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スパークス･アセット･マネジメント株式会社

スパークス･厳選投資ファンド（確定拠出年金向け）

マンスリーレポート

特化型

2022年3月31日

当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の ・設定日
2020年5月28日
例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信 ・信託期間 無期限
託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として ・決算日
原則 5月25日※
運用を行います。
※休業日の場合は翌営業日【運用実績】【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(%)
ファンド TOPIX配当込
過去1ヵ月間

4.40

4.30

過去3ヵ月間-13.54-1.17

過去6ヵ月間-14.38

-2.85

過去1年間

-6.92

1.99

過去3年間

-

設定来

21.32

直近の分配実績（円）

16,0002021/5/25

31.25 設定来累計※決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマン
スは、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なり
ます。

比率(％）
96.7
0.0
0.0
3.3

※比率は対純資産総額【株式市場別構成】
市場
東証1部
東証2部
その他市場
株式組入比率

純資産総額24.97 億円

純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）TOPIX配当込み（左軸）基準価額（左軸）

（億円）

200

150

0
0 12,000

100

10,00050

8,000
020/05 20/08 20/11 21/02 21/05 21/08 21/11 22/02※当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「TOPIX(配当込)」です。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

【株式業種別構成 上位5業種（％）】

比率(％）
93.2
0.0
3.5
96.7

35.0
30.0
25.0

※比率は対純資産総額【組入有価証券 上位5銘柄】( 銘柄総数：20銘柄 )銘柄
ソニーグループ
日立製作所
リクルートホールディングス
日本電産
ソフトバンクグループ

市場
業種
比率(％）
東1 電気機器10.1
東1 電気機器
9.1
東1 サービス業
7.9
東1 電気機器6.3
東1 情報・通信業
6.3

1
2
3
4
5

解約価額
12,132 円※2020/5/27（設定日前営業日）を10,000として指数化

14,000- 第1期【資産別構成】
資産種類
株式
投資信託証券その他株式関連証券
現金その他

基準価額
12,132 円

20.0
15.0
10.0
5.0
0.0

※市場は下記の取引市場を指します。
東1：東証1部、東2：東証2部、ﾏｻﾞｰｽﾞ：東証マザーズ、JQ：JASDAQ※比率は対純資産総額

電気機 情報・通
化学
器
信業
31.7
9.8
8.7
※比率は対純資産総額

機械
8.4

サービ
ス業
7.9

※上記記載のうち、【運用実績】、【基準価額・純資産総額の推移】以外は、当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。
※「比率（％）」は、当ファンドが投資するマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。
従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元
本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容
は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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基準日

2022 年 3 月 31 日

◆株式市場の状況
2022 年 3 月、日本株式市場の代表指数である TOPIX（配当込み）は前月末比 4.30％の上昇となりました。
当月の日本株式市場は、2 月後半より緊迫化したウクライナ情勢を巡りロシア軍によるウクライナの首都や原子力発電所への攻撃を受けて市場の警戒感が高まるなか、日米欧による対ロシア経済・金融制裁の発表や原油価格急騰を背景とした世界的な景気の悪化懸念から、下落して始まりました。
月半ばには、日銀が金融緩和政策を維持するなか FRB（米国連邦準備制度理事会）の利上げ決定を背景に円安が進行したことや、資源価格の上昇一服、ウクライナ情勢に対する過度な懸念の後退を受けて、上昇に転じました。
月後半には、岸田総理大臣と黒田日銀総裁の会談を受けて政府から日銀へ円安是正を要請するとの思惑が強まりドル円相場が円安一服となったことや、中国で新型コロナウイルスの変異種（オミクロン株）の感染拡大により、ロッ
クダウン措置が適用されたことなどを受けて上値が重い展開となったものの、最終的に前月末を上回る水準で月を終えました。

◆ファンドの運用状況
当ファンドのパフォーマンスは前月末比 4.40％の上昇となり、参考指数の同 4.30％の上昇を 0.10％上回りました。
当月のプラス貢献銘柄は、三菱商事、リクルートホールディングスなどでした。一方、マイナス影響銘柄は、メルカ
リ、ロート製薬などでした。
《しばらくは辛抱の時期。しかしファンドの株価バリュエーションは魅力的に》
前月の月次コメントで述べたとおり、現在は辛抱の時期だと考えています。これまで市場平均を大きく上回る運用成績が長く続いたため、どこかで「お休み」のタイミングが来るのは自然なことと、当ファンドでは考えています。暫くは参考指数である TOPIX（配当込み）に対しての劣後が続き、マーケット全体がプラスに転じても、当ファンドはマイナス圏で推移するといった展開も十分にありえます。このような環境下でも冷静に現在の組入銘柄の保有を続けている理由は、当ファンドで投資をしている日本を代表するグローバル成長企業は高い参入障壁を維持しながら、長い目でみれば大きな利益成長を遂げるであろうと考えるからです。
企業の株価は利益と PER（株価収益率）に分解して説明ができます。そして株価の変化は、利益水準の変化とPER の変化にわけて分析が可能です。過去の月次報告書でお伝えしたとおり、低金利環境を背景に、株式市場で押し上げられていた一部保有銘柄の高 PER が、昨今の金利上昇圧力をきっかけに修正されるのはやむをえません。
株式の長期投資で大きな成功を収めるには、利益成長が平均（即ち、GDP 成長率）を上回る期間が長く続き、且つPER が拡大するような企業の株をじっくり保有することが肝要だと当ファンドは考えます。たしかに理論上、企業の利益成長が GDP 成長率を永久に上回り続けることはありえませんし、株価上昇が利益成長を永久に上回り続ける（PER が永久に切り上がる）こともありえません。しかし歴史上、10 年以上にわたって利益と PER が拡大したケースが存在するのも事実です。キーエンスなどの当ファンド組入銘柄が該当しますし、米国の巨大ハイテク企業である Apple社や Microsoft 社、台湾の TSMC 社なども、このようなステージを大なり小なり経験して、今日時価総額がトップクラス■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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基準日

2022 年 3 月 31 日の企業になりました。即ち、これらのトレンドは永久には続かないものの、一般的な株式市場参加者が考えるよりは遥かに長く続くケースが案外あるということです。当ファンドが新規銘柄の買い付け後、短期で株価が上昇しても利益確定売りをせず、時折大幅な株価下落に見舞われても保有を続ける努力をする理由はここにあります。また現在、イ
ンフレや金利上昇が株式市場における懸念材料となっていますが、世界には 1970 年代・1980 年代の高インフレ・高金利を乗り越え、なおかつ昨今の数十年ぶりのインフレ上昇率や金利の本格上昇にも翻弄されずに、上場来高値を更新しているケースがたくさん存在していることも忘れてはなりません。魅力的なビジネスであれば、どのような厳しい環境も忍耐力と時間が解決してくれると当ファンドは考えています。
さて当ファンドが投資するマザーファンドでは、PER が切り上がった長期保有銘柄の全売却こそ行っていないものの、ポートフォリオリスク管理上、これら銘柄の合計組入比率は緩やかに下げてきています。これは過去 5～6 年で部分的に新規銘柄への入れ替えが行われたことによるものです。そしてこれらの新規銘柄は既存保有銘柄よりも割安な PER で組み入れられてきました。ソフトバンクグループやリクルートホールディングス、ソニーグループ、日立製作所などが挙げられます。
残念ながら、昨年来のファンド運用成績を見れば「備えが万全だった」とは言えませんが、ポートフォリオ全体のPER が下がってきたことで、日本株市場平均との乖離が縮小してきました。縮小の要因には投資先企業の株価下落がありますが、これらの企業は今も高い利益成長を続けていることも忘れてはいけません。双方の結果として、PERの低下が進み、バリュエーションの割安感が増してきているのです。
《当ファンド組入銘柄の中から国内時価総額ナンバーワン企業が誕生することを期待して》
過去の歴史を振り返ると、当ファンドは現在保有している主力銘柄を少しずつ組み入れてきたことがわかります。
時を経てこれらの企業は日本の時価総額トップ 30 社のうち、2022 年 4 月 5 日現在、9 社がランクインしています。例
えばキーエンスは当ファンドが投資するマザーファンドが投資を開始した当時はまだ知名度・時価総額ともに低かったのですが、今では多く人々が知る優良企業となり、時価総額も第 3 位まで成長しました。これが長期投資の醍醐味といえます。
日本ではトヨタ自動車㈱が時価総額でトップに君臨し続けていますが、米国では 2000 年代半ば以降、Apple 社、
Google 社、Microsoft 社、Amazon 社といった企業の時価総額が大幅に増加し、それまでトップクラスであった石油大
手 Exxon Mobil 社や資本財メーカーGeneral Electric 社などを一気に追い抜きました。これらの企業躍進の原動力はPER の拡大ではなく利益の大幅な拡大です。また、アジア地域においては Tencent 社（中国）、TSMC 社（台湾）、
Samsung 社(韓国)が各国株式市場において時価総額トップクラスとなりました。
当ファンドは組入銘柄から日本最大の時価総額になる企業が誕生すると期待しています。このような視点をもって銘柄を選択することは、アクティブ運用型ファンドとして差別化されたリターンをあげるために欠かせないと考えています。2017 年と 2019 年に米国で発表された論文によると、これまで株式市場で生み出された富（時価総額の増大分）
は、今まで存在した全上場企業のうちほんの一握りの銘柄によってもたらされているという研究結果がでています。
米国株式市場では 1926 年から 2016 年にかけて約 35 兆ドル分（約 4,200 兆円）時価総額が増えたとされています。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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2022 年 3 月 31 日

この増加分のほぼ全てが、調査対象となった上場企業 26,000 社のうち僅か 4％の銘柄（約 1,000 社）によってもたらされていたのです(*)。また米国を除く世界の株式市場では、1990 年から 2018 年にかけて増えた約 16 兆ドル（約 1,900兆円）の株式時価総額はたった 1％足らずの上場企業によってもたらされていたことが判明しています（出所：Hendrik
Bessembinder 著 、“Do Stocks Outperform Treasury Bills?”[2017 年]、 “Do Global Stocks Outperform US Treasury
Bills?”[2019 年] ）。
（*） Apple 社(米国）、Google 社（米国）、 Microsoft 社（米国）、 Amazon 社（米国）の４社の時価総額の合計だけでも 1,000 兆円規模になるので、感覚的にもわずかな社数の貢献によるものであることが分かります。

以上のことから、将来の時価総額最大手になりうる少数の有望企業に投資することがパッシブ運用を上回るうえ（TOPIX のような時価総額加重平均型指数を上回るうえ）で如何に重要であるかが分かります。そして実現のためには、数兆円規模の利益を生み出す潜在力を秘めた企業であることが条件となるでしょう。上述のとおり PER 上昇だけに依存した時価総額増大には持続性はないと考えるためです。現在の当ファンド組入銘柄のうち、国内時価総額 2位のソニーグループの 2021 年 3 月期の税引前利益は約 1.2 兆円とトヨタ自動車㈱（同約 2.9 兆円）に比べるとだいぶ開きがあります。日立製作所は同約 8,400 億円で、数年内に 1 兆円を目指している段階です。リクルートホールディン
グス、日本電産などは業績の伸び率が非常に高く、今後の伸びしろも大きいビジネスですが、まだ利益水準が 5,000億円に届いていません。ソフトバンクグループが数兆円単位の利益を生み出せるようになるには投資事業が軌道にのる必要がありそうです。当ファンドの投資先企業が、すぐに日本でトップの時価総額となるのは容易ではないかもしれません(**)。しかし、いつかはそのような企業が出てくることが望まれます。その可能性があるのは、これからの日本を代表するグローバル成長企業であると、当ファンドは考えます。
(**)ソニーグループや日立製作所であれば年率 15％成長で 10 年後、10％成長で 15 年後に 3～4 兆円規模の利益に、リクルートホールディン
グス、日本電産などは年率 15％成長で 15 年後に同規模に届く計算になります。

《ロシア軍によるウクライナ侵攻が及ぼすファンド保有銘柄への影響について》
ロシア軍によるウクライナへの侵攻が始まって１ヵ月以上が経ちました。この期間、直接的・間接的なものも含めて
企業活動面、ひいては株式市場でも様々な影響が生じました。今後更に悪化が想定されるリスクについても、サプラ
イチェーンの混乱、コモディティ価格の上昇、インフレの悪化、欧州を中心とした経済の減速、中国を巻き込んだ地政
学的リスクの高まりなど、枚挙に暇がありません。これら一つ一つについて当ファンド組入銘柄に及ぼすマイナスイン
パクトの定量評価には限界があります。ただ確実に言えるのは、どの企業もロシアやウクライナにおける大規模な事
業展開は行っていないことと、いずれの企業も有能な経営陣および強固なビジネスモデルによって過去の様々な危機を見事に乗り切ってきているという事実です。引き続き刻一刻と変化する情勢をモニタリングしながら、ポートフォリ
オ運用を行っていく方針です。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・オールキャップ・ベスト・ピック・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行うことを基本とします。

ファンドの特色
１. わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、『魅力的』と判断した銘柄に投資します。
『魅力的』な銘柄とは、高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出
来、成長していく日本企業(新・国際優良企業）をいいます。

２. ベンチマークや業種にとらわれず、『厳選』した少数の投資銘柄群に集中的に投資を行うことを基本とします。
※ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に 10％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

３. 原則として短期的な売買は行わず、長期保有することを基本とします。

ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証する
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投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、国内の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。
信用リスク

・ 組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生
あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
・ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に１０％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証する
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その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
・ 当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリ
スク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

リスクの管理体制
・ 委託会社では、投資リスクを適切に管理するため、運用部門ではファンドの特性に沿ったリスク範囲内で運用を行うよう留意しています。また、運用部門から独立した管理担当部門によりモニタリング等のリスク管理を行っています。
・ 委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行います。
・ 取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証する
ものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
求、お問合せは販売会社まで。

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お客様向け資料

スパークス・アセット・マネジメント株式会社

マンスリーレポート

スパークス･厳選投資ファンド（確定拠出年金向け）
お客様にご負担いただく手数料等について
下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料：なし【ご解約時】■信託財産留保額 ：なし■解約手数料：なし【保有期間中】 (信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬： 純資産総額に対して年率 1.078%（税抜 0.98%）■その他の費用等(1) 監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対して上限年率0.11%（税抜0.10%））(2) 有価証券売買時の売買委託手数料等は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき株式会社日本カストディ銀行に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行
います。
加入協会
販売会社
野村證券株式会社

金融商品取引業者

登録番号

日本証券業
協会

関東財務局長（金商）第142号○

一般社団法人
一般社団法人
一般社団法人
金融先物取引業 日本投資顧問業 第二種金融商品
協会
協会
取引業協会

○

○

○

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証する
ものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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