期・オンライン開催となり、本会からオンライン開催。エコプロ2020などのイベント
Soils」、No.6に「Research frontiers on the の代表者等の派遣が中止。IUSS小﨑会長が中止。若手会員の海外渡航支援が中止。
が国際土壌科学賞受賞。本会前会長の犬伏
岡山大会の学生会員参加費等を無料化。会 use of sensing technologies and ICT for
費の減免、休会制度創設に係る定款および soil and fertilizer managements 」を掲載。 和之氏がIUSS名誉会員に選出。
Springer社よりThe Soils of Japan刊行。
細則を変更。新たに名誉会員1名を推載。

2021

新型コロナウィルス感染症が収束せず、
会誌92巻2号に「進歩総説：植物のミネラル輸
2020年度に続き、総会、年次大会、支部大 送研究最前線」を掲載し、PDF版を電子書籍会、理事会、各種委員会の多くがオンライン としても刊行。講座「有機物を通じた植物への開催。北海道大会から若手発表賞の表彰を リン供給経路・動態」のNo.3～5を掲載。北海
2020年度に続き、COVID-19の影響により、開始。若手会員海外渡航支援の対象にオン
道支部編集の「北海道農業と土壌肥料2021」 多くの国際会議が中止・延期・オンライン開催
ライン参加費を追加。学生会員の2022年度
会費免除を決定。「土と肥料」の講演会に加 が北農農会より刊行。SSPN Vo68 No.1に特 となり、予定していた本会からの代表者等の派遣が中止。
え、学会主催シンポジウム「原発事故から10 集「Soil C and N response to climate,
年～これまで・今・これからの農業現場を考 land-use and management changes」を掲える～」を開催（11/5）。学会創立100周年事 載。SSPNのIFが2.389（2020）に。T＆F社との出版契約を更新。
業準備委員会の活動開始。

令和4年

令和5年

2022

会誌、欧文誌SSPNとも論文投稿数の減少が続くなか、誌面活性化に向けて講座、特集セ 第22回 WCSS（7/31～8/5、英国グラスゴー）
クションを拡充。会誌では、講座「有機物を通 に代表者を派遣。日本から約100名が参加
コロナ禍における制限がやや緩和され、総 じた植物へのリン供給経路・動態6」、「土壌断 し、日本人が関わる発表は45題（全体1893会、「土と肥料」の講演会、東京大会、過半 面調査の実際1～3」、「放射性セシウム研究
題）。Division 2では、妹尾会長がセッションの支部大会が3年ぶりの対面開催となり、国 の進展と土壌肥料学の貢献1,2」、「国際連携キーノート講演、波多野前会長がIUSS
際会議への代表者派遣や若手会員の海外 による土壌肥料研究の広がりと現地課題へ派遣等支援も再開。2年連続となる学生会員 の挑戦1,2」、「現地、空、宇宙から～土壌物 Committiee Awardsで表彰。第15回の2023年度会費免除を実施。学会創立100 理性の簡易診断技術の最前線1」を掲載中。 ESAFS（8/22～26、マレーシア クアラルン
プール）に代表者を派遣。日本から約10名
周年事業のうち、記念ロゴマークを募集し決SSPNでは、Vol.68 No.3から特集セクション （全体250名）が参加し、犬伏元会長が基調
定、外向けシンポジウム企画の募集を開始。
「Rhizosphere 2022」の掲載を開始し、3件の 講演、小﨑IUSS前会長がsharing session
新企画の掲載を決定。SSPNのIFは1.929
で講演。
（2021）に。

2023

コロナ禍による行動制限の緩和が進み、年 会誌では、講座「放射性セシウム研究の進展
次大会、支部大会、講演会はすべて対面ま と土壌肥料学の貢献4～6」、「土壌断面調査
たはオンライン併用のハイブリッド形式で開 の実際6～7」、「国際連携による土壌肥料研催され、愛媛大会はコロナ禍前水準の発表
究の広がりと現地課題への挑戦5～13」、「現数・参加者数に回復。年度末の会員数は前年度に比べやや増加。会誌、欧文誌では、 地、空、宇宙から～土壌物理性の簡易診断 日本開催国際会議のうち、2024年度開催予講座や特集セクションが拡充された一方、原 技術の最前線～2～4」、「オミックス技術が切 定の第7回ISCCおよび第9回ISMOMの準著論文投稿数の減少が継続。2027年の学 り開く土壌肥料学1～7」、「理想の農業を追求 備に係る経費等を支援。
会創立100周年に向けた事業として、公開シ する～サステイナブルで革新的な食糧生産を
ンポジウム「食・土・肥料－持続可能な発展 支える基礎研究と現場技術1～4」を掲載。
のための基礎科学として」を開催（7/29）する SSPNでは、特集セクションとしてとともに、100周年事業と若手育成のための 「Rhizosphere 2022」、「Biochar 2024」を掲載。SSPNのIFは2.0（2022）。
寄付募集を開始。