津波工学研究報告第 40 号（2023）／ Research Report of Tsunami Engineering Vol.40（2023）33 ～ 3833

1964 年 6 月 16 日新潟地震津波に伴う火災の発生について
Genarations of fires accompanied with the Niigata Earthquake-Tsunamiof 16th, June, 1964
都司

１．はじめに

嘉宣 *・増田達男 **や天然ガスの採掘で市街地の地盤の沈下が進行していた信濃川河口の港湾地域では市街地

新潟地震は 1964 年 6 月 16 日 13 時 01 分，の浸水が見られた（羽鳥，1965）。

新潟県北部の粟島の南方の海域（38.21° N，津波第 1 波が新潟港で観察されたのは，地139.11° E）の深さ h=40km を震源として起震の 19 分後の 12 時 21 分ころであったが，きた M7.5 の地震であった（宇佐美，1996）。

市街地に侵入したのは，地震発生の 34 分後

村上市旧神林村，山形県鶴岡市などで全壊家の 13 時 35 分ごろであったとされる。

屋を生じ震度 6 であった。震度 5 の領域は新

ただし津波による住宅被害は，新潟県で床潟県のほぼ全域と，山形県と宮城県の平野部，上浸水 9,446 棟，床下浸水 5,544 棟であって，および福島県北部に及んでいる。

津波による流失，全壊家屋はなかった。この

新潟市の市街地は信濃川の河口付近の氾濫ため，2011 年の東日本震災の際に見られた原の平野部にあるため，各地で液状化を生じ，ような，大量のがれきの発生は新潟地震津波アパート住宅の傾斜を生じた。ことに川岸町

では起きていない。当時の写真を見ても津波の鉄筋コンクリートの 4 階建てアパートは片の浸水が起きた地域にがれきは全く見られな面がほぼ地面に着くまでに傾斜した。また液かった。

状化によって，信濃川にかかる昭和大橋の橋桁の落下を生じた。

２．新潟市中心市街地の被害

新潟の市街地は，昭和 30 年代から水溶性天然ガスの採取のため地下水の過剰な汲み出新潟市（1968）の報告から，新潟の市街地しが行われてきたため地盤沈下が著しく，信の被害の様子を引用すると図 1 に示す通りで濃川の河口付近の両岸の大部分の市街地の地ある。この図で，津波による浸水範囲は破線

盤標高は 1m 未満である。ことに左岸側の市で示されている。

街地の標高は地図上に 0m と記された場所が信濃川河口に近い街区のうち左岸側では，広く分布している。このことは津波によるわ

川船町，寄付町，入船町，礎町，白山公園なずかの海面上昇であっても市街地は浸水被害どが浸水している。このうち川船町の新潟鐵を起こすことを意味している。

工所の敷地，および入船町三丁目の火災発生

新潟地震の後，中規模な津波が佐渡を含む点である藤島製作所が津波による浸水範囲の新潟県北部，および山形県の沿岸を襲った。

中に入っている。これらの街区は普段から標津波の浸水高さは，村上市府屋で 4.0m，岩高 0m に近く，海岸の護岸堤防でかろうじて船で 4.3m であった。新潟市では津波の浸水外洋の海水を締め切っていた。新潟地震の揺高さは 1.8m に過ぎなかったが，長年の石油れで，この護岸堤防が各所で破損し，津波浸水高はわずかに 1.8m ではあったが海水が市街地に浸水したのである。

* 地震津波防災戦略研究所** 金沢工業大学

右岸側では臨港町，桃山町，末広町，東大山町，および火災発生点となった成沢石油

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津波工学研究報告第 40 号（2023）（製油所）と日東紡績のある松島町三丁目が災で消し止められ延焼は起こさなかった。あ浸水範囲の中に入っている。臨港町の昭和石との 6 カ所の火災は，新潟市の中心市街地内油の新潟製油所，および一般住宅の延焼範囲での火災であり，しかもおのおの火元の家屋となった臨港町三丁目，および桃山町も浸水だけではなく何軒かの延焼を生じている。詳範囲ともなっている。ただし，当時の航空写

しくはのちに述べるが，その最大のものは，真によると，津波による家屋被害は，床上あ臨港町三丁目地区にある昭和石油（第一，及るいは床下浸水にとどまり，家屋の倒壊流失び第二貯蔵所）に発する石油流出に伴う臨海は起きていない。

町，平和町，および桃山町地区の一般住宅の津波は信濃川を河口から約 6km の川岸町三丁目あたりまで市街地浸水を起こしている。

焼失である。延焼を起こした 6 カ所の火災の発生点を図 2 に示す。

右岸側ではさらに，万代橋，八千代橋，昭大規模な火災につながった昭和石油を火災

和橋，および越後線の鉄道線路の南詰の市街発生点とする 2 件についての詳細は第 4 章に地が浸水範囲に入っている。さらに右岸側で譲り，第 3 章では，火災規模が比較的小さかっは，市街地内の暗渠を通じて海水が流入し新た 4 カ所の火災発生と延焼の経過を見て行こ潟駅近くの街区にまで浸水範囲が及んでいる。

う。

３．新潟市内の比較的小規模な 4 カ所の火災の発生

３．１

柳島三丁目・藤島製作所の火災

信濃川沿い左岸の柳島町 3 丁目の藤島製作所で，風呂場からの出火した。発火時刻は新潟地震津波による新潟市内での火災の発

13 時 02 分とされ，本震の地震動が継続中の生点は 9 カ所である（宇佐美，1999）。この出火である。敷地はゼロメートル以下である

うち 3 カ所は中心市街地から離れた地点の火ため，地震とともに信濃川の護岸が欠損して，災であって何れも火災発生後 1 軒の家屋の火付近一帯浸水し始め，従業員は身の危険を感

図1

新潟市街地の津波，火災，施設の被災分布図（新潟市，1968 による）凡例の中の文字は「焼失区域」，「水害地域」，「住宅倒壊」，および「橋の破損」である。

1964 年 6 月 16 日新潟地震津波に伴う火災の発生について

図2

昭和 39 年新潟地震・津波に伴う延焼を起こした 6 カ所の火災の発生点

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図3

新潟市松島二丁目の 2 か所の火災範囲

３．３

松 島二丁目・日東紡績株式会社付近

じて避難したため初期消火が行われず，このの出火

発火時間は 13 時 17 分

ために事務室，機械工場へと延焼した。その成沢石油の北東方向へ約 200m 隔たった日

うち 13 時 35 分ごろ津波が浸水してきたため，東紡績株式会社付近では，道路に埋設して自然に鎮火した。付近の一般住宅への延焼はあった日本石油株式会社の原油輸送管が，地起きなかった。

震動によって破損し，原油が路面に流出しこの火災では津波は火災を抑える役目を果た。地震後 15 分が経過した 13 時 17 分ころで，たした。ただしゼロメートル地帯への浸水の津波がこの地点に浸水してくる前の事であっため，消火活動が妨げられたことには注目すた。避難のためにこの付近を走行中の軽四輪べきである。

車が道路面に生じた亀裂にはまり込み，その熱せられた排気ガスのために流出した原油に

３．２

松島 2 丁目，成沢石油の火災

発火時刻は，13 時 02 分とされ，本震発生直後の揺れが継続している最中の出火である。
成沢石油は工場内に原油の蒸留窯があり，引火した。火は流出した原油とともにたちまち燃え拡がった。
この火災による焼失範囲を図 3 の右上の太実線で示しておいた。

窯の下に加熱炉があった。地震によってこの加熱炉の燃料タンクが架台から落下し，タン３．４

クから漏れ出した B 重油が加熱炉に流れ込んだために出火したものである。作業員が消小 金町三丁目・三菱金属鉱業新潟第2 工場の出火

地震発生とほとんど同時刻（13 時 02 分）に，火器 5 本で消火に当たったがすぐ使い切り，

三菱金属新潟第 2 工場の研究室で，化学薬品噴出した地下水と津波として浸水してきた海の混触によって火災が発生した。一時油類に水によって漏れ出した油が流出し，工場構内引火しため火勢を増し，計器類に多数の損傷の各施設へ延焼していった。

を生じた。しかし火災が耐火構造の建築物内

この火災が消し止められたのは，地震の翌で起きたこと，および，職員の懸命の消火活

日，6 月 17 日の午前 4 時であって，焼失棟動が功を奏して火は 10 分後には消し止めら

数は 15 棟，罹災所帯は 13 家族に及んだ。のれた。

ちに述べる昭和石油コンビナートの火災に次ぐ火災規模となった。最終的な延焼範囲を図3 の左下の太実線で示す。

３．５

新 潟市街地の 4 カ所の小規模火災の総括

新潟市内で起きた比較的小規模な 4 カ所の火災について，特に津波との関連性について

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津波工学研究報告第 40 号（2023）

総括しておこう。この 4 カ所とも火災の発火

入した津波の浸水によって，工場から漏れ出そのものは地震の揺れによるものであって津した油が火がついたまま水の表面に漂い，こ波は関与していない。

れによって付近の住宅に延焼した。この事例

柳島三丁目の藤島製作所の火災では，すぐでは，がれきは一切発生していなかったが，前の信濃川のコンクリートの護岸が破損し，津波によって流出した火のついた油が火災をゼロメートル地帯の中にあった同製作所内に拡大したのである。同様の事態は，第 4 章で津波が来る前にすでに浸水したために，身の述べる昭和石油の貯蔵所でも発生した。また危険を感じ職員らが消火活動にあたることが2011 年東日本震災の際にも宮城県気仙沼港できず，火災が拡大延焼するに任せたというなどで大規模に発生した。津波による災害ののである。新潟地震の起きた 1964 年当時は一パターンとして教訓とすべきである。

まだテレビやラジオを通じての津波警報が一般に広報される体制にはなっていなかった。

４．昭和石油コンビナートの出火とその後の一般住宅の火災

1983 年秋田沖に生じた日本海中部地震のときでさえ，地震発生から津波警報が放送されるまで 14 分を要した。つまり，新潟地震の本章では，新潟地震・津波による最大の市ときには，地震発生後約 3 分で放送を通じて街地火災となった昭和石油コンビナートから発表される現在の津波警報は事実上なかったの発火による火災を述べていこう。といってよい。地震発生後 3 分で津波警報が新潟市の信濃川河口付近東側平野部の新潟発令される現在の体制下で新潟地震に相当す

市沼垂（ぬったり）には，昭和石油株式会社

る地震が起きた場合には，津波の来襲が予想の石油タンク群が並んでおり，ここで地震直される場所からの緊急の避難が呼びかけられ後の 13 時 02 分の第一出火と，地震発生後 5ることになる。そのとき，津波避難の対象地

時間が経過した 18 時 00 分ごろの第二出火が域内で火災が発生した場合，火災発生現場で起きている。の自助努力によって初期消火を実施するのはますます困難となるであろう。

４. １

松島二丁目の成沢石油では，火災は本震の本震後の出火（6 月 16 日 13 時 02 分の第一発火）13 時 01 分の地震の発生とともに，製油所揺れによって発生したが，液状化によって湧出した地下水と地震後約 30 分で市街地に浸運河

図4

昭和石油コンビナートの第 1 発火（13 時 02 分）と第 2 発火（18 時 00 分）の延焼範囲
津波による浸水範囲も併せて示した。新潟県（1965）の図に筆者加筆。

1964 年 6 月 16 日新潟地震津波に伴う火災の発生について

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内の石油タンクは大きく揺れた。満量のタンによるスパーク発生，発火，爆発についてはクからは屋根を超えて油があふれ出した。ま杉田（1962）を参照のこと。

た，タンクの引き込みパイプが地震動により側板から離れたり，折れたりした。そこから

４．２

石油類が噴出し，さらに防油堤の破損個所か

18 時 00 分の第二出火とそれに起因する延焼ら周囲へ流れ出した。同所内新工場の原油タ

新潟市の臨海地域の住民が余震と第一発ンク群も地震とともに大きく揺れたが，2 回火による火災におののくうちに，18 時 00 分

目の揺れ（注 1）で突然 3 万 kl タンク 1 基がころ，第一発火点から北北西に約 300m 隔轟音とともに発火した。この火はさらにこのたった，平和町の昭和石油旧工場と隣接のタンクから漏れ出した油に引火して，近接す三菱金属との境界付近で，突然出火が起き，る 3 万 kl タンク 2 基と 4.5 万 kl タンク 2 基

昭和石油旧工場内の 1,000kl ガソリンタンクも発火炎上した。ここまで発火からわずか（当時 964kl 貯蔵）の輸送管が地震動によっ10 分以内の出来事であった。この火災の出てはずれ，流れ出たガソリンが津波による

火原因について，「タンクの震動による火花滞水の上面に拡散し，これに引火して火災が原油に引火」と記載され（新潟県，1965），域は急速に拡がった。このときの発火原因

また，「原油があふれ出ると同時に，大きなは不明とされている。第二出火点付近は，津爆発音とともにタンク上部で発火したといわ

波浸水範囲内にあったため（図 4），ゼロメーれている」，と記録されている。またタンクトル地帯であったこの付近の滞水は津波後もの構造については「油の増減に応じ油面に接継続しており，延焼はこの付近の津波浸水域

して屋根がタンク内を上下する浮屋根式のタ全体に急速に拡がることになった。

ンクであった」と説明されている。

この第 2 火災は，刻々と火災域を拡げ，午以上の記載によれば，発火の直接原因は屋

後 9 時には三菱金属の大部分の建物と，昭和根タンクと下側タンクの金属衝突，あるいは石油のガソリンタンク群，原油タンク群，荷金属同士の摩擦によるスパークが原因と考え作り場，などがすでに一面に炎に包まれ，さられる（注 2）。

らに道路を超えて，社宅をはじめ一般民家へ

図 4 の右下にこの第一発火による火災の延焼範囲が示されている。と燃え拡がり，平和町の住民 27 世帯 136 人が焼け出された。地震発生後 16 時間（第二延焼はタンクからの原油の流出によって起発火から 11 時間）を経過した 17 日午前 5 時

きたが，この延焼範囲内には津波は浸水してには火災域は運河手前の 1.5 万 kl の重油タンおらず，津波が火災の延焼を支援したわけでク群に燃え移った。

はない。地震発生から約 12 時間を経過した

重油タンクでは「誘爆」が起き，ついに午

17 日午前 1 時ころには発火したタンクから前 8 時火は南北に走る運河（図 4 参照）を東200m 離れた船江町 1 丁目（現在浜谷町一丁から西へと横切り，火災の延焼範囲は臨港町目）の民家にまで延焼した。

三丁目の民家地区に達した。17 日正午には

この第一発火による火災は，15 日間も継続して，7 月 1 日の午前 5 時に鎮火された。
この延焼による焼失棟数は 21 棟，罹災所帯は 13，罹災者数は 59 人に及んだ。
注 1：新潟地震の発震時刻は 13 時 01 分，火災発生時刻は 13 時 02 分とされているので，海岸のアジア石油におよび，17 日午後 2 時には新潟臨海病院まで火が達した。
第 2 火災は発火後 3 日と 23 時間が経過した 6 月 20 日 17 時 00 分ころ鎮火した。これ以後は 7 月 1 日までの約 10 日間は，第一火災だけが延焼を続けた。

最初の揺れは P 波，発火の原因となった「2回目の揺れ」は S 波であると考えられる。
注 2：金属の衝突衝撃，あるいは摩擦衝撃

４．３

2 回の昭和石油敷地での出火の検討

第一出火は，油の増減に応じ油面に接して

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津波工学研究報告第 40 号（2023）

屋根がタンク内を上下する浮屋根式の貯蔵タンクで本震の S 波到達時刻（16 日 13 時 02 分）

ながった（都司ら，2011）。
新潟地震の津波による火災の発生と拡大には，に発生した。この場合タンクの下部をなす鉄がれきの発生は生じていないため，がれきは関製の基盤タンクと，油量に応じて上下するや与していない。この点，2011 年の東日本震災のはり鉄製の浮屋根のタンクの，まさつ接触に津波によって引き起こされた火災の事例とは大よって発生した金属火花（杉田，1962）であきく異なる点である。

ろうと考えられる。杉田の論文には，鉄 Fe,来るべき東海沖，あるいは南海沖地震のさいに，アルミニウム Al などは金属摩擦接触，あるい

津波の来襲海岸に石油の貯蔵施設がある少なかは金属衝突のさい，金属粉が生じ，これが空らぬ場所で，新潟地震と同様の石油の漏れ出し気中の酸素と結合して「燃える」，すなわち化による火災の拡大が起きる恐れはないかについ学的には金属の酸化が起きる。このとき水素ても，考慮すべき事柄であることを強調したい。

や石油の蒸気など可燃性ガスが爆発的な燃焼が発生することが実験的に示されている。銅６．謝辞

Cu ならばこのような現象は起きないとされる。
第 2 火災の延焼域は，ほぼ津波による浸水

この研究は科研費研究（基礎研究 B）「南範囲と重なっている。このことは石油タンク

海トラフの巨大地震による大規模火災の危険から石油（重油あるいは原油）が漏出した場

予測と防災対策（代表：増田達男教授，金沢合，津波が運んだ海水に表面に石油が拡がり，工業大学）」の一環として行われたものである。

火を運んで延焼域を拡大する役目を果たしたことがわかる。

参考文献

５．新潟地震（1964，M7.5）の津波が火災拡大に及ぼした影響

羽鳥徳太郎，1968，新潟地震の津波について
浪源および伝搬の問題，東京大学地震研究
所彙報，43，1，129-148

この章では昭和 39 年（1964）新潟地震による出火と，そのあとの火災の拡大延焼に果たし新潟県，1965，『新潟地震の記録

地震の発生と応急対策』，pp189

た津波の役割について総括しておこう。新潟地

杉田政久，1962，金属材料の落下衝撃および

震津波の発火の原因はすべて地震の揺れによる回転摩擦による爆発について，日本舶用機ものであった。新潟市内で起きた 6 個の発火のうち注目すべきは，昭和石油の石油貯蔵タンク

関学会誌，7, 8, 594-599
都 司 嘉 宣， 佐 竹 健 治， 石 辺 岳 男， 楠 本の下部金属筒と上部の屋根側のタンクの接触摩聡，原田智也，西山昭仁，上野俊洋，室擦に起因すると考えられる金属粉の発火燃焼で

谷智子，大木聖子，杉本めぐみ，泊あろう。鉄やアルミニウムなどの金属が衝突，郎，H. Mohammad， 綿 田 辰 吾， 今 井 健 太

あるいは摩擦を起こした時，金属組織の崩壊を郎，B.H.Choi，S.B.Yoon，J.S.Bae，K.O.Kim，生じ熱を生ずる。このとき，金属の一部が粉状

H.W.Kim，2011，2011 年東北地方太平洋沖になるとスパークを生ずる。ここに，水素やガ地震の津波波高調査，地震研究所彙報，86，ソリン蒸気などの可燃性ガスが存在すると発火，爆発が起きる。船舶工学者などの間ではよく知られた現象であるが，津波防災の一要素として考慮すべき点である。2011 年の東日本震災のときにも，気仙沼市で構内に貯蔵された重油タンクが津波のために破壊され，港内の海水面に重油が漂い，これに引火して大規模な火災につ次

29-279
宇佐美龍夫，1996，『新編

日本被害地震総覧』，

東京大学出版会，pp493
渡辺偉夫、1998、『日本被害津波総覧東京大学出版会、pp236

第 2 版』、