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東芝キヤリア 技術史 目次■ 東芝キヤリアのあゆみ■ 巻 頭 言／e-THIRD竣工に寄せて

取締役 執行役社長 久保徹（株）東芝 執行役常務CTO 石井秀明

／ごあいさつ東芝キヤリアグループ経営方針
経 営 理 念良き地球市民として

1．人間社会と地球環境に貢献します

2．お客さまの声に忠実な事業活動をします
3．健全で透明な経営をします

経 営 ビジョン

東芝キヤリアグループは、ヒートポンプ技術を軸に、お客さまのさまざまなご要望に的確にお応えできる

統括技師長 佐藤雄彦

■ 技術年表P7P8P9

熱源製品／ 設備用パッケージ

P11

家庭用エアコン

P15

業務用空調製品
冷凍機器
換気機器

給湯・温水機器■ 環境問題に対する世界の動きと東芝キヤリアの取り組み■ エクセレントECP認定製品一覧
■ 初物語

P13
P17
P18
P19
P21
P25

東芝キヤリアとロータリーコンプレッサ

P27

家庭用室内ユニット形態

P35

制御器

熱応用ソリューションによる最高品質の製品・サービスをモジュールコンセプトの進化

グローバルに成長する環境創造企業を目指します。

インバータ&グリーン戦略、はじめの一歩

提供することにより、社会ならびに地球環境に貢献し、P3

通年エネルギー消費効率算定基準

ビル用マルチ空調システムのあゆみ
JV発足とそれからの20年

P31
P37
P41
P45
P48
P51

■ NATセンターの歴史

P55■ e-THIRD紹介

P61■ 今後の技術展望■ 評価・受賞

P59
P63■ 編集後記1

2

世の中の動きニュース & トピックス

・台湾東芝精密股份有限公司︵TCT︶設立
・英国ＴＣＰ社︵プリマス︶
でカスタムエアコン生産開始
・空調システムセンター﹁ＡＩＲＳ﹂開設
・新幹線﹁スーパーひかり﹂に空調機納入・タイＴＰＴ社 スプリットエアコン室外機
生産開始
・タイＴＰＴ社エアコン生産開始

・ルームエアコン累計生産1000万台達成
・コンプレッサ累計生産2000万台達成

・インバータエアコン累計生産100万台達成
・会社組織変更 空調設備機器事業部が主管
・コンプレッサ累計生産1500万台達成
・台湾日光灯で小形エアコン現地生産開始︵技術提携︶

・コロンビアインセルト社とウインドエアコン
技術提携

・スーパーマルチ水熱源シリーズ開発・発売

・スタイリッシュエアコンRAS S- 281YTR発売︵世界初︶・スーパーマルチ冷暖フレックスシリーズ発売
・全館空調システム発売

・輻射パネルエアコンＲＡＳ 2- 51ＢＦＶ発売
・ＶＡＲＶ︵空気マルチ︶パッケージ発売

・マイルームエアコンOff RAS 2- 01SVP発売
・ツインロータリー搭載家庭用エアコン
RAS 2- 51BVR発売︵世界初︶・インバータ冷媒加熱方式 ガスエアコン発売︵世界初︶
・ビル用マルチシステムエアコン﹁スーパーマルチ﹂
発売︵国産初︶・カスタムエアコン対米輸出開始︵米国キヤリア社ＯＥＭ︶

・家庭用インバータエアコン
市村産業賞 貢( 献賞 受) 賞
・インバータ搭載冷凍機発売︵国産初︶・高落差︵50ｍ︶対応ビルマルチ
システムエアコン発売︵業界一︶・住宅用ビルトインエアコン発売︵業界初︶

・180Hz高暖房エアコン発売︵世界初︶・韓国三星電子とルームエアコン技術提携

・インドネシア トップジャヤ社とルームエアコン技術提携
・コンプレッサ累計生産1000万台達成
・台湾日光灯とウインドエアコン技術提携

・ソーラー事業を東芝住宅産業︵株︶他に移管
・国内小形エアコン累計生産500万台達成
・韓国三星電子とルームエアコン技術提携
・会社組織変更 住宅空調事業部が主管

・ソーラー機器のＪＩＳ表示許可を取得
・カスタムエアコン累計生産10万台達成

・台湾日光灯とカスタムエアコン技術提携

・ソーラー機器︑ガス機器事業化開始
・コンプレッサ累計生産500万台達成

・富士工場とコンプレッサ工場が統合

・コンプレッサ累計生産300万台達成
・ルームエアコン累計生産200万台達成

・会社組織変更 空調事業部が主管

・列車クーラー累計生産1万台達成

・冷熱事業部冷熱研究所を富士工場に新設
・富士でのルームエアコン累計生産100万台達成
・土光社長来場︵3度目︶・ルームエアコンのＪＩＳ表示許可を取得

・ルームクーラーの名称をルームエアコンへ変更
・土光社長来場︵2度目︶・列車クーラー生産開始
・コンプレッサ工場完成

・富士工場 土光社長来場・貯蔵クーラー生産開始

・富士工場 スプリット形ルームクーラ生産開始

・富士工場 ショーケース生産開始

・除湿機生産開始
・富士工場 ウインド形ルームクーラ生産開始

・富士工場設立

・冷媒加熱方式 ガスカスタムヒーター発売

・本格２段電極式空気清浄機搭載エアコン発売
ＲＡＳ 1- 85ＹＫＣ︵業界初︶
・家庭用インバータ搭載能力比例制御エアコン
RAS 1- 85PKHV発売︵世界初︶

・業務用インバータ搭載能力比例制御エアコン
RAV 4- 6HTY発売︵世界初︶・津山工場業界最大の粉体塗装設備完成
・静岡事業所︵掛川開発センター︶竣工

・津山工場 ＡＳＥＭＥ︵アメリカ機械学会︶
Ｕスタンプ資格取得

・荏原キヤリアを設立
・ＵＴＣのＥＨ＆Ｓ憲章に伴い初めて
ＵＴＣが内部監査実施

・津山工場42形
ファンコイル工場稼働
・キヤリア西中国︵株︶設立
・津山工場大形テスト室改造工事完成

・日本ビルシステム︵株︶設立
・日立製作所とOEM契約締結

・キヤリア東中国︵株︶設立

・津山工場 オーストラリアコードの認定を受ける・ゼネラルエアコン販売設立

・埼玉工場をリニューアル 業界随一の開発試験室を完成

・埼玉工場を津山工場に一本化

・レリース回路式能力可変ルームエアコン
ＲＡＳ 2- 25LKHD発売︵業界初︶

ＲＡＣー１０１発売︵日本初︶︵柳町︶

・神戸製鋼所と産業廃棄物処理機器に関する技術契約締結・東洋キヤリア全商品国産化達成

・東洋キヤリア自社商品企画開始

・マイコン搭載ルームエアコン
RAS 1- 85SKV発売︵国産初︶・新ジャンル﹁店舗オフィス用エアコン﹂
カスタムエアコンRAV 5- 1H発売︵業界初︶・内蔵式リーチインショーケース発売︵国産初︶

・ダ ブルバンドルコンデンサーターボ 冷凍機製作︵国産初︶

・家庭用ロータリーエアコンの商品名を﹁木かげ﹂とする︒
・モジュラック細分化空調システム発売︵業界初︶・セットフリーエアコンRACー６１ＳＦ発売︵世界初︶
・エアコン用ロータリーコンプレッサ
B型シリーズ開発︵国産初︶・ロータリーエアコンRAC ６-１Ｓ２ ８１Ｓ２発売

・独自設計のロータリーコンプレッサ100RHの試 作 が 完 了常務会でロータリー方式の自社開発が決定

・水冷コンソールエアコン発売︵業界初︶

・東海道新幹線に
ヒートポンプ式列車クーラ採用

・家庭用 スプリット型エアコンCLU ７-１／
CUA 7- H発売︵世界初︶

・業務用天吊形冷房専用スプリットエアコン
RAS 3- 03BSC発売︵柳町︶・２極コンプレッサCH50RA開発︵国産初︶・国鉄こだま号に天井ユニットクーラ︵TAC 1- 51型︶採用
・冷凍ショーケース発売︵国産初︶
・列車冷房機 TAC 1- 51T開発

・アイスクリームストッカー発売︵国産初︶︵柳町︶・水冷パッケージエアコンRAC 5- 01発売
・フロア型水冷パッケージエアコン
RAC 1- 51発売

・1馬力国産第一号ウインド型ルームエアコン

・ルームエアコン開発プロジェクト発足
・1／2馬力会派法型コンプレッサ MRE 4- 開発
・1馬力水冷フロア型クーラー開発

・営業用冷房用冷凍機開発発売︵柳町︶・芝浦クーラー発売

・電気冷蔵機開発発売︵柳町︶・国産第一号冷蔵庫用全密閉コンプレッサ開発

東芝のあゆみ・津山工場竣工

・松下電器と ガスファーネスに関する契約締結
・足立工場閉鎖

・三洋電機と冷凍機のＯＥＭ契約締結

・松下電機と業務用機種のＯＥＭ契約締結

・東芝と業務用機種のＯＥＭ契約締結
・新日本空調 株( 設) 立・埼玉工場︑吸収式冷凍機工場を完成
・埼玉工場竣工

・工事事業部／製品事業部の二事業制を確立︵会社分社化を視野に︶

・富士電機製造とＰＡＣの製作・販売契約︵ＯＥＭの第一歩︶

・ローフィンチューブの販売代行店契約を住友商事・進和貿易と締結

・東洋商事と販売代行店契約︵西日本︶
・日本トレーディングと販売代行店契約︵東日本︶

・社名をふたたび東洋キヤリア工業 株( に)改変

・西川製作所新設

・足立工場発足︵西川製作所吸収合併︶
・東洋調気工業︵株︶に社名変更

・蒲田工場新設
・荏原製作所と遠心式冷凍機製造販売契約
・芝浦電機・東京電気︵現東芝︶と小形冷房機製造販売契約

・東洋キヤリア工業︵株︶創立

・部屋を仕切るパーテーション内に設置する﹁スパンエース﹂発売

・屋外設置空冷一体型シングルエース発売

・セパレートタイプの
空冷ヒートポンプチラー発売

・セパレートパッケージエアコン発売︵業界初︶

・壁埋込型室外機﹁ウォールパック﹂発売

・スクリュー圧縮機搭載空冷チラー発売
30Ｒ Ｑ100︑120・小形ヒートポンプチラー︵３馬力︑５馬力︶発売

・０７ＤＬ形２段圧縮冷凍機発売
・０６Ｅ使用の水冷チラー
３０ＨＫ０４０ ０-８０発売

・大形水冷チラー ３０ＨＲ１４０ １-６０発売

・大形水冷バッケージ 50ＢＬ028 1- 00発売

・３０ＧQ形空冷ヒートポンプチラー販売

・３７Ａ形デュアルモジュライン
ＶＡＶシステム国産化

・３０ＧＡ形空冷チラー発売
・３８ＧＦ形小形パッケージエアコン国産化
・０６Ｅ形半密閉型レシプロ圧縮機国産化
・大阪万国博覧会の地域冷暖房熱源として3000トンターボ 冷凍機納入
・超高層３６階建霞が関ビル空調納入︵日本初︶・ガスエンジン駆動によるターボ 冷凍機︵日本初︶

・地域冷暖房システム︵オリンピック村︶納入

・３０Ｄ形チリングユニット発売
・５０ＫＪＨ形パッケージウェザーメーカ発売
・17M型ターボ 冷凍機
東京芝浦電機中央研究所に納入
以降2007年の更新まで稼働※現在掛川開発センターに保存
・日本原子力発電所︵東海村︶で原子炉建屋の空調設備を設計施工︵日本初︶
・パッケージエアコンウェザーメーカー
５０Ｋ発売︵国産化︶
・０６Ｄ型半密閉型レシプロ圧縮機国産化

・ターボ 冷凍機の原型となる
17M形ターボ 冷凍機を純国産化
・ルームクーラー国産化開始
・パッケージ国産化開始

・小形冷房機国内販売開始
・石川島造船所と遠心式冷凍機製造契約

・大丸百貨店本館増築に空調設備設計施行の初納入

東洋キヤリア工業のあゆみ

・空気調和の父
ウィルス・H・キャリア博士来日

1992
1991
1990
1988
1987
1986
1981
1978
1977
1975

1973

1971

1970

1968

1966

1964

1962

1961

1957

1972

197１

1969 1970

1963

1962

1958

1955

1953

1939 1941 1943 1945

1954

1979

東洋キヤリア工業 : 日本初の空調第一号機として米キヤリア社製空調装置を施工して以来、我が国の大形空調市場を牽引してきた時代
1935

195３

1978

1st Generation

1978
1977
1974
1971
1970
1968
1966 1967
1964
1961
1958 1959 1960

1956

1954

1953

1974

東芝 : 日本に「国産の空調システム」という新たな事業を生み出して、人の暮らしと社会に貢献し、現在の基礎技術を確立してきた時代

1929 1930

1952

1933 1934

1931

1991
1989
1987
1986
1985
1984
1983

1990
1988
1986

1987
1985
1983
1982
1981
1980

1982

1989

1987
1985 1986

1979

1981

1991

1990

1952

1973

1st Generation

1991
1989

1950

1991年
・掛川開発センター竣工

1983年・インバータエアコン
市村産業賞(貢献賞)受賞
1978年 ・東洋キヤリア全商品の国産化達成

1984
1983
1981
1976
1975
1974
1973
1972
1971
1970
1967
1964
1961 1962
1959
1943

1990年
世界初 スタイリッシュエアコン発売

1981年 ・世界初 家庭用インバータエアコン発売
1975年 ・30GQ形空冷ヒートポンプチラー開発
1974年 ・津山工場竣工
1964年・東海道新幹線にヒートポンプ式列車クーラー採用
1930年・東洋キヤリア(株)創立

1988年・家庭用 世界初
ツインロータリーコンプレッサ開発
1980年 ・世界初 業務用インバータエアコン発売
1968年・日本初 エアコン用
国産ロータリーコンプレッサB型シリーズ開発▲日中平和友好条約調印

43

1943年・富士工場創立

1980

1935 1937▲1ドル＝360円▲終戦

1978年 ・業界初 マイコン搭載ルームエアコン発売
1961年・世界初
スプリット形エアコン発売
1953年・ターボ冷凍機の原型となる 17M形ターボ冷凍機を純国産化▲第一次オイルショック

1987年 ・日本初インバータ搭載 セレクトフリー
個別運転採用のビル用マルチ空調システム スーパーマルチ発売
1977年 ・業界初 新ジャンル「店舗・オフィス用エアコン」
カスタムエアコン発売▲地球温暖化警鐘▲日本の人口が1億１千万人突破▲日本が世界最長長寿国になる▲オゾン層破壊係数
ゼロ冷媒への切替開始
1953年・日本初 1馬力国産第一号ウインド型 ルームエアコン発売
1931年・大丸百貨店本館(大阪)増築工事へ
空調設備設計施行の初納入▲産業廃棄物問題深刻化▲東京ディズニーランド開園▲モントリオール議定書▲ウィーン条約▲オゾン層破壊警鐘▲消費税導入▲貿易摩擦激化で円急騰▲米株式市場大暴落（ブラックマンデー）▲第二次オイルショック▲第四次中東戦争

いざなぎ景気

五輪景気

岩戸景気

戦後復興期
第二次世界大戦

1979

1930

1940

1935
（S5）

▲節電型家電製品が出回る▲バブル崩壊
→平成不況
（H2）

1980
1970
1945

（S25）

（S20）

（S15）

（S10）

1930

▲高度成長時代幕開け ▲ 日本の人口1億人突破▲東京都世界初1000万都市▲大阪万国博覧会開催▲1万円札発行▲スーパーマーケットの進出顕著(流通革命)▲札幌冬季オリンピック開催▲霞ヶ関ビル完成▲東京タワー完成▲家電三種の神器3C(カラーテレビ、車、クーラー)▲沖縄復帰/沖縄県発足▲伊勢湾台風▲東京オリンピック開催▲高度成長時代幕開け ▲ヨーロッパ経済共同体(EEC)発足 ▲ヨーロッパ共同体（EC）発足▲日中国交正常化

1990
1985

（S60）

（S55）

1975

（S50）

（S45）

1965

（S40）

1960

（S35）

1955

（S30）

1950

東芝キヤリアのあゆみ ①

ニュース & トピックス

・東芝キヤリア中国社 社屋移転

・欧州製造拠点﹁東芝キヤリア空調欧州社﹂設立

・富士事業所内にグローバル技術開発拠点
e T-HIRD竣工

・︵株︶東芝とユナイテドテクノロジー社でVISION2020締結
・東芝キヤリア空調サービス株式会社
吸収合併

・東芝キヤリア中国社設立

・ＦＧＡ社との合弁でタイにコンプレッサー製造会社ＴＣＦＧ設立

・︵株︶東芝と米国キヤリア社でグローバル構造改革MOU取り交わし

・家庭用ルームエアコン事業譲渡︵東洋キヤリア工業︵株︶︶︵東芝キヤリア︵株︶︶︵東芝キヤリア空調システムズ︵株︶︶・国内三社統合新生﹁東芝キヤリア︵株︶﹂誕生・Ｒ３２対応﹁スーパーパワーエコゴールド
８︑１０馬力﹂発売
・Ｒ３２対応﹁ＵＳＸ ＥＤＧＥ３２﹂発売
・スーパーモジュールマルチｕシリーズ発売
・大容量トリプルコンプレッサ開発︵世界初︶・新冷媒Ｒ４４８Ａ︑Ｒ４４９Ａ兼用
屋外設置インバータ冷凍機発売

・スマートエコｎｅｏシリーズ発売
・大容量冷凍機﹁ＰＲＯＣＯＯＬ﹂発売
・太陽光発電の余剰電力活用エコキュート﹁エスティア６﹂発売

・スポットゾーン空調システム﹁ＦＬＥＸＡＩＲ﹂シリーズ発売

・ユニバーサルスマートＸ ＥＤＧＥシリーズ発売
・熱源循環加温ヒートポンプ﹁ＣＡＯＮＳ１４０Ｌ﹂発売
・エコキュート﹁ＥＳＴＩＡ５﹂発売
・ユニバーサルスマートＸEDGEシリーズ発売

・スーパーパワーエコゴールド 8︑10HP形発売

・エコキュート﹁ＥＳＴＩＡ４﹂発売
・空調管理コントローラー﹁省エネシーマスⅡ﹂発売
・﹁ユニバーサルスマートⅩ３﹂の発売
・Ｒ３２対応店舗オフィス用エアコン﹁ウルトラパワーエコ﹂シリーズ発売
・業務用ヒートポンプ給湯機﹁ほっとパワーエコＢＩＧⅢ﹂発売

・エコキュート﹁ＥＳＴＩＡプレミアムモデル﹂発売
・熱回収ＣＡＯＮＳ／熱回収ＳＦＭＣ発売

・データセンタ用高効率空冷パッケージ発売
・エコキュートＥＳＴＩＡ﹁フルオートタイプ﹂発売

・循環加温ヒートポンプ﹁ＣＡＯＮＳ７００タイプ﹂発売
・ダクト用換気扇﹁ツインエアロファン﹂シリーズ発売
・スーパーモジュールマルチｉ冷暖フレックス発売

・循環加温ヒートポンプ﹁ＣＡＯＮＳ１４０タイプ﹂発売

・﹁一発節電リモコン﹂︑﹁一発集中コントローラー﹂発売

・オールインバータ﹁ユニバーサルスマートＸ﹂発売︵世界初︶・﹁大清快ＵＤＸ﹂シリーズ発売
・ビルマルチシステムエアコン﹁スーパーモジュールマルチｉ﹂シリーズ発売

・ヒートポンプ給湯機エコキュート﹁ＥＳＴＩＡ﹂発売

・﹁大清快ＰＤＲ﹂シリーズ発売

・スーパーパワーエコキューブ発売

・業務用ヒーポン給湯﹁ほっとパワーエコウルトラＢＩG﹂発売

・﹁大清快ＢＤＲ﹂シリーズ発売

・新冷媒Ｒ410Ａ採用﹁水冷スーパーフレックスモジュールチラー﹂発売

東芝キヤリアのあゆみ

・NATセンター活動︵PJ︶

・東芝キヤリア空調販売︵上海︶社設立︵キヤリア中国社内に東芝部設立︶
・津山事業所 ＩＳＯ１４００１取得

・TCT社生産終了

・東洋キヤリア工業は
新生東芝キヤリア傘下に・屋外設置型インバータ冷凍機﹂発売
・新冷媒Ｒ４１０Ａ採用
スーパーフレックスモジュールチラー発売

・インバータオープンショーケース発売

・高効率設備用パッケージ発売

・﹁ほっとパワーエコＢＩＧ﹂シリーズ発売

・デュアルステージコンプレッサ開発︵世界初︶・大容量﹁空冷フレックスモジュールチラー﹂発売︵業界初︶・デュアルステージコンプレッサ搭載﹁大清快ＮＤＲ﹂シリーズ発売
・Ｒ４１０Ａ採用﹁スーパーモジュールマルチ﹂発売︵世界初︶・ハイブリッド換気システム発売

・newスーパーパワーエコ﹂シリーズ発売

・空冷モジュールパッケージ発売

・フラットパネルエアコン﹁大清快ＵＤＲ﹂シリーズ発売
・店舗オフィス用エアコン﹁スマートエコ﹂シリーズ発売
・店舗オフィス用エアコン﹁スーパーパワーエコ﹂シリーズ発売
・﹁インバータ搭載自動運転﹂換気システム
レンジフードファン発売

・Ｒ４０７Ｃ採用ビル用マルチ空調システム﹁モジュールマルチ﹂発売

・合弁会社東芝キヤリア 株( 設)立・東芝キヤリア空調システムズ︵株︶設立

・Ｒ４１０Ａ採用店舗オフィス用エアコン﹁パワーエコ﹂シリーズ発売︵世界初︶・新インバータ駆動﹁大清快ＹＤＲ﹂シリーズ発売

・米キヤリア社と東芝が﹁戦略的事業提携﹂調印

・﹁電気上手カスタム﹂シリーズ 省エネバンガード21／
1996省エネルギーセンター会長賞受賞

・家庭用空気制御システム﹁ＮＥＸＴＡＩＲ﹂発売

・空気清浄機組込エアコンを﹁大清快﹂シリーズと呼称する

・新冷媒Ｒ 4- 10Ａ採用﹁大清快ＬＤＲ﹂シリーズ発売

東芝とキヤリア社とのＪＶスタート

・富士事業所ISO14001取得

・広東美芝制冷設備有限公司︵GMCC︶設立

・ＩＳＯ９００１認証取得

・高落差実験タワー建設
・富士工場創立50周年

・電気上手エアコンＲＡＳ２５１ＧＤ／２８１ＧＤ﹂
シリーズ省エネバンガード21／
1995省エネルギーセンター会長賞受賞
・タッチパネル式空調管理システム︵６０系統用︶発売
・﹁電気上手カスタム﹂発売
・﹁電気上手なエアコンＲＡＳ251ＥＤ﹂シリーズ省エネ
バンガード21／1994 省エネルギーセンター会長賞受賞

・電気上手エアコンRAS 2- 51ED﹂シリーズ発売
・自由分流マルチ空調システム﹁ワイドマルチ﹂発売
・﹁ＴＷＩＮＤＤ﹂省エネバンガード21／
1993通商産業大臣賞受賞
・DCツインロータリコンプレッサ搭載省エネ50％﹁ツインＤＤ﹂
エアコンRAS 2-51NTD発売︵業界初︶・定格COPに代わるインバータエアコンの新評価指標を提示

3rd Generation
B to Bに軸足を移すとともに、海外事業を拡大していった時代

・ＩＥＥＥマイルストーン認定 世界初インバータ搭載業務用エアコンおよび家庭用エアコン
・省エネ大賞2019 省エネルギーセンター会長賞大形冷凍機﹁ＰＲＯＣＯＯＬ﹂

・未来技術遺産２６５号 インバータ駆動エアコン︵ＲＡＳ 2- 25ＰＫＨＶ︶
・電気科学技術進歩賞受賞2019﹁空調用低損失昇圧チョッパ回路の開発と実用化﹂

2020
・未来技術遺産２５７号﹁ロータリーコンプレッサ Ｂ型シリーズ﹂

・省エネ大賞2018 経済産業大臣賞受賞スポットゾーン空調システム﹁ＦＬＥＸＡＩＲ﹂

2019
・省エネ大賞2016 省エネルギーセンター会長賞受賞﹁スーパーパワーエコゴールド Ｐ224︑Ｐ280形﹂

・地球温暖化防止活動環境大臣表彰2017
加熱性能強化型空冷ヒートポンプ熱源機﹁HEATEDGE﹂の開発

・省エネ大賞2017 資源エネルギー庁長官賞受賞﹁ユニバーサルスマートＸＥＤＧＥ﹂

2018
・省エネ大賞2015 省エネルギーセンター会長賞受賞﹁ユニバーサルスマートX３﹂
・建築設備技術遺産２４号 国産ターボ 冷凍機の量産原型となた遠心冷凍機

・電気科学技術奨励賞受賞2016﹁空冷ヒートポンプ式熱源機におけるＰＷＭコンバーターの開発と実用化﹂

2017・東芝キヤリア・インド社設立

・モジュールチラー累計生産４万台

・東芝キヤリア北米社設立
2015

・東芝キヤリア欧州社設立

2014

・スマートカセット ＆スーパーパワーエコゴールドシリーズ発売
・スーパーモジュールマルチｉ更新用発売

2013

東芝のあゆみ・省エネ大賞2014 省エネルギーセンター会長賞受賞﹁エスティアプレミアムモデル﹂

・地球温暖化防止活動環境大臣表彰 空冷ヒートポンプ式モジュール型熱源機﹁ユニバーサルスマートX RUA S- Pシリーズ﹂の開発

・日本機械学会賞2012︵技術︶を授賞 高効率可変気筒ロータリーコンプレッサ

・文部科学大臣表彰2012︵開発部門 を)受賞
﹁家庭用エアコン可変気筒式ツインロータリーコンプレッサの開発﹂

・省エネ大賞2011 経済産業大臣賞受賞﹁ユニバーサルスマートⅩ﹂

・省エネ大賞2008 省エネルギーセンター会長賞受賞﹁大清快ＰＤＲ﹂・省エネ大賞2008 経済産業大臣賞受賞﹁スーパーパワーエコキューブ﹂・でんきの礎 登録﹁インバータエアコン﹂︵1980年業務用︑1981年家庭用︶・省エネ大賞2007 資源エネルギー庁長官賞受賞﹁大清快ＢＤＲ﹂・省エネ大賞2007 省エネルギーセンター会長賞受賞﹁ほっとパワーエコウルトラＢＩＧ﹂

社外表彰／顕彰・省エネ大賞2006 経済産業大臣賞受賞﹁スーパーフレックスモジュールチラー﹂
・省エネ大賞2006 省エネルギーセンター会長賞受賞﹁屋外設置型冷凍機﹂

・省エネ大賞2005 省エネルギーセンター会長賞受賞﹁インバータオープンショーケース﹂

・省エネ大賞2004 資源エネルギー庁長官賞受賞﹁ほっとパワーエコ Ｂｉｇ﹂・省エネ大賞2003 資源エネルギー庁長官賞受賞﹁大清快﹂・省エネ大賞2003 省エネルギーセンター会長賞受賞﹁スーパーモジュールマルチ﹂
・省エネ大賞2003 省エネルギーセンター会長賞受賞﹁ハイブリッド換気システム﹂・省エネ大賞2002 資源エネルギー庁長官賞受賞﹁Newスーパーパワーエコシリーズ﹂

・省エネ大賞2001 資源エネルギー庁長官賞受賞﹁スーパーパワーエコＢｉｇ﹂・省エネ大賞2001 省エネルギーセンター会長賞受賞
レンジフードファンによるLDK換気システム﹁インバータ搭載自動運転﹂シリーズ

・省エネ大賞2000 資源エネルギー庁長官賞受賞﹁インバータ駆動ＤＣツインロータリーコンプレッサ﹂
・省エネ大賞2000 省エネルギーセンター会長賞受賞﹁スーパーパワーエコシリーズ﹂

・省エネ大賞1999 通商産業大臣賞受賞
新インバータ駆動コンプレッサシステム及び大清快シリーズ

・日・米・仏３国共同開発 Ｒ１３４Ａ採用
スクリューチラー﹁グローバルチラー﹂
30ＳＨＡ／ＳＣＡ／ＳＫＡ発売

社外表彰／顕彰・省エネ大賞1998 通商産業大臣賞受賞﹁大清快ＬＤＲ﹂シリーズ

・米キヤリア社長とＡＰＯ新任社長エアーズ氏来日

・津山工場のＴＲ ２-検査試験設備が
日冷工﹁較正検定証書﹂を受ける

・阪神大震災発生に
津山工場救援隊現地に急行・水冷モジュールチラー発売︵日本初︶

東洋キヤリア工業のあゆみ

・ＩＳＯ９００１認証取得

1997

1994

2012

2016
2015
2014
2013
2012
2009
2008
2007
2006

2005

2004

2003

2002

2011
2000

2001

2010
2009
2008
2007
2006
2005
2004
2003
2002
2001

1999

1998

2000

2015

1997

1999

2014

1996

1998

2013

1995

1997

1995

1993

2012

1994

インバータ & グリーン戦略を空調機、冷凍機、熱源機器などへ展開

2nd Generation

2020
2019
2018
2016

2021
2011
2008
2007
2006
2004
1999
1997

1995

1994

2008年 ・インバータエアコン でんきの礎 登録

2020

2018

2010

1993

2020年
インバータエアコンIEEEマイルストーン認定
1991年 ・掛川開発センター竣工▲モントリオール議定書
地球温暖化係数総量の段階的削減決定

世の中の動き1999年 ・世界初 R410採用店舗オフィス用エアコンパワーエコ発売

2019年
インバータエアコン未来技術遺産登録

1993

2008年 ・国内三社統合 新生 東芝キヤリア株式会社スタート

2020年
USXEDGE32発売
2018年
ロータリーコンプレッサB形シリーズ 未来技術遺産登録
2001年 ・店舗オフィス用エアコンの1.5~10HPを
全てインバータ機でラインナップ
スーパーパワーエコ/スマートエコ
1990年 ・日本初 スタイリッシュエアコン発売

2020年
ＳＭＭＳ-ｕ発売
2010年・ユニバーサルスマートX（USX)発売
1994年 ・水冷モジュールチラー発売

2020年 世界初
トリプルロータリーコンプレッサ開発
2014年 ・VISION2020締結
2003年 ・スーパーモジュールマルチ(SMMS)発売

2020年
富士事業所内にグローバル技術開発拠点 e-THIRD竣工
2011年 ・グローバルジャンプスタート
1999年 ・米キヤリア社と東芝が「戦略的事業提携」調印
・東芝キヤリア株式会社設立
1993年 ・電気代半分「TWINDD」シリーズ発売▲欧州Ｆ-gas表示規制▲タイ洪水▲欧州 ＥｒＰ Lot指令スタート▲地球温暖化警鐘▲特定フロン（ＣＦＣ-12，
ＣＦＣ-11）全廃▲欧州・日本 ヒートポンプが再生可能エネルギーとして認知▲REACH▲ＲｏＨＳ，WEEE▲COP3 京都議定書温室効果ガス削減目標▲オゾン層破壊係数ゼロ冷媒への切替開始▲欧州Ｆ-gas総量規制▲産業廃棄物問題深刻化

6
5

（H7）

▲東日本大震災▲京都議定書発効

（R2）

2015
2010
2005
（H12）

1995

▲リーマンショック（世界的金融危機）▲ＩＳＯ14001発行▲バブル崩壊 → 平成不況

2020
（H27）

（H22）

（H17）

2000

東芝キヤリアのあゆみ ②

巻頭言

e-THIRD 竣工に寄せて

CPSテクノロジーを駆使した製品・サービスによる新たな価値の創出

グローバルに成長する
環境創造企業をめざして
取締役

久保 徹

2020年(令和2年)5月に運用を開始したe-THIRDは、当供することにより、社 会ならびに地 球 環 境に貢献し、グ成長を続けるグローバル空調事業をはじめ、ヒートポン

代の社 会が 描く目標である「脱 炭 素化」や「SDGs」に対社が世界に展開する技術開発の中枢と位置付け、今後もプ技術を応用した製品、システム、ソリューションの研究・開発の強化を目的にしています。日本の空調黎明期からその発展を支え、先駆者としての飽くなき探求心と情熱をDNAとして、次代の後輩に脈々と伝承してきた諸先輩がたに心から敬意を表しますとともに、現役世代の日々の奮闘に感謝します。そして、更なる成長に向けた新棟への投資は、まさにそうしたみなさんの貢献が土台となっており、その喜びをともに分かち合いたいと思います。

東芝キヤリアグループはその母体である株式会社東芝

および東洋キヤリア工業株式会社時代から、石油ショッ

貢献できることは非常に多く、言い換えるならばそれらが私たちの成長エンジンになります。そこでは、製品の効率向上や熱源転換に加え製品ライフサイクルを通して、あるいはシステムとしての省エネ運用といったCPS、IoT等ソ
フト面からのアプローチも必要で、より広い視野での提案になります。

ンバータエアコン」、重要科学技術史資料( 未 来技術遺産)に登録された「国産初 ロータリーコンプレッサB型シリーズ」を代表とする、さまざまな世界 初、日本初のイノ
ベーションを起こして社会に貢献する製品を次々に世にの基本構成は、東芝グループの強みとするコンポーネントやシステムからIoT技術によりCyber空間にデータを収集、AIを活用してデータを分析し、Physical空間にフィードバックすることにより、コンポーネントの動作やシステムの運用を高度化して、インフラサービスとして新たな価値を提供する、とまだ多く見られた時代でしたが、その後急速に冷房化が進み、空調装置無しでは列車の運行ができないほど、必須のサービス機器になりました。さらには、客室内の温度や風量の均一化や、車両ごとの温度調整の多様化など、サービスの質的向上も格段に進んでいます。

このように、空調システムに求められる機能や価値は大きが求められています。具体的には、カーボンニュートラルに対やこれやと思い描き試してもらえればと思います。そしてリーコンプレッサを核としたヒートポンプ技術を軸に、社会リーダーのみなさんには技術のポテンシャルをしっかりと目 利きし 、今 後 も世 界 初 、オンリーワン の 技 術とソリューションで、社会に貢献する強い意志と使命感をもって邁進してください。私自身も次の10年、そして更にその先の成長に向けた施策を確実に実行します。

最後になりますが、e-THIRDが立地する富士事業所が

私たちが目指す経営ビジョンは、ヒートポンプ技術を軸

礼を申し上げますとともに、今後ともご指導、ご鞭撻を賜

応用ソリューションによる最高品質の製品・サービスを提飛躍を図ろうとしています。成長を支えるCPSテクノロジー期であり、首都圏でも空調装置が搭載されていない車両がす東芝キヤリア株式会社は、IEEEマイルストーン認定された

これまで継続できたのは、官公庁、地域、取引先の皆様かに、お客様のさまざまなご要望に的確にお応えできる熱定成長、さらには世界有数のCPSテクノロジー企業としての良い思い出です。ちなみに当時の鉄道車両は冷房化の過渡のみなさんには是非、好奇心や遊び心から思いついた気

送り出し業界をリードしてきました。これも私たちが常に社会が期待するその一歩先を目指した結果と言えます。

長に軸足をシフトし、インフラサービスカンパニーとしての安ながら新規開発を進めることができたことが、今となってはく変化してきていますし、さらに昨今はカーボンニュートラル

づきやアイデアを仲間と共有しながら、やりたい事をあれの礎)およびIEEEマイルストーンに認定された「世界初イ士工場の空調装置本体の設計者の方々と議論・試行錯誤し関係で、インバータ制御部を担当することになり、当時の冨いうものです。

e-THIRDには、それらを実証できる仕掛けや、あらゆるの変革をもって乗り切ってきました。その間、数々の省エ「17M形国産ターボ 冷凍機原型」、電気技術顕彰(でんき

現在、東芝グループは2018年(平成30年)に発表したNextプ
ランを着実に実行しており、基礎収益力の強化をベースに成体的な政策が動き出しています。そのような中、私たちが石井秀明

府中工場で鉄道車両用制御装置の構造設計を担当していた

し、世界中でGWP (地球温暖化係数)総量削減やESG投資(環境・社会・ガバナンスを考慮した投資)の促進など具執行役常務CTO

東芝キヤリア株式会社の技術史発行に際し、東芝グループCTOの立場として僭越ながらご挨拶させていただきます。

場所にコミュニケーションスペースを設けました。技術者

ネ大 賞 受 賞に 加え 、建 築 設 備 技 術 遺 産 に 登 録され た(株)東芝

ローバルに成長する環境創造企業を目指すことです。現

ク、バブル崩壊、デフレ経済、そして会社設立後のリーマンショック、大規模自然災害など幾多の危機に対し、自ら

7

執行役社長

東芝グループにおけるビルソリューション事業の中核をな

世界初のインバータエアコンに代表されるように、ロータやお客様のご要求にお応えする熱応用製品ラインアップを有しています。また、これらの製品からデータを収集、遠隔 監視システムによりデータを分析し、製品の制御にフィードバックすることにより運用を高度化する取組みも既に始まっやニューノーマルといった喫緊の社会課題への的確な対応

応する新冷媒の開発やさらなる省エネへの対応、ニューノー
マルに配慮した換気や除菌などへの対応や、AIやIoT技術を活用した機器やシステムの運用・保守のリモート化・自動化推進など、各地域環境や市場ニーズに見合った安全・安心・
健康へのさらなる貢献が期待されていると考えます。

これらの新たな課題や期待に対して、東芝キヤリア株式会ており、今後さらにCPSテクノロジーを駆使した新たな価値・社の有するヒートポンプ関連の豊富な技術・知見・ノウハウ

ところで、私の空調事業との関わりは、1980年代後半に東た 製 品・サービスを 、昨 年 5月に 稼 働 開 始した 新 技 術 棟

サービスの創出が期待されます。

らのご支援とご協力の賜物です。この場をお借りして御海道新幹線の初代「のぞみ」用として開発された300系新幹りますよう心よりお願い申し上げます。

で初となるインバータ制御や、軽量化のためのアルミニウム

線向け空調装置に始まります。300系の空調装置は、新幹線筐体化など、多くの新技術に挑戦したものでした。当時私はと、東芝グループの有する幅広いCPSテクノロジーを組合せ「e-THIRD」から力強く発信、グローバルに展開することにより、共に東芝Nextプランを推進していきたいと考えます。
「人と、地球の、未来のために。」
8

巻頭言

ごあいさつ

技術の歩みを振り返り、未来に向けての技術革新へ挑戦

エアコンを開発。コンプレッサ、インバータ、制御、通信技術（New Air-Conditioning Technology）が品川に設立され、その後、ヒートポンプとインバータ技術の組み合わせはエアターゲットとしたコンセプト商品、要素技術の創出とヒートの発展とエアコンの省エネ技術への挑戦が始まりました。
コンにおける省エネの核心技術として定着・進化を続け、2020年（令和2年）12月にはその貢献が認められ、「IEEEマイルストーン」に認定されました。また、1998年（平成10年）には業界に先駆けて家庭用エアコンにR22の代替冷媒として
R410A冷媒を採用し、環境への対応も行いました。

し、ヒートポンプ技術を使った製品への熱源転換における市場を創出する大きな役割を果たしました。その後、Xフレー
ムの採用、インバータ化、R410A化と進化を続け、東芝とキヤリアの業務提携後の最大のシナジー効果となり、現在のチ

いては、1987年（昭和62年）にモントリオール議定書で決定されたオゾン層破壊係数ゼロ冷媒（代替フロン）への転換計

画に対して世界規模で取り組みが加速するなか、2000年（平成12年）には「インバータ＆グリーン戦略」のもと、業務用空調機のR410A冷媒への転換およびインバータ化で業界を先2021年（令和3年）で69年目を迎えました。2020年（令和2年）５月には、東芝空調に関わった諸先輩方、そして現役世
代待望の新技術棟「e-THIRD」が稼働し、TCC-GrのR＆D中研究開発の中心としてここで生み出された技術をグローバ

ルの開発拠点に展開するという思いを込めています。今回、核拠点として、ヒートポンプ技術を応用した製品のグローバ「e-THIRD」の稼働を記念して、これまでの東芝空調の技術

す。
「 e-THIRD」とは、“evolution + Technology hub in

くかを考えてみることにしました。

ル市場への展開に向けて技術・製品開発に取り組んでいまR&D”の略であり、（株）東芝の空調事業部として現在の基礎技術を確立した第一世代、東芝キヤリアが設立され「ヒートポンプソリューションカンパニー」として技術革新を図って9として将来に向かって革新的な技術を生み出し、TCC-Grのの歩みを振り返り、将来に向かってどんなことに挑戦してい第一世代では、1961年（昭和36年）に今日のエアコンのス

タンダードとなる世界初の家庭用スプリットエアコンを開発し、さらに1980年（昭和55年）には世界初となるインバータ

数（GWP値）の高い代替フロンの生産量・消費量の段階的な削減が決まり、欧州では2030年の21%までの削減に向けて
GWP値の低い冷媒への移行が始まっています。また、2015
年（平成27年）の国連サミットではSDGsが採択され、社会全体がアクションを始めています。

そのような中で東芝キヤリアは2030年を見据えた将来に能な都市のしくみづくり、②循環型経済の実現、③脱酸素社

７割という大きな成長を遂げることができました。環境におテム）の技術を加え、ヒートポンプソリューションカンパニー

モントリオール議定書のキガリ改正において地球温暖化係

リア社とのJVにより「東芝キヤリア」が誕生し、事業を業務

ローバルに拡大し、販売地域は142ヶ国、海外売上比率が約

力ウインドエアコンの設計・製造を開始したことに始まり、頻発、COVID19という見えない脅威を実感させられる状況

むけ ての 次 世 代 技 術 検 討として 、A R D（ A d v a n c e d

用空調に集中するとともに活動のフィールドを国内からグヒートポンプ技術にさらにCPS（サイバー・フィジカル・シス

第三世代は、未来にむけて技術革新に挑戦していく時代

ラーの高い市場シェアへとつながりました。

第二世代では、1999年（平成11年）の（株）東芝と米国キヤ（現 東芝）が1953年（昭和28年）に柳町工場で国産初の1馬

幹技術（７＋１C）に進化しました。

のなか、地球温暖化防止については、2016年（平成28年）のルコンセプトは、システム最大容量の飛躍的増大を可能にきた第二世代に続く第三世代として、これまで培ってきた商品化、SPS回路として製品実装され、技術体系は今日の基国産化しました。この機器は当時東芝中央研究所にも納入
年（平成6年）に水冷チラーの更新需要で誕生したモジュー

東芝の空調機器の歴史は、前身となる東京芝浦電気（株）

系の強化が提案されました。この提案は後にCAONSとしてになります。夏場の異常な気温上昇、気候変動による災害のされ、後に建築設備技術遺産に登録されました。また、1994

佐藤 雄彦

ポンプを構成する４つのコア技術（４C）を軸とする技術体

もう一つの母体である東洋キヤリア工業株式会社では、

1953年（昭和28年）に『17Ｍ形国産ターボ冷凍機原型』を純統括技師長

産学連携、異業種交流等をおこない、成果として５年後を導しました。この戦略はATW（海外家庭用温水機）、冷凍機にも展開した他、コンプレッサ、インバータの大容量化技術とともに、ビル用マルチシステム、チラーにも展開しました。
そして、2020年（令和2年）には世界初の大容量トリプルロー
タリーコンプレッサとデュアルステートインバータの開発に至りました。商品開発においては、グローバル市場のそれぞれの地域にタイムリーに商品を提供するための「ローカルフィツト開発」を加速する体制として海外拠点での設計現地化を進めてきました。日本では新技術開発、プラットフォー
ム設計を行い、海外現法へ技術展開するHub機能を強化
し、アジア、中国、欧州、北米等のグローバル市場へ商品の拡大を行っています。また、海外のローカルエンジニアを指Research and Development）を川崎に設立し、①持続可会への移行を基本方針に掲げ、次世代技術の創出に取り組んでいます。2021年（令和3年）３月、TCC次世代技術展をOnline開催し、第三世代に向けた技術開発の一端をご紹介することで、ヒートポンプ製品の未来像の創造と次世代を担う技術者のモチベーションアップに繋げていきます。今後

は、空調機単独の機器のハード性能改善から連携によるソ
フト性能向上への変 化へ対応するため、「 繋がる」をキーワードに、コネクテッドテクノロジーとして、クラウド技術活用、他の機器との連携を模索し、グローバル市場に展開した空調機（フィジカル）からデータ取得してAIや機械学習を用いたデータ解析を行い、エネルギーの熱負荷需要予測、寿命・故障予測、冷媒漏洩検知等をおこなうCPS（サイバー・
フィジカル・システム）による顧客価値の提供および外部連携のためのIoTソリューションにつながる技術開発を進めていきます。新技術棟「e-THIRD」については、オフィススペース

を環境試験室に見立て、開発した機種を実環境下で評価をし、それを自ら体感するという『実証ラボ』とし、これにより、
ヒートポンプソリューションの更なる改善とお客様へのリア
ルな提案を目指していきます。

今回、東芝キヤリアの技術の歩みと未来への展望を技術導する立場として多くの技術者が海を渡り、グローバルエン

史としてまとめることとなりました。これまでの発展を築か

いては、10年先の空調の姿を描いて新規技術開発テーマのたこの「e-THIRD」から、世界へ、そして未来に向けた革新技

ジニアとして海外拠点で活躍しています。先行技術開発にお発掘、新セグメントの発掘、先行研究開発企画の立案を行い提案することをミッションとした少数精鋭の‘NATセンター’

れたみなさんに改めて敬意を表するとともに、稼働をはじめ術の開発を行っていきます。

10

熱 源 製 品 ／ 設 備 用パッケージ

1st Generation
1955
1960

（S30）

1965

（S35）

1970

（S40）

（S45）

（霞が関ビル）納入

現行ターボ冷凍機の原型モデル

1980

（S50）

1968年
超高層３６階建てビル空調

1953年
17Ｍ形ターボ冷凍機を販売

1985

（S55）

（H7）

1986年
スクリュー圧縮機搭載空冷チラー発売
30RQ100,120（4サーキットマイコン搭載）

1981年
小形ヒートポンプチラー発売

３馬力、
５馬力

1966年
ガスエンジン駆動によるターボ冷凍機

業界初 1994年
水冷モジュールチラー発売

モジュールコンセプト誕生

1978年
07DL形 二段圧縮冷凍機の国産化

（H12）

2010

（H17）

1977年
大形水冷チラー

1992年
スパンエース発売

30HR140-160

部屋を仕切る
パーテーション内に設置する

1977年
大形水冷パッケージ

50KJH形

1991年
屋外設置空冷一体形
シングルエース 発売

50BL028-100

1973年
37A形 デュアルモジュラインVAVシステムの国産化

技術年表

1988年
セパレートパッケージ
エアコン発売1970年
38GF形 小形パッケージエアコンの国産化
冷暖可能なヒートポンプを国産化

1970年
06E形 半密閉形往復動圧縮機国産化

1987年
壁埋め込み型室外機「ウオールパック」発売

冷暖可能なヒートポンプを国産化（H27）

e coターゲットを設 定・クリ
アし、上市時点において「主要環境性能No.1」を達成 した製品・サービスを「エクセレント ECP」として社内認定しています。

2020年 エクセレント ECP
空冷ユニバーサルスマートＸ EDGE32 発売（R32冷媒採用）

省エネ大賞

1997年
スクリューチラー「グローバルチラー」発売

エクセレント ECP（R2）

2006年 業界初 エクセレント ECP 金 賞
空冷スーパーフレックスモジュールチラー 発売＜設備デザイン賞優秀賞金賞受賞＞
R410A冷媒採用
システム最大360馬力

3rd Generation

E C P（ E n v i r o n m e n t a l l y
Conscious Products）とは、
環境調和型製品のことで、材料調達・製造・流通・使用・廃棄・リサイクルといった製品
ライフサイクルの全ての段階
で、環境に配慮された製品のことを指します。

省エネ大賞

2016年 エクセレント ECP 銀 賞
空冷ユニバーサルスマートＸ EDGE発売＜日本冷凍空調学会「技術賞」＞
省エネ大賞

2015年 エクセレント ECP 銅 賞
ユニバーサルスマートＸ３発売

30SHA/SCA/SKA（新冷媒Ｒ-134ａ採用）（104mmスクリュー圧縮機）

省エネ大賞＜日本冷凍空調学会「技術賞」＞(主催:財団法人省エネルギーセンター、後援:経済産業省)
事業者や事業場等において実 施した 他 者の模 範となる
優れた省エネ の取り組みや、
省エネルギー性に優れた製品 並びにビジネスモデル を表彰するもので、国内全体の省エネ意識の拡大、省エネ製品の 普及などによる省エネ型社 会の構 築に寄与することを目的に作られる。

省エネ大賞

2010年 業界初 エクセレント ECP 金 賞
空冷ユニバーサルスマートＸ 発売＜日本冷凍空調学会「技術賞」2012＞
システム最大4800馬力相当

30HK040-080

1962年
ヒートポンプ式パッケージ形ウェザーメーカー発売

2020

2007年
水冷スーパーフレックスモジュールチラー 発売

1978年
06Ｅ使用の水冷チラー

1962年
30D形チリングユニット販売

2015

（H22）

全製品国産化～製品輸入終了

1964年
地域冷暖房（代々木オリンピック村）納入

1954年
06D形半密閉形往復動圧縮機の国産化

2nd Generation
2000
2005

1990年
セパレートタイプの空冷ヒートポンプチラー発売

空気調和衛生工学会建築設備部門学会賞

1957年
日本原子力発電所（東海村）で原子炉建家の空調設備を設計施工

1995

（H2）

1975年
30GQ形 空冷ヒート
ポンプチラー販売

1966年
国内最大容量の吸収式冷凍機完成

1954年
パッケージ形ウェザーメーカー50Kを発売・国産化

1990

（S60）

1971年
30GA形空冷チラー販売

2016年 エクセレント ECP
スポットゾーン空調システム
FLEXAIR 発売

2003年 業界初
空冷フレックスモジュールチラー発売
吸収式冷温水機の熱源転換

省エネ大賞

2018年 エクセレント ECP 金 賞
スポットゾーン空調システム
ＦＬＥＸＡＩＲ大風量タイプ発売

省エネ大賞

金賞

省エネ大賞
経済産業大臣賞（通商産業大臣賞）

2013年
熱回収SFMC発売

2002年 業界初
空冷モジュールパッケージ発売（Ｒ407Ｃ冷媒）（06Ｄ/Ｅ形定速レシプロ圧縮機）

2013年
データセンター用
高効率空冷パッケージ発売

2004年
高効率設備用パッケージ発売

2013年
高効率シングルエース発売
エクセレント ECP

空調設備請負から空調専門メーカーへ

国産化推進

自社企画商品展開

省エネ大賞

銀賞

省エネ大賞
資源エネルギー庁長官賞

2020年 エクセレント ECP
スポットゾーン空調システム
FLEXAIR 2シリーズ 発売

省エネ大賞

銅賞

省エネ大賞
省エネセンター会長賞

納入物件 製品

1953年（昭和28年）

1968年（昭和43年）

1975年（昭和50年）

2003年（平成14年）

2013年（平成25年）

2016年（平成28年）

1950年に米キヤリア社との提携が復活すると、大型吸収式冷凍機を輸入、大規模業務用施設の熱源機の中心となり戦後の復興期から高度成長期において国内の大形空調市場をけん引していった。
1953年からは現在の半密閉形遠心冷凍機の原型となった17M形遠心冷凍機を販売し、1954年に06D半密閉形往復動式圧縮機を国産化した。17M形冷凍機は非常にコンパクトで、従来のものに比し重量も据付面積も約3分の2という驚異的に能 率化されたもので他社の追従を許さず、2・3年後には業界の90%以上を占めるまでになった。
1961年に東京芝浦電気中央研究所に納入された本
冷凍 機 は 2 0 0 7年までの長 期 に 渡り使 用され たが、建 築 設備 技 術 遺 産として登 録されることにな
り、今でも弊 社 掛川開発
センターで稼働できる状
態で展示されている。

日本 初 の 超 高 層ビル 空調を（霞 が 関ビル）遠 心 冷凍機8台(計4, 520USRT)、
キ ヤリア・ウェ ザ ー マ ス
タ ー（ イ ン ダ ク シ ョ ン ユニット）2 , 26 2台 他の空 調機器を納め、高層部空調工事を請け負った。

他社に先駆けてチラーの空冷化、ヒートポンプ化を
進 め 3 0 G Q 0 2 0 - 0 6 0 を 発 売 し た 。そ の 後 、
30RQ080-120、輸出専用240、320RT空冷ヒートポン
プチラーの開 発により
大 形 化を 進 め、海 外 への 輸 出も 拡 大し 、事 業の中核となった。

吸収式冷温水機の熱源転換を目的に開発。そのため、従来の技術の延長では到達できない３００冷凍トンクラスを、
１６台超多段連結を可能に して 、大 容 量 空 冷 チ
ラーという新コンセプト
商品を生み出し、市 場を拡大した。

株式会社関電エネルギーソリューション、高砂熱学工業
株式会社、株式会社東芝および、東芝キヤリア株式会社の4社共同開発。従来の下吹きではなく、背面吸い込み、前面吹き出しを採用し空気搬送動力を約1/3に低減。モジュール設
計により増設にもフレキシブルに対応する。

2018年（平成30年）

17M形遠心冷凍機を販売

17Ｍ形遠心冷凍機

技術

水冷モジュールチラー
コンパクト化&高効率化技術

・プレート熱交換器(Brazed Plate Heat Exchanger)
・ 複数モジュールをマイコン制御・ 制御ソフトはC言語でマルチタスクOSを自社開発
・ PCを用いたサービスツールや遠隔監視考慮・ 6シリンダーの06E圧縮機のアンローダと複数モジュールの発停による段数制御

11

1975

※ 部分負荷特性に優れるサクションカットオフアン
ローダを採用して当時スクリューチラーより部分負荷特性で優っていた。

日本初の超高層ビル空調を(霞が関ビル)に納入

1994年(平成6年)

1969年(昭和44年)

空調設備工事請負会社から空調専門メーカーへ

1969年に工事と製品販 売の売上高比が拮抗した事を受け、工事事業を分離し空調専門メーカーとして再スタートを切った。これを契機に輸入製品の国産化を進め、1978年には全てを国産化した。
売上高比

工事請負

製品販売

1995年

1969年

50%

50%

75%

30GQ020-060

水冷モジュールチラー

狭い地下機械室での更新工事性をよくするため、コンパクトな水冷チラーを現地で複数台連結設置する
方 式が 発 案され、業 界に先 駆けて商品化された。モ
ジュールチラーコンセプトのはじまりである。

50%

フレックスモジュールチラー

吸収式冷温水機の熱源転換のため300冷凍トンクラスを実現した技術【多連結されたモジュールユニットの連携】

・ ポンプ内蔵変流量制御（システム最大 480馬力)

・ 水冷モジュールの複数モジュール対応マイコン制御の更なる進化（超多台数連結モジュールの連携運転制御）
・ 自動運転継続

ヒートポンプチラーの開発と輸出の拡大

4連結

スーパーフレックスモジュールチラー

・ 高効率、高圧冷媒Ｒ410Ａ採用（定速スクロール圧縮機を3台接続）
・ 新開発のＸフレーム筐体- 圧縮機３台を並列接続するスペース確保- 多台数連結時の吸いこみ風量確保
・ 機能毎にモジュール化した設計
・ ポンプ内蔵変流量制御（システム最大360馬力）
・ 水冷モジュールの複数モジュール対応マイコン制御の更なる進化

空冷フレックスモジュールチラー

2010年（平成22年）

8連結

空冷ユニバーサルスマートＸ（ＵＳＸ）

エクセレント ECP

省エネ大賞

金賞

世界最大容量インバータツインロータリー圧縮機他、冷凍サイクル部品の最適化により、空冷式で冷却ＣＯＰ6.30を実現する。システム最大4800馬力を達成。
2017(平成29)年発売のEDGEシリーズでは、更に変流量制御の進化（Ｐ－Ｑ制御)や他
熱 源 併用 制 御 の 追 加 等 顧 客目線の機能を強化した。
RUA-SP331H

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ユニバーサルスマートX

データセンター用高効率空冷パッケージ

・ 大容量インバータツインロータリー圧縮機
・ コの字型コイルの斜め配置採用
・ 新Ｘフレーム筐体
・ モジュール in モジュール設計- 除霜分散- リスク分散（イニシャルコスト低減）
・ インバータ式変流量ポンプ内蔵（システム最大4800馬力）
・ モジュールコントローラ＋グループコントローラ

RPAMAP5601HM

2013年（平成25年）

OP-MAP2804HM×2

屋外設置空冷一体形シングルエース
通常、屋内設置される室内ユニットを室外機と一体化し屋外設置対応した商品。営業
中でもメンテナンスができるなど、営業ロスを最小限にできる。

ユニバーサルスマートＸ ＥＤＧＥ

エクセレント ECP

スポットゾーン空調システム FLEXAIR
FLEXAIR 大風量タイプ

エクセレント ECP

エクセレント ECP

省エネ大賞

金賞

設備用パッケージエアコンに比べ、個々の作業者の「スポット」や、複数の作業者が働く「ゾーン」に対し、冷風感を十分に感じられる冷風をダクトレスで送り届けることが可能なスポット・
ゾーン空調システムは、業務用空調市場の新しい分野を切り拓くものとして期待されている。 RPA-ZAP1121H

2016年（平成28年）

エクセレント ECP

ＵＳＸ ＥＤＧＥシリーズ

省エネ大賞

銀賞

モジュール本体のサイズダウンをしながら、従 来よりも
大容量、高性能を実現。用途に応じて、「 高効率」「 低外気温仕様」「大能力」の３タイプ用意。

2020年（令和2年）

エクセレント ECP

ＵＳＸ ＥＤＧＥ ３２ 世界展開

RDA-SPE5605HT

・ 新エッジフォルムで高効率とコンパクトを両立- 大容量インバータツインロータリー圧縮機- 圧縮機セクションのコンパクト化- 自社製圧縮機とインバータによる最適制御
・ 新型水熱交換器による配管内圧損の半減化技術
・「高調波電流抑制機能」標準搭載し力率99％実現(USX3から装備）
・ 低外気時の加熱能力アップ
・ 多熱源との多様な併用運転パターンを選択可

32 冷 媒を採 用。省エネ・環 境の先進地域、欧州での展開が始まる。

3連結

3rd Generation に向けて空冷ヒートポンプチラーは、USXでシステム最大容量を吸収式冷 温水機同等まで引き上げるとともに部
分負荷性能を向上し、EDGE32でR32冷媒に対応した
今、国内では今後もユーザー、サブユーザーにより近い立場から新たな価値を共に創出し、海外ではリスク分散性も備えた高効率空冷ヒートポンプモジュールチ
ラーという新ジャンル商品として、キヤリア販社と協業した販売施工・保守メンテナンス・ソリューション提案体制を構築することで、さらなる飛躍が期待される。

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家 庭 用エアコン

1st Generation
1955
1960
（S30）

1965

（S35）

1970

（S40）

（S45）

・東京電機（（株）東芝の前身）が米国GE製家庭用小型冷房機を輸入、「芝浦ルームクーラー」として販売開始
1953年 日本初
国産1馬力ウインドタイプ
家庭用エアコン 発売

1980

（S50）

1959年
国産ウインドタイプエアコンの富士生産を開始
1961年 世界初
スプリット形家庭用エアコン 発売

1985

（S55）

（S60）

1978年 日本初
マイコン搭載家庭用エアコン 発売

1968年 日本初
セットフリーエアコン 発売

1979年 日本初
レリース回路搭載
能力可変家庭用エアコン 発売

1990

1995

（H2）

（H7）

1990年

2005

（H12）

2010

（H17）

3rd Generation
2020

2015

（H22）

（H27）

（R2）

▲ 2010年
国内家庭用エアコン事業を東芝ホームアプライアンスに譲渡

省エネ大賞

金賞
1998年 世界初
R410A採用 大清快LDRシリーズ 発売

省エネ大賞

2007年 銀 賞
大清快BDRシリーズ発売

省エネ大賞

日本初

スタイリッシュエアコンシリーズスタート

省エネ大賞

金賞
1999年 業界初
新集中巻きモータ採用
DCツインロータリーコンプレッサ
新ハイブリッド（PAM&PWM)インバータ搭載
大清快YDRシリーズ

省エネ大賞

技術年表

1988年
天井壁コーナー用
マイルームoﬀシリーズ発売

1968年 日本初 （注1）
ロータリーコンプレッサ搭載エアコン販売

2nd Generation
2000

1988年 家庭用 世界初
ツインロータリーコンプレッサ＆ ツインエアクリーナー搭載
家庭用エアコン発売

1981年 家庭用 世界初
インバーター搭載
能力可変家庭用エアコン 発売

1972年
窓用たて形
家庭用エアコン 発売

金賞
1993年 業界初
省エネ50%ツインDDシリーズ発売

2008年 銅 賞
新デュアルステージコンプレッサ搭載
大清快PDRシリーズ発売
2010年「大清快ＵＤＸシリーズ」発売 RAS-251UDX

海外家庭用エアコン【ＴＣＴＣ企画・設計・製造】

2001年
フラットパネルエアコン発売
世界初

2011年
DSK6

（パネル開閉機能）

2014年
DSK8

2017年
DSK9

2021年
HAORI

省エネ大賞

（注１）ロータリーコンプレッサを搭載したロータリーエアコンの発売は、それを訴求して発売した昭和43冷凍年度（1968年10月～1969年
9月）商品のRAC-61B, -81Bとされる事が多いが、実際にはその前年度機種の後期に、RAC-61S2、RAC-81S2として、ロータリーコン
プレッサを搭載して販売したのが最初である。

1981年 業界初
電気集塵機内蔵
家庭用エアコン発売

1971年
家庭用2室マルチ 発売

1994年 銅 賞
電気上手なエアコン EDシリーズ発売
1989年 世界初
輻射パネル暖房エアコン発売

省エネ大賞

銅賞

1995年
電気上手なエアコン GDシリーズ発売

省エネ大賞

銀賞
2003年 世界初
可変気筒デュアルコンプレッサ搭載
エアコン RAS-NDRシリーズ発売

1990年
全館空調システム開発・発売（室外機分岐/室内直列配管方式）

2012年
DSK7

2012年
SUZUMI Plus

2011年
Console（システムダクト形VARVコントロール）

2013年
AVANT

2016年
SHORAI
2016年
MIRAI

2018年
Premium
SHORAI

2020年
SHORAI(Edge design)

2019年
SEIYA

製品

1953年（昭和28年）

1968年（昭和43年）

1981年（昭和56年）

1990年（平成2年）

1998年（平成10年）

輸入を含め市場の主流は3/4馬力だったが、日本の高温多湿気候を鑑みて、１馬力を開発。１馬力のコンプ
レッサがなかったため1/2馬力のコンプレッサを２基搭載する当社独自設計である。

ポンプ、散水ファンによる水空冷方式凝縮器を内蔵した水空冷式簡易据付形空調機で部屋間を移動する事も可能で、セットフリーエ
アコンと呼ばれた。市 場で大 好評を博し業界をリード。ヨーロッパ、カナダにも輸出された。

世界 初の家 庭 用インバータ搭載エアコン。外気温が低い時のエアコン暖房の「弱い、遅い、高い」のイメージを一 掃、エア
コンに大変革をもたらした。

それまでのデザインを一新して縦横比３(高さ298mm、幅900mm)の横長サイズで丸みのある面構成と、木目調に変えてシルキーホワイトベースの高級感ある色で発売されるとた
ちまち人に気を博した。エアコンデザインの潮流を作った。

業界でもいち早くR410Aを採用。省エネは業界トップでその年度の省エネ大賞通商産業大臣賞を受賞した。待機電力
も前年度の1/5の0.8Wまで低減している。

新開発デュアルステージコンプレッサが低負荷時１シリン
ダー運転に移行し扇風機並みの電力で連続冷房可能となる。
期間消費電力量で業界トップを達成。換気機能も搭載した。

RAS-251LDR/RAS-251LADR

RAS-285NDR/RAS-285NADR

日本初国産１馬力ウインドタイプエアコン

セットフリーエアコン

RAC-101

RAC-61SF

1978年（昭和53年)

世界初となる家庭用スプリット形エアコン。日本の家屋構造を鑑みて、振動、騒音が大きい圧縮機を室外に分離する事で快適性を高めた。
これにより室内機の設 計自由度が増し様々な形態が出現する
きっかけとなった。壁掛もその一つである。

業界初のマイコンを搭載し、風量自動コントロールや精緻なタイマー運転等ができた。さらにターボファ
ンを２基搭載し、超薄型は奥行12ｃｍを実現した。

マイコン搭載最薄壁掛けエアコン

1988年（昭和63年）

1993年（平成5年）

高効率、低振動のツインロータリーコンプレッサーを業界に先駆けて搭載し、基本性能を大幅に向上させた。
また、効率をを高めた二段式電気集塵機と脱臭フィルターを搭載し「ツインエアクリーナー」と呼称した。

RAS-251BVR

二段式電気集塵機搭載エアコン

RAS-185SKV

CLU-71／CUA-7H

スタイリッシュエアコン

家庭用インバータエアコン

RAS-225PKHV/RAS-225PAHV

1961年（昭和36年)

スプリット形ルームエアコン

技術

空気清浄機搭載

それまでの産業用途の電気集塵機をコンパクトにしてエアコンに搭載。0.01μmまでの目に見えない塵や埃をプラスに帯電させ、マイナスの集塵コレクタで強制的に吸着させる２段電極式電気集塵機である。東芝では1981年の初出から２段電極式にこだわりあり。

1981年

RAS-185YKCに搭載
2段電気集塵機構造

1988年＋ 3.6KV

イオン化線(タングステン線)
清浄空気
コロナ放電空間

15

1975

集塵板
ー

RAS-251BVRで２段式空気清浄機が進化して登場
空清に加えて脱臭フィルターも装備

1990年

RAS-S281YTRで家庭でも洗いやすい構造に進化

2008年 空清がメンテナンスフリー化
コレクタの代わりに熱交換器で集塵し、アクア洗浄で機外排出① プラスに帯電② 熱交換器で集塵③ アクア洗浄で機外に排出

RAS-S281YTR

省エネ大賞

金賞

代替冷媒Ｒ410Ａ採用

2003年（平成15年）

可変気筒デュアルステージコンプレッサ搭載

省エネ大賞

銀賞

2001年（平成13年）

2019年（令和1年）

直流ブラシレスモーターを採用したＤＣツインロータリー
コンプレッサを搭載し、超省エネと最大暖房能力5.0ｋＷのハイパワーを実現し、省エネバンガード21（現省エネ大賞)最高賞である通商産業大臣賞を受賞した。

業界初の可動式フラットパネルを採用。停止時に内部の湿度を低減しカビの発生を抑制するセルフクリーン機能を搭載。
フラットパネルはその後室内機の潮流となった。

2010年以降、海外家庭用エアコンはタイで企画、設計、製造を行っている。
写真のDSKシリーズは日本でいうところの大清快シリーズにあたり、空気清浄機を備えた最上位機種になる。

RAS-251NTD

RAS-285UDR

RAS-13PKVPG-E

超省エネエアコン ツインＤＤシリーズ

省エネ大賞

金賞

セルフクリーン機能搭載フラットパネルエアコン

ツインロータリーコンプレッサ技術

回転バランスの良さと低速運転時の効率の高さから、インバータエアコンの特長である部分負荷性能に優れており、東芝キヤリア空調機の実使用時における省エネの高さを支えるコア技術である。
（同じインバータエアコンでも最小能力は要チェック）
1988年 ツインロータリー化

1993年 直流ブラシレス
モータ採用

1999年 集中巻コイル採用

2003 可変容量デュアルコンプ化業界で唯一扇風機並みの電力で冷房が可能

海外家庭用エアコン

3rd Generation に向けて

現在、東芝ブランドの海外向家庭用エアコンは、Ｔ
ＣＴＣが企画・設計・製造・輸出しており、TCTCの収益の柱の一つとなっている。欧州からアジア新興国まで市場は幅広く、超高級機、高級機、中級機、普及機の4つのティアで展開しており、仕向地を含めると毎年膨大機種数の開発を現地のエンジニアを中心に行っている。グローバルの成長のためには必 要 不可欠な商品であり、低GWP冷媒への転換、省エネ、システム拡張性は言うまでもなく、CPS(サイバー・フィジカル・システム)などの次世代付加価値技術開発を行うことで更なる伸長が期待される。

16

（S45）

1975

1980

（S50）

1985

（S55）

1990

（S60）

2nd Generation

1995

（H2）

2000

（H7）

（H12）

2005

（H17）

特定フロン使用製品を代替フロンへ転換完了▲

2010

（H22）

2015

（H27）

2020

（R2）

▲ HCFC冷媒使用製品をHFC冷媒へ転換完了※CC機器全製品対応完了※CC機器全製品対応完了

1961年
富士工場でショーケースの製造開始

2011年 業界初
カチオン塗装標準搭載
クーリングユニット発売

1971年
冷熱機器一部が柳町から富士に業務移管

3rd Generation

2020年
省エネ法対応3灯CO2ショーケース

（カチオン塗装標準搭載は業界初）

2014年 業界初 エクセレント ECP
CO2冷媒3方向
オープンショーケースを発売

1991年
屋外設置型冷凍機 TAM100JA-S の開発（市中電源装置搭載）（特定フロンR12→R22対応）（凝縮器ファン無段階制御採用）※東芝独自

1972年
冷熱事業部冷熱研究所を富士工場に新設

2020年 エクセレント ECP
新冷媒R448A、R449A採用
屋外設置インバータ冷凍機 発売
6,7,8HP

省エネ大賞

銅賞
2005年 業界初
インバータ搭載オープンショーケースを発売

1973年 業界初
冷温併用ボトル形冷水器を発売（冷水・温水独立制御方式）

1st Generation

1955 1960 1965 1970

（S30）（S35）（S40）（S45）

1975

（S50）

1980

（S55）

1974年 業界初
温度・煙感知器内蔵自動タイプレンジフードファンを発売
1978年 業界初
扁平モータ採用の「窓用」を発売

１,２,３HP（R448A,R449A,R410A,R404A,R407C対応）

DCツインロータリコンプレッサとDCファンモータを搭載し、40%の大幅な省エネを達成。用途に応じたインバー
タ制御4モードをあらかじめ実装、現地で切替可能にした。

2009年（平成21年）

エクセレント ECP

屋外設置インバータ冷凍機（5馬力以下）

RWF-223BH

1991年（平成3年）

屋外設置型冷凍機

特定フロン規制対応(CFC12→HCFC22)の先頭機
種。東芝独自の冷媒凝縮温度によるファン無段階コント
ロール方式を採用し、低外気温時の冷却能力低下などを抑制した。

●

1984年 インバータ搭載 密閉型冷凍機●

2006年 屋外設置インバータ冷凍機●●

2004年 インバータ搭載四面オープンショーケース
2007年 インバータ搭載四面ガラスショーケース

・ 低音用DCツインロータリーコンプレッサ低回転から高回転域まで高効率、低振動運転を実現

・ DCベクトル制御インバータ装置ベクトル演算による

17

最適なタイミングでの運転制御

20、30HP大形冷凍機「PROCOOL」

2014年（平成26年）

エクセレント ECP

CO2冷媒インバータ３方向オープンショーケース
業界トップクラスの省エネ性を達成した他、LED照明を採用
し水銀レス化を実現。冷媒には
自 然 冷 媒 の C O 2 を採 用している。レジ 前ショー ケースとしては、業界 初の3方向解放でお客さんが商品を取り出しやすいよう配慮した設計。

冷媒対応

省エネ大賞

銅賞

特定フロンの代替フロン化技術●

2000年代HCFC冷媒をHFC冷媒化対応技術●

2010年代ＧＷＰ総量規制対応⇒1995年(平成7年)全製品切替完了⇒2006年(平成18年)全製品切替完了

・大容量ツインロータリーコンプレッサの横展開
・多岐にわたる冷凍機の冷媒対応サイクル技術

調理時だけでなく通常ＬＤＫ換気もこなす。
直流インバータモータを搭載し、調
理中やそうでない様々なシーンで最適化を行う事で空調負荷も軽減し、従来機種に対する省エネ率84％を実現した。
平成 1 3 年 度の 省エネ大 賞 省エネル
ギーセンター会長賞を受賞。

DVF-14BXS
TAM3000AR-SV

低GWP冷媒R448A･R449A兼用
屋外設置インバータ冷凍機 6,7,8HP

エクセレント ECP②広範囲な温度帯をカバーするワイドレンジ仕様で幅広い用途で使用可能

1990年代3rd Generation に向けて

2005年 業界初
省エネ浴室換気乾燥機「バスドライ」を発売
東芝独自のエコ乾燥モード

2012年
ダクト用「ツインエアロファンシリーズ」を発売
2014年 エクセレント ECP
多室ダクト用換気扇を発売

TAM800AL-SV

インバータ & グリーン戦略の下、小形冷凍機器
でもインバータ化が一気に進み、近年ではＵＳＸに搭載した技術を応用した排除容積100ｃｃクラスの大容量冷凍機用コンプレッサの開発や、高調波抑制装置の開発で、10～30馬力の大容量冷凍機市場に参入を果たした。飛 躍の準備は整ってきており、海外も含めて更なる事業の拡大が期待される。

1988年（昭和63年）

2004年（平成16年）

引き紐を２～３回引くだけで手を汚さずにフィルタ交 換が完了。1.5ヶ月に一回の操作で、１ロール約一年使用できた。

温 度 差や自然の風の影 響で変化する住宅の自然の換気力を検知しながら、過不足分を機械換気で補い、最小限の年間消費電力で運転するシステム。

「ロール式フィルター付換気扇」を発売

ハイブリッド換気システムⅢ

平成１５年度の省エネ大賞省エ
ネルギーセンター会長賞を受賞。

VFH-20ARF

定風量制御
自 然 換 気自然換気 ＋ 機械換気

一定風量

ダンパー

銅賞

VFR-93YAK

2014年（平成26年）

1つの換気扇で複数の空間を24時間同時に換気できる。またツインエアロファンシステムと呼ばれる「両吸い込みファン」の採用で大風量化と低騒音化を両立した。

DVP-TD14CLDT

VFR-93NAK
エクセレント ECP
省エネ大賞

銅賞

VSY-20S

機 械 換 気ファン
OFF

自然換気が強いとき

一定風量

ダンパー
OPEN

ファン
ON

自然換気が少し足りないとき

一定風量2021年（令和3年）

パイプ用ファン「サイレントクリーンファン」シリーズ

新形状のプロペラの採用とモーターの小型化により大風量で低騒音、メンテナンス性の向上を実現。当社従来品に対して換気風量を23%向上、運転騒音を6dB低減した。

VFP-C8MS

ダンパー
OPEN

ファン
ON

自然換気がないとき

従来の片吸い込みファンに対して、手前と奥側から吸い込む「ツインエアロファン」とすることで、風量を大幅にアップしながら、騒音をほぼ半分（-3dB低減）に抑える技術。

従来（片吸い込み）

エクセレント ECP

多室ダクト用換気扇

ツインエアロファンシステム

風 が 強 い 場 合 に は ダン 自然の換気力を補うよう、 ファンの回転数を高めて換パー制御により自動的に きめ細かなファン抑制で設 気量を確保。
設定された換気量に調整。 定された換気量を確保。

CONTROL

省エネ大賞

レンジフードファンによるLDKの換気システム

人体感知センサーと、結露センサーによる自動運転のダクト用換気扇①地球温暖化係数(GWP)の低い
新冷媒R448A・R449A兼用

SH-321DES

省エネ大賞

銅賞
エクセレント ECP
2004年
ハイブリッド換気システムⅢを発売

2001年（平成13年）

1987年（昭和62年）

人体感知センサー付きパイプ用ファン
1989年（平成1年）

業界トップクラスの高効率運転を実現し、CO 2排出量
およびランニングコスト削減に貢献

●

大容量化

エクセレント ECP

・大容量DCツインインバータ
ロータリーコンプレッサ搭載③大容量DCツインインバータロータリー
コンプレッサ搭載を搭載し、業界トップクラスの省エネ性を実現

省エネ大賞

1988年 業界初
二重断熱構造を採用した「ユニットバス用ダクト用換気扇」を発売

容量20～30馬力で、低温物流倉庫や食品加工所等の冷凍・冷蔵設備用として、あるいはドラッグストアや食品スー
パーマーケットの冷凍・冷蔵ショーケース用を想定し、年間を通して高い省エネ性を発揮する。

2020年（令和2年）

2021年
パイプ用ファン
「サイレントクリーンファン」
シリーズ発売1988年 業界初
「ロール式フィルター付換気扇」を発売

技 術

技 術

インバータ制御

TAM100JA-S

2019年（令和1年）

5馬力のラインナップを拡・3つの運転制御モードを選択可能
充し、2冷媒（R404A,R410A)
・
SDカードに運転データ保存、に対応。圧 力、故障コード、
故障診断に活用可能
運転状況の表示でさらに利便性を高めた。
TAM350AM-SV TAM500AB-SV

2008年
業務用ストレートダクトファン

1987年 業界初
「人感・結露センサー付パイプ用ファン」を発売

製 品

製 品

東芝独自の冷水・温水独立制御方式を採用。当時としては画期的な冷温併用２リットルタンク式冷水機である。

銅賞

2006年 業界初てのひらサイズ
パイプ用「プチファン」発売

2001年 銅 賞
「インバータ搭載自動運転」換気システムレンジフードファン発売

1987年 業界初
SL端子接続&ドレン排出口付浴室用換気扇を発売

20,30HP

省エネ大賞

2020

（R2）

2000年 業界初
省施工パイプ用換気扇「パイプ楽タッチ」を発売

1984年 業界初
可動パネル付「かくれんぼ」20,25cm発売

2019年 エクセレント ECP 銅 賞
大形冷凍機 PROCOOL 発売

屋外設置インバータ冷凍機（3.5馬力以下）

2015

（H27）

1999年 業界初
省施工ダクト用換気扇「楽タッチ」を発売

1981年 業界初
「３段速調付有圧換気扇」を発売※業界トップの蓄冷完了時間を達成（SCiB、真空断熱パネル搭載）

2006年（平成18年）

2010

（H22）

1999年 業界初
ワンタッチフード ＆ コネクタ採用「ブーツ形レンジフード」を発売

1980年 業界初
表面被膜張り換気扇「クリアパック付」
ミセスコートを発売

2014年 エクセレント ECP
車載用コールドボックスを発売

1973年（昭和48年）（H17）

1998年 業界初
自然共生型「ハイブリッド換気システム」を発売

省エネ大賞

冷温併用ボトル形冷水器を発売

2005

（H12）

▲ (株)東芝愛知工場から東芝キヤリア(株)富士工場に事業移管

1972年 業界初
オイルパック式換気扇を発売

5HP（R404A,R410A冷媒対応）（メインエンジン直結式冷凍装置）（H7）

1998年 業界初
全電装品内蔵モータ採用ユニットバス用換気扇を発売

2010年 業界初 エクセレント ECP
インバータ内蔵ＬＥＤオープンショーケース発売

1988年 業界初
12トン大型車用冷凍装置
RRA-122L-8MA を発売

2000

1995年 業界初
「ぴたぱね」
パイプ用ファンを発売

2009年 業界初 エクセレント ECP 2019年 エクセレント ECP
屋外設置インバータ
５冷媒対応屋外設置
冷凍機を発売インバータ冷凍機 発売

1983年
インバータ搭載 密閉型冷凍機を発売

（H2）

1946年
東芝が換気扇（排気扇）を発売

2007年 業界初
インバータ搭載四面ガラスショーケースを発売

5HP（R404A,R410A冷媒対応）（S60）

2nd Generation

1995

1989年
「人感・結露センサー付パイプ用ファン」を発売

省エネ大賞（加湿機能搭載 常時70%を確保）

1990

業界初

銅賞
2006年 業界初
4モード制御搭載屋外設置インバータ冷凍機を発売。

1983年
縦形4面低温高湿度ショーケース
SF-351UGH を発売

1985

1925年
芝浦製作所が「芝浦通風扇」の名称で、わが国初の３０ｃｍ換気扇を発売

技術年表

技術年表

1971年
駐車中も使用可能な冷凍車用冷凍装置を発売

換気機器

冷凍機器

1st Generation

1970

ツインエアロファン

VFP-8M

3rd Generation に向けて

換気は家庭でも業務用途でも重要な空調機能であり、基本24時間運転している。
単体としては大風量、低騒音、低入力といった送風機としての性能アップが目標となるが、空間全体で考えると空調／冷凍負荷にも影響する室内圧力コントロール等は換気扇の重要な機能となる。省エネの全体最適化分野はCPSにも絡 み 、今 後 も換 気 扇が 関 わるソリューション提案のすそ野は広い。

18

給 湯・温 水 機 器

1st Generation

2nd Generation

1965 1970 1975 1980 1985 1990 1995 2000

2005

2010

（S40） （S45）（S50） （S55）（S60） （H2） （H7） （H12） （H17）（H22）※米軍基地向け/前橋工場

1969年
電気温水器アルミナイズ鋼板製タンク※設計は富士、製造はヒノデ

2013年 エクセレント ECP
循環加温ヒートポンプユニット 発売
CAONS45 発売

技術年表

1982年
ガス給湯器付風呂釜 発売

2015年
業務用ヒートポンプ給湯器
ホットパワーエコBIGⅢ 発売

2007年
再加熱ユニット発売※製造 富士工場

1987年 世界初
マイコン制御タイプ
電気温水器発売2009年 エクセレント ECP
海外ATW「ESTIA」シリーズ 発売※前橋工場

2016年 エクセレント ECP
循環加温ヒートポンプシステム
６０℃出湯タイプ 発売
CAONS140Ｌ

2018年
中国向けエコキュート 発売（銀イオン発生装置搭載）

※前橋工場

!

（-25℃対応）

2009年
家庭用エコキュート「エスティア」シリーズ発売

1992年
全自動風呂給湯
電気温水器発売

2010年
業務用ヒートポンプ給湯器
ホットパワーエコBIGⅡ
ウルトラBIGⅡ 発売

2019年
家庭用エコキュート「エスティア」6シリーズ

太陽光発電余剰電力活用モデル

製 品

2012年（平成24年）

貯湯用途の缶体材料を新日本製
鉄と東芝（技術研究所と前橋工場）との共同研 究で開発したステンレ
ス素材「高耐蝕ステンレスＹＵＳ１９０」を採用した。
1976年の電気温水器に採用されて以 来、東芝 給 湯 器缶 体はサビに強く丈夫で長持ちの実績を築く。

地球温暖化係数1の自然冷媒（CO 2）を使用した環境面に優れる家庭用給湯システム。

90℃出湯ができるため、従来ヒートポンプでは対応していなかった洗浄工程や乾燥工程など産業用途に使用できる新ジャンル商品。
利用場所近傍でお湯を作るので搬送時の熱ロスが小さいのも特徴。シリーズには、他に90℃を必要しない用途向けてCAONS45とCAONS140Lがある。

家庭用エコキュート「エスティア」シリーズ① 銀イオン発生ユニット搭載

家族全員の入浴が終わるまで快 適性を保つ。二日目でも残り湯に菌が繁殖していないので、湯はりに利用した
り、洗濯用水としても使える。

② 給湯量ナビ

お湯の使用量をリアルタイムで見える化する事で、お湯の消費意識を高める。
HWH-FBH370C

信頼と実績の証。

2004年（平成16年）～

省エネ大賞

銀賞

業務用ヒートポンプ給湯機
ほっとパワーエコＢＩＧシリーズ

2006年 ほっとパワーエコスーパーBIG（最大56kW）（4連結）
2007年 ほっとパワーエコウルトラBIG（最大168kW）

2010年 ほっとパワーエコウルトラBIGⅡ (最大180kW)

技 術【銀イオンの濃度コントロール】

湯はり量を検知しながら通電時間をコントロールする事で狙った濃 度にコントロールする。リモコンから「少なめ」「標準」「多め」の3段階から選択できるようになっている。

【配管洗浄運転】

浴槽内の銀イオンの湯を循環させること
で、湯はり回路の細菌繁殖も抑える機能。

エクセレント ECP

海外向けヒートポンプ給湯機 HWS-1404H-E

2015年（平成27年）～

2004年 ほっとパワーエコBIG（最大14kW）

水 中 で 対 向 する二 枚の純銀プレート間に低電圧を印加する。

2009年（平成21年）～

欧州では化石燃料を使った温水器からヒートポンプ
を熱源としたシステムへの代替が加速している。当社の高効率なヒートポンプ技術で拡販を狙う。

インバータ＆グリーン戦略を業務用給湯事業へ展開した商品で、燃焼式が主流の業
務用給湯市場の熱源転換を加速する。業務用途として、登場以来大容量化が進む。

【銀イオンの発生】

循環加温ヒートポンプシステム（90℃出湯タイプ）■当社オリジナル機能③ こだわりの５年保証

銀イオン発生ユニット

エクセレント ECP

海外向けヒートポンプ給湯機
寒冷地対応製品

エクセレント ECP

HWS-P1104HR-E

HWC-H1401H/HWC-H1401XH

2016年（平成28年）

熱回収CAONS

HWC-WH6701

90℃高温出湯ヒートポンプサイクル

2つのDCツインロータリーコンプレッサで最適制御し、2段階で高温にします。高
温になった冷媒の熱を水に伝え、循環する水の温度を上げて90℃の高温に保ちます。排出される冷風を冷房用途として使うこともできます。

空気
の熱

空気
の熱

コンプレッサで加温供給ユニット

空気の熱

冷風の再利用も可能

洗浄機・
加温装置等

1st stage

循環加温

2nd stage

コンプレッサで、さらに加温循環用ポンプエクセレント ECP

工場や温泉などでは使用されていない（使い終わった）40℃以下の「低温熱」があり、その今まで捨てていた熱 を熱 回 収C A O N Sで回収し 、必 要 な 分 だけ 加 熱す
ることで再び使える50℃～
85℃の「中高温水」にするシステム。

北欧寒冷地対応として-25℃まで安定した給湯運転を実現し、最高60℃までの給湯を可能とした商品。
HWS-1404H-E

熱源ユニットHWC-H7001H（イメージ）

3rd Generation に向けてヒートポンプを使った高温出湯技
術による熱源転換・応用範囲拡大を推進してきた。今後は、それらを継続するとともに、暖房・給湯機器の継続的な成長が見込まれる欧州市場での事業拡大のため、欧州製造拠点製品の開発強化並びに欧州各社との協業が 期待される。更にはその他海 外各市場に向けた魅力あるローカルフィッ
ト商品の開発加速でより一層の事業拡大が期待される。

コップの氷は溶けていく

寒い冬でも、まわりより冷たいモノを置いておけば、熱を集める事がで
きるね。

気体

高い側
－３℃

■ヒートポンプの原理「冷凍サイクル」とは気体の状態を変化させながら、循環させることです。この時に状態変化(気体・液体）しながら、熱を運ぶ役目をするのが、「冷媒」です。
20
℃

22
℃

膨張弁

高圧液

0
℃

7
℃

6

35 室内吹出空気
℃

℃

凝縮器

蒸発器

0℃

60 高圧ガス

低圧ガス

5 大気の熱5℃

1℃

ヒートポンプの原理

液体

蒸発

熱

圧縮器

寒い冬でも、蒸発器で大気より低温の冷媒に熱を集めて、凝縮器で高温冷媒よりも低温の部屋の空気に放熱する事で、暖房する事ができます。

熱

20℃

室外

電力

1

7℃

入力
（電力）
の数倍
の熱量が得られる

冷媒の圧力を高めて循環エネルギーを作るために電力を
使います。

膨張
（減圧）弁

中温高圧の液体を減圧して温度を下げる事で、気化しやすい状態にしながら、周囲よりも温度を下げる役目があり
ます。

蒸発器

凝縮

■冷凍サイクルを使って暖房するしくみ

室内

圧縮機

凝縮器

熱

! 気体の状態を変化させれば、熱くも冷たくもできるんだ。

低い側
－10℃

冷媒︵ガス︶

2009年（平成21年）～② 気体から液体になる時に熱を出し、液体から気体になる時に熱を吸収します。

温度差を作れば熱を移動する(集める)事ができるんだ。

冷媒︵液 ＋ ガス︶

1976年（昭和51年）～

電気温水器 ＹＵＳ１９０ ステンレス缶体搭載

熱コップの水は凍っていく

2015年 エクセレント ECP
海外向けATW「ESTIA」寒冷地対応 発売

膨張

圧縮

熱

2015年
業務用CO2エコキュート 発売■気体の状態と温度① 気体は圧縮すると温度が上がり、膨張すると温度が下がります。

常夏

2014年 エクセレント ECP
熱回収CAONS発売

省エネ大賞※設計富士工場／製造ヒノデ

極寒（銀イオン残り湯リサイクル）（排熱ロス低減）

銅賞
2007年
業務用ヒートポンプ給湯器「ほっとパワーエコ
ウルトラ-ＢＩＧ」シリーズ

ヒートポンプについて

熱は温度が高い側から低い側に移動します。

省エネ大賞

2014年 エクセレント ECP 銅 賞「エスティアプレミアムモデル」発売

2005年
海外家庭用ヒートポンプシステム
Air to Water（ＡTＷ）発売

1977年
石油焚き給湯器 お湯っ子 発売■熱の特性（90℃出湯）（4連結）「ステンレスホット」

19

2012年 エクセレント ECP
循環加温ヒートポンプシステム CAONS140 発売

2005年
ほっとパワーエコスーパーＢＩＧ 発売

1976年 世界初
電気温水器
ＹＵＳ１９０ステンレス缶
体製発売

コラム

（90℃出湯）

省エネ大賞

1974年
石油焚き温水ボイラー発売（R2）

2012年 エクセレント ECP
循環加温ヒートポンプシステム CAONS700 発売

銀賞
2004年
業務用ヒートポンプ給湯器
ほっとパワーエコＢＩＧ 発売※製造開始／前橋工場

2020

（H27）

2003年
Ｒ４１０Ａ家庭用ヒートポンプ給湯器「ホットパワーエコ」シリーズ発売

1963年
電気温水器発売/前橋工場

3rd Generation

2015

高温高圧の気体を液体にするはたらきがあります。凝縮器では、高温状態である事と冷媒の放熱とで、熱が冷媒から空気に移動します。この時、空気の入れ替えのため送風機を回す時に電力を使います。

低温低圧の液体を気体にするはたらきがあります。蒸発器では冷媒が低温状態である事と吸熱の効果で、熱が空気から冷媒に移動します。この時、吸熱する側の空気の入れ替えのため送風機を回す時に電力を使います。

熱

熱

熱

熱

熱

熱

! 冷凍サイクルを使えば、寒い冬でも大気熱を集めて、暖房することができるんだ。

! ヒートポンプでは、冷媒を圧縮する（移動させる）ためと、送風機で空気を入れ替えるために電力を使うんだ。
使ったエネルギー(注1)よりも、はるかに多くの大気中の熱エネルギーを集めて利用できるから、とても効率的なしくみなんだね。

注1：発電して得たエネルギーを石油に換算したものを一次エネルギー換算と言います。通常、火力で電気を作る時は送電ロス等も含めて、一次エネル
ギーの38.4%(※1)が電気エネルギーとして利用できるとされており、ヒートポンプでは消費したエネルギーの約2.6倍以上の熱エネルギーを利用できれば、石油を直接燃やした時よりも効率的ということになります。

※1 出所：経済産業省 資源エネルギー庁 ホームページ「エネルギー原別標準発熱量・炭素排出係数(2018年度改訂版)」

2009年、欧州で採択された「再生可能エネルギー推進に関する指令」の中で、ヒートポンプ利用により得られた熱エネルギーを、太陽光、風力、地熱などによる発電と同様に再生可能エネルギーとして扱う事が明記されました。同年、日本でも「未来開拓戦略」に、EU方式を踏まえ、再生可能エネルギー導入指標にヒートポンプ等を含むと明記されています。

20

環境問題に対する世界の動きと東芝キヤリアの取り組み
世界の枠組み1991年「資源の有効な利用の促進に関する法律」制定（以下、リサイクル法）（同年施行）
1991年「省エネルギー法」改正（ホテル対象追加）
1993年「環境基本法」制定（同年施行）"環境負荷"が法律用語として定義

1993年「省エネルギー法」改正（学校・病院対象追加）※換気、給湯のエネルギー消費係数が決定※エネルギー使用状況等の定期報告の義務付け（空調業界で省エネバンガード21の認知度が一気に広まり、競合他社からも省エネバンガード21への応募が活発化する）
1994年「環境基本計画」が閣議決定

1997年 COP3で温室効果ガス削減目標(1990年比)
先進国平均5.2%目標に対して6%削減を宣言
1998年「地球温暖化対策推進法」制定（同年施行）

2008年 第一約束期間 「先進国全体で90年比で約5%の温室効果ガス削減を目標」

2011年 RoHS規制対象物質追加
2015年 国連持続可能な開発サミット 「我々の世界を変革する:持続可能な開発のための2030アジェンダ」
採択SDG's(持続可能な開発目標)の提示
2016年 モントリオール議定書第28回締結会議で地球温暖化係数(GWP)の高いHFC冷媒の段階的削減が決定（以降、「キガリ改正」）2016年 キガリ改正によるGWP総量の段階的削減
がEUではじまる。
2017年 欧州F-Gas表示規制
2017年 欧州F-Gas総量規制
2019年 キガリ改正によるGWP総量の段階的削減がスタート

2020年代2020年 HCFC冷媒(HCFC22,HCFC123等)の生産と消費が全廃

21※ 世界人口 総務省集計局より 出典 UN, World Population Prospects : The 2019 Revision

2005年 京都議定書発効に伴い、チームマイナス6%が発足

2005年「省エネルギー法」改正(翌年施行)※工場・事業所及び住宅・建築物分野の対策強化、輸送分野の規制を新設
2008年「省エネルギー法」改正(翌年施行)※エネルギー管理は、工場など事業所単位
から、事業者(企業)単位へ

2009年「未来開拓戦略」に、EU方式を踏まえ、再生可エネルギー導入指標にヒートポンプ等を含むと明記。
2010年 省エネ基準値・グリーン購入法調達基準をAPFに統一2013年「エネルギー使用の合理化等に関する法律」に名称変更
電気の需要の平準化を目的に追加

2015年 GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)がESG投資(国連責任投資原則:PRI)に署名「フロン回収・破壊法」改め「フロン排出抑制法」施行
・フロンの製造/使用/回収の全てで排出の抑制を図る

2016年 Society 5.0提唱
Cyber-Physical System/AI,Big data,IoT,Robot
2018年 Society 5.0 for SDG's提唱▼ 店舗・オフィスエアコン 業界トップクラスの小形・軽量化を達成したスマートエコ（ＳＭＥ）を投入
普及タイプから実運転効率の悪い一定速機を廃止した▼ ビル用マルチにもR410A冷媒を採用し、オールインバー
タ化を達成したスーパーモジュールマルチシステム
SMMS-iを投入▼ 吸収式冷温水機の熱源転換として300冷凍トンクラスの空冷ヒートポンプチラーフレックスモジュールチラー（FMC）を発売▼ インバータ＆グリーン戦略の下、他ＢＵへもインバータ
機種を次々と商品化▼ 再生材 室外プロペラファンに採用▼ 電気温水器事業を収束し、高効率なヒートポンプ熱源
による温水事業に集中することを宣言▼ エクセレントＥＣＰ登録開始（2009年）▼ R410A採用し、新開発A4DCツインロータリーコンプ
レッサを搭載した空冷ヒートポンプチラーユニバーサル
スマートX（ＵＳＸ）を投入（インバータ＆グリーン戦略の完成）

2010年～ 東芝グループ総合環境監査改訂

・生物多様性指標の取込み
・エクセレントECPの創出の取込み▼ 経済成長が著しいインド専用
冷房専用インバータエアコンSPIを開発▼ CFC冷媒の代替冷媒機種開発▼ 欧州ErP対応▼ CPS時代を見据えた先行開発に注力

製品単体の省エネ技術は骨太技術として更なる進化を遂げながら、解析データと技術の融合による新価値創出の開発を加速

2019年～「改正建築物省エネ法」施行
2020年「フロン排出抑制法」改正
・フロン回収義務違反の罰則強化

1990年代～▼ 欧州向けにR32冷媒に対応したUSXを上市。
空冷ヒートポンプチラーの本格的な海外展開のはじまり▼ 世界最大容量DCトリプルコンプレッサを開発。オープン巻き線
による運転中の結線切替に対応し、それを駆動するデュアル
ステートインバータとともに、回転数全域の高効率運転を達成

オゾン層破壊、地球温暖化などを筆頭に地球環境問題がクローズアップされてきた時代

基本に戦略が練られた。そしてコア技術である「インバーター」と「ツインロータリーコンプレッサ」を 持つ家庭用エアコンの開発方針が固まった。(後にこれをインバータ&
グリーン戦略として家庭用以外の機器に展開していった)■ 省エネバンガード21（省エネ機器の表彰制度）

当社の通商産業大臣賞受賞をきっかけに本表彰制度の認知度が一気に高まり、社会の「環境と省エネ」に対する機運の醸成に一役買った形となった。

■ インバータ、
コンプレッサ以外の省エネ技術

90年代は熱交換器、筐体、送風機技術等も大きく進化し、室内機、室外機が一気に高性能化した。

熱交換器

・くの字曲げ/ラムダ曲げ
・多段曲げ
・円弧
・細径化
・溝付管

2000年代～

横流ファン

・大径化
・ランダムピッチ・スキューブレード・ケーシング最適化

1993年 ・直流(DC)ツインロータリーコンプレッサ
1993年 ・直流(DC)インバータ（矩形波生成）
1993年 ・業界初 当社エアコンが省エネバンガード21受賞
1999年 ・世界初 コンプレッサモータ集中巻きコイル採用

ターボファン、
プロペラファン
・3次翼面・バイオミメティクス

その他

・ファンモータのDC化
・壁掛上吸い込み・ケーシング・ベルマウス構造
・極低抵抗ファンガード

21世紀は「環境の世紀」と言われ、各国で環境に関する法規制がスタート、環環境対応が開発目標に組み込まれていった時代

製品開発は、環境負荷(CO 2排出量)が大きい使用時の消費電力削減(省エネ)にとどまらず、「資源有効活用(1Rから3Rへ)注1」や「化学物質管理」、「
生物多様性」等にも配慮した。特に省資源化への努力は高効率化、低コスト化技術を促進する事にもなり、「やりたい事」と、「やるべき事」が合致した時代とも言え、インバーター&グリーン戦略を核に強力に推進していった。欧州を中心に世界各国で環境に関する法規制が出され始め、最新の法規制
情報を、早く、分かりやすく、正確に開発・設計部門に伝えるスタッフ部門の重要性が増していった。
2003年から、当社の環境活動を社内、社外でより理解していただくために、「環境報告書」刊行が始まり、2007年からは「21世紀環境創造企業」を掲
げ、東芝キヤリアグループが目指すべき方向性を内外に宣言した。注1：1R;リサイクル →・3R;レデュース(原材料低減)、レリース(再生材)、リサイクル(再利用)15■ インバータ&グリーン戦略展開 ※R410A冷媒化

パワーエコ
1999年 ・カスタム
2001年 ・コンプレッサ A2DCツインロータリーコンプレッサ
2001年 ・コンプレッサ A3DCツインロータリーコンプレッサ
2001年 ・インバータ ベクトル制御インバータ (正弦波)
スーパーパワーエコ（海外SDI)
2001年 ・カスタム
スマートエコ（海外DI)
2001年 ・カスタム
スーパーモジュールマルチ(グローバル)
2003年 ・マルチ2003年 ・パッケージ シングルエース
2004年 ・業務用給湯 ほっとパワーエコBIG
インバータ搭載オープンショーケース
2005年 ・冷凍機器
インバータ搭載冷凍機
2006年 ・冷凍機器
2010年 ・コンプレッサ A4DCツインロータリコンプレッサ
ユニバーサルスマートX
2010年 ・チラー

2010年代～CPS応用システム省エネ創出

2011年 COP17開催(マラケシュ) 17回気候変動枠組条約締約国会議(南アフリカ)
・京都議定書の義務期間を13年以降継続
・新たな法的枠組みを2020年から始める全ての国が対象(世界排出量の4割を占める米国と中国を新枠組に入れる)

2002年「フロン回収・破壊法」施行「京都議定書」批准「省エネルギー法」改正(翌年施行)※民生業務部門である大規模オフィスビル等（ホテル、病院、百貨店）規制強化▼ インバータ&グリーン戦略の下、店舗・オフィスエアコンにR410A冷媒を採用したスーパーパワーエコ（ＳＰＥ）
投入圧倒的な 省エネ性能を訴求

コンプレッサモータを2極－4極の極数変換し、回転数を半減させた。

代替フロンの中では機器の高効率化、大能力化あるいは小形化がが可能となる「R410A」が、オゾン層破壊ゼロで且つ地球温暖化抑制にも寄与する冷媒として、その採用を地球温暖化抑制︵冷媒：ＣＦＣ冷媒ＧＷＰ総量の段階的削減の前倒し／次世代冷媒検討︶～

2010年 世界人口69億6千万人

2001年「グリーン購入法」施行「改正家電リサイクル法」施行「資源有効利用促進法」改正・3Rを導入▼ インバータ&グリーン戦略スタート
・ベクトル制御インバータ
・高効率冷媒(R410A)
・DCツインロータリーコンプレッサ

極数変換■ 冷媒選択（オゾン層破壊係数ゼロ化：特定フロンガス（HCFC）から 代替フロン（HFC）へ）

地球温暖化抑制︵ヒートポンプ技術による熱源転換推進︶

2007年 REACH施行

2008年 第一約束期間「先進国全体で90年比で約5%の温室効果ガス削減を目標」
2012年
2009年 欧州「再生可能エネルギー推進に関する指令」の中で、ヒートポンプ利用により得られた熱エネルギーを再生可能エネルギとして扱う事が明記された2000年「循環型社会形成推進基本法」制定「容器包装リサイクル法」施行

総合的な資源有効活用への取り組み︵３Ｒ︶

2006年 国連責任投資原則が「ESG投資」を提唱
E:環境（Environment）
S:社会（Social）
G:ガバナンス（Governance)

化学物質管理に向けた取り組み

2001年 COP7開催(マラケシュ)
ボン合意を国際法として文書化。(マラケシュ合意)
世界最大の排出国である米国は途上国の参加を批准条件としていることから、不参加状態
2005年 京都議定書発効
2005年 欧州委員会 エコデザイン指令のための枠組みEU ErP Lot指令 順次展開
2006年 RoHS/WEEE指令の施行
WEEE 電気製品のリサイクルに関する RoHS
電気製品への有害6物質使用禁止
・鉛 ・水銀 ・カドミ ・六価クロム・ポリ臭化ビフェニール(PBB)・ポリ臭化ジフェニルエーテル(PBDE)▼ インバータエアコンの省エネ評価に新指標(部分負荷加味)を 提唱定格COPか部分負荷特性を加味した指標へその後期間消費電力量基準(APF)のJIS化まで業界を先導●

冷媒ガスの一部を圧縮せずに吸込み側に逃がすレリース
回路を設け、室温到達後はパワーセーブ運転（約16%の省エネ）を行った。

1978年 ・世界初 マイコン搭載エアコン
1980年 ・世界初 業務用インバータエアコン
1981年 ・世界初 家庭用エアコン用能力可変シングルロータリーコンプレッサ
1981年 ・世界初 家庭用エアコン用 交流(AC)インバータ（正弦波近似バルス幅変調方式）
1981年 ・世界初 家庭用インバータエアコン
1981年 ・世界初 電気集塵機付きエアコン
1988年 ・世界初 ツインロータリーコンプレッサA1シリーズ

東芝グループで総合環境監査がスタートし「環境調和型製品」という概念が浸透していく。また、ヒートポンプ技術は冷媒を使用するため、オゾン層破壊といった切実な課題から冷媒戦略が重要になっていた。当時の温暖化対応は、もっぱら機器の省エネ技術開発を重点的に行った。(製品ライフサ
イクル中でCO 2 換算した環境負荷の9割以上が使用時における電力消費にある)

1993年～ 東芝グループ総合環境監査スタート▼ 省エネバンガード21（現「省エネ大賞」）に電気代半分のコンセプト商品 ルームエアコン「TEINDD」
で応募最高賞にあたる「通商産業大臣賞」を受賞(1993年)

レリース回路

大気汚染などは社会問題の一つになっていた。
集塵性能に優れる2段電極式の電気集塵機を搭載した。

「サイト監査」と「製品環境技術監査」の二本立て
ボランタリープランによる目標の明確化

総合的な資源有効活用への取り組み︵３Ｒ：小形軽量化／梱包材削減／再生材利用︶︵高効率技術と低コスト化技術の推進︶

1998年「家電リサイクル法」制定（同年施行）「省エネルギー法」改正（1999年施行）※省エネ促進にトップランナー方式の導入

1998年 COP4開催(ブエノスアイレス) 京都議定書の早期発効を目指す「ブエノスアイレス行動計画」採択※途上国の参加は見送られた

2000年 世界人口61億4千万人▼ 半導体事業部と一体になり、最先端のパワエレ技術を積極的に投入

●

■ 空質

化学物質の管理︵鉛フリー︑特定 物質群︵ＲｏＨＳ６物質含︶の削減︑ｐｖｃ／ＢＦＲの削減︶

1997年 COP3開催(京都) 温室効果ガスの削減目標を定める「京都議定書」採択。

▼ インバータ化きっかけにエアコンにも大電流を扱う
パワーエレクトロニクス技術が幕開け

1988年「オゾン層保護法」制定「エコマーク」（日本環境協会）制定

インバータ以前にも様々な能力可変技術を実用化した。

廃棄物抑制とリサイクルへの取り組み

1996年 ISO14001（環境マネジメントシステム）発行▼ 業務用に対して体積1/3化に成功し家庭用に搭載■ 能力可変技術

オゾン層保護冷媒切替︵ＨＣＦＣ冷媒全廃︶

1996年 特定フロン（CFC11,CFC12等）生産と消費が全廃

1985年「省エネルギー法」改正（物販店舗対象追加）

省エネ技術︵部分負荷特性向上︶への挑戦︵冷凍サイクル︑コンプレッサ︑インバータ︑各種モータ︑送風機などの効率改善︶

1995年 COP1開催(ベルリン) 問題解決には条約では不十分→議定書交渉を開始▼ 汎用品に対して体積1/6化に成功し業務用に搭載

地球温暖化対策の推進︵省エネトップランナー方式導入︶︵冷媒規制特定ＨＣＦＣ冷媒全廃／ＣＦＣ冷媒ＧＷＰ総量の段階的削減︶

1993年 生物多様性条約発効▼ エアコンに搭載するためにインバータの小型化にチャレンジ

廃棄物抑制とリサイクル︵1Ｒ︶

1992年 地球サミット(リオ・サミット) 環境保全と持続可能な開発に関する国際連合会議
・環境と開発に関するリオデジャネイロ宣言
・アジェンダ21
・生物多様性条約
・気候変動枠組み条約(地球温暖化防止条約)（1994年発効）▼ エアコン用インバータ前にも能力可変に対して様々なアプローチを行う（レリース回路、極数変換など）

省エネ促進トップランナー方式を導入しメーカーの技術開発を促進

1990年 オゾン層破壊係数ゼロ冷媒への切替スタート▼ マイコン搭載により、制御は一気に高度化マイコン技術がインバータエアコン開発のブレークスルー技術にもなる

1985年「ウィーン条約」採択

オゾン層保護へ向けた冷媒規制推進

1990年 世界人口53億3千万人

1981年「窒素酸化物（Nox）総量規制」導入

資源の有効活用に向けた取り組み
地球温暖化防止に向けた取り組み

1988年 IPCC(気候変動に関する政府間パネル)
設置国際的な専門家で作る、地球温暖化についての政府間機構
・第一次評価報告書(1990年)でCO2削減に言及

1979年「エネルギーの使用の合理化に関する法律」制定(以下「省エネルギー法」)▼ 各事業部でマイコンを活用した商品企画を模索される
中エアコンへの マイコン搭載が決定︵空気清浄機︶1987年「モントリオール議定書」(事務局UNEP)
オゾン層保護に向けた具体的な規制
対象物質と削減スケジュール決定1979年 第2次オイルショック

オゾン層保護に向けた取り組み

1985年「ウィーン条約」(1988年発効)オゾン層保護のための国際的な枠組みに関する条約

1973年 第1次オイルショック

オイルショックで突き付けられた「資源輸入国日本」にとって、省エネが社会課題になっていった時代

70年代初頭の「国連人間環境会議」や、日本の「自然環境保全法」や、80年代のオゾン層破壊現象への警鐘等、現代に繋がる地球環境問題の兆しはあったが、社会全体の意識はまだ低く、省エネ技術はもっぱら、日本のエネルギー資源問題から来ていた。ただ、それが現代の使用時のCO2削減に直結する技術であることは興味深い。
「機器の効率を上げる」
ことは「不変の正義」ということなのであろう。

▼ オイルショックから、より省エネを意識した商品開発が始まる

省エネ︵能力可変幅拡大︶

1980年 世界人口44億6千万人

1972年「自然環境保全法」(翌年施行)

1970～80年代

東芝キヤリアの環境調和型製品創出 への取り組み

公害・大気汚染の克服

1972年「国連人間環境会議」
・ストックホルム宣言採択

環境保全の国際ルール作りの機運

1970年 世界人口37億0千万人

日本の動き■ 冷媒対応2002年 ・冷蔵庫用コンプレッサR600a(イソブタン)
2009年 ・家庭用給湯機用コンプレッサR744(CO2)■ インバータ展開

2001年 ・換気扇 インバータ搭載レンジフード■ RoHS対応（化学物質管理）

2001年～ ・鉛フリーはんだ採用開始（2003年完了）
2005年 ・蛍光X線分析装置導入
2005年 ・フーリエ変換赤外分光光度計導入
2006年～ ・欧州RoHSスタート

地球温暖化対策が省エネとは別に、GWP(地球温暖化係数)総量規制に変わっていった注2。また、SDGs、ESG
投資など環境課題への社会的な取り組みも本格化してきた時代

2010年になり、「グローバルに成長する環境創造企業」というフレーズとともに、初めて「ヒートポンプソリューション企業」というビジョンが示された。
製品のコモディティ化に地産地消(海外製造拠点構築)で対応しつつ、インバータ&グリーン戦略の海外展開や、熱源転換によるヒートポンプ市場の創出、顧客価値の創造といった技術オルエンテッドな事業拡大戦略にも力が注がれた。
注2: 地球温暖化抑制に対して、従来の機器の省エネ化に加えて、地球温暖化係数が高い冷媒の使用総量を段階的に削減する決定がなされる(2016年キガリ改正)■海外：インバータ & グリーン拡大

2009年 欧州
2010年 グローバル
2011年 中国
2012年 インド
2018年 中国
2020年 欧州

家庭用ヒーポン給湯機
SMMS-e(海外専用）
横吹マルチ（現地生産）
ステーブルパワーインバータ(冷専アルミ熱交）

家庭用エコキュート
R32採用 空冷ヒートポンプチラー■GWP総量規制対応

2009年 家庭用給湯 R744 エコキュート
2014年 冷凍機
R744 オープンショーケース
2015年 カスタム
R32 ウルトラパワーエコ
2019年 カスタム
R32 スーパーパワーエコゴールド
2019年 カスタム
R32 スマートエコneo
2020年 冷凍機
R448A インバータ冷凍機
R449A インバータ冷凍機■国内：市場創造/熱源転換

2003年 SFMC
2010年 USX
2012年 CAONS
2019年 PROCOOL

新ジャンル「大容量空冷チラー市場」創生
熱源転換(vs吸収式）
熱源転換(vsボイラー蒸気)
大形冷凍機市場進出22

環境調和型製品 (environmentally conscious products)の創出

東芝キヤリアグループでは、全製品において「地球温暖化抑制」「資源有効活用」「化学物質管理」の3つの課題解決に取り組み、環境性能を継続的に講じる事で、環境調和型製品（ECP）を創出しています。
3つの課題
地球温暖化抑制

企画・開発・設計●

省エネ性の高い製品開発●

周辺機器との連携による省エネ技術開発●●

待機電力の低減

性能低下・故障リスク低減による使用エネルギー削減（例）故障予防、故障予知●

低GWP冷媒応用技術の開発●

製品の最適形状化による輸送時の●エネルギー削減●開発試験の効率化●

消費電力量の見える化表示●

資源有効活用

冷媒洩れ検知技術の開発

小形化・軽量化・構造の最適化による●再生プラスチックの採用拡大●

最適材料での腐食などの予防による●

エクセレントECP創出■アクア樹脂コーティング(家庭用・業務用空調機)

で、上市時点において主要環境性能がNo.1あるいはオンリー

期性能だけではなく、経年性能にも配慮するのが東芝キヤリアのこだわりです。

から認定されています。東芝キヤリアでは2009年度に2製品が①フィルターでキャッチできない細かな汚れがフィンに付着。

「地球温暖化抑制」「資源有効活用」「化学物質管理」の3要素

ワンの製品が「東芝グループエクセレントECP」として(株)東芝
認定されて以降、毎年エクセレントECP認定製品を創出し、業
務用空調機器、大形熱源機器、給湯機器、コールドチェーン機
器、換気機器のすべての製品群で認定されています。

エクセレントＥＣＰ

製品への省エネモード搭載●

発表時に環境課題３要素で業界No1。
またはオンリーワン

ＥＣＰ

材料削減(製品、梱包材)

ＥＣＰ基準をクリア（例）遠隔監視システム/定期メンテナンス

界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ」が採択されました。

●

易分解性設計水使用製品における水使用量の削減（例）水使用量の見える化、銀イオン水
採用に水の再利用

水
汚れ

(%)

2015年9月に「国連持続可能な開発サミット」の成果文書として、「 我々の世

アジェンダは、人間、地球および繁栄のための行動計画として、宣言および目標を掲げました。
この目標が、
17の目標と169のターゲットからなる
「持続可能
な開発目標
（SDGs）」です。

●

RoHS指令対応部品の採用●

23

REACH規則への対応

1.1倍
1年

2年

フィルター清掃：1年に１回

3年

熱 交 洗 浄 清 掃：4年に１回

4年 使用年数●本グラフは省エネ性悪化率のイメージ図です。

銀イオンの湯(家庭用給湯機)の汚れも抑制して、見えないところできれいを保つ技術です。
銀イオン
発生装置

なし

銀イオン
発生装置

銀プレート

細菌が
繁殖

湯はり直後

入浴中

あり

■デジタル放送局向空調機(業務用空調機)
放送機材冷却用空調機にインバーターの放送局に採用されています。
（ インバー
タ機シェア10 0 %

入浴後翌朝

汚れ・臭いが発生

銀イオンが細菌の繁殖を抑える

機器用スーパーパワーエコを開発し複数削減・使用中止・代替化

フィルター清掃：半年に１回
熱交洗浄清掃：2年に１回

現行4方向吹出し（現行ロングライフフィルターとマジック洗浄あり）

は放送機材、信号に影響を与えない放送

化学物質管理従来機種（マジック洗浄なし）

1.2倍

0

クにも明記されているが、東芝キヤリア

製品に含有される化学物質のフィルター清掃：なし
熱交洗浄清掃：2年に1回

1.3倍

アクア樹脂
コーティング

機が望ましくない事は通称オレンジブッ●

従来機種（マジック洗浄なし）

1.4倍

お風呂のお湯を清潔に保ち、残り湯もリサイクルして、無駄なく節水。沸き増し水路内SDGs（持続可能な開発目標）とは●②結露水が汚れを浮かせて、はがしとる。

省エネ性悪化率推移（一般的な使用例 当社調べ）

湯はり水路に銀イオン発生ユニットを搭載。銀イオンが高い除菌・防臭効果を発揮。

レアメタルの使用量削減

性能低下・故障リスク低減による長寿命化

油・汚れ等によるフィン表面の汚れを冷房運転中の結露水で洗い流し、熱交換の経年による効率低下を抑制します。初■お湯に付加価値

長寿命化●

こんなところにも環境技術

消費電力悪化率●

製品の効率的な活用技術の開発

コラム

2 0 0 5 年 時点）機 材

99%抑制

キレイに保つ時間とともに細菌が増殖。
細菌の繁殖を99%抑制。
翌朝でも清潔！

小動物新入防止構造

小動物は暖かいところが好き。室外機内の電

気部品の充電部に侵入して感電しないように
感電防止策を取っています。

電気部品箱

中の電気部品を絶縁シート
でぴったり囲み、ヤモリの侵入を防ぎます。

メーカの技術者がノイズ評価試験を終えた際、「 自身の認識を新たにした。こういう機材を普及すべき」との感想を述べられたのが印象に残っています。

24

エクセレントECP 認定製品一覧
認定年度

2009

2009

店舗・オフィス用エアコン

産業用空調･熱源システム

認定製品（シリーズ名）

スーパーパワーエコキューブシリーズ（ＳＰＥ）

スーパーフレックスモジュールチラー（ＳＦＭＣ）

RUA-TBPシリーズ

スーパーモジュールマルチ（ＳＭＭＳ－iｉ）

MMY-MAP2244H,MMY-MAP2804H,MMY-MAP3354H,MMY-MAP4004H,MMY-MAP4504H1

2010

コールドチェーン機器

インバータ内蔵LEDオープンショーケース

SF-453DP-LSN-SA

2011

ヒートポンプ給湯器

産業用分散循環加温ユニット（ＣＡＯＮＳ４５）

2012

ビル・工場用空調システム

スーパーモジュールマルチ i

換気機器

2012
2012

2011

2012
2012
2012
2012

2012
2012

ユニバーサルスマート X（ＵＳＸ）

2015

住宅用エアコンInverter Multi System630H筐体［2,3室］(IMS)

ハイブリッド換気システム

VSY-20T2015

店舗・オフィス用エアコン

スーパーパワーエコｍｉｎｉ4HP

RAS-3M18S3AV-E , RAS-2M18S3AV-E , RAS-2M14S3AV-E , RAS-3M18S3AV-TR , RAS-2M18S3AV-TR ,RAS-2M14S3AV-TRRAS-2M18S3AV-A

コンプレッサ

高効率ＤＣインバータロータリ圧縮機（Ａ４コンプ）

2016

新興国向け冷専カスタムエアコン ＳＰＩ

2016

コンプレッサ

店舗・オフィス用エアコン

DW790A4f-11UC,DW790A4F-10UC,DA790A4F-11UC,DA790A4F-10UC,DA790A4F-11UC1,
DA790A4F-10UC1,DA791A4F-20UCA,DA651A4F-20UCA

ヒートポンプ給湯器

産業用空調･熱源システム

ビル・工場用空調システム

コンプレッサコールドチェーン機器

ＭｉＮｉ－ＳＭＭＳ 新興国向け横吹きマルチエアコン(6-8HP)

産業用分散循環加温ユニット（ＣＡＯＮＳ１４０）

冷暖フレックス（ＳＨＲＭ－ｉ）

循環加温ヒートポンプ（ＣＡＯＮＳ７００）

新興国高級高層マンション向け横吹き形マルチエアコン 10-12HP (MiNi-SMMS)

Ａ１デュアルコンプレッサ

屋外設置形DCインバータ冷凍機

多室ダクト用換気扇DCモータタイプ

2013

ヒートポンプ給湯器

欧州向け Air to Water ヒートポンプ給湯暖房機 ４シリーズ

2014

コールドチェーン機器

2014

ビル・工場用空調システム

ビル・工場用空調システム

家庭用エコキュート３シリーズプレミアム機種

2014

店舗・オフィス用エアコン

Side Blow VRF 4シリーズ（新興国向け横吹きマルチエアコン）

2014

コールドチェーン機器

宅配業者向けコールドボックス

SMMS-i用Hot Water Module

Air to Water ヒートポンプ給湯暖房機 4シリーズ パワフルタイプ

2014

店舗・オフィス用エアコン

スーパーパワーエコゴールド シリーズ 1.5HP～6HP(SPEG)

2014

店舗・オフィス用エアコン

ウルトラパワーエコシリーズ
（ＵＰＥ）

2014

店舗・オフィス用エアコン

Side Blow VRF（新興国向け横吹きマルチエアコン）単相3,4HP(1FAN筐体)

2014

コンプレッサＡ１，
Ａ２，
Ａ３ツインロータリコンプレッサ（SPEG搭載用）

2015

コンプレッサビル・工場用空調システム

HWC-H7001H

MCY-MHP1004HT8-C,MCY-MHP1204HT8-C,MCY-MHP1004HT8,MCY-MHP1204HT8

RAV-SE1001U/TE1001A8,RAV-SE1251U/TE1251A8,RAV-SE1001U-T/TE1001A8-T,
RAV-SE1251U-T/TE1251A8-T,RAV-SE1001U-ID/TE1001A8-ID,
RAV-SE1251U-ID/TE1251A8-ID,RAV-SE1001U-SG/TE1001A8-SG,
RAV-SE1251U-SG/TE1251A8-SG
DA136A1FD-30N,DA111A1FD-21F/-22F,DA128A1FF-30F/-31F,DA150A1FD-30F

TAM131AM-SV,TAM201AM-SV,TAM351AM-SV,TAL150AM-SVC,TAL200AM-SVC,
ACT-013VR2,ACT-020VR2,ACT-035VR2,ODC-FR081IV,ODC-FR151IV,ODC-FR221IV
SH-321DES(-CCB,CCR,CCS,CC),SH-311DEL(-CCB,CCR,CCS,CC),
SH-211DES(-CCB,CCR,CCS,CC),SH-211DEL(-CCB,CCR,CCS,CC)
DVP-TD14CLDT

TAM800AR-SV(-Z)、TAM700AR-SV(-Z)、TAM600AR-SV(-Z)

ヒートポンプ給湯器

産業用空調・熱源システム

HWC-H1401HS

大形屋外ＤＣインバータ冷凍機

2014

住宅用エアコンHWC-H451H

MMY-MH2501HC8-C/-MH3001HC8-C/-MH3401HC8-C/-MH4001HC8-C/-MH4501HC8-C

熱回収CAONSシリーズ

ヒートポンプ給湯器

MCY-MAP0604HT8-C,MCY-MAP0804HT8-C,MCY-MAP0604HT8,MCY-MAP0804HT8,
MCY-MAP0604HT8ZG,MCY-MAP0804HT8ZG,MCY-MAP0604HT7,MCY-MAP0804HT7,
MCY-MAP0604HT7ZG,MCY-MAP0804HT7ZG

中国向けＶＲＦ室外機SMMS-C

産業用空調・熱源システム

2015

RDA-SAP2241(E)HT/2801(E)HTMMY-MAP2244Ｆ,MMY-MAP2804Ｆ,MMY-MAP3354Ｆ,MMY-MAP4004Ｆ

ビル・工場用空調システム

換気機器

2015

空冷式一体型パッケージエアコン シングルエース 8,10HP（欧州向け）MCY-MHP0404HS8-E、MCY-MHP0504HS8-E、MCY-MHP0604HS8-E(欧州向け重塩害)MCY-MHP0404HS8J-E、MCY-MHP0504HS8J-E、MCY-MHP0604HS8J-E(トルコ向け) MCY-MHP0404HS8-TR、MCY-MHP0504HS8-TR、MCY-MHP0604HS8-TR(トルコ向け重塩害) MCY-MHP0404HS8J-TR、MCY-MHP0504HS8J-TR、MCY-MHP0604HS8J-TR(アジアLAO向け) MCY-MHP0404HS8、MCY-MHP0504HS8、MCY-MHP0604HS8(アジアLAO向け重塩害) MCY-MHP0404HS8J、MCY-MHP0504HS8J、MCY-MHP0604HS8J(インドネシア向け) MCY-MHP0404HS8-ID、MCY-MHP0504HS8-ID、MCY-MHP0604HS8-ID(オーストラリア向け)MCY-MHP0404HS8-A、MCY-MHP0504HS8-A、MCY-MHP0604HS8-A

2013

2014

産業用空調・熱源システム

横吹きマルチ 三相4,5,6HP (MiNi-SMMS-e)

3Face-INVオープンショーケース シリーズ全製品

2014

2015

(アジア・中南米 冷専モデル)MMY-MAP0806T8P/T7P,1006T8P/T7P,1206T8P/T7P,1406T8P/T7P,
1606T8P/T7P, 1806T8P/T7P,2006T8P/T7P,2206T8P/T7P, -T,-ID,-SG(中東（高外気温）モデル)MMY-MAP0806HT8P-ME/1006HT8P-ME/1206HT8P-ME/1406HT8P-ME/
1606HT8P-ME/1806HT8P-ME/2006HT8P-ME, HT7P-ME(北米モデル)MMY-MAP0726HT6P-UL/HT6P/HT9P-UL,0964HT6P-UL/HT6P/HT9P-UL,
1206HT6P-UL/HT6P/HT9P-UL,1446HT6P-UL/HT6P/HT9P-UL, 1689HT6P-UL/HT6P/HT9P-UL(アジア・中南米220Vモデル)MMY-MAP0806HT5P/T5P,1006HT5P/T5P,1206HT5P/T5P,1406HT5P/
T5P, 1606HT5P/T5P,1806HT5P/T5P, 2006HT5P/T5P,2206HT5P/T5P【他 耐重塩害(JP)】

店舗・オフィス用エアコン

コールドチェーン機器

2014

RUA-SPシリーズ

認定製品（製品形名）

2015

2013

2013

認定製品（シリーズ名）

AIU-AP405H/ROA-AP405HS,AIU-AP455H/ROA-AP455HS,AIU-AP505H/ROA-AP505HS,
AIU-AP565H/ROA-AP565HS,AIU-AP635H/ROA-AP635HS,AIU-AP805H/ROA-AP805HS,
AIU-AP1125H/ROA-AP1125HS,AIU-AP1405H/ROA-AP1405HS,
AIU-AP1605H,/ROA-AP1605HS（４方向天井カセット室内ユニット接続）

ビル・工場用空調システム

産業用空調･熱源システム

製品群

認定製品（製品形名）

2010
2010

25

製品群

認定年度

Inverter Multi System［3,4,5室］（ＩＭＳ）

ユニバーサルスマートＸ ３シリーズ（ＵＳＸ３）

高効率大容量ＤＣインバータロータリコンプレッサＡ４シリーズ（ＵＳＸ３シリーズ搭載用）

スーパーモジュールマルチ e シリーズ(SMMS-e)(室外機)HWS-804H-E,1104H(8)-E,1404H(8)-E,1604H8-E(ハイドロユニット)HWS-804XWH**-E,1404XWH**-E
熱回収CAONSシリーズ (HWC-WH670シリーズ)＊(-Z)は耐塩仕様

MMW-AP0271LQ-E, -AP0561LQ-E, -AP0271LQ-TR, -AP0561LQ-TR(システム)HWH-FBX373CG , HWH-FBX463SCG(貯湯ユニット)HWH-FBX373CTG , HWH-FBX463SCTG(ヒートポンプユニット)HWH-453CUX , HWH-603CUX(中国向け)MCY-MHP0404HT-C , MHP0504HT-C , MHP0604HT-C(欧州向け)MCY-MHP0404HT(J)-E , MHP0504HT(J)-E , MHP0604HT(J)-E(トルコ向け)MCY-MHP040HT-TR , MHP0504HT-TR , MHP0604HT-TR(アジア/LAO向け)MCY-MHP0404HT(J) , MHP0504HT(J) , MHP0604HT(J)(シンガポール向け)MCY-MHP040HT-SG , MHP0504HT-SG , MHP0604HT-SG(インドネシア向け)MCY-MHP040HT-ID , MHP0504HT-ID , MHP0604HT-ID
計24機種 耐重塩害機種(J)LRS-TL1101AS-Y(室外機)HWS-P804HR-E , P804HRTR , P1104HR-E , P1104HRTR(ハイドロユニット）HWS-P804XWHM3-E , P804XWHT6-E , P804XWHT9-E , P804XWHM3TR ,P804XWHT6TR , P1104XWHM3-E , P1104XWHT6-E , P1104XWHT9-E , P1104XWHM3TR ,P1104XWHT6TR , P1104XWHT9TR（末尾"-E"：欧州向け機種、末尾"TR"：トルコ向け機種）［室外機］(三相)ROA-AP406HS(Z,G,PG),AP456HS(Z,G,PG),AP506HS(Z,G,PG),AP566HS(Z,G,PG),
AP636HS(Z,G,PG),AP806HS(Z,G,PG),AP1126HS(Z,G,PG),AP1406HS(Z,G,PG),AP1606HS(Z,G,PG)(単相)ROA-AP406HSJ(Z,G,PG),AP456HSJ(Z,G,PG),AP506HSJ(Z,G,PG),AP566HSJ(Z,G,PG),
AP636HSJ(Z,G,PG),AP806HSJ(Z,G,PG)（末尾Ｚ：塩害仕様、ＺＧ：重塩害仕様、
ＰＧ：ヤモリ対応）[室内機(代表)］AIU-AP407H,AP457H,AP507H,AP567H,AP717H,AP637H,AP807H,AP1127H,
AP1407H,AP1607H
ROA-RP801HXJ,RP801HX,RP1121HX,RP1401HX,RP1601HX

RAS-5M34S3AV-E , RAS-4M27S3AV-E , RAS-3M26S3AV-E , RAS-5M34S3AV-A , RAS-4M27S3AV-A ,RAS-3M26S3AV-A , RAS-5M34S3AV-TR , RAS-4M27S3AV-TR , RAS-3M26S3AV-TR(中国向け)MCY-MHP0305HT-C、MCY-MHP0405HT-C(アジア/LAO向け)MCY-MHP0305HT、MCY-MHP0405HT(インドネシア向け)MCY-MHP0305HT-ID、MCY-MHP0405HT-ID
DA150A1T-21F、DA220A2T-20L、DA420A3T-21M，-20M

RUA-SP243,333,423(H)(L)(N)(R)(V)（なし）：空冷冷却専用（Ｈ）：空冷ヒートポンプ（Ｌ）：ポンプレス（Ｎ）：高ＣＯＰタイプ（Ｒ）：ブライン仕様（Ｖ）：４００Ｖ仕様DA792A4F-10UC1,RA792A4F-10UC1(欧州ＣＥモデル)MMY-MAP0806HT8P-E/1006HT8P-E/1206HT8P-E/1406HT8P-E/1606HT8P-E/
1806HT8P-E/2006HT8P-E/2206HT8P-E, -TR(アジア・中南米 ヒートポンプモデル)MMY-MAP0806HT8P/HT7P,1006HT8P/HT7P,1206HT8P/HT7P,
1406HT8P/HT7P, 1606HT8P/HT7P,1806HT8P/HT7P,2006HT8P/HT7P,2206HT8P/HT7P, -K,-TW,-A

2015

店舗・オフィス用エアコン

スーパーパワーエコゴールド 8HP,10HP

家庭用エアコンBDRシリーズ搭載Ａ１デュアルコンプレッサ

ビル・工場用空調システム

スーパーヒートリカバリーマルチ SHRM-eシリーズ

店舗・オフィス用エアコン

Side Blow VRF 横吹きマルチ1Fan 単相5,6HP

2016

産業用空調・熱源システム

空冷ヒートポンプ式熱源機 ユニバーサルスマートX EDGEシリーズ

2016

コールドチェーン機器

屋外設置形DCインバータ冷凍機（R448A冷媒対応）

2016

ヒートポンプ給湯器

ビル・工場用空調システム

産業用循環加温ヒートポンプ CAONS140L

スポット・ゾーン空調システム

2017

コンプレッサ

高効率大容量DCインバータロータリコンプレッサＡ４シリーズ（「USX-EDGE」搭載用）

2017

店舗・オフィス用エアコン

2016

2016

2017

2017

店舗・オフィス用エアコン(北米向け) Side Blow VRF 横吹きマルチ 単相3,5ton

店舗・オフィス用エアコン

スーパーパワーエコゴールド７シリーズ(8-10HP)

2017

コールドチェーン機器

アジア向け6HP屋外設置形インバーター冷凍機

2017

ビル・工場用空調システム

2017

コンプレッサ「スーパーデジタル インバータシリーズ（ＳＤＩ）4-5HP搭載用Ａ２シリーズコンプレッサ大能力化

2018

店舗・オフィス用エアコン

R32 スーパーパワーエコゴールド RP3シリーズ

2019

店舗・オフィス用エアコン［室外機］
寒冷地用スーパーパワーエコ暖太郎 HRP1シリーズ
3、6HP

2019

ビル・工場用空調システム

産業用空調・熱源システム

中国向けMini-SMMS 3Fan 13,14HP

低温用大型冷凍機 20,25,30HP

2019

コールドチェーン機器

屋外設置形DCインバータ冷凍機 １、
２、
３ＨＰ

2020

コールドチェーン機器

2017

2017

2018

2019

2020

ビル・工場用空調システム

店舗・オフィス用エアコン

店舗・オフィス用エアコン

ROA-AP1127H(Z,ZG,PG)

ROA-AP2246HS(Z,ZG,PG)，ROA-AP2806HS(Z,ZG,PG)

NX136A1FD-41N , NX136A1FD-40F , NX151A1FD-30N[欧州] MMY-MAP0806 , 1006 , 1206 , 1406 , 1606 , 1806 , 2006FT8P-E ; -TR[アジア・南米] MMY-MAP0806 , 1006 , 1206 , 1406 , 1606 , 1806 , 2006FT8P/FT7P ; -A
[北米] MMY-MAP0726 , 0966 , 1206 , 1446 , 1686FT6P/FT9P-UL 、MMY-MAP0726FT2P-UL（1φ）
MCY-MHP0506HT-C , MCY-MHP0606HT-C(北米向け)MCY-MAP0367HS-UL , MCY-MAP0607HS-ULRUA-UP511(H)(F)(L)(N)(V), UP561(H)(L)(N)(V)｛(なし):空冷冷却専用、(F):HEATEDGE、(H):空冷ヒートポンプ、(L):ポンプレス、(N):高COPタイプ、(V):400V仕様｝
TAM130AT-SV, TAM200AT-SV, TAM350AT-SV（重塩害仕様(-ZG)18年3月追加認定）
TAM130AT-SV-ZG , TAM200AT-SV-ZG , TAM350AT-SV-ZG
HWC-H1401HL

室内ユニット：RPA-AP281UH を使用するシステム（室外ユニット：ROP-MAP2244H , MAP2804H , MAP3354H ,MAP4504H）
DA1000A4F-10UC , RA1000A4F-10UC

ROA-AP2247HS(Z,ZG,PG), ROA-AP2807HS(Z,ZG,PG)

Digital Inverter 8・10馬力［室外機］RAV-SM2246AT8(J)-E、RAV-SM2806AT8(J)-E、RAV-SM2246AＴ8-TR、RAV-SM2806AT8-TR

ビル用マルチシステム冷房専用室外機
SMMS-7シリーズ 080形 8馬力(アジア・中南米・オセアニアモデル)MMY-MAP0807T8(J)P, 1007T8(J)P, 1207T8(J)P, 1407T8(J)P,
14A7T8(J)P,1607T8(J)P, 1807T8(J)P, 2007T8(J)P, 2207T8(J)P, 2407T8(J)P(中南米・フィリピンモデル)MMY-MAP0807T7(J)P, 1007T7(J)P, 1207T7(J)P, 1407T7(J)P, 14A7T7(J)P,
1607T7(J)P, 1807T7(J)P, 2007T7(J)P, 2207T7(J)P, 2407T7(J)P(シンガポールモデル)MMY-MAP0807T8P-SG, 1007T8P-SG, 1207T8P-SG, 1407T8P-SG, 14A7T8P-SG,
1607T8P-SG, 1807T8P-SG, 2007T8P-SG, 2207T8P-SG, 2407T8P-SG(インドネシアモデル)MMY-MAP0807T8(J)P-ID, 1007T8(J)P-ID, 1207T8(J)P-ID, 1407T8(J)P-ID,
14A7T8(J)P-ID,1607T8(J)P-ID, 1807T8(J)P-ID, 2007T8(J)P-ID, 2207T8(J)P-ID, 2407T8(J)P-ID(タイモデル)MMY-MAP0807T8(J)P-T, 1007T8(J)P-T, 1207T8(J)P-T, 1407T8(J)P-T, 14A7T8(J)P-T,
1607T8(J)P-T, 1807T8(J)P-T, 2007T8(J)P-T, 2207T8(J)P-T, 2407T8(J)P-T

TCC製造 単相 1Fan横吹きマルチ5,6HP（中国向け）

スーパーデジタル インバータ シリーズ(欧州向け)
R32 スーパーデジタルインバータシリーズ1 2HP

ＷＡＭ６００ＡＲ-ＳＶ-８

MCY-MAP0507T-C 、MCY-MAP0607HT-C

RAV-GP801AT(J)-E,RAV-GP1101AT(J)-E,RAV-GP1401AT(J)-E
DA380A2T-20M

RAV-GP561ATP-E, RAV-GP561ATJP-E［室外機］
ROA-HRP801HS、1601HS（Z）（ZG）［Z：塩害／ZG：重塩害］
ROA-HRP801HS、ROA-HRP801HSZ、ROA-HRP801HSZG
ROA-HRP1601HS、ROA-HRP1601HSZ、ROA-HRP1601HSZG［室外機］
ROA-HRP801HS、1601HS（Z）（ZG）［Z：塩害／ZG：重塩害］
ROA-HRP801HS、ROA-HRP801HSZ、ROA-HRP801HSZG
ROA-HRP1601HS、ROA-HRP1601HSZ、ROA-HRP1601HSZG

MCY-MHP1304HT8-C , MCY-MHP1304HT8-CF , MCY-MHP1404HT8-C , MCY-MHP1404HT8-CF

TAM2000AR-SV,TAM2000AR-SV-Z,TAM2000AR-SV-ZG,TAM2500AR-SV,TAM2500AR-SV-Z,
TAM2500AR-SV-ZG,TAM3000AR-SV,TAM3000AR-SV-Z,TAM3000AR-SV-ZG

TAM130AU-SV、TAM130AU-SV-ZG、TAM200AU-SV、TAM200AU-SV-ZG、TAM350AU-SV、TAM350AU-SV-ZG

産業用空調・熱源システム

スポット・ゾーン空調システム FLEXAIR2シリーズ

RPA-UP282UHYG、RDA-UP282UHY、RPA-UP282UHY

産業用空調・熱源システム

ユニバーサルスマートＸ EDGE32 シリーズ (USX EDGE32)

2020

ビル・工場用空調システム

スーパーモジュールマルチ 中国向けVRFシリーズ (SMMS-u）

RUAGP331C(L)(N)(V)(MC), RUAGP331H(L)(N)(V)(MC), RUAGP421C(L)(N)(V)(MC), RUAGP421H(L)(N)(V)(MC)RUAGP511C(L)(N)(V)(MC), RUAGP511H(L)(N)(V)(MC)RUAGP511F(L)(N)(V)(MC), RUAGP561C(L)(N)(V)(MC)RUAGP561H(L)(N)(V)(MC)

2020

ビル・工場用空調システム

国内向けビル用マルチエアコン (スーパーマルチｕ)

2020

屋外設置形DCインバータ冷凍機 8HP

TAM800AL-SV,TAM800AL-SV-ZG(TCC製造）MMY-MUP0801,1001,1201,1401,14A1,1601,1801,2001,2201,2401HT8-C(TCAC製造）MMY-MUP0801,1001,1201,1401,14A1,1601,1801,2001,2201,2401HT8Y-C（F)(高効率タイプ）MMY-MUP2241H，2801H，3351H，4001H，4501H，5001H，5601H1（高効率Sタイプ）MMY-MUP2241HS，2801HS，3351HS，4001HS

26

東芝キヤリアとロータリーコンプレッサ

初物語（1秒間に30回転）よりも低くなると極端に振動が大きくなり正

当社とロータリーコンプレッサとの歴史は独自技術開発の決断から始まり、今もその進化は止まらない

当社のロータリーコンプレッサ開発の歴史は1967年(昭和42年)2月に行われた常務会答申において、土光社長による「ロータリーの開発は苦労が多いが、将来性は有望でありロータリーを採用せよ」との決断から始まった。

1－ 独自技術による開発のはじまり

世界では米国GE社が1950年代前半に空調用ロータリーコ

ンプレッサを商品化しているが、東芝では1960年代に自社開発を目指した試作が進められていた。一方で、当時GE社から
はロータリーコンプレッサの技術提携の話もあり、「 独自開発」か「技術提携」か、事業部としても決断にせまられていた。

1967年(昭和42年)2月の常務会において、ロータリー方式

はメカニズムが合理的（回転運動をそのまま圧縮運動に変換
でき、構造が簡単で部品点数も少ない）な反面、軸受部品等の要求精度が厳しく、高度な製造技術と多額な設備投資が必要である事が説明された。すると土光社長から、「ロータリーの
開発は苦労が多いが、将来性は有望でありロータリーを採用

インバータロータリーコンプレッサＰシリーズの開発に成功すると、家庭用エアコンR AS-225PKHVに搭載されたのである(注1)。インバータとロータリー方式との組み合わせは、短断 続 運転による電力ロスの低 減だけでなく、中低 速域でより高い効率で運転できるため、エアコンの省エネには理想的だった。

注1：当社では1980年に世界初の業務用インバータエアコンの開発に成功しているが、それには既に極数変換などで可変速対応の基礎技術を確立していたレシプロコンプレッサが搭載された。

43年)ついに当社独自技術による日本初の空調用ロータリー

縮機から異常音を発生し、ロックに至るという現象が起き始

コンプレッサの試作開発に成功した。それはB型シリーズと呼ばれ、後に初の純国産技術によるロータリーコンプレッサとして国立科学博物館が選定する「重要科学技術史資料」に登録される事になった。

それはまた、当社とロータリーコンプレッサとの歴史の始まりでもあった。

2－ インバータとの出会い

入に頼る日本の課 題を浮き彫りにしたが、技術 者にとっては省エネに向けた 新たな技 術開 発へのモチベーションとそれまでのエアコンは一定速度で運転するため、温度制

御は主にコンプレッサのオン・オフで行っていたが、必要な能 力に応じて回 転 数を可変するインバータ方 式の開 発がそれまでの30rpsの限界を軽く突破できた。しかしながら、性能面では従来のものよりも悪化する結果となり、製品開発部門からは不評だった。

それでもこの構造が”ロータリーコンプレッサの未来”であることを直感し、その後も開発は続けられ、ついに1988年（昭和63年）性能を満足し、かつ小形軽量、低振動が特長のツインロー
タリーコンプレッサA1シリーズが誕生するのである。当時、最低回転数は15rpsだったが、現在は摺動部の耐摩耗技術の他、直等を含むあらゆる使 用状況を想定した試験を行った結果、低負荷でも軸受摩耗が厳しくなる仕組みが解明された。

ここで検証した評価手法や解析結果は、ただちにインバー

タエアコンの信頼性評価基準としてまとめられ、当社の冷凍サイクル信頼性設計の基盤となっている。

4－ ツインロータリーという未来

インバータエアコンの信頼性設計手法が確立すると、高時の潤滑 性能、振 動、高速回転時の耐久性、騒 音などを高ロータリー方式の圧縮機構は軸の偏芯を利用したもので、発に取り組んだ。その時に問題になるのが 振 動であった。
高速回転では振動エネルギーが増えて機械的な負荷が大き用エアコンR AS-251NTD、R AS-281NTD（ツインDDシリーズ）
は、その年度の省エネバンガード２１（現在「省エネ大賞」）で最高賞となる通商産業大臣賞を受賞した。

また、直流モータの電磁解析技術は同時期に進化を遂げ、その 後埋め込む磁 石の材 質や形 状、電磁 鋼 板の設 計 等、様々な
モータ効率改善の技術が織り込まれていくことになる。

6－ 集中巻コイルの効果

1999年（平成11年）にはＤＣツインロータリーコンプレッサを

前出の188Ｘ1で確立した信頼性評価手法に基づき開発されタ搭載コンプレッサである。集中巻方式の特長はステータに直が進んでいる。

たツインロータリーコンプレッサは、今日の「東芝のコンプレッ
サは強い」との評価の始まりとなった。

巻方式に変わる世界初(注1）の集中巻方式直流ブラシレスモー
接銅線を巻き付ける構造で従来に比べて巻き線の使用量を約35％低減でき、銅損の大幅な改善により中低速回転領域での効率改善効果が顕著となる事だった。それは同時に省資源とコスト低減(小形軽量化)にも寄与した。また、巻線間の隙間を従来

従来ロータリーモータよりも十分大きく取れ、この隙間を冷媒ガスの通路としてツインロータリー

シャフト

有効活用することで、圧縮機から冷媒と共に吐出される潤滑油の量を大幅に低減し、圧縮機の信頼性をよりいっそう向上する事になった。

シャフト

バランサー

バランサー

集中巻方式コンプレッサとそれを駆動するＰＡＭ＆ＰＷＭハイ

ブリッドインバータを搭載した家庭用エアコンRAS-225YDR他、255、285、325、406、506YDR（大清快シリーズ）は、その年度の省エネ大賞「通商産業大臣賞」を受賞している。

注1：集中巻きコンプレッサは、同年、三洋電機からも発表されるが、両社はそれぞれ独自開発による。

ろ低負荷で使用されていた事がわかってくると、軸受摩耗発られた。その中でエアコンの「停止状態」や「フィルター汚れ」

み合わせで大幅な省エネを達成すると、それらを搭載した家庭

次のステージに押し上げる技術が生まれる。それが従来の分布

それまで摩耗に厳しいとされた高負荷運転ではなく、むし生のメカニズムを解明するべく社内プロジェクトが立ち上げ

ＤＣインバータ（永久磁石を埋め込んだロータの位置を検出し流モータ化、駆動制御の高度化などにより約5rpsまでの低速化ある。

スタートすると、コンプレッサには低 速から高速まで広 範

度な技 術で克 服し、1981年(昭和56 年)には世界 初となるれた。結果は、振動面では高速も低速も良好で、特に低速側では

いわゆる「188Ｘ1（ イチパッパエックスワン）の副軸摩耗」で速運転でより大能力を、低速運転でより省エネを目指す開囲な運 転を可能とする事が 課せられた。そして、低 速回 転あった。そして、試作品が作られるとすぐに製品開発部門に渡さ

偏芯する二つのローラーが、
回 転 軸を中心に相 互に引っ張り合うように回転し、冷媒

ガ スを 圧 縮 する方 式 。回 転時のトルク変動が低減し、滑らかな回転と、エネルギーロ

スの 少な い 運 転 が 可 能となった。

7－ 可変気筒デュアルコンプレッサ■シャフト回転トルク特性

2004年(平成16年)、更なる低能力域での高効率運転技術

従来ロータリーが開発された。それが世界初の可変気筒デュアルコンプレッ

ツインロータリー

100

サである。従来のコンプレッサは9rpsまで低回転化が可能となっていたが、次世代省エネ（高気密、高断熱）住宅の登場等で更なる低速域での高効率化が求められていた。

50

可変気筒技術とは、ツインロータリーコンプレッサの片方)なっていた。

ながら、フィードバック制御により精緻にコントロール）との組

動を打ち消し合い、滑らかに回転するのではないかというものでトルク変動 ％(

1970年代の二度に渡る石油危機はエネルギー資源を輸の180度対角にもう一つ偏芯軸を持つ構造にすれば、互いに振なＸ1シリーズに変更すると、市場で運転開始から数年で圧めた。これは最終的にコール率が2割に迫る不良となった。

1993年(平成5年)には世界初の直流ブラシレスモータ搭載に成功した。それはＤＣツインロータリーコンプレッサと呼ばれ、そのような中、一つのアイデアが生まれる。それは偏芯する軸ＰシリーズからＸ2シリーズへと順調にモデルチェンジが進んでいたが、1986年(昭和61年)にＸ2からよりコンパクト

5－ 直流ブラシレスモーター搭載の効果

常な運転ができなかった。

3－ 188X1の軸受摩耗の経験せよ」との決断が下されたのである。

それを機に全社を挙げての開発がスタートし1968年(昭和27

くなり、低速回転では摺動部の信頼性が悪化する。さらに30rps

0

120

240

360

ローラー回転角度（DEG）（図1）ツインロータリーコンプレッサの圧縮室を能力負荷が低い時は休止して効率を上げるものであり、同時に最低回転数は約5rpsを実現、能力を絞っても適正な圧縮率を保ち高効率を維持する事ができ、扇風機並の消費電力の連続運転で、快適性と省エネを両立した世界唯一のエアコンを実現するものである。海外の学会でデュアルコン

プレッサを説明した際に、聴衆から『もっと簡潔に説明しろ』と言われた際、『 デュアルコンプレッサは、地球温暖化は止め

28

東芝キヤリアとロータリーコンプレッサ

ますが、コンプレッサは止まりません』と答えたとの逸話が

ロータリーコンプレッサを完成している。この家庭用小容量かレッサ実現に至っている。

あるいは「続けさせる目利き」があった結果とも言える。そして、現代の高気密高断熱化が進んでいる省エネ住宅ともベ

リーコンプレッサが東芝キヤリアのコンプレッサの代名詞と失敗を改善して獲得した技術のその上に新しい技術を積み重ねてそれは独自技術獲得の機会となるんだよ」と、語り掛けられた気残っている。まさに言い得て妙の回答である。

ストマッチなこの技術は、カタログの数値には表現できな

いが、実運転時の省エネに有効であることは第三者によるテストで実証されており、空調業界よりもむしろ建築学会

や電力会社等から高い評価を受けている。今後この技術の家庭用途以外での展開が待たれる。

8－ 大容量化開発のはじまり

ツインロータリーを端緒とする第二の潮流である大容量化

は1990年代に始まっている。従来、ロータリーコンプレッサの大容量化は、主に振動や摺動部の信頼性の悪化を伴うため困難とされていた。ところが、ツインロータリー方式による
回転バランスの向上は、この大容量化に伴う振動抑制や摺動部の信頼性を大幅に向上することができたのである。1990年

ら産業用大容量迄幅広くラインナップしていることが、ロータ言われる所以である。

10－ ツインからトリプルへ搭載する機器の更なる高効率化とコンパクト化という課題克服のため、20馬力クラス（吐出容積にして120cc）の大容量コンプレッサの開発方針が固まる。設置スペースを同等、つまりコ

ンプレッサのケース径(170mm)同等で吐出容積を20％拡大す

9－ 大容量化開発の加速

1998年(平成10年)に世界で初めてR410Aを採用したエアコンを発売すると、そこで使われた高効率冷媒Ｒ410Ａとツイ
ンロータリーコンプレッサとインバータとの組み合わせが、機器の効率化と省資源を進めるものとして、業務用分野に展開させる「インバータ＆グリーン戦 略」が決まった。奇しくも1999年（平成11年）の米国キヤリア社との業務提携による業

務用空調事業分野の強化もあり、コンプレッサの大容量化の開発は一気に加速することになる。

R410Aは高効率である反面、凝縮圧力が従来冷媒の1.6倍となりその対応が課題であったが、家庭用エアコンでの高耐圧設計の知見を活かすとともに、摺動部強化や更なる加工精

1965

（S40）

1970

（S45）

1975

（S50）

1980

（S55）

1985

（S60）

1990

1995

（H2）

2000

（H7）

（H12）

80cc

ク分散することで、高効率、大容量、低振動に効果がある。また

40cc

容量コンプレッサでは初となる最低回転数10rpsも達成し、従～20cc

来よりも低能力範囲を拡大している。

1996年
ACツインロータリー
コンプレッサ
A3シリーズ
1992年
ACツインロータリー
コンプレッサ
A2シリーズルチｕシリーズの大容量筐体は、2020年度の省エネ大賞最高

振り返れば、ロータリーコンプレッサを技提に依らず独自開発する事を決定して以降、省エネのためにインバータ化を行い、
188X1の経験により信頼性手法を確立しつつ、良好な部分負荷

1988年

家庭用世界初ACインバータ
ツインロータリー
コンプレッサＡ1シリーズ

環境対応

特性をツインロータリー化や直流モータ採用、可変気筒技術で進化させてきた。そしてツインロータリー構造が扉を開いた

大容量化で用途を拡げながら今日のトリプルロータリーコンプ

大容量化

度の向上等で課題を克服し、ついに2000年（平成12年）、大容

1993年 世界初
直流(DC)インバータ
ツインロータリー
コンプレッサA1シリーズ201６年 世界初
世界最大容量DCツインロータリー
2010年 世界初
コンプレッサ
世界最大容量DCツインロータリー A4シリーズ100cc（4バルブ構造）
コンプレッサ
A4シリーズ79ｃｃ

2000年 世界初
大容量DCツインロータリーコンプレッサ
A2シリーズ24cc
2003年 世界初
可変気筒デュアルステージ
コンプレッサA1シリーズ1999年 世界初集中巻モータ採用
DCインバータ
ツインロータリー
コンプレッサA1シリーズ1988年～
A1シリーズR410A冷媒対応
代替冷媒R407C,R410A

オゾン層破壊係数ゼロ冷媒対応

2007年
小形軽量シングル
ロータリ
F0シリーズGWP（地球温暖化係数）総量規制対応
2段ベーン構造材料開発(タフネス化)

大出力モータマルチバルブ機構

トリプルロータリー
オープン巻線モータ

ズに搭載され、その年度の省エネ大賞では製品とコンプレッ
サが各々受賞するダブル受賞となった。その翌年には一定速

可変気筒機構機の更新需要をターゲットに開発された「省エネ、軽量、コン

集中巻コイル化

パクト」が売りのインバータ室外機、スマートエコシリーズに搭載されると、日本における業務用空調機のインバータ化率

省エネ性向上100％へのはじまりとなった。A3シリーズはその後ビルマルチにも搭載され、当社はビル用マルチシステムにロータリーコン
ルチラーに搭載した。その吐出容積は実に79cc(後に100CCまで拡大)となり、世界でも類を見ない16馬力クラスツイン
29

2017年
小形軽量ツインロータリ
A0シリーズ(R32)

低GWP冷媒 R32,R744,R448A,R449Aほか成功した。それらは、業務用空調機スーパーパワーエコシリー

更に大容量化したA4シリーズを開発し2010年空冷モジュー

2015年～
A2,A3,A4シリーズ
R32冷媒対応

2009年
自然冷媒CO2用
シングルロータリー
コンプレッサ量ＤＣツインロータリーコンプレッサA2,A3シリーズの開発にプレッサを世界で初めて採用したメーカーとなった。続いて

2020

（R2）

2001年 世界初
世界最大容量DCツインロータリーコンプレッサ
A3シリーズ42cc

このトリプルロータリーコンプレッサを搭載したスーパーマ

1977年
1968年 日本初
初代Ｐシリーズ開発
Bシリーズ初代ロータリー ・高効率
冷専1馬力一定速
・小型軽量
1981年 世界初
・低騒音
交流(AC)インバータ＜未来技術遺産登録-2018＞
ロータリーコンプレッサ
Pシリーズ
特定冷媒 R22

2015

（H27）

2020年 世界初
世界最大容量DCトリプルロータリー
K4シリーズ120cc

100cc

3室の偏芯軸がそれぞれ120度の位相差を設けて圧縮するた

11－ さいごに

2010

（H22）

120cc

開発した。
（図2）

賞である経済産業大臣賞を受賞した。

2005

（H17）

排除容積目安

高効率、低振動・低騒音のトリプルロータリーコンプレッサを

中間軸受を持つことで、シャフトたわみ、軸負荷が抑制され大大容量化のはじまりとされる。

■ ロータリーコンプレッサの技術年表

事がわかった。そこで、圧縮室を三つ配置することで、大容量、ツインロータリーコンプレッサ等が開発されており、これががするのである。

なくても、良いと思える技術はあきらめずに開発を「続ける執念」、

もに、軸負荷、シャフトたわみ等による信頼性の確保が難しい

め、180度対角のツインロータリーコンプレッサよりも更にトル

日々新しい課題に立ち向かう技術者にむかって、「難題がある時、きた結果であるわけだ。そのことは、例え最初の結果が思う通りでる場合、ツインロータリー方式では振動、騒音が増大するとと代には家庭用大形リビング用途に2馬力クラスのA2シリーズが開発されると、列車用に6馬力までカバーするA3の一定速

ロータリーコンプレッサの歴史は、技術者のアイデアを形にし、直流モータ（電磁解析によるモータ効率改善）

インバータ化

ツインロータリー化

ガスインジェクションレリース回路(パワーセーブ運転)

図2：ツインロータリー構造とトリプルロータリー構造

ツインロータリー構造は、主軸受と副軸受の二つで、トリプルロータリー
構造は、主軸受、中間軸受、及び副軸受の三つでクランク軸を保持している

基本性能向上軽量・コンパクト化

液インジェクション回路(暖房能力向上)

30

制御器

初物語

空調・熱源機器の歴史を語る上でエレクトロニクス技術の進化は欠かせない。東芝ではマイコン技術をいち早

くエアコン制御に応用したのを皮切りに、空調・熱源製品発展に繋がる新技術を産み出す先駆者となっていった。

1971年（昭和4 6 年）インテル 社が４ビットマイクロコン

ピュータを開発すると、その後電卓などに採用されるようになっていた。そこで、エアコンでもマイコンを応用する開発に着手する事になった。ところが当時電装開発グループにマイコンを知っている者はおらず、入社数年目の技術者が開発チームに抜擢された。ハードウエアもプログラミングも全て自分で基礎から勉強しながら開発を進め、遂に1978年(昭和53年)に業界初となる「マイコン搭載エアコン」を発売したのである。

マイコン化により、それまでのメカ式の電気回路による制御からソフトウエアで制御する時代へと変わっていくと、できることが増えるとともに開発負荷も増えていった。マイコン搭載前の電装開発グループは製品開発部門の中にあり、比較的ほのぼのとした環境であったのだが、マイコン搭載以降、多忙を極め、それは体制が整うまで続いたのだった。
【初のマイコン搭載で実現したメリット】①室温制御機能向上

室温変動幅が約3℃から1℃に改善。

②再起動時のブレーカトリップ防止

務用に比べさらに1/3のサイズまで小形化、それにより室外機のために採用されていった。

圧縮機上部に配置することができた。この配置は現在でも続く基そうして獲得した技術の上に、また次の技術が積み上がってゆく

業界初のマイコン搭載エアコン(1978年)

センサ、湿度センサ、赤外線温度センサ、ガスセンサ・気圧センするため、新たに小型ジャイアントトランジスタの開発を行い、業

新しい技術の獲得には自分で経験することが大切である

1－ マイコンで制御する時代の到来

用エアコンでは圧縮機が搭載される室外機にインバータを収納

発表はあったが、当時のインバータは高価でサイズも大きくエ
アコンに搭載できるようなものではなかった。そこで、技術者はインバータの小形化に取り組むのだが、その時にブレーク

スルーとなった技術がまさしくマイコン技術であり、マイコンと電気回路のハイブリット化が小形化のキーとなった。

そして、世界初のマイコン搭載エアコンから、わずか2年後の1980年（昭和55年）に当時同容量のインバータに対して１/６という大幅な小形・軽量化を図ったインバータを開発し、業

務用エアコン（床置タイプ）に搭載し発売した。これが世界初の業務用インバータエアコン「RAV-46HTY」である（図1）。

このインバータは当時最新鋭のジャイアントトランジスタ、

マイコンおよび波形合成回路を使った「正弦波近似パルス幅変調方式」を採用していた。これにより、圧縮機のオン・オフの頻度が大幅に減少し、冷凍サイクルが安定するまでの電力ロスを軽減し、圧縮機の信頼性が大きく改善する一方、低能力

時は熱交換器の利用効率が向上することで省エネ性も大幅にアップした。

しかし、エアコンのインバータ化の流れを確実なものにしたのは、翌1981年（昭和56年）に発売した世界初の家庭用インバータエアコン「RAS-225PKHV」であろう(図２)。

家庭用エアコンは交流100Vのため、倍電圧整流方式を採用し圧縮機に三相200Vを供給できるようにした。また、家庭本構造となっている。

3－ 家庭用インバータエアコンにおけるもう一つの革新

世界初電源同期シリアル通信の開発(1981年)

家庭 用インバータエアコンではエアコン制御用と圧 縮機 駆

動用の制 御 器が 室内機と室外 機にそれぞれ 収 納されるため、室内外で多くの制御情報を通信する必要があった。また、室内給電方式といって、室内から室外へ電力を給電しなければならなかった。

通信 線と電源 線は弱電と強電の違いがあり、それぞれ 専用線で接続することが一般的だが、世界で初めて家庭用インバー

タエアコンを発 売するにあたり 、据 付 時 の誤 配 線によるイン

サ・照度センサなどが、快適性、品質・信頼性、安全性等の実現の一方、インバータ化によりエアコンにパワエレ分野の技術が応用されるようになると、インバータ駆動素子もジャイアントト

ランジスタからＩＧＢＴ、ＭＯＳＦＥＴへ、パッケージも個別から
２ｉｎ１、６ｉｎ１、駆動回路を内蔵したＩＰＭへとより高効率かつコンパクトになっていった。

インバータの駆動方式もより高度なシステムに進化していき、

1993年（平成5年）の圧縮機の直流（ＤＣ）化に伴い、それまでの誘導モータ駆動のＶＶＶＦ方式からロータの位置検出を行い、同期駆動する業界初のＤＣインバータ開発に成功した。

（参考：図3.制御の歴史）

5－ インバータ＆グリーン戦略を支える
コア技術

1998年（平成10年）家庭用エアコンのR410A化に続き、そのバータの破壊をリスクと考えた。そこで室内外間の制御情報を横展開として推進された「インバータ＆グリーン戦略」に対応しる世界初の電源同期シリアル通信を開発したのである。これはまず、1999年から店舗・オフィス用エアコンパワーエコ、スー

シリアル信号に変換し、電源と信号を一つのケーブルで供給すたインバータ開発も次々と進められた。
（参考：図3.制御の歴史）

室内外の渡り線が電源を含めて３本（電源と通信とコモン）でパーパワーエコ、スマートエコに展開されると、2003年にはビル

期的な設計であった。

年（平成22年）には空冷チラーのコンプレッサ駆動に世界で初め済み、設置工事の簡略化と、誤配線されても壊れないという画

4－ マイコン、インバータ搭載後のエアコン制御の更なる進化

用マルチシステムのオールインバータ化を達成した。そして2010てインバータを採用した。2015年（平成27年）には、チラーの電源高調波対策及び効率向上のためのＰＷＭコンバータを開発し業界で初めて標準搭載した。

2020年（令和2年）にはビル用マルチシステム用にデュアルス

マイコンをエアコンに搭載して以降、ビット数は４ビットから３テートインバータを業界で初めて開発している。大容量コンプだったＡＤコンバータ、通信制御回路、モータ制御回路も内蔵さしていたものを、本インバーターでは一つの整流回路（電源回

２ビットへ、メモリも２ｋバイトから５１２ｋバイトへ、周辺回路

れて、現在では強電系の駆動回路以外はほとんどマイコンで行えるようになっている。

それとともにセンサも進化、多様化し、最初は室温センサから始まり、冷凍サイクル温度センサ、冷凍サイクル圧力センサ、電流

レッサ駆動には、従来昇圧回路と大形インバータで回路を構成路）と二基の小形インバータで構成し、低負荷時は一つのインバータで駆動、高負荷になると２基の小形インバータで駆動し、それを空調機の運転状況に応じて切り換え可能とした。

低負荷時は一基のインバータで運転することで、従来の駆動

待機時間を制御してトリップ回避した。

③タイマ機能向上

24時間1分刻みで入・切が設定ができた

2－ マイコン技術がもたらした次なる進化
世界初インバータ搭載エアコン(1980年)

マイコン技術がもたらしたもう一つの革新がある。

前述の通り、エアコンが誕生して以来その温度制御は主に圧縮機のオン・オフで行っていたが、技術者にとっては圧縮機そのものの能力を可変できるエアコンが夢であった。学会等
31

でモータの回転数制御にインバータを利用する基礎研究の（図1）世界初 業務用インバータエアコン（図2）世界初 家庭用インバータエアコン

32

制御器

方式よりも効率を大幅に引き上げる事ができる一方、定格～

このように制御技術は当社のインバータ&グリーン戦略を

高負荷時は2基のインバータで駆動する事で約1.7倍の高電支えるコア技術として今後も進化を続けていく。

バータでモータを駆動する際に損失増大要因となる零軸電6－ さいごに圧をオープン巻線に印加することが 可能となる。2基のイン流を抑制することで、高負荷領域での効率向上に成功。つま創出してエアコンの発展を先導してきた先駆者の実際の努力なっている。

■（図3）制御の歴史

1980

1985

（S55）
1978年
マイコン制御

MCU

1995

（H2）

（室外機）MCU:4bit CISC
ROM:2kB/RAM:128 × 4bit

通称「コンポシステム」（一定速室外機にもシリアル信号で動作する制御搭載）

1988年
電源同期
シリアルリモコン通信

1981年 世界初
家庭用インバータエアコン

家庭用インバータ

業務用インバータ

AI-NETWORK開発
カスタム、
マルチの
統合コントール（BUS通信による無極性２線化）

1992年
集中管理
リモコン
（16系統）

RAV-46HTYに搭載。
一般的な産業用から1/6のサイズまで小形化。
最新鋭のジャイアントトランジスタ搭載。
駆動する圧縮機はJ3シリーズ（TH200JA-P）
レシプロタイプである。

▲交流（AC）インバータ（正弦波近似パルス幅変調方式）を抱いて欲しいものである。

2～6HPをスクロール、5～6HPをロータリーで、インバータ採用機種をフルラインナップ。業務用はこの後も一定速が主流の業界であったが、オールインバータ化が完成するまで、常にインバータ化率で他社を圧倒した。

1986年
スーパーマルチ用インバータ

業務用エアコンのインバータ採用範囲の拡大。
中形エアコン用は、さらに出力範囲拡大へ歩みを進める。

1993年
海外向400Vインバータ

海外向けマルチエアコンにインバータを搭載し、インバータ機種はグローバル展開を進める。

インバータ & グリーン戦略の拡大

要冷機器/給湯/熱源機用インバータ（室外機）MCU:32bit RISC
ROM:256kB/RAM:10kB

2008年
Web対応
集中コントローラ
2008年
仕切り板取付で小形化

2001年 業界初
ベクトル制御インバータ

ローティア専用設計で、小形インバータの究極の小形化として、仕切り板取付構造を実現。

ACCT ＋ 補正回路によりモータ電流を検出し、安価な制御回路によるベクトル制御を実現し、さらに高効率・低騒音。

▲DCベクトル制御（180°度通電正弦波）▲デュアルステージ ▲SPS制御

1999年
R140Aパワーエコ

全ラインナップにDCインバータを搭載。
インバータ & グリーン
戦略のスタート。

2001年 業界初
ベクトル制御インバータ

家庭用で採用したベクトル制御
インバータを業務用に展開、効率向上と静音化を実現。

製品のAPFと低音性能の向上のため直流電圧昇圧技術によりコンプレッサモータの高巻線化に対応。
インターリーブPFC回路を搭載し、既存のINV搭載スペースに収納する1枚基板化を実現。

▲インターリーフ制御

レシプロコンプ用インバータを開発し、屋内設置冷凍機に採用。

2003年 業界初
R410A給湯暖房機

2010年
SMMS-iインバータ ＋ コンプレッサーを最大3台搭載したベクトル制御インバータ

4端子形シャント抵抗採用により10rps運転を実現しAPF向上。
IMP採用による回路簡素化により1枚基板化、サービス向上。

2002年 業界初
屋内設置冷凍機用 & ショーケース

・スクロール画面にて機器稼働状況の全体把握を容易化
・高機能、多機能な機器管理を直感的なシンプル操作で実現

2012年 業界初
インターリーブPFC制御インバーター

2007年
スーパーパワーエコキューブ

R410A給湯暖房機用インバータを開発

25
33

簡単操作で、省エネ・節電設定

低損失パワーデバイスの高効率駆動技術。

DCインバータ＋コンプレッサを2台搭載した
ＡＩデュアルインバータシステム。

2019年
128系統タッチスクリーン
コントローラ2012年
省エネneoリモコン

2006年 業界初
S・P・S制御インバータ（スマートプレスイッチング）

2003年
スーパーモジュールマルチ（SMMS）iF DESIGN AWARD
2019受賞

接続台数拡大、サービス。
ソリューションへの対応力
強化を見越した、通信シス
テムを開発

2010年
省エネシーマス

2004年
ローカルサーバ型
遠隔監視システム（LinuxOS採用)

1990年
A-50PJ

2020年
TCC-LINK.u
通信システムエネルギーモニタにより消費電力などの運転状態の見える化を実現

サイズ50%Pjで、インバータを小型化。
現在と同等の形状にて製品化。

1989年
2～6HPインバータをラインナップ（室外機）MCU:32bit CISC
ROM:128～512kB/RAM:6～32kB（室外機）MCU:32bit CISC
ROM:128kB/RAM:8kB

2003年
ベクトル制御2ch（ファン ＋ コンプレッサ）

室内機から情報を取得し、リモコンに外気温や運転状態を表示

インバータ駆動回路部品を基板実装し、さらなる小形化を実現。

2020

（R2）

2012年
ARMコアマイコン搭載

2007年
All Flash マイコン搭載（室外機）MCU:32bit CISC
ROM:128kB/RAM:6kB● C言語プログラミング

多彩な応用制御機器への接続を実現▲高効率制御

2015

（H27）

2006年
スマートプレスイッチング制御

1999年
赤外線双方向通信リモコン（16系統）▲DCブラシレスモータ

2010

32bit時代

2002年
TCC-LINK通信システム

1993年 世界初
DCインバータだからこそ、常に世の中の兆しに目を配り、『自分がやりたい何か』（H22）（室外機）MCU: 16bit DSP
ROM: 4kB/RAM: 1kB

1996年
タッチパネル式
ウォールイン
コンピュータ（60系統）▲直流（AC）インバータ（120°通電短形波）

1987年
インバータ基板一枚化

2005

（H17）
2001年
ベクトル制御DCブラシレスモータを搭載した
RAS-281UTR1を発売。
DCインバータ採用で大幅に効率UPを実現。

▲交流（AC）インバータ（正弦波近似パルス幅変調方式）

1980年 世界初
業務用インバータエアコン

く取り込み、さらに次の技術に繋げることが命題であったが、今でり、その流れは今後も止まらない。黎明期には最新技術をより早（室外機）MCU:8bit CISC
ROM:132kB/RAM:1kB

BUS-225PKHVに搭載
・業務用で採用したインバータをさらに1/3のサイズに小型化し家庭用に展開
・100V電源のため倍電圧整流方式採用
・専用小形ジャイアントトランジスタ開発（室内外電源同期シリアル通信に対応）

ACモータ

はメーカー技術者に与えられた特権であることに変わりはない。

1998年
高力率DCインバータ制御（室外機）MCU:4bit CISC
ROM:4kB/RAM:256 × 4bit

ション等も重要になっている。

コンの演算能力は低かったものが、今では飛躍的に向上してお

（H12）

1986年
ADコンバータ内蔵

1983年
赤外線リモコン通信

いずれにせよ、世の中にまだない「モノ」や「コト」を産み出すの16bit時代

1988年
カスタム・ビル用マルチエアコンの室内機統合1992年

システム ／ 通信

一方、マイコン技術ひとつをとってみても、最初に搭載したマイ（室外機）MCU:16bit CISC
ROM:16kB/RAM:488B

8bit時代1981年
室内外電源同期シリアル通信

造できるのか、「 コト」のデザインや、システム技術、アプリケー

1993年
DCインバータ内蔵（室内機）MCU:8bit CISC
ROM:4kB/RAM:256B

1981年 世界初
ACインバータ制御の経験の上に獲得したからこそ、次の技術に手が届いたというこ

2000

（H7）

1985年
ADコンバータ内蔵（室内機）MCU:4bit CISC
ROM:1kB/RAM:48 × 4bit

4bit時代

1990

（S60）

はそれに加えて、顧客や社会課題の解決のためにどんな価値を創とも見えてきた。

振り返ると、当時最新の技術を自ら学び、取り込み、あるいはり全 域 高 効 率を実 現するという画 期 的な駆 動 制 御 技 術とと苦労は計り知れない。それとともに、新しい技術を自ら学び、そ2009年
CO2給湯機（エコキュート）
高効率インバータ※ 全運転範囲に高効率運転を実現（高速演算ベクトル制御）（0.6Hz刻みの無段階コントロール）

2016年
海外向超小形インバータ

・高集積化設計による制御基板の小形化技術。
・入力電流の正弦波による高調波電流抑制技術。

2015年
SMMS-e高効率VRF用インバータ※ 全運転範囲に高効率運転を実現（高速演算ベクトル制御）（0.6Hz刻みの無段階コントロール）

2020年 業界初
SMMS-uデュアルステートインバータ

１つの大容量コンプレッサを２つのインバータの結線切り替えにて駆動。
広い負荷領域で高効率化を実現。

2016年 業界初
スーパーパワーエコゴールド（8,10HP）
低損失昇圧チョッパ回路（高効率昇圧回路採用）（実使用領域の省エネ性向上）（振動抑制制御による超低速運転）

2015年 業界初
ユニバーサルスマートX3シリーズ PWMコンバータ標準搭載
高効率VRF用インバータ

電圧・電流波形補正にて力率を改善し高調波を抑制するPWMコンバータ
を業界で初めて搭載。
効率向上と据付の自由度を拡大。

2010年
ユニバーサルスマートX（モジュール連結 INV化）

世界最大容量のDCツインロータリーコンプレッサ4台と業界最大出力のDCファンモータ4台をベクトル制御し、かつインバータ装置同士にて協調制御する事でシステム全体として最適化制御。
業界最高の冷却COPおよび期間成績係数（IPLV）7.50を実現。

34

家庭用 室内ユニット形態

初物語に通じるいくつかの潮流を作ってきた。それは、当社の提案が潜在ニーズにマッチした結果である。潜在ニーズを当てに行くことは難しいが、それらに共通するアプローチは既存を当たり前とせず、世の中の兆しを捕らえ、想像力を働かせてあるべき姿を模索する行為であった。

日本における家庭用エアコンは図1のようなウインド形エ界初となる前面吸い込み部の横格子を完全廃止した、いわゆる2－ 日本家屋にマッチした形態を目指して
世界初のスプリット形(セパレート形)エアコン

ウインド形エアコンを日本の家庭用に普及させるには大進歩により徐々に狭くなっていた（＝掃き出し窓が高くなってきた）。そのようなエアコンの据付環境の変化への気付きから、関連する情報を集めて「形を変えるとどうなるか」を模索。その結果、掃出し窓上への据え付けや、袖壁への据え付けに適した形として、それまで誰も見たことのなかった縦横比3（ 高さを298mmに抑え、横幅は半間ギリギリの900mm（奥行は168mm））のサ
イズに潜在需要があるのではないかと考えたのである。

そして、1990年(平成2年)、前述の横長サイズで丸みのある面

た据付自由度の実益以上に、その斬新なデザインにより店頭での見栄えが良かったこともあり、顧客の潜在需要にもマッチして従来サイズの室内ユニットも同時に開発、発売している。しかも圧縮機を室外機に収納する設計とし、1961年(昭和36年)、

しい筐体のサイズがどれだけ不安だったのかを物語る数値であにおいてルームエアコン開発プロジェクトが始動した。そこ
で先頭機種の開発目標に掲げたのは、当時主流の3/4馬力

ではなく、日本の高温多湿を考慮して1馬力タイプとされ世界初となるスプリット形ルームクーラーとして発売した。

室内と室外とをつなぐ冷媒配管の接続については、高度た。また価格を抑えるため、圧縮機をはじめとした冷凍サイ

な施工技術やガス入れ作業をすることなく据え付けられるる圧縮機がなかったため、1/2馬力圧縮機を2基搭載するとリングを採用することとした。そこには国産第一号機開発

クル部品も国産にこだわった。そして当時1馬力を引き出せいう独自設計を行い、翌1953年(昭和28年)に1馬力国産第1号ウインド形ルームクーラー(注1)「コールディア（RAC-101）」を発売したのである。

この時の国産化と独自設計へのこだわりが、その後の当社の空調機開発の基礎となっていった。

よう、当時航空機部品に使用されていたセルフシールカップ
から流れる『家庭用エアコン市場を発展させよう』とする当時の技術者の気概を感じることができる。

スプリット形の形態は、室内機の低騒音・軽量・コンパク

る。結果は前述の通りで、スタイリッシュが生産台数でも逆転してしまったわけだが、スタイリッシュの成功の陰で同年度に従来サイズの製品も開発した事実は意外と知られていない。

4－ スタイリッシュエアコンが生み出した室内機の進化

スタイリッシュエアコンの縦横比とラウンドフォルムには、副性能向上には欠かすことのできない天面吸い込みの始まりであ

潜在ニーズは潜在と言われるだけあって顧客に尋ねてもクーラーと呼ばれた当初の生産台数は従来サイズが8割で企画されており。当時新なっていく。

世界初のスタイリッシュエアコン(1990年)

注1: 当時のエアコンには暖房機能がなく冷房専用だったため、

実はスタイリッシュエアコンを発売するにあたり、保険として次的に厚さ(奥行寸法)方向へ寸法が拡大しても違和感が出ない

3－ 潜在ニーズは顧客に尋ねても拾えない（図1）

爆発的に売れたのだった。(図3)

ト化を実現したが、それは室内機の据付自由度および設計

自由度の向上をも成し、その後の家庭用エアコンの主流に拾えない。それまで壁掛形の外観は各社、四角い形でサイ(図2) 世界初の家庭用スプリット形エアコン(左:室外機、右:室内機)
コンデンシングユニットとは違い、圧縮機が室外機側に収納される点が特徴。

が、その後、奥行寸法拡大を伴う押し出し感が許容されたことか
ら固定式のフラットパネルに変化していった。

5－ その他の異形態へのチャレンジ

家庭用エアコンではスタイリッシュ以外にも各社から全く新式床拭きの「ゆっかポッカ」シリーズ(図5)や、輻射パネルエアコがあった点だ。そこで既存の一体型構造を見直し、室内機と室外機を分離したうえで重量・大きさ・振動の主要因である

ザインは、当初運転時は開いて、停止時は締まる可動式だった

シュエアコン(R AS-S281Y TR)」として発売した。すると、意図しキーホワイトベースの高級感のある色のエアコンを「スタイリッ

発売された。当社では同年、今後の市場を開拓する方針のもと、日本の実情に合った製品を開発すべく、東芝柳町工場

フラットパネルエアコンである。前面をフラットパネル化するデしい形態が提案された時期がある。当社でも背低化と極端な奥きな問題があった。それは圧縮機を内蔵する一体型であったため、重量、大きさ、振動等で日本家屋には据付上の制約

お掃除のしやすさと同時にエアコンをより美しく見せるため業

構成、主流の木目調デザインに代え、絶妙な凹凸を有するシル

アコンに始まり、しばらくは輸入販売が続いたが、1952年(昭和27年)、日立から日本初の3/4馬力ウインドエアコンが35

一方、一般家庭でも洋室が増えていく中で、エアコンの定位置であった掃き出し窓と天井間の寸法も、顧客指向と建築技術の当社では世界で初めて開発した家庭用スプリット（セパレート）形エアコンをはじめとして、現在のエアコンの形態

国産初の1馬力家庭用ウインドエアコン(箱型)流を生み出している。それが2001年(平成13年)に発売された、たりに収束しておりデザインも木目調が訴求カラーであった。

既存を当たり前とせず、あるべき姿を模索する

1－ 国産と1馬力へのこだわり

ズは縦横比で言うと2～2.5（代表：高さ360mm横幅815mm）あというメリットがあった。それはその後の室内ユニットの省エネ

行寸法を持つ「マイルールエアコンｏｆｆ」シリーズ(図4)や、壁掛ンといった製品を発売したことがある。それぞれ目的とする意図はあったものの潜在ニーズの掘り起こしにはつながらず、1世代
あるいは2世代で消えていった。

しかしながら、製品は消えてしまったが、それを開発したときに得られた技術は技術者の中に残り、その後の開発に活かされている。

6－ さいごに

家庭用エアコンの室内形態において、現代のエアコンに通じる潮流を作ってきた物語を振り返ってみたわけだが、これは家庭用エアコンに限った話ではない。これからも既存を当たり前とせず、世の中の兆しを捕らえ、想像力を働かせてあるべき姿を模索する思考は活かせるものである。ぜひ、アイデアを形にし、実証ラボで検証（見て触れて使ってみる）する事で、その先にある
顧客の潜在的なニーズに近づいてほしい。

り、また、大径ファンと、そのファンを覆うように背面まで伸びる

熱交換器搭載への進化に道を開く画期的な形態変化であった。
その優位性は絶対的で、それ以降、現在（2020年）に至るまで、世界の家庭用エアコンの縦横比は2.5～3に集約されている。まさにその後の壁掛室内機デザインの潮流を作ったと言えよう。

スタイリッシュエアコンはさらにもう一つデザインにおける潮(図4) マイルームoﬀ(図3) スタイリッシュエアコン RAS-S281YTR(図5) ゆっかポッカ

36モジュールコンセプトの進化

初物語できるのではないか、と考えたのである。

に参加させ、連結設置しても製品の正面及び背面から必要な吸く知る掛川事業所の技術者ならではの発想と言えるだろう。従考案されたのである。
（図2）

これは伝統的に機器の施行や運転チューニング等の現場をよ

ブレークスルー技術によって新コンセプト商品を開発し新しい市場を創出した

国内チラー市場での地位を築く基礎となった「モジュールコンセプト」は水冷チラーの更新対応から生まれた。それはやがて空冷モジュールチラー ＋ ポンプ内蔵という新コンセプト商品へと進化をし新市場を創出した。ここでは4世代、約15年にわたる進化の歴史を振り返る。

来製品の枠内にとらわれた改良ではたどり着けなかったことは言うまでもないが、たとえ現場の知見があったとしても、「 冷温

水ポンプは施工あるいはメンテナンスの領分」という固定観念に凝り固まっていたならば同じく発想しえなかったであろう。

「大容量300冷凍トンクラス」という明確な目標が掲げられ、シあった。

製品の組み立てラインを大幅に短縮し、効率的なマーシャリングを考え 続けた 結果、従 来の枠を越えたどり着いたアイデアでなお、商品化された際、東京電力(株)殿の計らいで掛川事業所

それまでにはなく、吸収式冷温水機の熱源転換というわかりや

1－ モジュールコンセプトのはじまり

3－ 多連結とポンプ内蔵制御という発想的に水冷チラーは狭い地下の機械室に設置されることが多しいアイデアであった。そして2003年(平成15年)に共同研究

4－ Ｘ（エックス）フレームのはじまり

ラー（以下、ＦＭＣ）」として商品化に成功する。
（図1）

低減を目的として、使用冷媒を従来のR407Cからさらに高効率チラーの需要は既存設備の更新がメインとなっていた。一般

いため、機器の搬入や入れ替え作業が困難なことが多い。そこでコンパクトな水冷チラーユニットを複数台設置し、それらを現地で連結することにより、あたかも1ユニットのごとく

水ポンプを内蔵し、それを変流量制御するというまったく新パートナーとして選出されると、「 フレックスモジュールチ

そしてＦＭＣおよびモジュールパッケージの高性能化とコストラインを2ライン化して全数通水試験時間の短縮を可能としたのである。

一方、Ｘフレーム筐体を共有する次期空冷モジュールチラーの開発は、再度東京電力(株)殿との共同研究として推進され、2006

年(平成18年)に「スーパーフレックスモジュールチラー（以下、ＳＦ
ＭＣ）」として商品化された。そしてＳＦＭＣは省エネ大賞の経済産業大臣賞、設備デザイン賞優秀賞の金賞、東芝環境賞の優秀賞を次々に受賞し、環境調和型商品として内外から高い評価を得ることとなった。
（図3）

水冷チラーで生まれたモジュールコンセプトが空冷モジュール

この斬新なアイデアはどこから来たのか。従来、モジュー始されたが、筐体を共用する次期空冷モジュールチラーの構造の故障時でも事業を継続する必要がある場合は、バックアップ運社が汎用部品を手配・取付けし、試運転においてそれらの流1モジュールあたり3台の圧縮機を並列に設置、運転台数によりた。これがチラーにおけるモジュールコンセプトのはじまり

ルユニットを連結する際に使用する冷温水ポンプは、施工会

2－ 空冷チラー大容量化のきっかける。

（部材の配膳）エリアを確保するとともに、所要時間を要する検査

チラーに展開されると、その副次効果として初期費用の軽減とい行することも市場で高く評価された。

である。

すい販売ターゲットもあり、営業の士気も大いに高まったのであされた。具体的には、モジュールごとにサブ組み立てを行うことでのR410Aへと変更する開発がスタートする。

ＦＭＣは故障した場合でも自動でバックアップ運転に移運転する「モジュールコンセプト」が発案され、1994年(平成6年)に「水 冷モジュールチラーシリーズ」として商品化されその後、モジュールパッケージの製造効率を上げるため、設計段階から主要構成部品を機能ごとにモジュール化することが検討において新商品説明会が開催され、大手設計事務所、ゼネコン、こうした難題に対し開発チームが出した解決策は、冷温

5－ モジュールコンセプトのさらなる進化 ①

ステム全体を熟知した技術者が「実現のためには何が必要か」サブコンのキーマンに事業所を見学いただいた。そうした機会はチラー市場において空冷化が進んだ1980年代より、水冷気が可能となるよう検討した結果、特徴的なX-フレーム形状が量調整を行うものであった。であれば、もし流量を製品側が自動調整できれば、小容量から大容量多台数連結にも対応

チラー製品は多品種少量生産および商品の高度化に伴う開発は先行して上市するモジュールパッケージ屋外機から開設計も考慮する必要もあった。次期空冷モジュールチラーでは、容量可変する構想であった。3台の圧縮機を並列に接続するスペースを必要とするため、従来の筐体設計のように製品下部からの吸気は難しい。そこで設計担当者を気流解析ソフトの研修

う顧客メリットが注目された。従来、産業用途の熱源機は万が一転用として同能力相当のシステムを用意しなければならなかった。対してモジュールコンセプトによる多連結大容量方式では、想定する故障の規模にもよるものの、最小でモジュールユニット1台分を用意するのみでバックアップ運転に対応できるため、初期投資を大幅に抑えることが可能となったのである。

品質コストの増大が大きな経営課題となっていた。

一方、水冷モジュールチラーで実現したモジュールコンセ

プト（複数台連結、連動運転）は、モジュール単位で言えばまとまった生産規模が期待でき、かつ十分な品質維持を可能とする手法であることがわかってきた。そこで2002年(平成14年)、当時の機械部品（R407C冷媒、一定速レシプロ圧縮機）を収納した空冷モジュールパッケージが、後出の空冷チ
ラーと共用筐体として緊急開発された。

そのさなか、東京電力(株)(現 東京電力ホールディングス

株式会社)殿より、吸収式冷温水機の熱源転換用ヒートポン
プとして、300冷凍トンクラスのモジュールチラーの共同開発が提案される。

容量

当初企画された空冷モジュールチラーの商品構想は通常圧縮機たが、300冷凍トンクラスともなるとそれ以上の台数の連結

ポンプ

条件で最大4台、条件により最大8台連結というものであっや複数系統の連動制御が必要となり、技術的には非常に難易度の高いものであった。
37■仕様

最大単体馬力40（馬力）

最大システム馬力

480（馬力）最大連結台数

冷媒

連動制御
筐体

（図3）SFMC [写真は8台連結]（図1）FMC [写真は8台連結]

リスク分散/バックアップ設備コスト

■仕様

12（台）

容量

レシプロ2アンロード

圧縮機

内蔵

ポンプ

R407C

モジュールによる分散

30（馬力）

最大システム馬力

360（馬力）最大連結台数

冷媒

モジュールコントローラ（MC）
箱型

最大単体馬力連動制御（図2）Xフレームの気流解析

筐体

リスク分散/バックアップ設備コスト

12（台）

定速スクロール × 3台
R410A
内蔵

モジュールコントローラ（MC）
Xフレーム

モジュールによる分散38

モジュールコンセプトの進化

6－ 東洋キヤリア工業と東芝キヤリアとの

7－ モジュールコンセプトのさらなる進化 ②

8－ さいごにア工 業と東 芝キヤリアとの間では 積 極 的な技 術 交 流 が 始を遂げていた。ベースモデルのＳＦＭＣ開発時に主要構成部

収式冷温水機の熱源転換を達成したばかりではなく、空調向上を果たすと、チラーには遠心式（ターボ）冷凍機市場へのが、ＵＳＸではそれをさらに進め、冷凍サイクル（熱交換器、送シナジー効果

米国キヤリア社と東芝の事業提携に前後して、東洋キヤリ

まっていた。2006年(平成18年)、ＳＦＭＣのR410A化で性能進出の可能性が生まれ、さらなる大容量化や省エネ化（部分負荷特性の向上）が求められた。そこで、圧縮機運転台数コントロールによる段階的な能力可変からインバータによる精緻な能力可変方式が検討されることとなった。

また、2008年(平成20年)に東芝キヤリア空調システムズ、

東芝キヤリア、東洋キヤリア工業の３社が統合されると、当時

東 芝キヤリアで進めていた「インバータ& グリーンコンセプ
ト」の横展開として、チラー専用の大容量インバータ駆動回路

および大容量ＤＣツインロータリー圧縮機の開発が決まる。

～モジュールinモジュール

ＵＳＸの開発の中で、モジュールコンセプトはさらなる進化

品を機能毎にモジュール化したことは前述のとおりである
風機、圧縮機）毎にモジュール化していった。すなわち、製品内部に疑似的に独立した4つの冷凍サイクルユニット（モジュール）を持つに至ったのである。これにより、製品一台の中で圧縮機が故障した際にもインバータにより残りの三つのサイク
ルの能力調整で必要な能力を確保する事ができた。さらに製品一台全体が故障した際にも、連結されたそれ以外の製品

がインバータにより能力調整することで必要な能力を確保するのである。

この言わば「モジュールinモジュール」と「オールインバー

そして製品と圧縮機とを同期させながら開発を進め、2010年

タ」との組み合わせにより、機器設置の際に故障時を想定し品化したのである。
（図4）

障しても止まらないチラー」として強い訴求力を誇った。な(平成22年)、「 ユニバーサルスマートＸ（以下ＵＳＸ）」として商
これは新生東芝キヤリア株式会社の製品であると同時に、

1998年(平成10年)のキヤリア社と東芝の業務提携後最大のシナジー効果のひとつとなった。そして2012年(平成24年)の省エネ大賞（経済産業大臣賞）、日本冷凍空調学会技術賞、環境省「地球温暖化防止活動」のトリプル受賞を果たすことと
なった。

圧縮機

最大システム馬力

4,800（馬力）

冷媒

ポンプ

まさに空冷ヒートポンプチラーの新たな市場を創造したと言っても過言ではない。また、故障時やメンテナンス時におけるリスク分散性のメリットもあり、市場での高いシェアは、
それらに対する評価の証と受け止めたい。

チラーはエアサイド機器や冷温水配管システムと組み合

わ せて機 能 するものであるから 、実 際 の 使 用 勝 手やユー

ザーの要望を取り込んだ開発が重要である。大形空調にお

1994年

お、ＵＳＸシリーズはその後ＵＳＸ２シリーズ、３シリーズ、ＵＳＸ ＥＤＧＥシリーズへと進化するが、2015年(平成27年)発売

水冷モジュールチラーのＵＳＸ３シリーズは省エネ大賞（省エネルギーセンター会長

賞）、日本冷凍空調学会技術賞を受賞。また、2017年(平成29年)に発売のＵＳＸ ＥＤＧＥシリーズは省エネ大賞（資源エネ
ルギー庁長官賞）、日本冷凍学会技術賞、環境省「地球温暖化

生産性

据付性

連動制御
筐体

リスク分散/バックアップ設備コスト

39

■仕様
容量

インバータツインロータリー × 4台

圧縮機

内蔵

ポンプ

MC ＋ グループコントローラ（GC）
新Xフレームモジュール in モジュール

バックアップ設備コスト
（初期）

2003年

2006年
FMC

最大単体馬力70（馬力）

最大システム馬力

8,960（馬力）

最大連結台数

冷媒

連動制御
筐体

大容量化（システム馬力）（吸収式：～1200馬力）

リスク分散/バックアップ設備コスト

16 × 8系統（台）インバータツインロータリー × 4台

市場拡大

（ターボ冷凍機：～2300馬力）

MC ＋ グループコントローラ（GC）
新Xフレーム ＋ エッジフォルム
モジュール in モジュール

コンセプト進化

2010年

SFMC

USX

機能毎にモジュール化

サーキット毎にモジュール化←

モジュールユニット連結

モジュールユニット連結

モジュールユニット連結

モジュールユニット連結

自動運転継続自動運転継続自動運転継続自動運転継続 / サーキット毎

1モジュール追加
モジュール群連携制御

1モジュール追加
モジュール群連携制御

1モジュール追加
モジュール群連携制御

不要
モジュール in モジュール

R410A冷媒
Xフレーム

インバータツインロータリー圧縮機
コの字熱交換器

360馬力
ポンプ内蔵変流量制御

4,800馬力
ポンプ内蔵変流量制御
GC（グループコントローラー）採用

160馬力

480馬力
ポンプ内蔵変流量制御

高効率化

R410A
内蔵

空冷モジュールチラー

ユニットのモジュール化

省エネ（ランニングコスト）

12 × 8系統（台）R410A

リューション提供を期待している。

期間成績係数が高効率ターボ冷凍機並みとなった。それは、（図5）ＵＳＸ ＥＤＧＥ [写真は4台連結]

最大連結台数

今 後 は 海 外 市 場で の 普 及 展 開 並 び に 、顧 客 へ の更なるソ化による部分負荷特性が向上し、散水仕様においてＣＯＰ、（図4）USX [写真は12台連結]

容量

逃せない。

用途から産業用途で広く使われてきた。さらに、インバータ

経済性

50（馬力）

ユーザーの信頼を得るとともに商品にも活かされてきた点は見ジュールチラーの大容量化に展開することで、目的とした吸たバックアップ用のユニットを設置する必要がなくなり、「故防止活動」を受賞していった。
（図5）

最大単体馬力レーム時の現場調査を行う文化があり、これがユーザー、サブ

水 冷 チラーで 生まれたモジュールコン セプトを空 冷モ

リスク分散性（故障時の運転継続性）■仕様

いては、設 計技 術 者が自ら現 場に赴いて技 術打ち合わせやク（ターボ冷凍機並；散水装置仕様）
モジュール連結

据付性/
リスク分散性向上

ポンプ内蔵変流量制御

大容量化

R410A/Ｘフレーム

省エネ性向上オールインバータ化 ＆モジュール in モジュール

大容量化/省エネ性のバックアップコストゼロ進化40

通年エネルギー消費効率算定基準

初物語

さて、その後の話は後で語るとして、その前に当社が実使用運転時の省エネ指標を提案するに至る話をするために時間を遡っインバータエアコンの省エネ指標である

通年エネルギー消費効率算定基準のはじまり

2005年にＪＩＳ（日本工業規格）に採用されたルームエアコンの通年エネルギー消費効率算定基準（通称APF：

Annual Performance Factor）はインバータエアコンの効率を評価する指標として定着しているが、それ以前にはそれを評価する指標はなかった。

3－ 省エネ大賞受賞後の反応

リーズを発売すると、その年度の省エネバンガード21（現

かったこともあり、ルームエアコンでは初の受賞、しかも最受賞した。これはブラシレス直流モータを組み込んだ高効率た。
「省エネ」と「通商産業大臣賞」という語句のインパクトも1993年(平成5年)にルームエアコン通称「ツインＤＤ」シ

「省エネ大賞」）において最高賞となる「通商産業大臣賞」を
適性指標のＰＭＶが一定になるように設定温度を自動調整する等して、過年度製品に対して約30%の省エネと快適性を兼ね備えた画期的な製品であった。だが、そうした革新技

術以上に業界が驚いたのは「年間電気代を従来の約半分（省
エネ50％）」とする訴求に対してだった。なぜならば、年間電気代約半分を算出する方法が、当社独自の方法だったからである。

2－ 実運転時の省エネ性評価の考え方

コンセプトはこうだ。インバータエアコンは一定速エアコ

ンと違い、室温が設定温度に近づくと高効率な中～低速運転に移行するため、それを評価指標に加味すれば実使用時の省エネ性をより正しく評価できるという実に単純明快なものである。

具体的には、当時導入していた最新の環境試験室(温調さ

今では当たり前の省エネ大賞であるが当時は認知度も低高賞を取れたことをカタログやテレビコマーシャルで宣伝しあり、あたかも「省エネ性で国からお墨付きをもらった唯一のエアコン」という（まちがってはいないが）評判が立つと、他社にとっては「寝耳に水」「 何なんだ、それは」の話であり、ある意味抜け駆けという印象を持たれた。日本冷凍空調工業会(日冷工)に所属する競合他社からは、まず、「東芝独自の求もいかがなものか」、「 量販店から”お宅の製品の電気代はどうなの？”と聞かれても答えようがない！」、「日冷工に環境
試験室がないのにどうやって較正を取るのか」、「そもそも指標として正しいのか」等の反応がきた。端的に言えば「勝手すぎるだろ」というわけである。

４－ 実運転時の省エネ指標は正義

それでも、実運転時の省エネ指標が正義という考えは揺ユーザーに正しく情報を伝え、省エネ機器を普及させること
それからは、他社からの疑義に対して丁寧に回答し、関係から相当する室外温度の出現時間を抽出し、先の消費電力省庁に対しては日冷工を通して実運転時の省エネ指標の意と年間電気代が算出できるというものである。この期間消費

レッサを採用しているメーカーから賛同者が出ると、徐々にのだが、それを年間電気代の算出に使い、訴求に使おうなどとは誰も考えていなかった。

和63年）のツインロータリーコンプレッサを搭載するようになるとインバータエアコンの実運転時の省エネは一気に進んだ。

一方、インバータエアコンを拡販したい営業部門と技術部門にはある葛藤があった。それは、当時の性能指標である定格COPでは、インバータエアコンの省エネ性を伝えきれない事であった。

代に作られたもので、定格運転時の効率で評価されている。ところが、インバータエアコンを実際に使用すると、日中、夜間、ある

いは中間期等の空調負荷の変化に応じて、ほとんどが定格よりも低い回転数で運転（部分負荷運転と言う）しているのだ。インバータエアコンの省エネ性はまさにこの部分負荷運転時の効率の高さにあった。つまり、低能力時は定格時よりも熱交換器の利用効率が向上しており運転時の効率が大幅に向上している。さらに、圧縮機のオン・オフが減るので起動してから冷凍サイクルが安定するまでの電力ロスを大幅に低減することができるのである。このことは、技術開発により最小能力を絞る事ができればその差は更に広がる事も示唆する。

そして、冒頭に登場するツインＤＤエアコンは省エネエアコン

気代低減効果を発揮していた。これを伝えるためにも新しい評に繋がり社会的な意義もあるのだ。

電力量の算出方法自体はＪＩＳの附属書に記載されていたと先端技術を投入して性能を向上させていた。特に1988年（昭のか」、「 年間電気代というお客様にとってセンシティブな訴根拠として省エネバンガードの最高賞を取るのはいかがなも転に移行した後）の消費電力量を室外温度毎に実測し、消費量に乗じて算出した電力量に、期間別の電気料金を掛ける

家庭用のインバータエアコンを世界で初めて開発した後も、次々として開発され、定格だけではなく部分負荷においても性能を向るがない。インバータエアコンの長所を正しく評価する事が、電力量と室外温度特性カーブを作成する。一方、気象データ

当社では、1980年(昭和55年)に業務用、1981年(昭和56年)に評価指標というのがとんでもない」と、「それを省エネ半分のれた大空間の中に疑似家屋を建て、室内快適性を評価する設備)で、室温が設定温度に達した後（高効率な中～低速運てみよう。

当時の評価指標は運転回転数が固定の一定速エアコンの時

1－ ツインＤＤシリーズ発売とその衝撃

コンプレッサをデジタルインバータで精緻に駆動する他、快41

5－ インバータエアコン先駆者の葛藤

上させており、開発段階で行われる実用テストでも圧倒的な電価指標が必要だったわけだが、ただ純粋に実用テストで得た省エネ性を広く世の中に知ってもらいたいという想いからだったかもしれない。兎にも角にも「評価指標が無ければ、作るしかない」のである。

6－ 規格化に向けて話を戻そう。工業会での省エネ指標の規格化の過程で当社案からいくつか変更したところがある。

一つ目は、「 電気代」を指標にするのを止め、電力量とした事である。これは、表示した電気代と、地域や機器の使われ方で大きく異なる実際の電気代との乖離から生じる誤解を生まないための配慮である。これは当社としても異存はなかった。

としては、実使用での冷凍サイクルを再現したいというこだわりがあったものの、日冷工に環境試験室がない以上、同意するほかなかった。

と、ここまでは比較的順調に意見集約ができていた。しかしながら、測定点を決める段になると各社で意見が割れはじめた。

7－ 当社のジレンマ

各社の検証が始まると、まず、中間性能の試験条件で意見が割れる。当社のオリジナルの考え方は実運転に近い冷凍サイクル状態で消費電力を測定するという考え方があり、当然中間性

能、低速性能測定には定格とは違うそれぞれのシーンに見合う温度条件で測定すべきという立場（環境試験室方式の代替案として提案）であった。

一方、測定点についても、定格性能、中間性能、低温最大性能（暖房）の測定には各社異論は無かったが、最小性能となると、各社の思惑がぶつかった。

当社を含 むツインロータリーコンプレッサを採 用するメー

カーは中速性能の良さもさることながら、低速運転時の効率も高いのに対し、それ以外のメーカーでは低速運転時の効率が悪化するのだ。これは、最小性能試験を加えれば、同じインバータ
エアコンでも消費電力量の算出結果に格差が生まれるという事を意味する。

やがて、試験条件はさておき、測定点に最小性能を組み込むかどうかが最 大の争点となっていく。そんな中、各社で準原機データを比較した時に一社だけ大きく測定結果が外れるところがあり、それを根拠に最小能力は湿度条件のコントロールが難
しく再現性に欠けるという主張が始まった。

また、日冷工では市場での製品品質確保を目的に買い上げ試験を実施しているが、各社毎年の新製品発売に確認が追い付かない現実もあり、測定点や試験条件の増加は避けたいという事情もあった。

そうなると、当時規格とりまとめの主査を務めていた当社としては、省エネ指標をまとめたい一方で、最小能力測定や試験条件の変更を主張し続ける限りまとまらないというジレンマを抱えるところとなってしまった。工業会規格にするには全社一致がルールのため、議論が膠着する中、主査である当社の決断が迫られた。

8－ 決断とその後

そして苦渋の末、最小能力は含まない事で決着を図った。今回の二つ目は、設定温度微調などの制御による効果を排除した事

目的は省エネ性の高いインバータエアコンの省エネ指標の工業作るという目的に影響はなく、逆にあいまいな部分を除けば基準

そのようにしてまとまった期間消費電力量算出基準が日本冷規格化が最優先であった。

義を説明していった。そのうち、同じツインロータリーコンプである。これもインバータエアコンの実使用時の省エネ指標をではあるが省エネ推進のためにもその指標を作る意義が理としての正当性が増すため、むしろ支持した。

凍空調工業会規格として登録されると、ＪＥＭＡ（日本電機工業

較正のとれた試験室)を使うという事である。これについて当社

エアコンの通年エネルギー消費効率算定基準」として取り入れら解され始め、工業会としても規格化へのコンセンサスが形作られていくのである。

三つ目は、測定は環境試験室ではなく、準原機(日冷工原機と会）への登録を経て2005年（平成17年）ＪＩＳ改正時に「ルーム42

通年エネルギー消費効率算定基準

れた。

その後、2006年には国の省エネトップランナーの算定方式に採用されるのだが、それに伴い、日本では業務用エアコン、ビル用マルチエアコンについてもＡＰＦが省エネ指標として採用されていった。

ＡＰＦの策定は、特に2000年代に入ってからも一定速機が主流だった業務用空調業界においてインバータ機に切り替える原動力となった。そのきっかけも当社なのだが、それはまた別の物語で語る。いずれにせよ、それはエアコンの省エネ性の底上げにつながり、現在の日本のエアコンのインバータ化率を世界でも類を見ない100％に至らしめる道筋は、この時の苦渋の決断で決まったとも言えよう。それは、インバータエア
コンを初めて世に送り出したメーカーの運命だったのかもしれない。

9－ 世界の部分負荷効率評価指標

基準は時代とともに精錬される。APFも2013年の改正で、

中間冷房中温条件、最小冷房中温条件、最小暖房標準(最小は任意)が加えられた。ただし、最小能力を絞れる製品とそうでない製品とで、断続運転時の冷凍サイクル立ち上がりの電力ロスの違いを考慮しないため最小能力を絞れるメーカーの方が不利な算出結果になるのは残念なところである。また、
SEERのように、待機電力の織り込みも今後検討されることだ
ろう。一方、IPLV、SEER、HSPFでは部分負荷係数を空調方式

により細分化したいところもある。これらについては今後検討される事を期待したい。

今回、振り返って思うのは、良い製品を開発するのは技術者の最大の役割である一方、開発した良い製品を正当に評価される仕掛けを作る事も技術者の重要な役割であろうという事である。それは当社が目指す、「 環境創造企業として社会に貢献する」という理念にもつながると思うのだ。

される。
（APFは日本の気象データがベース）また、部分負荷は定格の100%,75%,50%,25%としており、負荷率毎に室外温度条件が異なる。さらにSEERでは0%いわゆる停止時の待機電力も算出データに加えるのが特徴である。いずれも25%の

1－ 当社における業務用エアコン黎明期

1955年（昭和30年）、柳町工場で床置形3HPパッケー

ジエアコンR AC-301を開発・販売したのが、東芝における業務用エアコン事業開始の第一歩であった。

業務用空調機は3馬力クラスと言えども筐体サイズがみ立てを行うのが 一 般的で、据 付については設備 機 器

他ならない。我々が今後も技術力を成長エンジンにしてゆく

負荷の重みづけは部分負荷係数と呼ばれる数値を基に算出

店舗・オフィス用エアコンというジャンルがあるが、当社ではその同義として「カスタムエアコン」と呼ぶことも多い。その呼び名が何処から来たのか紹介したい。

案・改訂してゆく事は、正しい技術開発の方向性を照らす事に（Integrated Part Load Value）やSEER（Seasonal Energy

Factor)と呼ばれる指標の方が一般的である。それらは部分

カスタムエアコン物語

大きく重 量もあったことから、本体をプレナム室、送 風

公平で公正な評価を与える事ができるものであり、それを提Eﬃciency Ratio）、HSPF(Heating Seasonal Performance

エピソード

良い評価指標とは、社会にとって本当に良い製品に対して一方、世界でも部分負荷を考慮した省エネ評価指標の導入

が 先 進 国 を 中 心 に 進 んで い る 。A P F も あ る が 、I P L V

限り、その重要性は揺るがないのである。

指

標

ＡＰＦ
2006年

負

荷

定格性能

定格

中間性能

定格

暖房低温

2℃定格

重みづけ

外気温出現時間（日本の気象
データベース）

ＩＰＬＶ

定格の50％
定格の25％

負荷毎に設定

3－ “カスタム”に込められた思い「カスタムエアコン」という呼び名は東 芝の造語であ英語の”custom”は、名詞として「慣習」「愛顧」、”customer”

設備業者が扱う高度な製品というのが常識だった。

「オーダーメイドの」、「 あつらえの」という意味を持つ。つも商店、飲食店、小規模事務所などの市場に向けた需要ための」「お客様に愛される」「お店やオフィスの様々な空

ところが、昭和40年代になると、業務用空調機の中でが急速に高まってきたため、工事が簡単で定価販売できる空冷式の小型機種への要求が強まっていた。

「業 務用エアコンは専門の設備 業 者が 据え付けるのが当たり前」だった時代の1977年（昭和52年）、東芝から

ンセプトは「大きな木かげ(注1)」つまり、家庭 用エアコ
ン並みに簡単工事で据え付けられる業務用エアコンでまり、東芝カスタムエアコンという呼び名には「お客様の調ニーズに合わせてカスタマイズできる」エアコンという意味が込められている。

また、カスタムエアコンは今までの設備機器の概念から脱却すべく、業務用エアコンとしては異例のコンシューマー向けであるテレビCFも製作・放映された。当時カスタ
ムエアコン立ち上げに関わった人たちの意気 込みが伝わってくる逸話である。

注1：当時、東芝の家庭用ロータリーエアコンのペットネームは「木かげ」を使用していた。

ある。

能力ラインナップは業務用の最小クラスである3HPと5HPに加え、従来は無かった4HPを加え市場の多様性に応えることにした。そして、問題の据付性については、コンセプトを基に室内機は現 地でのダクト工事を伴わない直膨タイプの床置形室内機6機種と天吊形1機種を用意、そして、室内ユニットの一体構造化と、据付場所に多様 性のあるL形室外ユニットの採用などにより、重量軽減、据付床面積の低減を実現した。簡単に言うと家庭用

定格の100％ 定格
定格の75％

本の業務用空調市場成長を助けることになるのである。

となると「顧客」という意味になる。また、形容詞としてはその常識を覆す画期的な空調 機が発売された。そのコ

室外
温度条件

舗・オフィス用エアコン」という新ジャンルを創出し、日として高度な空調知識と据付技術を有する専門の空調

しかゆしといったところである。

（表1）部分負荷を加味した省エネ評価指標の違い

やすく、また他社の追従もあり、業務用空調市場に「店る。社内用語であるから、当然、社外では通じない。

みづけが50%、25%よりも極端に大きいため、個別分散空調

するインバータ機器の良さが反映しきれない部分もあり、痛た。据付が簡単で納期も早いカスタムエアコンは分かり

機室、機械室の3パートに分けて梱包出荷され現地で組

2－ カスタムエアコン誕生

性能が使われるので、当社には相性が良い。ただし、75%の重4325

10－ さいごに部分負荷係数（米国ＡHＲＩ
ベース）と同じく室内機と室外 機を設置して配管と配 線を接 続すれば運転できた。

こうして誕生した業務用エアコンは、従来とは区別するため新しく「カスタムエアコン」と呼称することにし44インバータ＆グリーン戦略︑はじめの一歩

初物語

タで駆動する世界初のデュアルインバータシステムを擁するスーパーパワーエコBIG 8,10馬力を発売した。
（ ２基のコンプレッサ

インバータ＆グリーン戦略が業務用エアコンの世界を変えた

1998年(平成10年)に家庭用エアコンにオゾン層破壊係数ゼロの高効率冷媒R410Aを投入し、省エネNo.1を達成

して以降、その技術を他事業製品へ拡大したのが「インバータ＆グリーン戦略」である。ここでは、同戦略の先陣となった店舗オフィス用エアコンをふりかえる。

1－ エピソード０

オゾン層保護のため、それまで空調用冷媒として使われていたR-22の段階的廃止を受け、代替 候 補として、R407CやR410Aが挙げられた。当社ではR410AがR407Cに比べて約1.6倍の高圧になるものの、冷凍能力が高く圧力損失も小さ

いという冷媒としてのポテンシャルが高い事や、沸点が極めて近い疑似共沸混合冷媒の扱いやすさ等から、まず家庭用で採用する事を決め、新冷媒対応コンプレッサや熱交換器の開発を進めていった。その中で、高圧冷媒とツインロータ
リーコンプレッサとの相性の良さもわかってきた。そして、その 特 長を活 かした高性 能 化 技 術の開 発を行い 、いち早くR410A採用の家庭用エアコンRAS-285LDRシリーズを発売した。同シリーズは、全機種業界トップの省エネを達成し、全クラスのトップランナー基準機種に選定されるとともに、その年の省エネ大賞（経済産業大臣賞）を受賞したのである。

一方、業務用空調製品では高耐圧設計がネックとなりR-22と圧力が同等なR407Cを採用するというのが主流の考えになっていたが、当社では、家庭用エアコンの開発実績から業

務用空調製品に対してもR410A化に舵を切る事にした。ここに、「R410A冷媒」×「ツインロータリーコンプレッサ」×「インバータ」を軸とするインバータ＆グリーン戦略が誕生、R410A

用の直流ツインロータリーコンプレッサの大容量化と、それを駆動する大容量インバータの開発という一大プロジェクトがスタートしたのである。

当時、業務用空調市場のインバータ化率は全社平均で約1

冷

媒

コンプレッサ制

45

御割（当社は約2～3割）しかなく、一定速機が主流であった。つまりインバータ＆グリーン戦略は業務用空調機市場を激変させる途方もない戦略だった事がわかっていただけようか。

2－ パワーエコ

インバータ＆グリーン戦略を実現させるためにはコンプレッサの大容量化をはじめ、現実の開発があり時間を要した。
そこでその展開にはいくつのステップを伴った。その最初のス
テップがパワーエコである。

まず、市場が完全にR407Cで固まる前に、R410A製品で一石を投じる必要から、家庭用室外機をベースに短納期開発を行サーチも兼ねており、従来の３馬力より性能は高く、圧倒的にコンパクトな筐体というのが特徴であった。つまりパワーエコとは「R410Aを採用すると、高性能で且つ、こんなにコンパクトになるのだ」という業務用空調の未来を分かりやすく提示した、インバータ＆グリーン戦略の名刺代わりの一台であったわけである。

3－ スーパーパワーエコ

パワーエコの市場での評価は上々で、懸念されたR410Aの高圧冷媒取扱いについても特に大きな反発は無かった。

R410A

R410A

ベクトルインバータ」の開発とともに2.3馬力から6馬力まで

DCツインロータリー
コンプレッサ

大容量
DCツインロータリー
コンプレッサA1シリーズ

高効率インバータ駆動

A2,A3,A4シリーズ新規開発

高効率インバータ駆動
大電流インバータ素子開発

リーズである。業務用空調機は80年代中盤からバブル崩壊によは、2001年度の省エネ大賞を受賞し、二年連続の受賞となったのである。

そして、翌2002年には室内機、室外機の送風機性能の大幅改

善をはじめ、新熱交換器の開発等、全ての機能部品を改善する技術を投入したＮｅｗスーパーパワーエコが、当時日本冷凍空調

そして、大容量ＤＣツインロータリーコンプレッサ、大容量の業務用専用筐体を新開発し省エネ性（当時の省エネ指標

はまだ定格 COP）で他社を圧倒するスーパーパワーエコシ

リーズフルラインアップを完成させ2000年度末に発売するとその年度の省エネ大賞を受賞した。そして搭載されたコンプレッサも省エネ大賞を受賞するというダブル受賞になった。また、同2001年にはマルチ筐体に2基のＤＣツインロー

タリーコンプレッサを搭載し、それぞれをベクトルインバー

コンパクトを具現化したのが、2001年に発売したスマートエコシ
る平成不況まで台数ベースで年15.6％（1985-1991）伸長していた。2000年代はその入れ替え時期にあたっており、年間出荷台

数約70万台の約6割から7割が一定速機からの更新が予想されていた。

機器更新時のお客様の要望としては

工業規格に登録されたばかりの「部分負荷を考慮した期間消費（1）省設置スペース(熱負荷は増加傾向)

費電力を低減できる事となり、2002年度も省エネ大賞を受賞す（3）コスト改善

電量算出基準を適用した結果、従来一定速機に対して60％も消ることになった。実に3年連続でスーパーパワーエコシリーズが省エネ大賞を受賞するとともに、他社Ｒ４０７Ｃ機種との省エネ
差は圧倒的だった。

2000年～2003年にインバータ＆グリーン戦略商品の省エネ

大賞受賞ラッシュの裏で営業部門の苦悩があった事にも触れて（2）既設配管・配線利用等が挙げられた。

また、この頃に、家庭用の「期間消費電量算出基準」が業務用空調機にも波及し、工業会の規格になった事も追い風となっている。

そういった時代背景もあり、スマートエコは省エネ(注1)と業おきたい。技術部門にとってインバータ＆グリーン戦略は、いざ界一軽量、コンパクトで既設配管利用可能(注2)な標準インバー

ぎない。それに対して、営業部門にとってはそうではない。当初、モデルチェンジ毎に新技術を投入しコンパクト化を進めていく

開発目標に落し込まれてしまえば、言ってみれば一つの開発に過R410A陣営は当社と三洋電機の2社のみの少数派で、いつ「〇〇社さんと違うのはやりにくい」と顧客から相手にされなくなるのか、その懸念が常につきまとっていたのである。

タ機という新ジャンル商品となり、市場に浸透していった。そして（表1）。そして、それは日本の業務用空調機のインバータ化率が１００％に移行する扉を開くきっかけとなったのである。

空調機器寿命よりも建物寿命の方が長く、更新需要では省エ

当時の社内会議資料の節々で「Ｒ410Ａが必ず主流になる」とネのためとは言え、筐体のサイズが大きくなるのは避けたいとこかほどだったのか、わかろうというものだ。その状態は当社が3化率１００％を達成し、省エネトップランナー制度を掲げる日本

年連続で省エネ大賞を受賞した2002年の翌年2003年に入りよ

業務用/産業用へ展開
高圧対応設計を思い起こさせる。）そうして発売したスーパーパワーエコＢＩＧ

力ウインド型開発のために２基のコンプレッサを搭載したこととして、通常のラインアップとは別枠で発売する事にした。こ

家庭用
高圧対応設計

パワーエコで商品化した。もう一方の未来である省エネ・軽量・鼓舞する言葉が頻繁に出てくることからも、その時の不安がい

れは業務用市場でR410Aが受け入れられるのかどうかのリ

パワーエコで見せた未来のうち、超省エネの世界はスーパーを搭載したと聞くと、初物語「室内形態の変遷」の中で国産１馬

ない、ラインアップは3馬力以下のみとし、組み合わせる室内ユニットも需要が多い4方向天カセ、天吊、壁掛の3形態のみ

4－ スマートエコ

うやく業界がR410Aに流れ出すまで続くのだった。

なお、スーパーパワーエコは2003年からSDI(スーパーデジタ

ルインバータ)シリーズとして海外展開されている。
（表1）スマートエコ小形化
クラス
P45

P50
P56

馬力
1.3

1.5
2

P63

2.5

P112

4

P80

P140
P160

P228
P280

3
5
6
8

10

一定速機種
2002年

640×840×310

800×920×340

1340×900×320

1700×980×750

ろがある。スマートエコは今でも高い需要はあるが、インバータ
では存在が 難しい局面になっている。他方、世界に目を向ければ、一定速機が未だ主流の市場があり、且つ機器の効率向上の政策もエナジーラベル方式を採用するため、スマートエコも軽量、コンパクト、低コストに全振りする事でそれらの置き換え需

スマートエコ

2001年

2003年

【25%減】

595×780×270

595×780×270【50%減】
795×900×320【41%減】

795×900×320

1340×900×320

1340×900×320

1700×980×750※ベース機筐体更新

1800×980×750

サイズ：mm（高さ×幅×奥行き）
2005年

550×780×290
【1%減】

2006年

550×780×290【46%減】
795×900×320【41%減】

1800×980×751

795×900×320
1540×900×320【 67%減】

46

選択はオゾン層破壊防止とともに省エネによる地球温暖化

なお、スマートエコは2003年からDI(デジタルインバータ)

その後、2016年のモントリオール議定書により、地球温暖

えてゆく事ができるだろう。

シリーズとして海外展開している。

注1：スマートエコの省エネ性は期間消費電力量（日本冷凍空調工業規格ＪＲＡ4055で算出）で10年前の当社一定速機に対して約30％低減。コンパク
ト性は、前年度モデルに対して容積比で41％～46％低減
注2：4，5，6馬力のスーパーパワーエコ、スマートエコで既設配管を利用する場
合は、既設配管対応設定ＳＷで切替

5－ インバータ＆グリーン戦略の今後

業務用展開以降、インバータ＆グリーン戦略はビル用マルチ空調システム、パッケージ、給湯・温水機、ショーケース、冷凍機、空冷チラー等ヒートポンプサイクルを搭載する機器に次々と展開されていった。

なお、インバータ＆グリーン戦略が立案された1990年代の地球温暖化対策は省エネ対策が主体で、環境負荷において
ライフサイクル全体の95％以上を占める使用時の電力消費量を抑制することが最重要課題であった。よって、R410Ａの■インバータ&グリーン戦略の展開 ※R410A冷媒化
年

事業

製品

コンプレッサA2DCツインロータリーコンプレッサ

インバータ

ベクトル制御インバータ(正弦波)

1999年

カスタム

2001年

コンプレッサ

2001年
2001年
2001年
2001年

2003年
2003年

2004年
2005年

2006年
2009年
2010年

2012年

2019年

カスタム
カスタム
マルチ

パッケージ

業務用給湯
冷凍機器
冷凍機器
欧州

コンプレッサ
チラー
インド

冷凍機器

パワーエコ

A3DCツインロータリーコンプレッサ
スーパーパワーエコ（海外SDI)
スマートエコ（海外DI)

スーパーモジュールマルチ
シングルエース

抑制に貢献するものであった。

化係数（ＧＷＰ）総量の段階的削減（「キガリ改正」）が決まり、
低ＧＷＰ冷媒への切り替え対応を進めている。もちろん、それが機器の効率化を是とするインバータ＆グリーン戦略の本質を左右することはなく、冷媒軸は時代の要求とともに応変させつつ、基本となる「冷媒（ヒートポンプ）」×「インバータ」×「ロータリーコンプレッサ」の枠組みはそのままに今後もグ
ローバルに推進してゆくのみである。

6－ さいごにインバータ&グリーン戦略が結果的に業務用エアコン市場の主流になり得たのは、単に技術的に優れていたからというだけではない。その戦略が、省エネ且つ軽量コンパクト化を可能にする技術で、顧客の利便性、経済性に応え、時代のニーズに合わせていこうとしていたからと捉えるのが本質であろう。
我々の目指す技術開発は、まず初めに顧客の価値に繋がり、その先に社会課題の解決に貢献するというステップを踏むべきことを忘れてはいけない。

ビル用マルチ空調システムのあゆみ

インバータ＆グリーン戦略︑はじめの一歩要に対応し、結果的にグローバルでの省エネ機器の普及を支初物語

プラットフォームを刷新する度に、新しい技術でビル用マルチ空調システムの未来を拡げてきた

当社には1985年（昭和60年）の初代から現在に至るまで、プラットフォームを刷新する度に常に新たな技術で、他社に先行してビル用マルチ空調システムの未来を拡げてきた歴史がある。

1－ エピソード０

業務用マルチエアコンは1982年（昭和57年）にダイキン工業株式会社から発売された。当社のマルチシステムの始まり
は1971年（昭和46年）の2室マルチにある。その後他社に先駆けて内外高落差50ｍに対応したビル用マルチ空調システムを1985年（昭和60年）に発売しており、それを初代ビル用マルチ
空調システムと呼ぶ。当時のシステムは室外機の屋上集中設

置を可能とし、また室内機2台を直列で接続する同時発停方式であった。

2－ 第一世代：スーパーマルチ

1987年（昭和62年）に発売されたスーパーマルチは、インバータを搭載した世界初の本格的なビル用マルチ空調システ
ムである。容量は初年度3,5HPで、翌年には8,10HPが追加された。
（図1、図2）

室内ユニットは1～5HP、接続台数は最大3～6台で、室外機

ほっとパワーエコBIGと室内機の間に設置されたマルチコントローラにより最適冷インバータ搭載冷凍機本初となる「セレクトフリー個別運転」といって、室内形態の自インバータ搭載オープンショーケース
家庭用ヒートポンプ温水システム

A4DCツインロータリーコンプレッサ
ユニバーサルスマートX

ステーブルパワーインバータ
大形冷凍機 PROCOOL

媒分流制御を行う集中分岐方式を採用した。特長的なのは日

年

2009年
2011年

2014年

2015年

2020年

47

冷媒

事業

R404A

屋外設置型インバータ冷凍機

R744

R404A
R744
R32
R32

なっており、当時最新の冷媒・電子制御技術が組み込まれた。

3－ 第二世代：ワイドマルチ

1994年（平成6年）に発売されたワイドマルチはスーパーマルチ後期の筐体を流用する。冷媒分流には室外機と室内機間に分岐ジョイントと分岐ヘッダを配し、各室内ユニットに内蔵したセンサと流量調整弁で能力按分を行うライン分

岐方式が採用され、この方式は現在に引き継がれている。
容量は当初最大10馬力だったが、翌年には20馬力まで拡大している。

また、1998年には8,10馬力タイプを代替冷媒R407Cに切り替えて発売しているほか、バリエーションに氷蓄熱ワイド
マルチがあった。

4－ 第三世代：モジュールマルチ（ＭＭＳ）

ビル用マルチ空調システムは個別分散空調の快適性はも

個別分散空調を実現したところである。スーパーマルチはその中、小規模から中規模クラスのビルの施工を考えると、パイ例制御するという現代のビル用マルチ空調システムに通じる
後、容量を20馬力まで拡大している。

1990年にはバリエーションにスーパーマルチ冷暖フレック

スフリーであることから急速に市場が立ち上がった。そんなプシャフトの専有面積を抑えるために同一冷媒系統の大容量化が必要であった。

1999年（平成11年）に発売されたモジュールマルチ（以下Ｍ

ＭＳ）は、室外機を複数台ライン連結する事による大容量化を実現した。また、ターミナル専用機となる8,10HPのインバータ

室外機と6,8,10HPの増設用定速室外機を連結して容量8から46HPを2馬力刻みのラインナップで提供するマルチ版モ
ジュールコンセプトを初採用したシリーズである。

多連結のモジュールコンセプトと言えば、当時別会社の東オープンショーケース

洋キヤリア工業から1994年に発売された水冷モジュールチ

3方向オープンショーケース
空冷ヒートポンプチラー

あり、しかも冷暖運転のユニット間での熱回収運転が可能と

ちろん、空調設計や据付工事がしやすい事、基本メンテナン

エコキュート

ウルトラパワーエコ

トを個々に冷房、暖房できる究極の個別分散空調システムで

由選択と各室内ユニットの負荷状況に応じて無段階に能力比■インバータ&グリーン戦略の拡大
2009年

スを加えた。冷暖フレックスは、複数台接続された室内ユニッ（図1）スーパーマルチ室外機（初期） （図2）スーパーマルチ室外機（後期）ラーがあるが、多連結による大容量化のコンセプトはまだなかった。もっとも、モジュールチラーの多連結化技術と、ＭＭＳ
48

ビル用マルチ空調システムのあゆみの多連結化技術は全く異なる。チラーでは各ユニットの加熱量の連携とそれを搬送する水のコントロールに独自の技術を要するが、ヒートポンプサイクル自体はユニット内で固定される。一方、マルチの場合は連結した室内、室外ユニットおよび接続配管全体で一つの冷凍サイクルを形成するため、無尽蔵となる組み合わせに応じてユニット間の冷媒や冷凍機油をコントロールする独自の技術を要する。

なお、当初冷媒はR-22だったが、2001年にR407Cに切り替えている。当時すでに、インバータ＆グリーン戦略のマルチ展

開の方向は定まっていたが、その実現は大容量コンプレッサが完成する2003年まで待たなければならない。

ｕシリーズ（ＳＭＭＳ-ｕ）

2020年（令和2年）に発売されたスーパーモジュールマルチｕシリーズ（以下ＳＭＭＳ－ｕ）は、名前こそＳＭＭＳのシリーズ
アップとなっているがプラットフォームを一新した次世代型に進化している。(図4)① 構想

マルチシステムには、単なる冷暖房の空調機能だけでなく建物の価値向上や設計・施工・運用・サービスや更新のし易さな
ど、製品ライフサイクルを通してステークホルダーのメリットにつながるソリューションが求められるようになってきている。

5－ 第四世代：スーパーモジュールマルチ（ＳＭＭＳ） 「マルチの未来とは」、「マルチとは何なのか」を改めて問い直中部電力（株）殿と共同開発し、2003年（平成15年）に発売

したスーパーモジュールマルチ（以下ＳＭＭＳ）は、マルチ版モ

ジュールコンセプトを更に進化させている。モジュールユニッ
トを全てインバータ駆動することで、5,6,8,10,12馬力の室外し、機器単体の効率向上とコンパクト化は勿論、日本のみならず海外のあらゆる市場でシステム商品としてのニーズに応えられるように、拡張性を持たせる商品に仕上げる方針とした。

このため、商品構想と同期して海外販社、国内営業部門の機をターミナル専用機、増設機の区別無く大小2つのプラット

キーマンとFace to Faceによるコミュニケーション機会を作違いからくるローカルフィット設計を施せば、素早くグローバ

要素技術の先行開発および量産開発を行った。

フォーム筐体に集約している。これは電源系及び技術法規のルに機種展開でき、且つ商流においては在庫管理の容易さをり、製品の最終ビジョンを共有し、顧客価値に優先度をつけ、実現した。

② 機器の効率向上とコンパクト化

し、各要素部品の効率改善や、能力可変幅の拡大で部分負荷

コンパクト性と効率向上の両立が求められる。そこで、今回、機JR A4055で算出）は従来機種に比べて約50％と大幅な省エ馬力クラスのトリプルロータリーコンプレッサ（コンパクト化にまた、本機種では、高効率のR410A冷媒をマルチに初採用

特性等を向上させ、期間消費電力量（日本冷凍空調工業規格ネに成功している。

その後、ＳＭＭＳは筐体構造を継承し、2010年（平成22年）にｉシリーズに進化した。冷媒分流制御技術を発展させ、配管長さ、室内外落差等の設計自由度を更に向上させ、大規模ビ
ルや、工場等への対応を容易にしている。省エネ運転制御でマルチシステムはビル屋上に設置されることが多く、機器の器のコンパクト化と効率向上実現のため、世界初となる容量20寄与）や、空調用コンプレッサでは世界初となるオープン巻線

モーターを二基のインバータで駆動するデュアルステートイン
バータ（効率向上に寄与）を開発、国内向け20馬力モデルにおいて業界最小サイズと業界No1省エネ性能を両立させている。
一方、冷凍サイクルも部品毎の機能を分析、冷媒とオイルのもコンプレッサの最も効率の良い能力域（30%～80%）で運センシング・制御技術の高度化によりコンパクト化設計を織り

どオールインバーターのメリットを大いに活用している。ま体型構造へ変更するとともに、熱交換器形状をW形にすること

転するように調整したり、連結ユニットの運転偏りを無くすな
た、ｉシリーズは初めての3拠点製造（日本、タイ、中国）モデルとなり、超円高下にあってマルチシステムの海外売上台数の急速な伸長を支えた。さらには、2015年（平成27年）には、海

外からの大容量化の要求に応えて大容量筐体を加えたeシ
リーズ（海外専用モデル）を発売しており、ＳＭＭＳの基本設計の高さがうかがえる。(図3）（図3）スーパーモジュールマルチ[4連結]49

6－ 第五世代：スーパーモジュールマルチ

込んだ。更に室外機筐体の構造を上下分割型構造から上下一で、従来よりも熱交換器前面面積を15%アップさせている。
③ ビル空調の核心、VRF（適正冷媒流量;

Variable Refrigerant Flow）制御の更なる進化

今回の開発ではセンシング・制御技術の高度化により、据付（図4）スーパーモジュールマルチ u（12HP、20HP）

自由度をさらに向上させている。室内外落差では、室外機が上層

また、ターミナル専用機を持たない連結方式の特長を活かし階設置時の落差(正落差)を90mから110ｍまで緩和するとともて、一台が故障してもそれが拡大被害のない故障の場合はその他

110ｍまで大幅緩和する事に成功した。これは逆落差で問題とさ管理を容易にするべくフリーコネクション（セレクションツールとに、室外機が下層設置時の落差（逆落差）を標準機で、40mかられる冷媒のフラッシュガス現象を抑制する技術開発によるものである。これで、現時点でビル用マルチ空調システム導入の可能性のある建物をほぼ全てカバーできる自由度を実現した事になる。
④ モジュールコンセプトの更なる進化

配管設計自由度の緩和に伴い、高層ビルでは冷媒配管を通すパのユニットで自動バックアップ運転をしたり、特に海外での在庫

室外機組み合わせ自由）機能を織り込むなどフレキシブルな機能の実現に成功した。

7－ さいごに振り返ると、当社ではプラットフォームを刷新する度に、常にイプシャフトの専有スペースの増加を抑える必要がある。その為に新しい技術でビル用マルチ空調システムの可能性を拡げてきた媒量も多くなり、特に除霜時の液バックによるコンプレッサ信頼

そして、2020年に新プラットフォームとなるSMMS-uの先頭機

は同一冷媒系統の最大システム容量を増やす必要があるが、総冷ことがわかる。

性悪化が課題となる。そこで、ロータリコンプレッサの可変圧縮比種を発売したばかりで、今後ヒートリカバリ等バリエーションをの液バックレスを実現した。その結果、SMMS-uでは同一冷媒系統

点で織り込んだアイテムはまだまだある。今後のＤＸ時代（サー特性を活かした新除霜制御を開発することで、全運転域で除霜中の最大システム容量を従来の60馬力から120馬力（室外5台連結）へと大幅に向上させ、室内接続台数も128台に強化した（海外仕様）。

増やしながらグローバルに展開していくわけだが、顧客価値視

ビスや連携制御）に向けての通信プラットフォームの刷新もしており、この先シリーズ展開の中でどんな価値をみせてくれるだろうか楽しみである。

1987年～

1994年～

1999年～

2003年～

2020年～

称

スーパーマルチ

ワイドマルチＭＭＳＳＭＭＳ（ｉ,e）

ＳＭＭＳ-ｕ

冷媒分岐方式

マルチコントローラ方式

ライン分岐方式

ライン分岐方式

ライン分岐方式

ライン分岐方式

大容量対応

個別筐体

個別筐体

ユニット連結ユニット連結ユニット連結HP

5,20(最終)

10,20(95年～）

10

12,16 (ｉ),22(ｅ)20 (24海外)

HP

5～20

5～20

8～46

5～48

8～54 (120海外)

室内機接続
馬力許容範囲

台

8

20

46

48

48 (128海外)

HP

1～5

0.8～6

0.8～5

正落差／逆落差(室外機上／下)

m

120

120

125

m

50／－

50／－

50／－

m

15

30

30

能力可変

インバータユニット※

インバータユニット※

インバータ ＋ 定速ユニット

除霜方式

リバース

リバース

リバース

その他

個別分散空調

個別分散空調

個別分散空調−自動アドレス設定

自動アドレス設定

自動アドレス設定

自動アドレス設定−−−

緊急バックアップ

自動バックアップ

−

−

−

−

新旧混在運転可

−

−

−

−

R22

R22
R407C(1998年～)

R22
R407C

フリーコネクション（海外）

R410A

R410A

呼

単体最大容量システム容量(同一冷媒系統)

室内最大接続最遠配管長

室内ユニット間落差

冷媒※ スーパーマルチとワイドマルチの大容量ユニットにはインバータと定速のコンプレッサを搭載してリレー運転により全域能力可変を実現

0.8～100.8～20（ｉ）
0.6～20（e）
175
235 (ｉ,e）0.3～20235

50／40
70／40 (ｉ,e)

110／110

オールインバータ

オールインバータ

個別分散空調

個別分散空調30
40 (ｉ,e)リバース(一部ホットガス)

40

単独機:リバース
連結機:個別除霜50

JV発足とそれからの
年

20

初物語

私たちに教えてくれた

1999年(平成11年)に(株)東芝と米国キヤリア社間の合弁会社として東芝キヤリアが発足して以降、事業も成長してきた。ただ、その20年間はすべてが順風満帆だったわけではなく、むしろ幾多の困難に直面しながらも、生き残りをかけ、そしてさらなる成長のため自ら果敢に変革を重ねた激動の歴史でもあった。そしてまた、技術開発も変革を重ねてきたのであった。

つ技術、製造、販売網を相互に活用する補完関係を構築し、世界市場に向けた製品ラインアップの拡充および製品開発
力の強化、コストの削減、販売網の拡大等を実現し、空調設

備市場での一層の競争力向上と両社の事業領域拡大を図る
ため、(株)東芝と米国キヤリア社との間で「空調設備機器分

野でのグローバルな戦略的事業提携」が結ばれ、1999年(平成11年)に東芝の空調設備事業部門と製造拠点である富士事業所を母体とする合弁会社「東芝キヤリア株式会社」が誕生した。

【基本合意内容】

・合弁会社「東芝キヤリア(株)」設立れた「ユニバーサルスマートＸ」の商品性は、国内チラー市場
において東芝キヤリアの優位性を決定づけるものとなった。

現在は、更に地球温暖化係数の低い冷媒への転換が求められており、各要素技術の研究・先行開発、および新製品への技術織り込みが必要である。

3－ B2CからB2B事業への軸足転換

1999年当時、当社の事業の柱は国内家庭用エアコンであり、技術開発も家庭用に注力した成果を業務用に展開するというのが定石であった。1999年(平成11年)からの3年間いた。

ところが、1999年(平成11年)からすでに始まっていた物

価下落が回復を見せないまま2001年(平成13年)にデフレ

・グローバル製造拠点と販売網の統合進行すると、営業損益は赤字を計上するに至った。国内オペ・国内事業は東芝キヤリア(株)が主管
・海外事業は米国キヤリア社が主管

2－ インバータ & グリーン

1998年(平成10年)に家庭用エアコンにオゾン層破壊係数ゼロの高効率冷媒R410Aを投入し、省エネNo.1を達成して以降、その技術を業務用空調機他へ拡大する「インバータ＆グ

経済に突入、広域量販店の台頭等により家電の価格破壊がレーションは東芝キヤリアが主管とはいえ、米国キヤリア社

からもB2C市場からの撤退を強く提案されるようになる。しかしながら、長らく家庭用エアコンを事業の柱としてきた当社にとってその決断は重い。そこで、生き残りをかけルーム

エアコンのタイ、中国への製造移管、投資抑制、選択と集中による大規模な構造改革を行った結果、2007年(平成19年)の営業利益は設立当初以上のレベルまで回復していた。

が、その最中の2008年(平成20年)にリーマンショックがリーン戦略」を展開した。

起きると、それに続く急激な円高により輸入されるエアコン

業界の動向であったが、当社ではR410Aを採用する方針をい崩壊したのである。そして、2010年(平成22年)、ついに家庭

当時、業務用は低圧タイプのR407Cを採用するというのが

ち早く決定し、店舗・オフィス用からビル用マルチシステムまでの開発を完了すると、技術提携によりキヤリア社製品にまで展開した。さらには電力会社との共同研究開発製品として成功を収めつつあった空冷チラーへも展開、そうして開発さ況が変わってゆく。ユーロ安が徐々に進行すると、輸出型ビジネス
モデルは先行き不透明感を高めていった。海外オペレーションをンに掲げ、ヒートポンプ技術を軸とした事業の多角化である。

主管する米国キヤリア社にとっても、海外事業の成長を目指す当

空調用途に加え、一定の市場規模が見込めるものとして国内社にとってもこの状況は無視できるものではなく、海外事業成長のヒートポンプ給湯事業や海外の温水事業があり、2008年（平戦略は見直しの時期を迎えていた。そして、当社は米国キヤリア

成20年）に東芝機器（株）から電気温水事業を移管・獲得して本社に対して、1998年(平成10年)の合意事項である国内と海外事業

格的に温水事業に乗り出すことになる。業務用温水給湯器を発の分業体制の再構築を提案するのである。

展させ、工場等の産業用途の熱源市場の開拓を目指す循環加温

具体的にはグローバル製造拠点であるタイ工場のマジョリティ

ヒートポンプシステムであるCAONSシリーズの開発もこの頃にを東芝キヤリアに移し製造を強化しつつ、業務用空調機の製造をスタートした。一方で、燃焼系のガスヒーポンエアコンや電気温日本からタイに製造移管し大幅なコストリダクションを図るとい水器事業から撤退するなど、環境創造企業としての事業の選択

うもので、日本からの輸出型のビジネスモデルを大きく転換するがなされた時期でもあった。

ものであった。議論を重ねるうち、この提案が両社に利するものでこの2007年(平成19年)から始まるヒートポンプ技術活用は、あることが米国キヤリア社にも理解され、2011年(平成23年)タイ

前章のＢ2Ｂへの軸足転換、次章のグローバル構造改革と合わ製造拠点のマジョリティ移管を伴う、グローバル構造改革のMOUせて、2010年(平成22年)に改訂された経営ビジョンへと反映さ(Memorandum of Understanding、覚書)を締結するに至ったのれ、今に至っている。振り返ると、この時期が次の10年に向けてであった。

の準備を粛々と実行していた時期であることがわかる。

同時に圧縮機については富士通ゼネラル(株)との合弁でタイに5－ グローバル構造改革（2010年～2013年）

製造会社を設立すること、中国国内市場に向けた製造拠点を中ルであった。当時は2000年(平成12年)の1ユーロ100円を底に年々のグローバル構造改革が必要にして不可欠であるとの認識のも発足当初からの海外事業は、キヤリア社の海外製品を補完する

国国内に立ち上げることも合わせて決定されたのである。

ただでさえ困難を極めるビッグプロジェクトを、そのうえ３拠

インバータエアコンを富士事業所で製造する輸出型ビジネスモデ

点同時に立ち上げることを危ぶむ声が社内外から聞かれるも、こ

ユーロ高が進行するなかで、2003年(平成15年)に開発したビル用と、2013年(平成25年)までに全社一丸となって実現されていくのである。

マルチシステム「スーパーモジュールマルチ」の輸出が本格化するとともに年々輸出高を増やし、製品輸出の売上規模も1999年(平は「大清快」シリーズの販売が好調に推移し収益も安定して・東洋キヤリア工業(株)を新会社に連結

・東芝国内販社を統合し、東芝キヤリア空調システムズ(株)を設立

しかしながら、2008年(平成20年)のリーマンショックを機に状時に進められていったのが、「 ２１世紀環境創造企業」をビジョ

歴史は、より良くなるために自らを変えていくことの大切さを

1－ 東芝キヤリア株式会社設立（1999年）

成11年)の3％から2007年(平成19年)には25％まで高まっていた。

リーマンショック後、家庭用エアコンの事業移管の準備と同困難を乗り越え、ビジネスモデルを変化させて成長を遂げてきた

1998年(平成10年)、空調設備機器分野において互いの持51

4－ ヒートポンプソリューション（2007年～）の価格が一段と下がり、国内家庭用エアコンのビジネスは用ルームエアコン事業を東芝ホームアプライアンス(株)に移管し、国内設備ルート向けエアコンは同社から調達販売するという形でB2Cからの事業撤退を断行、国内はB2B事業へと軸足を転換したのであった。

■ キヤリアJVの歴史

2000

1995

2005

（H12）

（H7）

歴代社長

▲ Windows95発売

2010

（H17）

池田 宏

児子 俊郎

不破 久温

▲ 物価下落始まる▲ 本格的なネット社会到来▲ 広域量販店の台頭

1ユーロ
（円）
1ドル （円）100
108

109 118

井上 章

（R2）

近藤 弘和

▲ 東日本大震災

久保 徹▲ コロナ禍

▲ 超円高の時代

131 134 137
116

108

110

146
116

161

118

1998年
「空調設備機器分野でのグローバルな戦略的事業提携」締結
1999年

東芝キヤリア(株)設立

傘下に東洋キヤリア工業(株)連結

東芝キヤリア空調システムズ(株)設立

東芝キヤリアの収益の変遷

2020

（H27）

▲ リーマンショック ▲ タイ洪水

▲ デフレ突入

122 125

2015

（H22）

152 131
103

2008年

94

116
88

111
80

103
80

130 14198

106

134 120 127

121 109 112

130 122
110

109

2014年
「業務用空調事業における戦略的提携」締結
2011年「グローバル構造改革(Global Jump)」のMOU締結

2010年
国内家庭用エアコン事業を譲渡

国内三社統合 新生「東芝キヤリア(株)」発足
東芝機器(株)から電気温水事業を移管

2020年
東芝キヤリア
空調欧州社設立

2018年
東芝キヤリア インド社設立
2015年
東芝キヤリア欧州社設立

東芝キヤリア北米社設立
2013年
東芝キヤリア中国社設立

2012年
コンプレッサ製造合弁会社設立

2011年
東芝キヤリア タイ社マジョリティ化52

JV発足とそれからの■ 東芝キヤリアグローバル拠点■ 東芝キヤリア 中国社■ 東芝キヤリア 空調欧州社（ポーランド）■ 津山事業所（日本 津山市）

■ 東芝キヤリア インド社

■ 東芝キヤリア 北米社（アメリカ）■ 富士事業所（日本 富士市）

■ 東芝キヤリア英国社（イギリス）■ 東芝キヤリア 欧州社（フランス）

20

1930

1940

1950

1st Generation

1955

1960

1965

1970

1975

1980

1985

1990

1995

2nd Generation

2000

2005

3rd Generation

2015

2020

年

インバータ用コンプレッサ■ 掛川開発センター（日本 菊川市）

■ TCFGコンプレッサ（タイ）社

6－ VISION2020（2014年～現在）

2014年(平成26年)、さらなる連携強化として(株)東芝と米国ユナイテッドテクノロジーズ社との間で「包括的事業協力に関する覚書」が締結される。これは海外事業のより一層の拡大を図り､2020年（令和2年）度の売り上げを2013年(平成25年)度の2倍にすることを目的に、欧州、北米、インドにセール
スエンジニアリングセンターを設立することを骨子としたものであった。この覚書に基づき、欧州、北米では業務用空調営

業技術支援とともに、各市場向け機器の開発も行う現地法人を設立、インドでは製造会社として法人を設立し、業務用空調を中心に世界各地域での拡販を行う体制の構築を目指した。
また、これと前後する2013年(平成25年)頃から現地の商品か、（ 株）東芝や大学への委託研究、電力会社との共同研究開図ってきた。また、タイ、中国、そして富士事業所内にそれぞれ「技術棟」を建設し、富士事業所と掛川事業所での先行技術開発、重要製品のプラットフォーム開発、国内製造商品の開発をする一方、海外拠点でローカルフィット開発を進めるというグローバル開発体制が築かれつつある。

8－ さいごにJVのスタートからその後の発展を振り返ることは、より良くちに教えてくれる。そして、ドラスティックな変革を成す大きな今後の20年では、冒頭で「激動」と称したこれまでの20年がまるで「助走」だったかと思えるくらいの状況に直面するかもしれない。それでも我々は存在する限り、再び自らを変革し続け

集中巻コイルモータ採用

家庭用
室内ユニット形態

技術者として、これからも変わり続けるために変えてはなら開発なども行ってきたが、開発設備についても、大容量機器ことである。それを忘れずこれからも進化し続けてゆくことをしてそれを獲得するための貪欲なまでのチャレンジ精神を持つ
期待して止まない。
■ 富士事業所
業務用空調
評価試験室

オープン巻線採用

ツインロータリーコンプレッサ

188X1

家庭用インバータエアコン

ベクトル制御インバータ

マイコン搭載エアコン

国産1馬力ウインド型エアコン（こだわりの1馬力化）

フラットパネル

スタイリッシュエアコン

モジュールコンセプト

通年エネルギー消費効率算定基準

ＦＭＣ

水冷モジュールチラー

ＵＳＸ

ＳＦＭＣ

ＵＳＸ EDGE

TWIN DD 省エネバンガード21 通商産業大臣賞 受賞

エアコンディショナーの期間消費電量算出基準が日本冷凍空調工業会規格として制定

家庭用インバータエアコン

インバータ & グリーン戦略、初めの一歩

ＳＰＥ

パワーエコ
ＳMＥ

ビル用マルチ空調システムのあゆみ

デュアルステートインバータ

デュアルインバータシステム

家庭用スプリット形エアコン（室内外分離）るだろう。

ないことがある。それは、常に新たな技術への興味と想像力、そを開発する試験室への投資を続けてきた。

独自技術エアコン用
コンプレッサ

たかを改めて感じるのである。

発、世界のキヤリア社拠点との技術提携(主としてキヤリア社

製品の開発)、他社との間で共同研究開発会社を設立してのトリプルロータリーコンプレッサ

制御器

ることとし、研究開発設備投資、ローカルエンジニアの増強を局面では、キヤリア社とのJVスキームの存在がいかに大きかっ

術開発 体制の強化が必要とされる。自社での研究開発のほ

可変気筒デュアルコンプレッサ

業務用インバータエアコン

ため、タイのTCTC、中国のTCACでの製品開発体制を整備す

プロジェクトがいくつか起き、実現されていった。

当社を取り巻く事業環境は刻一刻と変化しているため、技東芝キヤリアとロータリーコンプレッサのニーズに沿ったローカルフィット製品の開発も求められるなるために自らを変えていくことがいかに大切であるかを私た

7－ 技術開発体制の強化（2000年～現在）

直流ブラシレスモータ採用

一方で、事業の拡大、海外製造拠点の拡大に伴い、各市場

ラインアップの拡充・価格競争力強化を目的に、キヤリア社製の室内ユニットを東芝キヤリア製の室外機に接続するというスーパーマルチ

SMMC
インバターショーケース
海外家庭用給湯機

ＵＳＸ EDGE
インバータ冷凍機
ほっとパワーエコＢＩＧ

ＭＭS

ワイドマルチ

ＳＭＭS-ｉＳＭＭS

ＳＭＭS-ｕＳＭＭS-ｅ空調設備機器分野でのグローバルな戦略的事業提携

B2B事業への軸足転換
e-THIRD稼働

キヤリアJV発足とそれからの20年

VISION2020

グローバル構造改革

インバータ&グリーン戦略

業務用開発力強化

532010（S5） （S15） （S25） （S30） （S35） （S40） （S45） （S50） （S55） （S60） （H2） （H7） （H12） （H17） （H22） （H27） （R2）

■ 東芝キヤリア タイ社■ 掛川事業所
80冷凍トン
環境試験室

初 物 語 全体年表

グローバル開発体制整備

54

NATセンターの歴史

NATセンターが果たした役割

1－ ある日突然にら、『社長指示で10月から10年先の空調はどうなっているのか調
べて、5年後にTCCは何をすべきかを提案する組織を作るので人選せよ』との話が舞い込んできた。条件は以下の通りだった。
●●●●

１年間のＰＪ組織で、成果報告後解散する。
若手を抜擢する。／女性技術者を加える。

都内に専用の独立した事務所を構え、期間中他の業務は行わない。

本ＰＪは調査・企画を行い、実際の研究開発を行ってはいけない。
人選にあたっては上長の承認は不要。

さらには、
●
●
●

各メンバーに一名、資料作成・報告書まとめをするアシスタントを付ける。

オフィスは創造性を上げるために、最新かつユニークな調度品を揃える。
活動のための予算はいくらでも使ってよい。

というものまであり、任務の重さを感じた。

2－ プロジェクトの準備

急いで人選を行ない、組織名を検討した。プロジェクト組織でもあり、「 DRAGON」という名称を入れたいとの話をしたところ、社長も賛成してくれたが、最終的にはNew Air- conditioning

Technolog yの頭文字を使った「NATセンター」に落ち着いた。
事務所は当時東京の品川駅東側にあった本社を品川駅西側に移転したばかりで、旧本社のワンフロアをそのまま6名で使うことで決着した。

そして、準備期間中にメンバーとプロジェクトの目的を打合せ、ミッションと成果領域は下図のように決めた。

■ NATセンター（New Air-conditioning Technology）

組織の特徴■１年間の時限組織■ トップマネジメント組織である■ 少数の専任メンバである（6名）■ 執務場所は完全に独立(品川)■ トップステアリング会議を四半期毎に開催

NATセンターのミッション

10年先の空調の姿を描いて、新規技術開発テーマの発掘、新セグメント
発掘、先行研究開発企画の立案を行い提案する。

【成果領域】5年後をターゲットとした①新技術体系の描出 ②新コンセプト商品の創出 ③研究開発企画提案

55

さて活動計画もコンサルからのアドバイスもあり環境調査から技術開発企画策定までを8ステップに分け、それを何度も繰り返してブNATセンター長(当時)本郷 一郎

次に行ったのが年間の活動計画ならびに最初の三か月間の詳2007年の夏も終わろうかというある日のこと、統括技師長か●4－ 怒涛の一年が始まる

細な計画の作成である。ところがこれが なかなか社長のOKが出ない。30点の出来と言われた状態のままで10月1日を迎えてしまった。

3－ 活動の立ち上げ

富士から新幹線で品川へ通うようになって、最初にやるべきことは、未完の活動計画の作成、オフィスの整備とアシスタントの採用である。

まず伝手を頼ってコンサルティング会社に相談した。先方もこちらのミッションに興味を持ってくれ、親身になって対応してくれた。調査に関する様々な手法、調査結果には人口動向など確実な情報とあくまでも予測された仮説のようなものがあり両者を区別することの重要性、アイデア検討会などには周到な準備とファシリティトに徹する人が必要であることなどを教授してくれた。こちらでも先方の言うことを参考にしつつ、いろいろと調べた結果、活動が順調になるまでは隔週、以降は月一回のコンサル
ティングを受ける契約を結ぶこととした。

なお、オフィス整 備については社長から以下のリクエストが

あった。
●

●

●

アメリカG社のオフィスのようなものを目指すこと。

外部の人と打ち合わせする会議室と居室の間にパーティションを設置し鍵を掛けられるようにしてセキュリティ対策をすること。

全ての会議室には当時主流のプロジェクターではなく大型

ディスプレーを設置し直接PCからプレゼンをできるようにすること。

品川には事務機メーカーのショールームが何ヶ所かあり、メンバー全員で見に行って、L字型の机、書類キャビネット、椅子、パーティションなどを選定したのだが、どうも社長はG社風のオフィスになっていないことが不満だったようである。アシスタントも候補者を面談し一名を採用する事になった。ところが数日後に本人から辞退の申し入れがあったのだ。どうもオフィスががらんとしており、使っていない場所ではカーペット張りの床の上に直接電話が置いてあったりする様子を見て、何やら怪しげな会社と思われたようであった。逆にこのことで冷静にどのような人がアシスタントとして相応しいのか考えることができ、候補者4人目でようやく素晴らしい人物に巡り合うことができた。

ラシュアップすることで方針決定、それに研究所、大学、他社との技

術交流を絡めていくこととし、1年後の最終報告に対し、3か月ごとにステアリング報告をすることで10月中旬にようやく社長から了解をもらった。

早速全員で手分けして気になるキーワードを抽出・分類して、各人が調査する項目を選定し、一次調査に入った。

調査にあたっては主としてPEST分析を行い、ありとあらゆる情報を集め、詳細調査をするもの、調査継続するもの、一旦調査を終了するものに分類し、10年先のシナリオ作成をおこなった。コンサルの世界でよく使われるロジカルシンキングの概念「MECE/漏れなく・ダ

ブりなく全体を網羅する」を実践して、切り口の視点でもメンバーと共有を図った。同時に「TCCが目指す環境創造企業」の定義を議論していった。
「環境を創造する企業とは、何なのか」は実に奥が深い言葉である。一見、非常にわかり易く胸にストンと落ちるコンセプトであるにも関わらず、いざそれを定義し、文章で表現しようとするとなかなかまとまらない。振り返って思えば、このPJ自体が環境創造を探求し、裏付けることが隠れたテーマであったわけで、最初に描いてから1年間をかけて少しずつ内容が洗練されていったのである。
1

2

環境分析
調査

シーン
分析

3

4

5

シナリオ
想定

要求機能
選定

5年後のシーン アイデア コンセプト
創出
・キーワード
発展

キーワード
抽出

VOS

6

シーン毎の
商品イメージ
仮想商品
企画

7

技術開発
テーマ詳細

８

技術開発
企画

VOS：Voice of Society

5－ 早くも行き詰まり

事務所で調べられるものは全て調べ、出典を明確にして整理、て、自分たちでシナリオを仮説として描き、検証していくことが必要で、新たに引き出しを拡げることを貪欲に進めないといけな
いことをようやく理解したのであった。

6－ 活動の立て直し

ようやく本当のスタートラインに立った状況ではあったが、12月の第1回ステアリング会議を乗り切ると、すぐに、社内関係部門を集めてアイデア発掘会を行うことを計画した。まずコンサル

ティング会社の人達と少数精鋭で疑似アイデア発掘会を行い、どういう風なものになるのかチェックをし、さらに発掘会で出てきたアイテムを分類していった。その結果、アイデア発掘会は何度もやるものではなく、事前準備を周到に行い、ファシリテー

ターをきちんとアサインして行わないといけないことが実感できた。そのためにも、事前準備として環境調査を行ってきた結果をベースに10年先の世界を予測し、5年後のシナリオを描くことが必要であった。

アイデア発掘会は、背景としてそのシナリオを説明することか

ら始めて、住 宅、オフィス、商 業 施 設、工 場、病 院、データセン

ター、エネルギー・再生可能エネルギー、などをテーマ別に都合10回実施した。その結果をコンサルティング会社のサポートを受けながら分析を行った。まずはアイデアを発散させ、次に、ア
イデアからコンセプトを抽出し、アイデアレベルの仮想商品を265件企画した。続いてそれらに必要な技術を抽出し、全テーマの詳細調査に取り掛かった、特に技術動向予測から5年先の実現性の見極め、社会変化予測からの市場性(顧客魅力度)の検討
がポイントである。

■ 活動詳細 －環境分析～アイデア発掘

10年後を予測し5年後のシナリオを仮説、アイデア発掘を実施
外部環境分析

環境分析調査から5年後のシナリオを仮説

P(政治)

国内外規制
(建築物、省エネ、温暖化)

E(経済)研究依頼も行った。そうした活動の中で、知識だけは膨大にイン都市化率、石油価格、
GDP

S(社会)

人口、少子化、ワークスタイル、
インフラ

野菜の育て方までも詳しくなった。日本の病院のベッド数や検T(技術)

エネルギ、通信、医療、材料、建築物

必要であれば国会図書館まで文献を探しに行ったりもした。研究所・大学・他社へ人脈を駆使してコンタクトを取り、情報交換を行った。ビル空調の動向は知り合いの建築学科の教授に調査プットされ続けた。世界中のエネルギー事情から、ペット市場、
査装置台数もわかってきた。果ては各国の政府は未来をどう考えどういう政策を行おうとしているかも、しっかりと分析した。

そうして1か月半も経過すると急にやることがなくなり、閉塞感に襲われるのである。研究開発部門ではないので、打合せを行っても、事業連携・共同研究開発・委託研究のステップに進む
わけでもなく、次回の打ち合わせは発生しない。あっという間にシナリオに基づくアイデア発掘を(TCC)Gr.内で実施
テーマ

・住宅

公開されている文書は逆に当たり障りがないように玉虫色の内・病院

未来の予測も政府が予算を使って調べたことには敵わないし、容になっていて参考にならない事に気づいたのである。ここにき

・オフィス
・工場

宅

工

場

全10回
開催

・データセンタ・エネルギ ・用途拡大ほか

エネルギ

・水素
・未利用熱
・エネマネ

・工場の電化・排熱問題
・植物工場

・生分解材料・繊維強化樹脂

・クールビズ・テレワーク・サスティナブル・Bluetooth・RFID・ユビキタス・エネルギ需要増・電子化・院内感染予防・ANC
・生体認証
・生体モニタリング

・市場拡大
・Green IT

・自然冷媒
・磁気冷凍
・デシカントオフィス病

アイデア発掘過去から持っていた人脈という財産を使い果たしてしまったのだ。

住

・高気密化
・パッシブハウス
・ＶＯＣ

院

データセンタ健康・高齢化・ヘルスケア・癒し、ペット

社会動向

材料 3R

情報通信

ライフサイエンス

冷凍・空調

MEMS

・睡眠センサ・CMOS赤外線
カメラ

技術動向

56

■ 活動詳細 －仮想商品化～技術開発企画に向け、どのようなストーリーで報告するか検討していった。

まずは、「 TCCの目指す環境創造の定義」。そして、10年先の空調査・ヒアリングを通じ、5年後に実現可能で魅力度の高い商品を絞込み企画

アイデア 265件

仮想商品 96件

仮想商品企画①発掘アイデアからコンセプトを抽出②仮想商品を企画③主要技術を抽出アイデア アイデア アイデア アイデア アイデア
コンセプト

コンセプト

仮想商品
技

術

術

詳細調査

社外有識者にヒアリング（以下はヒアリング先の一部）

建築物

●

情報通信

仮想商品選定医療技術(具現性)、市場(顧客魅力度)によるマッピング → 仮想商品を絞込み

エネルギ

仮想商品

調査(文献,学会,展示会)

技

術

技

術

＜産業温熱マップ＞

6件

技術開発企画書策定

生体センサ連動

高温ヒートポンプ

・人体検知
・生体検知

・蓄熱材
・高断熱材
・自然冷媒

インバータ全般

・SiCデバイス・オンボードリアクタ
・LSPMMモータ

・無線通信応用・Bluetooth応用

データセンタ用空調

・デシカントヒートポンプ・低温再生吸着材料

・排熱利用
・機器冷却
・故障予知
・遠隔監視

※ 企画書には以下を記載 ・コンセプト ・ベンチマーク ・システム構成 ・推進計画

詳 細調査の過程で、各種セミナーや学会にも積極的に参加

自分が興味を持つ人物には当然同じようなアクションを起こす人を取り付けるという技を会得した。枯渇した過去の人脈だけでなせのアポを取るというのだから、特殊スキル以外の何物でもない。

く、リアルタイムに拡大する人脈により、初期に発生した行き詰
まりから脱却することができたのである。

さてこうなると、あとは時間との戦いである。仮想商品を技術

視点、市場視点での重みづけを行い、42件まで絞り込んでいった。ただ、この時点で約束の1年間が残り3か月というところまで来ていた。エネルギー・冷媒など定量化できる部分は仮想設計まで行い、どのようなシステム技術開発・要素技術開発が必要かを検討して、開発企画書に落とし込んでいく。この作業を行うことによって、TCCの10年先をにらんだ技術ベクトルを描き、必要とされる技術体系を明らかにするとともに、自社の技術進化で対応できること、新たに獲得しなければならない技術分野、アウ
トソースする技術分野を明確にすることができた。

前述の各種セミナー、学会等での講演者や質問者へのコンタ

クトは、言う程簡単な事ではない。講演後数分間が勝負である。

● 文献調査

150冊
以上

調査・分析

● セミナー・

計146
シンポジウム 件● 学会・シーズ発表会・ 計57

展示会

件

よく興味のある講演会や展示会に参加するだけで満足している人がいる。聴講できる内容は今やネットや論文を読めば、リモートでほぼ収集する事ができる。だが、講演会に行くという行為はライブであり、そこに行かなければできない事をやる事にこそ意味があると思うのだ。

7－ 最終報告会

秋風がPJの終わりが近いことを告げており、社長への最終報告会■ 活動成果

東芝キヤリアの基幹技術を定義し、技術体系とともに5年後に必要となる新コンセプト商品、要素技術を提案した

NAT 活動成果

NAT 解散後新コンセプト商品要素技術を提案

商品化・商品へ実装

高温ヒートポンプ、調湿システム、
データセンター用空調インバータ技術、
センシング技術、通信技術

・CAONSシリーズ
・リアクタレスインバータ
・次世代SPS回路など基幹技術を定義

東芝キヤリア経営ビジョンに反映

技術体系を提案

ヒートポンプを構成する4つのコア技術(4C)を軸に強化
冷凍サイクル 冷媒
Ｃｙｃｌｅ

Ｃａｒｂｏｎ

熱交換器

計19
● 大学
件

● 社外

計8件

● 東芝Gr.(研究所及び事業部門)

計22
件

人感・人体
センシング

近距離無線

環境センシング
快適ｾﾝｻ
安全ｾﾝｻ

音声認識

圧縮機構

材料
潤滑

（健康分野）

新材料
応用

環境適応
材料

快適性

機能性材料
断熱

コミニュ
ユーザー
材料技術
ケーション インターフェース

社外交流、連携先を構築
大学、社外研究機関、東芝Gr.

U.D.

デシカント

感性、ユーザ
ビリティ

水浄化

水熱交換器

生活環境 水利用技術
技術

基幹技術の推進強化

経てまとめることができたのは大きな意義があった。提案したも当時の取締役からの提案もあり、１年の活動の軌跡である各のは1週間もあればまとめることができたのかもしれない。しか種調査結果・アイデア発掘会結果・作成した企画書などを会議し、それは本当にやる価値があるものなのか、環境分析を行い、室に展示する内覧会を同時に行う報告会を企画した。準備に2大学・研究所・他社との情報交換を行い、様々な資料を調べて、ロ週間をかけ、当日の報告会に臨み、メンバー全員で分担して発表

ジカルにまとめる作業を通じて、単なる思い付きから、この道をを行った。

進めば間違いがないという確信のあるものに変わっていった。こ

手探りから始まったそれは、社外交流50か所以上、文献調査の作業、手法そのものが大きな財産なのかもしれない。奇しくも150件以上、学会・セミナー・シンポジウム・展示会参加200件以NAT活動も終盤の2008年9月にリーマンショックが起こったが、上にも及ぶ活動となった。また今後のために調査資料は出典を

そのような状況下でも、『環境創造企業』としてやるべきことを提明確にし、どんな情報はどこを調べれば得られるのかのリスト

案できたのも、それが単なる思い付きや一時の考えで作ったものをまとめた。内覧会・最終報告会を終え、社長からは満点ではなではなく、分析の裏付けがあったからに他ならない。

いが、合格点を上げてもよいとのコメントをもらい、ついにプロその時目指したものは来年でもなく、10年後でもなく、5年後ジェクトは終了したのである。

の未来に向けて何をすべきかの提案であった。その時間軸におい8－ NATセンターの成果やヒントが転がっている。大切なことは10年後の姿を考え、何をては全くの新しい技術・アイデアは存在せず、必ず今の中に兆し実現したいのかを明確にし、共有すること。既存の技術の組み合

さて5年後をターゲットとした新技術体系の描出、新コンセプ

わせや改良でできないかをいつも考えること。そして、それを共通

ト商品の創出、研究開発企画提案が、直接の成果領域であり、その言葉で議論することである。

Carbon (冷媒)Compressor (圧縮機)

Chemical (材料)

Chassis (筐体)

Cyber (IoT)

社外交流・連携を継続し、委託研究へ拡大

来のその先にいる。次の10年後を確固とするために再び同じ目的造企業』を定義し、それに『必要な基幹技術と技術体系』を提案

し、環境創造企業としてのTCCの経営ビジョンにも反映したこと、の活動を、また違うやり方でするべき時であろう。

■ 2030年に向けてFY 2007

Communication (通信)Control (制御器)

さて我々は現在、すでにNATセンターが検討した10年後の未しかしながら、それよりも大きなものはTCCが目指す『環境創NATセンター解散から10年経過次世代技術探索に向けて新組織を発足
2008

NAT
センター活動(2007～1年間)

2012

コアテクノロジーセンター[CTC]発足(2008/4～)

2020

CAONSシリーズ
商品化(2012/4～)

・CAONS 45,140,140L,700
・熱回収CAONS
パワーデバイス向け
新規技術の製品適用2030

環境 ● IPCC地球温暖化報告(2007)
政策

エネルギ
通信

パワエレ
デバイス
AI・IoT● 京都議定書
約束期間開始(2008)● 世界人口70億人突破(2011)● Industry4.0
報告(2013)● SDGs採択(2015)

2050[CTC]内に次世代技術
研究開発担当(ARD)設置(2020/4～)

年●持続可能都市の仕組み作り●循環型経済の実現・リアクタレスINV.
・次世代SPS回路
・セミオートチューニング

ヒートポンプ基幹技術開発(7C+1)

Cycle (冷凍サイクル)

た。そのようなときに調査・企画・提案する専任組織が活動したこ●脱炭素社会への移行● COVID-19
ニューノーマル(2020)● キガリ改正発効(2019)● Society5.0(2019)● 独FIT廃止(2017)● トヨタMIRAI● Tesla ロードスター● FH2R完成(2020)
量産(2014) ● 電力小売
量産(2010)
完全自由化(2016)● Bluetooth● 5G(2020)● 地デジ化(2011)
v4.0(LE) ● LTE/4G● GaNスイッチング(2009)● SiC第一● SiC第二世代 デバイス(2016) ● Ga2O3(2010)世代(2012)(2014)
ダイヤモンドデバイス(2018)● PlayStation VR(2016)● Google● iPhone(2008)
Glass(2013) ● Apple Watch(2015)● AlphaGo(2016)● Amazon
Echo(2014)● Google ロボットタクシー(2017)

大きな変革期蓄ｴﾈﾙｷﾞｰ
エネルギーマネジメント

社外交流・ヒアリング

省エネ制御
快適制御

環境コントロール技術

ネットワーク
再生可能エネルギー応用 機器連携

モータ

インバータ

自然冷媒

低GWP 冷媒

圧縮機

Ｃｏｎｔｒｏｌ Ｃｏｍｐｒｅｓｓｏｒ

擦り合せ技術エネルギー変換

エネルギー
応用技術

制御

系(環境創造を目指すTCC技術体系)を提案する事にした。

環境・技術動向

送風機
換気サイクル部品

HFC冷媒と、及びそれに携われたこと、また手探りの状態から試行錯誤をのうちのいくつかは実際に商品化・商品へ実装を果たした。

早いもので季節はめぐり2008年の夏も終わろうとしていた。

4C

説明、そして最終提案の6件とその詳細説明。最後にTCCの技術体

応用技術開発調査分析、社外交流を繰返し、5年後に実現可能な
新コンセプト商品、技術開発企画を提案

期で、事業の方向性をどう転換すべきか検討する時期でもあっ次世代技術探索■ 活動内容たちが居る中で彼らへ質問をして興味を引き、名刺交換・別途打合2007年当時は、TCCが発足してもうすぐ10年になろうとする時

で、それらに基づいたTCCの顧客価値からみたバリューベクトル、取り組むべき技術提案(42件の仮想商品創出の背景・根拠)の詳細

つながる空調＜iDC電力推移＞

うのである。

調、5年後のシナリオは過去のステアリング会議で報告しているの

業務用調湿システム

し、講演者や質問者と名刺交換を行い、別途訪問打合せの約束

57

開発企画書

アイデアの整理、コンセプト
抽出に社外コンサルを活用

仮想商品
技

●

42件

※

そして社外交流・連携を継続し、拡大させたことではないかと思● 世界人口100億人● 水、食料不足● カーボンニュートラル
● デジタル経済圏● 量子コンピュータ● サイバネティック・アバター

58

今後の技術展望

100%

将来に向けて

90%

90%

63%

50%

EU（F-GAS）

コアテクノロジーセンター

佐藤 全秋

0%
2015

50%
45%

先進国（日本 米国 カナダ他）
先進国（ロシア等）
アジア他（途上国1group）
インド、中東他（途上国2group他）

2020

70%

31%

2025

24%

30%

自律的にコントロールさせるなど、社外システムとの組み合わせも

80%

途上国

MPKA

モントリオール議定書

21%

F-GAS
（EU）
2030

HFC冷媒の総量規制

15% 先進国

20%

2035

MPKA

2040

昨今、SDGs(持続可能な開発目標)やESG投資などのキーワード

キガリ改正(2016年、平成28年)があり、これらの達成に向けて、省東芝キヤリアは2010年（平成22年）に経営ビジョンを改訂して以対応では最終的に2036年までにHFCの使用を2010年代の15％まよう実証オフィスを活用していきたい。実際、夏の運転では新型コ

ら、製品群ごとにどの冷媒を選定すべきかの判断が難しい。低調機と室内マルチシステムとの負荷バランスにより快適性や省エ

で、企業の環境や社会への取り組みがクローズアップされている。
来、ヒートポンプソリューションカンパニーを標榜し、「社会並びに

地球環境に貢献するグローバルに成長する環境創造企業」を目指してきた。

我々の事業の軸であるヒートポンプ技術は、圧縮機と冷媒を用エネや冷媒の規制が各国・地域で始まっている。キガリ改正へので削減する必要があるが、有力な低GWP冷媒が存在しないことか
GWP冷媒のほとんどが燃焼性を持つため、安全性・信頼性と省エ
ネ性を両立しつつ、顧客が許容できるコストを実現する必要があ

ロナ対策として換気量を強めたが、外気取入れ空気を温調する外ネ性が大きく変わることが感覚およびデータで確認できた。最新の執務環境で、技術者自身の「気づき」による新システムの発想や含めた新たな価値提供を考えていく必要がある。

昨年から、コアテクノロジーセンターでは10年後の2030年に必要な技術を探索するため、検討項目を議論し、具体的なアイテムの発掘を行っている。まず、メガトレンドから社会課題、技術トレンドの分析を行い、「持続可能都市の仕組みづくり」「循環型経済の実

現」「脱炭素社会への移行」という3つの基本方針を定めた。これらの方針は、結果的にSDGs (持続可能な開発目標)とリンクしている。現在、これらの基本方針に沿った価値提供を実現するために必要とされる技術やソリューションについて、具体的なアイテムへの落とし込み、ロードマップ化作業を行っているところである。この活動は一過性のものとせず、ブラッシュアップを続け、我々が将来進むべき道を創るとともに視野の広い技術者の育成に活用していきたい。

2020年（令和2年）、政府が主要政策として掲げた「2050年ゼ

快適性向上などの付加価値開発への好循環を期待している。

ロ・エミッション宣言」は、我々の目指す技術や事業と合致してい続して取り組んでいく。

化、自律化の段階に進むと言われている。今後はセンシング技術

地球環境に貢献するグローバルに成長する環境創造企業」を目指術で得られた熱エネルギーが再生可能エネルギーの一つとして位加価値の向上や市場の拡大(地域、用途)を企図していかなければ用やシステム・環境・対象物からのフィードバックにより空調機をこれまで、空調機を中心とした製品開発において、コンプレッ

ハード一辺倒ではなく、総合的な価値を提供することを意識した

いて熱を移動する技術であり、自然に存在する空気や水が持っている熱を回収することで「暖房」「加熱」を、逆に室内や庫内の熱を回収して外界へ排出することで「冷房」「冷凍」を実現できる。我が国や欧州では、そのエネルギー効率の高さから、ヒートポンプ技
置づけられ、期待されている。

サ、インバータ、ファン、熱交換器、冷凍サイクルなど要素技術を中心とした機器効率向上に取り組んできた。生み出された省エネ製る。そのための冷媒選定および関連技術の開発は、省冷媒化や漏えい抑制・検知技術を含め、グローバル共通の重要課題であり、継一方、技術者の立場においては、会社の成長への貢献として、付ならない。さらに、『「モノ」から「コト」へ』と言われて久しいが、技術開発が求められる。

2020年（令和2年）、富士事業所に新技術棟e-THIRDが竣工し、品は、世の中で使用され、幸せなことに技術者の取り組みと社会富士事業所の技術者のほとんどがe-THIRDで執務するようになっげが、我々技術者の本質的な仕事であることに変わりはない。そように計測設備を設け、「実証オフィス」化した。今後は空調システ

要求が一致していた。今後もこれら基本性能の向上技術の積み上れに加えて、事業環境の変化を常に意識し、小さな変化が引き起こす影響を想像し、対応していく姿勢が望まれる。

熱の移動の役割を担う冷媒への要求は、この20年で大きく変貌た。e-THIRDでは、執務スペース自体が環境試験室として機能する

ムの比較評価だけでなく、組み合わせによる省エネ運用検討により機器への機能付加や空調ソリューションの提案につなげられるを遂げた。20年前、オゾン層保護のためHFC冷媒に切り替わりつつあった時期には、温暖化とはエネルギー問題であり、HFCが温室効果ガスとしてここまで削減すべき対象となるとは想定していなかった。現在、国際的な取り組みとして、気候変動枠組条約締結
ガス削減およびHFCまで規制を拡大したモントリオール議定書の
20℃℃

冷媒︵液 ＋ ガス︶

膨張弁

高圧液

0
℃

7
℃

35 室内吹出空気
℃

℃

凝縮器

蒸発器

低圧ガス

5

℃

0℃

60 高圧ガス

大気の熱

5

1
℃

ヒートポンプの原理

圧縮器

室内

屋上

20℃

室外

電力 1

7℃

入力
（電力）
の数倍
の熱量が得られるやAI技術の進化と合わせ、故障予知や運用改善、連携制御への活

メガトレンド
人口動態の変化と都市化の進行

実証オフィス2（4F南）実証オフィス1（3F南）試験室（1F）

実証オフィス3（4F北）
146個
画像センサ
輻射温度センサ 71個
366個
温度センサ
25個
CO2センサ

センサ計

609個

エントランスる。東芝キヤリアは、今後もヒートポンプ技術を軸に、「社会並びにし、成長していく。

2019年：77.1億人

世界人口

グローバル化と経済力のシフト

資源不足とエネルギー増大2030年：85.5億人
気候変動
地球環境の変化

先進国：高齢化進行
生産人口低下新興国の経済発展（インド、東南アジアなど）

水不足：取水量30%増大

世界的な降水量の変化（干ばつ、洪水、海面上昇）

都市人口 50% → 60%

生産地のシフト

鉱物資源の可採埋蔵量減

異常気象による生態系への影響

メガシティ※の増加

成熟市場の影響力低下
資本力低下

エネルギー需要50%増大

温室効果ガス排出削減への取り組み進行

次世代技術探索の基本方針

実証オフィス

冷媒︵ガス︶

22

6

進展著しいCPS、IoTの分野では、監視や制御のみならず、最適※1,000万人都市

国会議で採択されたパリ協定(2015年、平成27年)による温室効果

59

93%

持続可能都市の仕組みづくり

テクノロジーの進歩

循環型経済の実現

脱炭素社会への移行

次世代技術の探索
60

技と術のDNA×R&D

その他施設■ Activity Based Working

2020年に竣工した新技術棟は、東芝キヤリ

アグループのグローバル開発設計体制のハブ

自席以外にも働く場所を選べます。各執務室

拠点になり、「 e-THIRD（イーサード）」と呼ばにも緩く仕切られた集中ゾーン（会話禁止）がれます。 「e-THIRD」の名は、「 evolution +あり、一人で熟考したい時などに便利です。

Technology hub in R & D」を意味し、今後も■ コラボレーションエリア

成長を続けるグローバル空調事業をはじめ、各執務スペースには、随所に打ち合わせや共同作業スペースを設けて対話の場を提供します。また、南北の実証オフィスの中間に位置し、
この通り、
３Ｆ、
４Ｆが吹き抜き階段構造となっており、異部門間との交持続的成長の実現

流を活発化します。実証試験データを表示できるデジタルサイネージや、
ライブラリ、会議室、イノベーショ

ンスタジアム、
ワークラボなどがあります。

開発力強化
実証
対話

知的生産性向上
機能と目的＜ワークラボ＞

気付き/着想熟考

ヒートポンプ技術を応用した製品、システム、
ソリューションの研究・開発の強化や、東芝グループが目指すCPS (Cyber physicalsystems)ソリューション企業に向けた技術を進化・展開のため、最新技術の開発に取り込む決意を示しています。

等が立ち上がった時には共同オフィスとして使うこともあります。

＜イノベ ーションスタジアム＞

流の場として常時解放されています。普段はABWの一つとして自由に使用したり、異部門の技術者が集まり、新しいアイデアを生み出します。

また、最大で２００人を収容できる広さがあり、社内のセミナーやプレゼン

執務エリアを実証実験可能なオフィスとし、実際の執務空間でテーションの会場、あるいは発信拠点としても使用されます。

当社の製品や技術などを、様々な条件下で使用・検証しています。
技術者が自ら使用・体感できる環境でリアルタイムに表示され建物施設概略る実証データを活用し、製品・ソリューション開発に繋げたり、実証データを遠隔表示、操作する中で、CPSソリューションのアイデ

72

3つのオフィスエリアをそれぞれ東西にブロック分けし、異なる空調システムを使った比較実験を行っています。

8

9

3

データ測定の目的もあり、執務エリアには部門を隔てる壁ははなく、広く開放

中央監視室

4
1
2
3
4

61

東芝キヤリアグローバル拠点

1

アを着想します。

＜ 実 証データ解 析 画 面 ＞

門に関係するイベントなどにも使用します。
プロジェクトコラボレーションエリアを吹き抜けで接続した3F側の空間は、技術者の交実証型オフィス

的な心地よい空間となっています。

普段は自由に使えるスペースで、打ち合わせや複数部

3F
1F

5

3 1
2

11

1

富士事業所（日本 富士市）

7

東芝キヤリア英国社（イギリス）

2

掛川開発センター（日本 菊川市）

8

東芝キヤリア 欧州社（フランス）

3

津山事業所（日本 津山市）

9 （ポーランド）4

東芝キヤリア 中国社

10 東芝キヤリア インド社

コラボレーションエリア 面会・会議室

5

TCFGコンプレッサ（タイ）社

11 東芝キヤリア 北米社（アメリカ）

試験室エリア6

東芝キヤリア タイ社

RF くつろぎ・展眺望ゾーン

4F

10 6

4

サービスオフィス・リラックスエリア
実証オフィス

実証オフィス

試験室エリア東芝キヤリア 空調欧州社

62

評価・受賞
ＩＥＥＥマイルストーン
2020年

The Institute of Electrical and Electronics Engineers

インバータエアコン
業務用：1980年12月発売 RAV-46HTY
家庭用：1981年12月発売 RAS-225PKHV

重要科学技術史資料（未来技術遺産）
2019年

第00265号

インバータ駆動エアコン（RAS-225PKHV)

2018年

第00257号

ロータリーコンプレッサ B型シリーズ

建築設備技術遺産
2016年

認定第24号

第1回登録

市村産業賞
1983年

貢献賞

2019年度
2018年度
2017年度
2016年度
2015年度
2014年度
2011年度
2008年度

2007年度

2006年度

2005年度
2004年度
2003年度63

独立行政法人国立科学博物館(産業技術史資料情報センター)が、日本の科学技術史資料のうち、「科学技術の発達上重要な成果を示し、次世代に継承していく上で重要な意義を持つもの」
や「国民生活、経済、社会、文化の在り方に顕著な影響を与えたもの」に該当する資料を選定し、「重要科学技術史資料登録台帳」に登録しているもので、2008年度から毎年行われています。

建築設備部門の技術および設備関連情報とそれらを建物に収めてきた技術を次世代に伝えるとともに、建築設備の
「技術」、
「役割」
「文化」
を多くの方々に広めていく事を目的にしており、建築設備における空調、衛生、電気、搬送の4 領域に関する技術と技術者の歴史的な足跡を示す事物・資料であり、建築設備技術の進歩、発展において重要な成果を示したもの、
また、生活、経済、社会、地球環境、技術教育に貢献した、
または当時を反映する建築設備技術をいう。

国産ターボ冷凍機の量産原型となった
遠心式冷凍機社団法人 電気学会

インバータエアコン
業務用：1980年12月発売 RAV-46HTY
家庭用：1981年12月発売 RAS-225PKHV

電気技術の顕彰制度『でんきの礎』は，「 21世紀においても持続可能な社会」を考える上で，20世紀に大きな進歩を見せ，「社会生活に大きな貢献を果たした電気技術」を振り返り，
その中でも特に価値のあるものを顕彰することによって，その功績をたたえるものである。
これによって，その価値を広く世の中に周知し，多くの人々に電気技術のすばらしさ，おもしろさを知ってもらい、今後の電気技術の発展に寄与させることを目的とする。
公益財団法人インバータ搭載能力比例制御
冷暖房エアコンの開発
家庭用：1981年12月発売 RAS-225PKHV

省エネ大賞

2020年度

国立科学博物館

社団法人 建築設備技術者協会

電気技術顕彰（でんきの礎）
2008年

ＩＥＥＥ
（The Institute of Electrical and Electronics Engineers；AIEE（1884年創立）とIRE（1912年創立）が1963年に統合した
電気・電子分野の世界最大の専門家組織）が、電気・電子・情報・通信の関連分野において達成された画期的なイノベーションの中で、社会や産業の発展に貢献し、かつ開発完了から25年以上経過した歴史的偉業を表彰する制度として、1983年に制定された。日本では2019年末までに35件が登録されている。

経済産業大臣賞（製品・ビジネス部門）

省エネルギーセンター会長賞（製品・ビジネス部門）

経済産業大臣賞（製品・ビジネス部門）

市村清新技術財団（2018年3月以前 公益財団法人新技術開発財団）

市村清氏の昭和38年4月29日紺綬褒章受章を記念して創設した表彰制度で、わが国の科学技術の進歩、産業の発展に顕著な成果をあげ、産業分野あるいは学術分野の進展に多大な貢献をされた個人またはグループを表彰する。時代に即して表彰対象を広げており、近年では地球温暖化防止・対策に関する技術分野の顕著な業績に対して市村地球環境産業賞、市
村地球環境学術として表彰するなどしている。
一般財団法人 省エネルギーセンター

東芝キヤリア(株)ビル用マルチ空調システム「スーパーマルチｕ」シリーズ

東芝キヤリア(株)大形冷凍機「PROCOOL」

東芝キヤリア(株)スポット・ゾーン空調システム「ＦＬＥＸＡＩＲ」

資源エネルギー庁長官賞（製品・ビジネスモデル部門）

東芝キヤリア(株)東北電力(株)殿ユニバーサルスマートＸ「ＥＤＧＥシリーズ」

省エネルギーセンター会長賞（製品・ビジネスモデル部門）

東芝キヤリア(株)中部電力(株)殿

店舗・オフィス用エアコン「スーパーパワーエコゴールド P224・P280形」

東芝キヤリア(株)

省エネと付加価値向上を可能にした熱源機「ユニバーサルスマートX 3シリーズ」

東芝キヤリア(株)家庭用エコキュート「ESTIAプレミアムモデル」

東芝キヤリア(株)熱源機「ユニバーサルスマートX」RUA-SP24他基本型式全3機種の組合せ

省エネルギーセンター会長賞（製品・ビジネスモデル部門）

省エネルギーセンター会長賞（製品・ビジネスモデル部門）

経済産業大臣賞（製品・ビジネスモデル部門）
経済産業大臣賞（業務部門）

省エネルギーセンター会長賞（家庭用部門）資源エネルギー庁長官賞（家庭用部門）東芝キヤリア(株)東芝キヤリア(株)東芝キヤリア(株)省エネルギーセンター会長賞（業務用部門)東芝キヤリア(株)省エネルギーセンター会長賞（業務用部門)資源エネルギー庁長官賞（業務用部門)資源エネルギー庁長官賞（家庭用部門)資源エネルギー庁長官賞（業務用部門)省エネルギーセンター会長賞（家庭用部門）東芝ルームエアコン「大清快」RAS-221PDR RAS-251PDR RAS-281PDR RAS-402PDR

東芝キヤリア(株)省エネルギーセンター会長賞（業務部門）

経済産業大臣賞（業務用部門）

店舗・オフィス用エアコン「スーパーパワーエコ キューブ シリーズ」
ROA-AP1125HS/AIU-AP1125H他全15機種

東芝ルームエアコン「大清快」RAS-402BDR/RAS-402BADR
東京電力(株)殿

東芝キヤリア空調システムズ(株)東洋キヤリア工業(株)東芝キヤリア(株)業務用ヒートポンプ給湯システムほっとパワーエコ

ウルトラＢＩＧ

業務用冷凍・空調機器スーパーフレックスモジュールチラー「RUA-TBPシリーズ」
冷凍機（コンデンシングユニット）「屋外設置インバータ冷凍機」
TAM130AM－SV TAM200AM-SV TAM350AM-SV

インバーター搭載オープンショーケース｢SH-321DJシリーズ、SF-321DJシリーズ｣
SF-321DJS 他全19機種

東芝キヤリア(株)

業務用貯湯式ヒートポンプ給湯機「ほっとパワーエコ BIG」HW801T3, HW801T4,
HW801T5, HW1401T3, HW1401T4, HW1401T5, HW1401S11,HW1401S17

東芝キヤリア(株)東芝キヤリア(株)東芝キヤリア(株)中部電力(株)殿

東芝キヤリア(株)積水ハウス(株)殿

冷房・暖房兼用スプリット形ルームエアコン「大清快シリーズ」RAS-225NDR, RAS-255NDR,
RAS-285NDR, RAS-365NDR, RAS-405NDR, RAS-225NDRX, RAS-285NDRX

ビル用マルチエアコン「スーパーモジュールマルチ」
MMY-MAP1401H～MMY-AP13501Hの28種類

2002年度
2001年度

資源エネルギー庁長官賞（業務用部門)アドバンスト空調開発センター(株)三洋電機空調(株)殿省エネルギーセンター会長賞（家庭用部門）東芝キヤリア(株)資源エネルギー庁長官賞（業務用部門)東芝キヤリア(株)

業務用エアコンディショナ「new スーパーパワーエコ シリーズ」AIU-P1121H/ROA-P1121HS, AIU-P1401H/ROA-P1401HS, AIU-P1601H/ROA-P1601HS「スーパーエスパシオ IIシリーズ」SPW-SRP112A/SPW-CHRVP112A, SPW-SRP140A/SPW-CHRVP140A, SPW-SRP160A/SPW-CHRVP160A
店舗・オフィス用エアコン「スーパーパワーエコ
ROB-P2240HS,ROB-P2800HS

東芝キヤリア(株)BIGシリーズ」

レンジフードファンによるLDK換気システム（インバータ搭載自動運転シリーズ）Nタイプ・Yタイプ
VFR-63NAK,VFR-63NK,VFR-73NAK,VFR-73NK,VFR-93NAK,VFR-93NK,VFR-93YAK,VFR-93YK

資源エネルギー庁長官賞（業務用部門)東芝キヤリア(株)通商産業大臣賞（家庭用部門)

東芝キヤリア(株)1998年度

通商産業大臣賞（家庭用部門)(株)東芝

スプリット型ルームエアコン「大清快」シリーズRAS-285LDRシリーズ
RAS-225LDR,RAS-255LDR,RAS-285LDR,RAS-406LDR

1996年度（省エネバンガード21）
省エネルギーセンター会長賞（業務用部門)（省エネバンガード21）
省エネルギーセンター会長賞（家庭用部門）(株)東芝

業務用パッケージエアコン AIU-J1406HG/ROA-J1404HT（カスタムエアコン）(株)東芝

家庭用冷房・暖房兼用スプリット形ルームエアコン「電気上手」RAS-251GD/281GD（省エネバンガード21）
通商産業大臣賞(株)東芝

2000年度
1999年度省エネルギーセンター会長賞（業務用部門)業務エアコン用圧縮機「インバータ駆動DCロータリーコンプレッサシリーズ」
DA220A2,DA420A3

業務用エアコンディショナ「スーパーパワーエコシリーズ」AIU-P500H/ROA-P500HS,J AIU-P630H/ROA-P630HS,J AIU-P800H/ROA-P800HS,J AIU-P1120H/ROA-P1120HS AIU-P1400H/ROA-P1400HS AIU-P1600H/ROA-P1600HS

東芝キヤリア(株)新インバータ駆動コンプレッサシステム及び搭載機種ルームエアコン「大清快」シリーズ(コンプレッサ)DA89X1F-20D,DA91A1F-20F,DA91A1F-44F,DA130A1F-23F (インバータ)IPDU-251シリーズ、IPDU－402シリーズ(ルームエアコン)RAS-225YDR/YADR,RAS-255YDR/YADR,RAS-285YDR/YADR,RAS-325YDR/YADR,RAS-406YDR/YADR,RAS-506YDR/YADR～506YDR※1997年以前は「省エネ大賞」の前身「省エネバンガード21」による表彰

1995年度
1994年度
1993年度（省エネバンガード21）
省エネルギーセンター会長賞（家庭用部門）

家庭用冷房・暖房兼用スプリット形ルームエアコン「電気上手なエアコン」
RAS-251ED/281ED(株)東芝

家庭用冷房・暖房兼用スプリット形ルームエアコン「TWIN DD」RAS-251NTD/281NTD

日本冷凍空調学会表彰「技術賞」

公益社団法人 日本冷凍空調学会

2017年

大容量高効率ロータリー圧縮機「1000A4シリーズ」

2015年

空冷ヒートポンプ式モジュール型熱源機「ユニバーサルスマートX(3シリーズ)」

2011年

空冷ヒートポンプ式モジュール型熱源機「ユニバーサルスマートX」

2009年

家庭用デュアルコンプレッサ

1992年

能力分配2室「システムマルチエアコン」

2005年

業務用高効率ヒートポンプ給湯機「ほっとパワーエコBIG」(東京電力(株)殿との共同受賞)

1987年

インバータマルチシステム空調機「スーパーマルチ」

2004年

高効率ビル用マルチエアコン「スーパーモジュールマルチ」(中部電力(株)殿との共同受賞)

1982年

東芝インバータ搭載能力比例制御ルームエアコン

2002年

日本機械学会賞「技術賞」

2012年

高効率可変気筒ロータリーコンプレッサの開発

2000年

ヘリカルコンプの開発、商品化

1999年

東芝ノンフロン冷蔵庫((株)東芝 家電機器社)
家庭用新冷媒ルームエアコン「大清快」RAS-285LDRシリーズの開発
ツイン冷却インバータ冷凍冷蔵庫((株)東芝 家電機器社)

一般社団法人 日本機械学会
1995年

電気学術振興賞「進歩賞」

省エネルギー型エアコンの開発

一般社団法人 電気学会

2019年

空調用低損失昇圧チョッパ回路の開発と実用化

2002年

エアコンにおけるDCブラシレス圧縮機駆動用ベクトル制御インバータの開発

2008年

エアコン用高効率インバータ装置の開発と実用化

2000年

部分スイッチング方式によるエアコン用高力率インバータの開発

2005年

モジュール型ベクトル制御インバータの開発と実用化

電気科学技術奨励賞

財団法人 電気科学技術奨励会

2016年

空冷ヒートポンプ式熱源機におけるPWMコンバータの開発と実用化

2006年

空冷ヒートポンプ式熱源機におけるPWMコンバータの開発と実用化

2013年

循環加温式高温ヒートポンプ(CAONS)における制御装置の開発と実用化

2004年

循環加温式高温ヒートポンプ(CAONS)における制御装置の開発と実用化

2011年

空冷ヒートポンプ式熱源機におけるインバータシステムの開発と実用化

2003年

空冷ヒートポンプ式熱源機におけるインバータシステムの開発と実用化

2009年

リビングエアコン用高効率インバータの開発と実用化

2017年

H&V news AWARDS 2017

SHRM-e英国

2015年

Energy Winner Award

USX2

韓国消費者市民団体

2011年

Energy Winner Award

SMMS-ｉ & Air2Air Heat Exchangers with

2010年

Best Energy Saving - HVAC Brand Award

SUPER MODULAR MULTI SYSTEM

中国

2009年

Energy Winner Award

SUPER MODULAR MULTI SYSTEM

韓国消費者市民団体

海外評価

DX coil

韓国消費者市民団体

ハイブリッド換気システムⅢ ＶＳＹ－２０Ｓ

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コラム

編集後記

IEEEマイルストーン認定

e-THIRDが2020年（令和2年）1月に竣工、5月に正式稼働したのを記念して、東芝キヤリアの技術史をまとInverter Air Conditioners, 1980-1981

めることになりました。

編纂にあたって、まず初めに、これをあらゆるシーンで活用していただけるよう社外公開も想定した総花的インバータエアコン 1980-1981

なコンテンツにする一方、本編の編集は『これまでの技術を振り返り、未来への展望を示すことで、次代を紡■ IEEEマイルストーンに認定された技術

Toshiba developed and mass-produced the world’s ﬁr st split-t ype air

conditioners with inverter-driven compressors for commercial and residential
applications in 1980 and 1981, respectively. Compact and robust inverters

using power electronics technologies allowed variable-speed control of thecompressors for optimized air-conditioning operations, with signiﬁcantly

improved comfort and energy eﬃciency. These innovations led to widespreaduse of inverter air conditioners across the world.

（和訳）東芝は、世界で初めてスプリット型インバータエアコンを開発・量産（業務用1980年，家庭用1981年）した。パワエレ技術を駆使したコンパクトで、且つ強力なインバータユニットにより、コンプレッサーの可変速制御が可能となり、空調を最適化して快適性およびエネルギー効率の大幅な向上を実現。これらの革新により、インバータエ
アコンは世界中に普及した。

■ 贈呈記念式典（主催:IEEE名古屋支部）ました。

そこで、本編の初物語などでは、まるでシニア世代が現役技術者に昔を語りながら、エールを送るような構成にしてあります。今回、取材する過程で知り得た当時の一つ一つの開発の熱と量は膨大でしたが、敢えて『開発に成功した』の7文字で済ませています。そこにフォーカスする事も考えましたが、当時と今日では社会状況も開発状況も違えば、何よりも今回は物語を通して『今のそしてこれからの技術者に残したいもの何か』というメッセージを語りたいとの思いがあり、それらの鬼気迫る熱い物語はまた別の機会に譲る事にさせていただいたわけです。

最後になりましたが、技術史発行に際して、あたたかいご支援、ご協力をいただいた諸先輩方をはじめ、関係部門のみなさん、さらに原稿をお寄せいただきました方々に心からお礼を申し上げます。
引用文献並びに資料「東芝富士工場50周年記念誌」（ 株式会社東芝 富士事業所）

庭用インバータエアコン(スプリットタイプ)が、世界最大の電気・電子関係の学会であるIEEEから「IEEEマイルストーン」に認定されました。それを受けて、2021年3「東洋キヤリア創立70周年記念誌」（ 東洋キヤリア工業株式会社）

月16日にIEEE名古屋支部主催による贈呈記念式典が、富士事業所にて開催されま「社会・環境報告書」（ 東芝キヤリア株式会社）した。

「カスタムだいすき」（ 東芝キヤリア株式会社）「IEEEマイルストーン」は2020年3月時点で約209件が認定・贈呈式を終えていますが、当社製品がその仲間入りを果たしたことになり、空調業界では初の認定となりました。また、同日、往年の技術者を招いて開催されたパネルディスカッションは参考文献

リモート配信され、会場と合わせて100名弱が聴講し(注3)、活況を呈しました。

「ヒートポンプの実用性能と可能性」（ 社団法人日本冷凍空調工業会編）

IEEE 前年度会長

福田 敏男 様

TCC社長

久保 徹

「平成17年度特許出願技術動向調査報告書」（ 特許庁）など
東芝キヤリア技術史製作委員
製作責任

内藤

真吾

技術監修

本郷

一郎

製作委員長
委員

■ 世界初スプリット型インバータエアコンの歴史的業績

それまでのエアコンは、商用電源周波数(50Hzまたは60Hz)の一定速度でコンプレッサーを運転しており、目標設定温度を基準にコンプレッサーのオン/オフを繰り返すため、部屋の温度むらが大きくなり、消費電力も大きいことが課題でした。そこで当社は、パワーエレクトロニクス技術およびマイクロコンピュータ制御によりインバータの大幅な小型化・軽量化を実現しながら、コンプレッ

サーを可変速度にて運転させ冷暖房能力を細やかに調整できるインバータエアコンを開発しました。これにより、高い快適性とエネ
ルギー効率の大幅な向上を実現することができ、インバータエアコンは国内のみでなく世界中に幅広く普及していきました。

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長澤

小山

〃

埜林

井場

〃

健志

敦氏

美登志

功

秀光

簑 義仁

〃

OB 新間さん、OB 杉浦さん、OB 井出さん

奥田

〃
〃

左からファシリテータ長澤さん、登壇者の温品さん、簑さん、OB 尾駒さん、

令和 3年 3月

「冷凍空調技術史」（ 東京芝浦電気株式会社）

2020年9月、当社(注1)が世界で初めて(注2)開発、量産を行った業務用および家（注1）当時の東京芝浦電気株式会社(東芝)。その後、東芝空調部門は、1999年東芝キヤリア株式会社設立に伴い、同社に事業移管され現在に至る。
（注2）2020年11月時点。当社調べ。
（注3）
当日はコロナ禍で贈呈式会場への入室規制が敷かれ、パネルディスカッション様子はリモート配信された。

ぐ技術者へ向けたメッセージとする。』とし、技術者の意識高揚や開発DNAの継承に資する事を第一義と定め

温品

〃

川辺

東芝キヤリア技術史

治信

功

2021年3月24日発行

発行

東芝キヤリア株式会社

製

作

株式会社 マインズ

編

集

技術統括部

東芝キヤリア技術史製作委員会

技術企画部

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