名古屋造形大学大学院学則
第１章
第１条

総則

名古屋造形大学学則第３条第２項の規定に基づき名古屋造形大学大学院（以下「本学大学院」という。）学則を定める。
（目的）
第２条

本学大学院は、教育基本法及び学校教育法に基づき、親鸞聖人の同朋和敬の精神を体し、造形（造形表現構想・造形表現制作）に関する学術の理論並びに応用を教授研究し、その深奥を究めて、学術文化の進展に貢献することを目的とする。そして、高い専門的能力と豊かな表現力を持つ高度専門職業人及び現代社会を幅広い視野で捉え、造形領域における諸問題を精深に把握して、その理論的・体系的な探求を行う研究者を養成する。
（自己点検・評価）
第３条

前条の目的及び社会的使命を達成するために、本学大学院における教育研究活動の状況について、包括的で客観的な自己点検・評価を定期的に行い、その結果を公表するものとする。
２

前項の自己点検・評価を行う組織・規程については、別に定める。

（研究科）
第４条

本学大学院に造形研究科を置く。

（課程）
第５条

本学大学院に修士課程を置く。

（専攻）
第６条

造形研究科に次の専攻を置く。
造形専攻（入学定員及び収容定員）
第７条

造形研究科の入学定員及び収容定員は、次のとおりとする。
専

攻 名
造形

入学定員
10 名

収容定員
20 名

（修業年限）
第８条

本学大学院の修業年限は、２年とする。ただし、４年を超えて在学することはできない。

（学年、学期及び休業日）
第９条

学年、学期及び休業日については、名古屋造形大学学則第６条、第７条及び第８条の規定を準用する。
第２章

管理運営

（研究科長）
第10 条 本学大学院に研究科長を置く。
（研究科長補佐）
第11 条 本学大学院に研究科長補佐を置くことができる。
（研究科委員会）
第12 条 本学大学院に名古屋造形大学大学院研究科委員会（以下「研究科委員会」という。）を置く。
２

研究科委員会は、学長が次に掲げる事項について決定を行うに当たり意見を述べるものとする。

D－2－1

(1) 学生の入学、修了及び各種課程の修了(2) 学位の授与(3) 前二号に掲げるもののほか、教育研究に関する重要な事項で、研究科委員会の意見を聴くことが必要なものとして学長が定めるもの
３

研究科委員会は、前項に規定するもののほか、学長がつかさどる教育研究に関する事項について審議し、及び学長の求めに応じ、意見を述べることができる。
第３章

授業科目、単位及び履修方法等（授業科目及び単位数）
第13 条 研究科の授業科目及び単位数は、別表Ⅰのとおりとする。
（指導教員）
第14 条 指導教員は専攻担当の教授又は准教授とする。
（研究題目）
第15 条 学生は入学後所定の期日までに指導教員の指導を受けて研究題目を定め、研究科長に届け出なければならない。
（履修方法）
第16 条 学生は、名古屋造形大学大学院履修規程に基づき研究分野別科目 16 単位、共通科目 14 単位以上、合計 30 単位以上修得しなければならない。
（試験）第17 条 試験は原則としてその授業が終了した学期末に行う。
（課程の修了）
第18 条 課程を修了しようとする者は、研究科に２年以上在学し、所定の単位を修得の上、期日までに修士作品又は修士論文を提出し、その審査及び最終試験に合格しなければならない。
２ 造形専攻造形表現構想に在籍の研究科生において修士作品に代えて修士論文を提出しようとする者は１年以上在学し、かつ 15 単位以上を修得しなければならない。
３

課程の修了認定は、研究科委員会の議を経て行う。
第４章

学位の名称及び授与（学位の授与）第19 条 課程の認定を受けた者に修士（造形）の学位を授与する。
２

学位授与に関する規程は、別に定める。
第５章

入学、休学、復学、転学、退学及び除籍（入学時期）
第20 条

本学大学院の入学時期は、学年の始めとする。

（入学資格）
第21 条

本学大学院に入学することができる者は、次の各号の一つに該当し、かつ所定の選考に合格した者とする。
(1) 学校教育法第 83 条に定める大学を卒業した者(2) 学校教育法第 104 条第４項の規定により学士の学位を授与された者(3) 外国において、学校教育における 16 年の課程を修了した者(4) 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国D－2－2

の学校教育における 16 年の課程を修了した者(5) 我が国において、外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了したとされるものに限る。
）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定したものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者(6) 専修学校の専門課程（修業年限が４年以上であること、その他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）で文部科学大臣が別に指定した者を文部科学大臣が定める日以後に修了した者(7) 文部科学大臣の指定した者(8) 大学に３年以上在学した者であって、大学院の研究科において定める単位を優秀な成績で修得したと認めた者(9) 本学大学院の研究科において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22 歳に達した者(10) 本学大学院において、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者（選考）
第22 条 入学志願者に対する選考は、実技試験、筆記試験又は口述試験によって行う。
（休学）
第23 条 学生が病気又は特定の事由により、引き続き３ヶ月以上修学を休止しようとするときは、学長に「休学願」を提出し、許可を得て休学することができる。
２

休学期間は、１ヶ年以内とする。ただし、特別の事情があるときは、学長の許可を得て、１ヶ年に限り期間を延長することができる。

３

休学期間は、通算して２年を超えることはできない。

４

休学期間は、在学期間に算入しない。

（復学）
第24 条 休学期間満了の場合は、速やかに学長に「復学願」を提出し、許可を得て復学しなければならない。また、休学期間内であってもその事由が消滅した場合には学長に「復学願」を提出し、許可を得なければならない。
（転学）
第25 条 学生が他の大学院に転学しようとするときは、事由を具し学長の許可を得なければならない。
（退学）
第26 条 学生が退学しようとするときは、事由を具し学長の許可を得なければならない。
（除籍）
第27 条 学生が次の各号の一つに該当するときは、研究科委員会の議を経て、学長が除籍する。
(1) 死亡又は行方不明の届け出があったとき。
(2) 成業の見込みがないと認められたとき。
(3) 学則に定める在学期間を超えたとき。
(4) 授業料等の学納金の納付を怠り、督促してもこれを納入しないとき。
（懲戒）第28 条 学長が教育上必要と認めたときは、研究科委員会の議を経て学生を懲する。
２

懲戒は、訓告、停学及び退学とする。

D－2－3

第６章

検定料、入学金及び学納金（検定料）
第29 条 入学を志願する者は、別表Ⅱに定める検定料を納付しなければならない。
（入学金）
第30 条 入学する者は、本学の定める期日までに、別表Ⅲに定める入学金を納付しなければならない。
（学納金）
第31 条 学生の学納金は、別表Ⅳに定める額とし、指定された期日までに納入しなければならない。
２既納の学納金は、原則として返還しない。

（学年の中途で修了する場合）
第32 条 前期をもって修了する見込みの者は、前期分の授業料を所定の期日までに納入しなければならない。
（休学の場合の学納金）
第33 条 休学が１年又は半期（前期又は後期）の全期間にわたるとき、当該期間の学納金（入学金を除く）は徴収せず、在籍料を徴収する。
２

在籍料は、半期毎に 30,000 円とする。

（退学、除籍の場合の授業料）
第34 条 前期又は後期の中途において退学し、若しくは除籍されたとき、又は停学及び退学を命じられた者の授業料は、これを徴収する。ただし、第 27 条第１号に該当して除籍された場合は、当該者に係る未納の授業料を免除することができる。
（復学の場合の授業料）
第35 条 前期又は後期の中途において復学した者から徴収する授業料の額は、許可された日の属する学期の学納金とする。
（徴収猶予）
第36 条 経済的理由その他特別の理由により学資の支弁が困難な学生に対しては、入学金及び授業料の免除又は徴収を猶予する。
第７章

科目等履修生及び外国人留学生（科目等履修生）
第37 条 本学大学院において特定の授業科目を履修及び単位の修得を志望する者があるときは、本学大学院の教育に支障のない限り選考の上、科目等履修生として入学を許可することがある。
２

科目等履修生として入学を許可された者は、入学金及び履修料を所定の期日までに一括して納入しなければならない。

３

科目等履修生で当該授業科目を履修し、その試験に合格した者には、単位を与えることができる。

４

科目等履修生に関する必要な事項は、別に定める。

（外国人留学生）
第38 条 外国人で本学大学院に入学を志望する者があるときは、選考の上、これを許可することがある。
２

外国人留学生に関する必要な事項は、別に定める。
第８章

資格の取得

（教員免許）

D－2－4

第39 条 本学大学院において教育職員免許状を取得しようとする者は、本学大学院において開設されている関係科目中から、教育職員免許法及び同法施行規則に定める必要単位数を修得しなければならない。
２

本学大学院において取得できる教育職員免許状の種類は、次のとおりである。
研究科

専

造形研究科

第９章

攻造形免許状教科
中学校教諭専修免許状
美術高等学校教諭専修免許状 美術

補則（名古屋造形大学学則の準用）
第40 条 この学則に定めるもののほか、本学大学院の学生に関する必要な事項は、名古屋造形大学学則を準用することとし、さらに必要な事項は研究科委員会において定める。
附 則
この学則は、平成 15 年４月１日から施行する。
附 則
この学則は、平成 16 年 10 月１日から施行する。
附 則
この学則は、平成 18 年４月１日から施行する。ただし、平成 18 年３月 31 日現在在籍する学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成 19 年４月１日から施行する。ただし、平成 19 年３月 31 日現在在籍する学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成 20 年４月１日から施行し、平成 20 年度入学生から適用する。
附 則
この学則は、平成 21 年４月１日から施行し、平成 21 年度入学生から適用する。
附 則
この学則は、平成 22 年４月１日から施行する。
附 則
この学則は、平成 23 年４月１日から施行する。
附 則
この学則は、平成 23 年７月１日から施行する。
附 則
この学則は、平成 23 年８月３日から施行する。
附 則
この学則は、平成 26 年４月１日から施行する。
附 則
この学則は、平成 27 年４月１日から施行する。
附 則
この学則は、平成 28 年４月１日から施行する。
附 則
この学則は、平成 30 年４月１日から施行し、平成 30 年度入学生から適用する。
附 則
この学則は、平成 31 年４月１日から施行する。
附 則
この学則は、2020 年４月１日から施行する。
附 則

D－2－5

この学則は、2022 年４月１日から施行し、2022 年度入学学生より適用する。
附 則
この学則は、2023 年４月１日から施行し、2023 年度入学学生より適用する。

D－2－6

別表Ⅰ

授業科目及び単位数

授業科目

単位数

授業科目

アートマネージメント
デザインマネージメント
現代美術特殊研究
美術史特殊研究
デザイン文化特殊研究
環境自然文化特殊研究
造形解析研究メディアデザイン特殊研究
都市文化特殊研究
造形特論Ⅰ
造形特論Ⅱ
造形特論Ⅲ
造形特論Ⅳ
造形ⅠＡ
造形ⅠＢ
造形ⅡＡ
造形ⅡＢ
造形ⅢＡ
造形ⅢＢ
造形ⅣＡ
造形ⅣＢ
造形ⅤＡ
造形ⅤＢ
造形ⅥＡ
造形ⅥＢ
特別講義（建築構造）
特別講義（建築設備）
インターンシップⅠ
インターンシップⅡ
インターンシップⅢ
インターンシップⅣ
インターンシップⅤ
インターンシップⅥ
インターンシップⅦ
インターンシップⅧ
プロジェクト研究Ⅰ－１
プロジェクト研究Ⅰ－２
プロジェクト研究Ⅰ－３
プロジェクト研究Ⅰ－４
プロジェクト研究Ⅱ－１
プロジェクト研究Ⅱ－２
プロジェクト研究Ⅱ－３
プロジェクト研究Ⅱ－４

２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２（造形表現構想）
視覚伝達デザイン研究Ⅰ
視覚伝達デザイン研究Ⅱ
メディアデザイン研究Ⅰ
メディアデザイン研究Ⅱ
建築デザイン研究Ⅰ
建築デザイン研究Ⅱ
プロダクトデザイン研究Ⅰ
プロダクトデザイン研究Ⅱ
芸術計画研究Ⅰ
芸術計画研究Ⅱ
修了制作

D－2－7

単位数

４４４４４４４４４４８

授業科目（造形表現制作）
日本画研究Ⅰ
日本画研究Ⅱ
洋画研究Ⅰ
洋画研究Ⅱ
先端表現研究Ⅰ
先端表現研究Ⅱ
修了制作

単位数

４４４４４４８

別表Ⅱ

検定

料

35,000 円

別表Ⅲ

入

学

金

200,000 円
ただし、学校法人同朋学園の設置する大学（短期大学を含む）の卒業生は免除する。

別表Ⅳ

学

納金

種 別
授 業 料
教育充実費
研究実習費
合計

年 額
650,000 円
485,000 円
50,000 円
1,185,000 円

１．2021 年度以前の入学者の学費は、従前の例による。

D－2－8