自１立活動

自 立 活 動 の 意 義

自立活動のねらいは、特別支援学校学習指導要領、教育目標第３項「障害による学習上又は生活上の困難を改善・克服し自立を図るために必要な知識、技能、態度及び習慣を養う」と同様です。
つまり、自立活動は、特別支援学校の目的を達成するために設けられた指導領域といえます。
指導は、障害による学習上又は生活上の困難を改善・克服し、社会参加する資質を養うため、学校の教育活動全体を通じて適切に行われます。
また、自立活動の時間における指導は、各教科、道徳、外国語活動、総合的な学習の時間及び特別活動と密接な関連を保ち、個々の児童又は生徒の障害の状態や発達の段階等を的確に把握し、適切な指導計画の下に行うよう配慮しなければなりません。
これらの指導により、幼児児童生徒の人間として調和のとれた育成を目指しています。
２

指導の特色

自立活動の指導計画は個別に作成することが基本であり、最初から集団で指導することを前提とするものではありません。
個別の指導計画に基づく自立活動の指導は、個別指導の形態で行われることが多いのですが、指導の目標を達成する上で効果的である場合には、集団を活用して指導する場合もあります。
３指導内

容

自立活動の内容は、「人間としての基本的な行動を遂行するために必要な要素」と、「障害による学習上又は生活上の困難を改善・克服するために必要な要素」で構成されています。これは、ＩＣＦで示されている「生活機能」と「障害」の双方の視点を含むものといえます。
これまでは、障害を、機能・形態障害（インペアメント）、能力障害（ディスアビリティ）、社会的不利（ハンディキャップ）の三つの障害でとらえ、自立活動の指導によって改善し、克服が期待されるものは、主として能力障害（ディスアビリティ、すなわちインペアメントに基づく日常生活や学習上の困難）と考えてきました。
これに対して、ＩＣＦの視点では、精神機能や視覚・聴覚などの「心身機能・身体構造」、歩行やＡＤＬなどの「活動」、就労、趣味や地域活動などの「参加」といった生活機能との関連で「障害」を把握することになります。
個人因子や環境因子等との関わりなども踏まえ、障害による学習上又は生活上の困難を的確に捉え、幼児児童生徒が現在行っていることや、指導をすればできること、環境を整えればできることなどに目を向けたり、指導の方向性や関係機関等との連携の在り方などを検討したりすることが大切です。
今回の学習指導要領の改訂では、社会の変化や障害の重度・重複化、発達障害を含む多様な障害に応じた指導を充実するために、「他者とのかかわりの基礎に関すること。」「他者の意図や感情の理解に関すること。」「自己の理解と行動の調整に関すること。」「集団への参加の基礎に関すること。」「感覚や認知の特性への対応に関すること。」の５項目が新たに追加されました。
自立活動 １そのため、これまでの「健康の保持」「心理的な安定」「環境の把握」「身体の動き」「コミュニケーション」に「人間関係の形成」が新たに加わり、内容は、６区分 26項目に分類・整理されました。
指導においては、全ての内容を取り上げるということではありません。個々の幼児児童生徒の障害の状況や程度等に応じて、必要な項目を選定し、それらを相互に関連付けて設定することが重要です。
指導内容の設定に当たっては、次のような配慮事項が示されています。
○幼児児童生徒が興味をもって主体的に取り組み、成就感を味わうとともに自己を肯定的にとらえることができる指導内容を取り上げる。
○障害による学習上又は生活上の困難を改善・克服しようとする意欲を高める指導内容を取り上げる。
○発達の進んでいる側面を更に伸ばすことによって、遅れている側面を補うことができる指導内容も取り上げる。
○活動しやすいように自ら環境を整えたり、必要に応じて周囲の人に支援を求めたりすることができるような指導内容も計画的に取り上げる。
４

指 導 の 進 め 方 と 個 別 の 指 導 計 画 の 作 成○個別の指導計画
指導に当たっては、幼児児童生徒の個々の実態を的確に把握して個別の指導計画を作成し、それに基づいて指導を展開します。
個別の指導計画に基づく指導は、計画(Plan)－実践(Do)－評価 (Check)－改善(Action)の過程で進めます。
指導計画の作成には、校内の専門的な知識や技能のある教師から助言を受けたり、必要に応じて外部専門家と連携したりします。
なお、知的障害のある幼児児童生徒に対する教育を行う特別支援学校の自立活動においては、各教科、道徳、特別活動及び自立活動の全部又は一部を合わせて指導を行うなかに、自立活動の指導を含む場合であっても、自立活動の個別の指導計画を作成し、指導目標や指導内容を明記する必要があります。
○教師間の協力した指導と外部の専門家等の活用
指導については、適切に評価し改善を図ることが大切です。特に指導の妥当性について検討する必要があります。各教科等の指導に関わる教師間の協力、必要に応じた外部の専門家（専門の医師をはじめ、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、心理学の専門家等）や保護者等から様々な意見を伺うことが大切です。
○授業時数と授業形態
自立活動の時間に充てる授業時数は、児童又は生徒の障害の状態に応じて、適切に設定される必要があります。
指導の効果を上げるためには、どのような授業形態が望ましいかという観点から十分検討を行い、個別指導や、集団指導など、もっとも効果的な授業形態を検討します。
知的障害のある幼児児童生徒について、自立活動の時間を設けて行う場合は個々の児童生徒の知的障害の状態等を十分考慮し、個人あるいは小集団で指導を行うなど、効果的な指導を進めます。
自立活動 ２

５

指導の評

価

評価には次のようなものがあります。
(1) 診断的評価
現在の状況を的確に把握し、指導課題を明確にするための評価で、現在何ができ、どういう指導が必要なのかを明らかにするものです。
(2) 形成的評価
指導の過程において、学習が形成されていく状況をその都度評価するものです。
教師が子どもへ働き掛けたことの一つ一つについて、どの程度子どもに理解されたかを明らかにしていきます。
(3) 総括的評価
指導の過程を総括的に評価するものです。教員の働きかけによる子どもの反応だ
けを評価するのではなく、教員の働き掛けの在り方についても評価する必要があります。
＊「『自立活動指導ハンドブック』編著西川公司他 全国心身障害児福祉財団」より
６

指導の

実

際

実際の指導では、個々の幼児児童生徒の障害の状況や程度等に応じて、自立活動の内容から、必要な項目を選定し、それらを相互に関連付けて設定します。
幼児児童生徒自身が、それぞれの障害の状態や発達段階の状況に応じて、障害についての知識・理解を深め、自己の状態を認識していくことも大切です。
＜視覚障害者である幼児児童生徒の自立活動＞
・対象物の認知に関すること ・弱視レンズの活用 ・点字等の読み書き
・ボディイメージ ・白杖を活用した歩行 ・食事などのマナー
・コンピュータ等の活用 等＜聴覚障害者である幼児児童生徒の自立活動＞
・発音、発語 ・補聴器等の活用 ・言葉の意味理解 ・耳のしくみ
・音声、文字、手話等のコミュニケーション手段の適切な活用
・コンピュータ等の活用 等＜肢体不自由者又は病弱者である幼児児童生徒の自立活動＞
・姿勢保持や基本動作、移動に関すること ・病気の状態の理解、生活管理
・食事、着替え、排泄等の身辺処理に関すること
・補助用具や補助的手段、コンピュータ等の活用 等＜知的障害者である幼児児童生徒の自立活動＞
全般的な知的発達の程度や適応行動の状態に比較して言語、運動、情緒、行動等の特定の分野に顕著な発達の遅れや特に配慮を必要とする様々な状態が知的障害に随伴して見られるため、そのような障害の状態による困難の改善等を図るため自立活動の指導を効果的に行う必要があります。
知的発達の遅れや適応行動の困難に応じた各教科が設けられていますが、児童生徒の知的障害の状態等に即した指導を進めるため、各教科、道徳、特別活動及び自立活動を合わせて指導を行う場合と、自立活動の時間を設けて指導を行う場合があります。
自立活動 ３