スパークス･アセット･マネジメント株式会社

販売用資料

スパークス･厳選投資ファンド（野村ＳＭＡ･ＥＷ向け） 特化型

マンスリーレポート

2019年5月31日

当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の ・設定日2017年8月25日例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信 ・信託期間 無期限
託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として ・決算日
原則 12月6日※運用を行います。
※休業日の場合は翌営業日【運用実績】【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(%)
ファンド TOPIX配当込
過去1ヵ月間-5.25

直近の分配実績（円）

純資産総額398.95 億円-4.89

過去6ヵ月間

-1.96

-8.08

過去1年間

2.07

-11.38 第1期 2017/12/06

過去3年間－－ 第2期 2018/12/06

21.78

（億円）

※2017/8/24(設定日前営業日）を10,000として指数化

1.09

14,000-0.87 設定来累計※決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマン
スは、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。

01,000

純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）TOPIX配当込み（左軸）基準価額（左軸）

0 13,000

800

12,000600

11,000400

10,000200

09,000017/08 17/11 18/02 18/05 18/08 18/11 19/02 19/05【資産別構成】
資産種類比率(％）
株式91.7
投資信託証券0.0
その他株式関連証券
0.0
現金その他
8.3

※当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「TOPIX(配当込)」です。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

※比率は対純資産総額【株式市場別構成】

市場
東証１部
東証２部
その他市場
株式組入比率

解約価額
12,160 円-6.52

過去3ヵ月間設定来

基準価額
12,178 円【株式業種別構成 上位5業種（％）】

比率(％）
91.7
0.0
0.0
91.7

20.0

15.0

※比率は対純資産総額【組入有価証券 上位5銘柄】( 銘柄総数：18銘柄 )銘柄
1 日本電産2 ソフトバンクグループ
3 シマノ
4 リクルートホールディングス
5 ファーストリテイリング

市場
業種
比率(％）
東1 電気機器8.4
東1 情報・通信業
8.0
東1 輸送用機器
7.0
東1 サービス業
6.5
東1 小売業
6.4

10.0

5.00.0※市場は下記の取引市場を指します。
東1：東証1部、東2：東証2部、ﾏｻﾞｰｽﾞ：東証マザーズ、JQ：JASDAQ※比率は対純資産総額

電気機
化学
機械器
12.310.710.6※比率は対純資産総額

卸売業 情報・通信業
10.28.0※上記記載のうち、【運用実績】、【基準価額・純資産総額の推移】以外は、当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。
※「比率（％）」は、当ファンドが投資するマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。
従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･厳選投資ファンド（野村ＳＭＡ･ＥＷ向け）

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2019年5月31日【運用担当者のコメント】◆株式市場の状況2019年5月、日本株式市場の代表指数であるTOPIX（配当込み）は、前月末比6.52％の下落となりました。
当月の日本株式市場は、米国が月の前半に中国原産の輸入品に対する関税の引き上げを発表したことや、月半ばに中国の大手通信機器メーカーの華為技術（ファーウェイ）からの製品購入とファーウェイへの出荷を全面的に禁止する措置を表明したことなどから、世界的に貿易の停滞への懸念が高まりました。日本株式市場においては、日米首脳会談で米国から日本に対して厳しい貿易要求が出されなかったことから一定の安心感にはつながりましたが、株式市場全体としては世界的な景気低迷への懸念が強く、前月末比で大幅下落となり月を終えました。

◆ファンドの運用状況
当ファンドのパフォーマンスは前月末比5.25％ の下落となり、参考指数の同6.52％の下落を1.27％上回りました。
当月のプラス貢献銘柄は、リクルートホールディングスなどでした。一方、マイナス影響銘柄は、日本電産、ソフトバンクグループ、ユニ・チャームなどでした。
当月の日本株式市場は大幅な反落となり、当ファンドもその影響を受けました。株式市場は長期的には企業の業績を反映するという意味で効率的ですが、目先の株価は市場参加者のセンチメント（市場心理）次第で、予想もつかない動きをします。とりわけ米中貿易摩擦が深刻化するにつれて、世界景気の悪化懸念が台頭し、長期的には克服可能な問題だとしても、短期的には売り圧力に「晒される」ことが少なくありません。
私どもは、世界で米国に次ぐ経済規模に成長した中国の影響を、今日の日本株式投資リスクから完全に排除することはあまり現実的でないと考えています。中国向けに事業を展開している日本企業の株式を避けたとしても、例えば中国からの訪日客の減少が日本経済に対して与えるインパクトなど間接的な影響も他方で存在するからです。むしろ重要なのは、ポートフォリオ内で投資リスクを分散させることにあると考えます。即ち、中国のウェイトが相対的に高い企業もあれば、そうでない企業も保有する。また、中国向けの売上高が多い投資先企業についても、手掛けている製品が生活必需品であったり、消費国の現地工場で生産されていれば、米中貿易摩擦による中国経済の減速や、関税引き上げリスクの影響は最小限に止められると考えます。一方、過度な懸念による株価の行き過ぎた下落は、逆に買い増しの好機です。「行き過ぎた株価下落」とは、足元業績の減速以上に株価が下がり、長期の展望に比べて割安になっているかが判断基準となります。暫く時間はかかるかも知れませんが、最終的には米中二国間は妥協案を見つけ、過度な懸念は後退すると考えます。私どもは、成熟した日本国内のみで事業を展開しているビジネスよりも、短期的には不透明であっても、長期的には市場ポテンシャルが遥かに大きいと考えられる「グローバルビジネス」の方を引き続き選好します。
当月は、リクルートホールディングスの株価が、好決算をうけて市場に対して逆行高となりました。同社の競争優位性は、「媒体ビジネス特有のネットワーク力」にあると私どもは考えます。情報（＝広告量）が多いところに多くの消費者が集まり、そこにまた多くの情報が集まることで、強者がより強者になるという好循環が生まれます。こういった優位性は、「高い参入障壁」になり得るというのが私どもの見方です。また、リクルートホールディングスは他の広告ビジネスと異なり、自社でクライアントを獲得し、自社で保有するメディアに掲載し、自社で消費者を惹きつけているという点が強みであり、自ら取り込める付加価値が多く、結果として収益性が非常に高くなると私どもは考えます。
（次ページへ）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただ
き、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。
■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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2019年5月31日（前ページより）このような競争優位性は、昨今の流行り言葉でもある「プラットフォームビジネス」に似ているといえます。即ち、
１）売上規模が増えても「収益逓減の法則」が働きにくい、２）参入障壁が高い、３）資本収益性が非常に高い、などが挙げられます。特に１）と３）は伝統的な製造業と大きく異なる点です。自動車製造業を例にとってみると、売上を継続的に増やすためには、工場を立ち上げて生産能力を増やし、販売在庫を増やし、物流網を広げ、販売拠点を増やしていく必要があります。これを概念的に説明すると、売上高を１割増やすために、工場、在庫、物流、販売網などの規模を同様に増やさなくてはならないので、売上成長ペースと、それに関わるコスト（費用や減価償却）の拡大ペースが正比例の関係にあるということです。このため、損益分岐点を越えている製造業の利益成長トレンドは、一般的に直線的な伸びを示します。そして、長期的には毎年の利益増加分が利益全体に比べて次第に割合が小さくなってきます。これが「収益逓減の法則」です。反対に広告ビジネスやインターネットビジネスは、工場や在庫などの有形資産や人員に追加的な投資が少なくて済むため、規模が大きくなっても利益が力強く伸び続け、更にネットワーク効果が加われば、事業スケールが拡大するほど利益を加速度的に伸ばすことが可能です。また、そもそも必要とする資本自体が小さいため、資本収益性も高くなります。
一方、上記２）の「参入障壁」については、一般に思われているほど安泰だとは考えないほうが良さそうです。確かに他のインターネット企業のような「プラットフォームビジネス」や、リクルートホールディングスのような「広告ビジネス」は、一旦確固たるポジションを築くと、資金力のない新興企業が参入するのは容易ではありません。しかし、既に似たような大量の参加者・利用者が集うプラットフォームを抱える企業にしてみれば、多少畑違いのビジネスでも、ある日突然参入することは十分可能です。なぜなら「規模の構築」が完了したプラットフォームであれば、新規分野へ進出した直後から既存の参加者達がサービスを利用してくれるからです。プラットフォーム企業自身がゼロから設備投資をする必要がないので、新規参入の決断は容易となります。今日、インターネットの世界で、米国のGoogle社、Amazon社、Facebook社、Apple社（4社を総称して「GAFA」）といった巨大企業たちが、いとも簡単に互いの事業領域に侵食しあっているのは、このためです。リクルートホールディングスの場合は、傘下の米国Indeed社が２年ほど前にGoogle社による新規参入の脅威を受けたことがあります。私どもは、これまでのところIndeed社が求人サイト検索エンジンとして利便性やマッチング機能を強化することで、圧倒的な業界リーダーとしての地位を維持し続けていると判断しています。
最後に業績ですが、同社の2019年3月期連結決算は、調整後EBITDA（営業利益＋減価償却費及び償却費（使用権資産の減価償却費を除く）±その他の営業収益・費用）が2,932億円と前期比13.5％増となり、全セグメントとも好調でした。
同社は経営指標のひとつとして「調整後EBITDA」を掲げていますが、同社のビジネスは毎期償却費がかかる有形固定資産をあまり必要としないこと、有利子負債も少ないこと、また資本収益性もすでに十分に高いことから、同指標の伸び率によって業績進捗状況を測ることは概ね妥当であると、私どもは考えます。経営陣は2020年3月期も5～10％強のEBITDA成長を見込んでおり、計画通りにいけば営業キャッシュフローも少なくとも2,500億円程度は見込めそうです。同社は、今後もこの潤沢なキャッシュフローを将来の成長に向けた買収資金として活用する方針です。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･厳選投資ファンド（野村ＳＭＡ･ＥＷ向け）
ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・オールキャップ・ベスト・ピック・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行うことを基本とします。

ファンドの特色
１. わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、『魅力的』と判断した銘柄に投資します。
『魅力的』な銘柄とは、高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本企業(新・国際優良企業）をいいます。

２. ベンチマークや業種にとらわれず、『厳選』した少数の投資銘柄群に集中的に投資を行うことを基本とします。
※ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に 10％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

３. 原則として短期的な売買は行わず、長期保有することを基本とします。

ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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スパークス･厳選投資ファンド（野村ＳＭＡ･ＥＷ向け）
投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、国内の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。
信用リスク

・ 組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
・ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に１０％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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お客様にご負担いただく手数料等について
下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料： なし【ご解約時】■信託財産留保額： 解約請求受付日の基準価額に対して 0.15%の率を乗じて得た額■解約手数料： なし【保有期間中】 (信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬： 純資産総額に対して年率 0.8748%（税抜 0.81%）■その他の費用等(1) 監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対して上限年率0.108%（税抜0.10%））(2) 有価証券売買時の売買委託手数料等は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行います。
加入協会
販売会社
野村證券株式会社

金融商品取引業者

登録番号
関東財務局長（金商）第142号

日本証券業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会○○○○〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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