CPD講座

C o n t i n u i n g Pr o f e s s i o n a l D e v e l o p m e n t L e c t u r e

陸前地方の天然スレート建築
第6回

入谷と矢作の石材開発─雄勝と登米の間でいりややはぎおがつとよまあわい

大沼正寛 ｜ 東北工業大学 教授
阿部 正 ｜ノーマルデザインアソシエイツ 主宰
左：大沼正寛、右：阿部 正

け せん ぐん や は ぎ むら

1875（明治 8）年に日本政府によって招聘されたドイツの地質学者、旧気仙郡矢作村（現 陸前高田市矢作地区）では、明治 30 年代に石E・ナウマン（1854〜1927）が雄勝（現 石巻市雄勝町）を訪れたのは材を採掘し、その人物は雄勝における石盤生産の嚆矢となる山本1881（明治 14）年。この時、学童用石盤（以下、石盤）の生産に従儀兵衛［註 5］であるというのだ。登米よりも一足早く採掘されたその「あらゆる面で改事する光景を目にしつつも、その作業については、場所は、まさに巨大な岩脈の中央部にある。前述のとおり、E・ナウ良を必要とする」と記している［註 1］。その 5 年後、農商務省地質局マンらの踏査によってその地質の特徴は明らかにされており、地質は当局報告書（明治 19 年 12 月 地質要報 第二号）で、雄勝が天然ス局の鉱工業に対する嘱望も相俟った時勢を鑑みれば、周囲に石材レート工業に最適地と記している。雄勝で屋根葺き材としてのスレー開発の余波が拡大することも自明であろう。それ以後、矢作地区で

ト（以下、スレート瓦［註 2］）の生産が本格化したのもこの頃とみられるは地元有力者や砕石業者など、頻繁に入れ替わる採掘者と採掘地、が、時代が下ると登米とともに二大産地を形成する。とくに、近代そして生産量（額）の 浮沈が 昭和 30 年頃まで続いた。1956（昭和

洋風建築が盛行する頃のスレート需要の一端については第 3 回（431）年、登米の採掘業者によって坑道採掘が行われると安定的な月号）で触れたが、旺盛な消費量であったことは想像に難くない。こ生産実績を上げ、この地方一帯の農漁村民家の主屋や付属屋にもの商機を前に、石材開発は二大産地に限られていたのだろうか。

供されたのが、陸前高田市矢作における石材開発の概史である。これらを背景として当地区に現存するスレート建築をいくつか紹介する。まず、当地区の名刹として知られる長谷山観音寺がある。山門、2.5 億年前 の 地質を追った〝山本 〟本堂、庫裏、観音堂の 4 棟すべてがスレート瓦葺きである。住職によれば、観音像（県指定文化財）を収容する観音堂［写真 1］が最も早く、雄勝や登米のスレート材は、古生代ペルム紀（二畳紀）の堆積岩類杮葺きからの葺き替えであったという。寺宝を納める御堂の屋根材から産出される。国内における同種の地質は、京都府舞鶴市から南としての負託の高さがうかがえる。民家では小野寺家［写真 2］が目に西方向へ岡山県美作市を通り、広島県福山市付近まで列状に分布留まる。かつては所有する山中で石材採掘を営んだとあって、主屋する地域や、福井県、熊本県内にも偏在するものの、岩手県南東域から宮城県北東域の岩脈が、国内では最大であろう。その分布を図に示す［図 1］。これまで再三にわたり紹介してきた雄勝の岩脈は、この地方一帯に存在する堆積岩類の一端に過ぎないことがわかる。また、スレート瓦の生産に特化した［註 3］登米での採掘方法は坑道掘りを採用したが、このことも多量に存在する岩脈上で、より良質な石材を求めて地中に深度を進めたことが理解できよう。
さて、矢作村（現 岩手県陸前高田市矢作地区）概史誌［註 4］に次のような記述がある。
ママ

─ 明治三十年の頃、山本義兵衛氏が尊坊・耳切・広涌沢・その他各所を採掘し、その後明治三十四年日東スレート社によって小枡内・雪沢地区を採掘した。─

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図1 スレートを産出するペルム紀の堆積岩類（産総研地質調査総合センター日本シームレス地質図を使用して地質図を作成・出典し、剪裁加工の編集を筆者が加えた）

ばかりか 納屋と棟続きの厩にまで一文字葺き［註 6］のスレート瓦が用いられており、集落では類がない。また、岩手県南地方にほぼ 限定的にみられるのがスレート瓦葺きギャンブレル屋根の作業屋［写真3］である。農家にとって家畜や農具は身上そのものであり、ここでも屋根材への高い負託が感じられる。

2.5 億年前 の 地質を追った〝 野坂 〟もとよしぐんいり や むら

旧本吉郡入谷村（現 南三陸町入谷地区）は北上山地南端、300m ほどの山嶺を境に西側を登米市登米町に接している。ちなみに登米側にも入谷という地区があり、特に年配の方は区別して本吉入谷と称しており、本稿でもそう呼ぶことにする。E・ナウマンらの踏査はもちろん当地にも及んだ。しかも集落には今なおスレート葺き民家が散見される。筆者らは 2014 年の悉皆調査の際、一軒の民家で石材開発に関する興味深い史料を預かった［写真 4］。以降、全文解読に至らず不甲斐ないが本誌幅を借りてその概要を記す。
この史料は 3 編構成で、桃生郡雄勝濱［ⅰ］、桃生郡十五濱水濱［ⅱ］、本吉郡登米郡［ⅲ］の地域ごとに分冊されており、それぞれの地域で行われた石材開発の様子がうかがえる。記録者は「野坂惣七」［ⅱ］の 2 編は明治 30 年〜40 年代、［ⅲ］の 1という人物で、史料［ⅰ］編は主に大正時代の記述である。記録者の野坂については極めて情報が乏しい。明治 30 年頃から雄勝濱で石材取引を行った東京の商人であることが史料からわかる。洋風建築が都市の耳目を集める頃、雄勝石盤組合と一手販売契約を締結した野坂は、首都圏・近畿圏を中心に石盤やスレート瓦を納入したものとみられる。その野坂が明治末期になると雄勝を離れ、本吉入谷で積極的な石材開発を行った経過が［ⅲ］の史料から明らかになった。つまり、雄勝での一手販売契約は石盤等製品のいわば注文割当てに過ぎず、契約を結んだ法人も複数あることから、都市の需要に対してその調達は決して満足できるものではなかったと推察される。というもの、本吉入谷

写真 1（上） 長谷山観音寺の観音堂スレート瓦葺き屋根、写真 2（中央） 小野寺家主屋（左）と付属屋（右）、写真 3（下） 岩手県南地方に限定的にみられるスレート葺きのギャンブレル屋根での野坂の事業は、山林地所の買付、あるいは採掘権譲渡（10 年うだし、農民にとっては労務によって現金収入の機会を得たばかり更新）という契約形態を採用し、石材の独占的な確保を可能とするか、藁縄や薪炭などの副資材、燃料などを購入してもらう機会も得体制をつくるのである。契約の都度、山主らと事業組織（組合）をつ［ⅲ］ていたようである。野坂は、に収録された明治 44 年から大正 15

くり、農民を雇用し採掘・製造・販売・施工まで一貫した経営を行う年までの間で、採掘に関する山主との契約を 16 回交わし、うち採掘ようになっていた。山主は組合員として年に 2 回の配当を得ていたよ

権利の譲渡契約は 10 回、地所の買受契約は 6 回行っている。特に地所の買受にあっては、まとまった資金が必要になるため、その前後で東京の出資者から資金調達を受けて事業を取り仕切っていたようだ。この地で野坂が 開発した山林面積は 15 年間で、権利採掘地20.3 反歩（≒6,090 坪）、所有した採掘地 17.31 反歩（≒5,200 坪）、合 せて37.61 反歩（≒11,290 坪）におよんだ。さらに、設立された組織数は入谷村で 7 社、登米町に 2 社、合 せて9 社に上る。大正
入谷地区 A 家所蔵 のスレート産業 に関する帳簿史［ⅱ］［ⅲ］、料。右から史料［ⅰ］、
写真 4

初期、本吉入谷と登米は野坂が仲立ちとなり、製品の調達や採掘技術を融通する相互的な運営を行っていた形跡も伺える。自治体領

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写真 5

スレート屋根の修理作業の様子

かは経営に直結する。同社の価格表によれば、当時の一枚当たりの価格は、石盤が 5 銭 6 厘、スレート瓦が 4 銭としている［註 8］。このことからも単価が高い石盤を増産することは当然であり、減産するス
1919（大正 8）
年 6 月、本吉 スレート工業が株式募集する官報公告（出典…
図2

国立国会図書館 デジタルコレクション）

レート瓦はその分を工費で収益を上げる経営計画であった。さらにしべりあ

官報広告［図 2］には、スレート瓦の供給先として西比利亜・満州方面を当て込んでいる。大陸での需要がどれほどのものかは明確ではないが、まさに時勢は国策として移民政策がとられていたころである。

同社設立の発起人に中西巳之助の名がある。中西とは、戦後の文域こそ違うが山嶺の東西にすぎない両採掘地は、地質学上も地理化財建造物の天然スレート工事を数多く請負った中西商店の創業条件上も合理的開発を企てた一面がうかがえる。石材開発の活況者で（前号にて紹介）、この時すでに石盤輸出の実績を有する貿易商に沸く雄勝を離れ、石材産業未開拓地での操業は、経営リスクが高なだけに商機の勝算は十分あったのだろう。

かったと考えられるが裏を返 せば、そうまでしてもこれらの地下資源大国をめざして突き進んだ近代日本におけるダイナミックな政財を追う魅力がスレート産業にはあったということだろう。本吉入谷に界の足跡は、東北の小さな農山漁村のスレート屋根の下に、こうし生産拠点を移して10 年ほどが経過した 1920（大正 9）年、東京市たかたちでもアーカイブされているのである。

下谷區池之端仲町（現 台東区池之端）に本店を、本吉入谷に営業「本吉スレート工業株式会社」を創設し、取締役として野坂所を置くも名を連ねた［図 2］。

葺き職人 の 輩出
本吉入谷では、多くのスレート葺き職人が輩出された。地区全域に本吉スレート工業にみる邦家スレート産業の一端し、昭和 40 年代には十数名の職人が存在したが、現在、この地区会社設立の趣意書（1919（大正 8）年）からは、当時の邦家スレートしまった。この菅原氏から師弟の系譜を追うと、大師匠（師匠の師匠）産業の一端を知ることができる。収支概算書内訳に石盤 225 万枚、が、当地における葺き職人の原初とみて間違いなさそうだ。その職スレート瓦 60 万枚の生産を見込んでいる。当時の石盤需要は国内人は、大正期には既に技術を習得したと地元の古老らが口をそろえもさることながら、濠州・支那［註 7］・印度・南阿・南米方面への輸る。時代を合わせ考えても、前出の本吉スレート工業が工事請負を出需要が見込まれていたため、製造量が圧倒的に多い。石盤製造始めるのと時期を同じにするから、この時期この会社によってスレーに注力する決定的な理由がもう一つある。もちろんスレート瓦も国内ト葺き職人が育成され始め、やがて戦前戦後の農漁村民家や国内需要の高まりは増す一方であった。その背景には、建築物の防耐火各地の文化財建造物の復原修理、バブル期の大型・高級施設のス規定を盛り込んだ「市街地建築物法」の施行（大正 8 年）が大きく関レート葺き屋根など公・民を問わず、全国の都市に散り生計を立て係している。この法律によって都市圏でのスレート工事の需要が増てきた。つまり、こうした一連の職人集団の礎を築いたのも、野坂らすことは容易に推測できる。にもかかわらず石盤製造が多いのはどの功績が少なくないと推察されるのである。当地における百余年のういうことか。それは、すでに同社は前身の事業組織において、ススレート産業の記録は、雄勝や登米に比べて乏しく、産業というよりレート瓦の材・工とも請け負う営業体制を確立していたため、施工はむしろ一過的生業としての伝聞が支配的であるが、こうした通説よ費を含めて効果的に利益を得ることができる。もはや石材資源は豊りもはるかに堅固な史実・郷土史があり、現役職人の背中に重ねる富に、かつ意のままに採掘することが可能になっていたが、生産力にことができることが、直近の調査研究からみえてきた。まさに一知半は限度があった。切り出した岩塊を、石盤にするかスレート瓦にする解とはこのことだろう。

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存在したわけではなく、採掘が行われた集落周辺に限定的に存在の現役のスレート葺き職人は、菅原邦義氏（78）を残すのみとなってある。このことを重視したとき、じつは、災害で相当数が失われてしまった雄勝や、近代農村景観が卓越した登米町周辺に比して、入谷活用保全と可及的課題や矢作の家並み景観が引けを取らないことを指摘し、次号にて、その主要因の一つである「屋根替えの内実」を紹介したい。

スレート民家群の景観を文化財保護法におけるどのカテゴリに編入すべきかは別として、その土地に暮らす人々にとっての日々の生活は註1

日常そのものである。だからこそ、地域の建築技術者、とりわけヘリテージマネージャーの存在は重要になってくるともいえる。すでに、一部を改正し施行された文化財保護法では、文化財保存活用支援団体［註 9］の指定が可能とされた。その必要性を帯びた、と言い換44えられるかもしれない。生きているヘリテージに対して、その風土的4 4 4 444

特質を知る技術者による丁寧な地域活動がより一層期待される所以である。表題に示した「活用保全」は、まさにそのような地域技術者によって経常的に手入れをしていくことを示しており、いまだ対象が多く残された陸前地方のスレート建築においてはむしろこの「活用保全」が重要と考えている。

（東海大学出版会、
山下昇 訳『日本地質の探求─ナウマン論文集』

1996 年）
註 2 明治大正期の史料には屋根葺き用のスレートを「スレート瓦」と記されることが多く、本稿もそれに従う
註 3 1980 年代以降は床材などの製品化も行っている
註 4 「矢作村概史誌」（下矢作地区コミュニティ推進協議会発行、2000 年）
註 5 本講座第 2 回（3 月号 p.45）で詳説しているので参照されたい註 6 集落内では石材端部を円形に加工したスレート瓦による、うろこ葺きが圧倒的に多い
註 7 歴史性に配慮し史料に記述された通り表記する註 8 当地区 A 家所蔵の文書より大正 6〜7 年の価格を一部抜粋して記載する。スレート瓦（1 尺 2 寸、並）を 4 銭、石盤（1 尺 2 寸、荒物）を 5 銭 6 厘、石盤（1 尺 2 寸、磨物）を 7 銭 6 厘とある
註 9 改正文化財保護法では、市町村は地域において文化財所有者の相談に応じたり調査研究したりする民間団体等を当該団体として指定できるようになった

スレート民家の場合、築後数十年を経過すれば補修作業が必要

写真…東北工業大学大沼研究室になる。しかし、職人や技術者の不足は保守を後回しにさせ、その職人も、時間、資金、設備とも余裕がないなかで地域の要望に応えていくしかない［写真 5］。また古民家であるがゆえ、居住環境の改善も切実な問題であるが、老齢の年金生活者には費用が莫大で後手となる。むろんこのことはスレート民家に限ったことではないものの、こうした地域の基底にある諸点を丁寧に紐解けるのは、地域に根差す技術者以外に誰がいようか。
スレート屋根の住宅景観は、農山漁村の風景をつくってきた茅や木羽葺に代わってこの地で育まれた天然素材で、それ以降に展開する赤や青のカラー鉄板がつくる農村風景とも一線を画する存在でも

おおぬま・まさひろ
1972 年生まれ。東北大学大学院修了、博士（工学）。
一級建築士。那須建設、伊藤邦明都市建築研究所、東北文化学園大学助手・准教授、東北工業大学准教授を経て2016 年より同教授・デザイン工学専攻長。専門は建築設計・地域計画・建築歴史地理

あべ・ただし（株）建築モード研究所、岩井紘
1970 年生まれ。
子建築設計事務所を経て、2001 年ノーマルデザイ
ンアソシエイツ主宰。2018 年兼東北工業大学大学院ライフデザイン学研究科デザイン工学専攻（大沼研究室）在籍

自習型認定研修 の 設問
設問 1

大正期、国内における石盤やスレート瓦を生産した地域に関する記述のうち、不適切なものはどれか。
a. 旧気仙郡矢作村での石材の採掘起源は、明治期に遡るとされている。
b. 旧本吉郡入谷村での石材開発における資本は、主に東京の出資者によるものであった。
c. スレート石材は雄勝や登米以外にも産出したものの、その品質は劣っていた。
設問 2

本吉スレート工業株式会社がとった商法で不適切なものはどれか。

認定教材の設問への回答は、CPD 情報システムのページ

a. スレート瓦は、採掘・製造・販売・施工まで請け負った。にアクセスのうえ、お願い致します。

b. 国内のみならず国外（統治領を含む）にも積極的に輸出された。
c. 近代洋風化を見込み、専ら国内需要に特化した営業形態であった。

https://jaeic-cpd.jp/※不正解の場合は、単位に登録できない場合があります。
※自習型教材の選択欄における会誌『建築士』選択項目は、
平成 28 年 1 月より建築士会会員のみの表示項目になります。

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