〔短 報〕：（台風；データレスキュー)

1900年から2014年における日本の台風上陸数

熊澤

里 枝 ・筆保 弘 徳 ・久保田尚之

１．はじめに（ENSO）や太平洋十年規模振動（PDO）との対応を気象庁は，1951年以降における台風のベストトラッ

調べる．

クデータを作成している．1950年以前は，中央気象台がまとめた1891‑1940年の日本颱風資料（中央気象台

２．手法1944）の記録はあるが，海上のデータを作成できるほ

2.1 用いた資料

ど十分な観測資料はないことや，台風の定義が現在と異なっているため，ベストトラックデータは作成され1900年から1950年の期間は，主に以下の４つの資料を用いた．ていない．1945年までは熱帯で発生する強い低気圧を・気象要覧（中央気象台 1900‑1950）

すべて「台風」と呼んでいたが，1946年以降は何度か・中央気象台月報（中央気象台 1900‑1956年４月）

その基準が変更されて，現在の台風の定義（最大風速・八十年來颱風路 圖（台湾中央気象局 1973）

17.2m/s 以上の熱帯低気圧）になったのは1951年で・台風経路図（中央気象台 1951）ある（饒村 1979）．

気象要覧は，1900年から定期刊行されている資料

しかし，死者が1000人を超えるような甚大な被害をで，１か月間の気象・地象・水象などの概説や統計値起こした台風は，室戸台風（1934），枕崎台風（1945）がまとめられている．中央気象台月報は，気象官署でなど，1950年以前に多い．当時の地上観測資料や天気の地上観測データを記載している．時代とともに気象概要を示す資料は残っているため，日本に上陸した台官署の数や観測頻度は変わる．中央気象台月報やその風（以後，上陸台風と記す）に限ると，それらを用い後の気象庁月報（気象庁 1956‑2014）によると，1900た1950年以前の統計資料の作成は可能である．

年時点で気象官署は74地点のデータが存在し，そのうそこで本研究は，独自の定義を用いて，1900年からち太平洋側の主要な14地点では毎時観測を行ってい2014年における日本に上陸した台風を検出することをた．1900年以降で観測地点数は増加して，1948年で最目的とする．115年間にわたり，地上気象観測データも多い179地点となる．1950年からは150地点前後であに基づく統一した定義を用いることで，均質な基準でり，地点数の増減は小さい．ただし，2000年以降はそ上陸台風を検出する．さらに，この100年を超える長の多くが無人化され，有人官署は約60地点に減少し，期間での視点で，上陸台風の個数や強度の長期的な変現在に至る．

化を検出し，エル・ニーニョ／ラ・ニーニャ南方振動八十年來颱風路

圖（台湾中央気象局 1973）は，台湾中央気象局が作成した資料だが，1896年から1945年の期間は，日本の中央気象台が観測と記録を行って横浜国立大学大学院．
(連絡責任著者）横浜国立大学大学院．
fude＠ynu.ac.jp
東京大学大気海洋研究所／海洋研究開発機構．

Ⓒ 2016 日本気象学会
2016年 11月

いた．また，1945年から1947年は中央気象台と同じ方式で気象観測が行われていた．台風経路図（中央気象台 1951）は，1940年から1950年の11年間の台風経路―2015年12月３日受領―が記載された資料である．1951年に中央気象台によっ―2016年７月５日受理―て発行されたもので，天気図の原画やその他の資料を統合して決定した経路が記載されている．これは，６3

856

1900年から2014年における日本の台風上陸数

時間間隔の中心位置と24時間間隔の中心気圧を記載し度間隔の領域でみて37年間で一つでも台風が通過したている．

領域を指す．その領域の外側で発生・移動する低気圧

1951年以降は，気象庁のベストトラックデータも参は，台風ではないと判断した．

考にした．また，気象庁や地方気象台が発行している本研究では，上陸時においても台風かどうかを，最各種資料や，米軍合同台風警報センターのベストト大風速ではなく最低気圧によって区別した．気圧デー

ラックデータも適宜参照した．

タは，風速データと比較して地形などの環境条件の影

2.2 上陸台風の検出

響を受けにくく空間一様性が大きいため，精度よく観本研究では，日本に上陸した台風を以下の手順で検測ができる．測器の性能も20世紀初期から高い．ま出した．

た，最 低 気 圧 と 最 大 風 速 に は 線 形 関 係 が あ る こ と

１．上記資料に記載されている低気圧のうち，月別（Atkinson and Holliday 1977），気象庁発表の1951年の台風領域で発生・通過した低気圧を「熱帯低気以降に上陸した台風のうちほぼ全てが海面気圧1000圧もしくは台風」と分類する．

hPa 以下であることから，台風の定義として観測さ２．上記資料により，熱帯低気圧もしくは台風のうち，日本に接近した低気圧を検出し，接近した地点を推定する．

れた最低の海面気圧が1000hPa 以下とした．
上陸の検出では，隣り合う気象官署での風向変化の逆回転が上陸台風の定義とした．地上の風向データで３．その推定地点付近にある気象官署の風向変化を

は，台風が通過する際の回転の変化だけでなく，前線調べる．低気圧の通過に伴い，気象官署では風向通過が原因とみられる急激な風向の反転が記録されたが回転するように変化するが，隣り合う気象官署データも存在した．この場合は，台風の同心円構造をで風向の変化が逆回転している場合，低気圧はこ維持しているとは見なさず，前線を伴うことから温帯の２つの気象官署の間を通過したと特定する．天低気圧と判断した．地上天気図も適宜参照し，天気図

気図より，その風向変化が前線通過に伴うものでの等圧線から傾圧構造を確認した．等圧線が明らかにはないことも確認する．

傾圧帯の影響をうけて同心円構造を示していない場

４．２つの気象官署の上陸時の気圧を確認し，どち合，温帯低気圧と判断した．

らかが1000hPa 以下であれば「日本に上陸した台風」とする．
最初の検出過程で用いる台風領域は，1977年から３．結果
3.1 気象庁との比較

2013年のベストトラックデータを用いて作成した，各

まず，1951年以降の上陸台風について，気象庁が発月での台風通過域である．第１図は，その一例として表した上陸数などと比較し，本研究の上陸台風の定義８月の台風領域を示している．台風領域は，経緯度２や検出法の妥当性を調べる．
第２図は，本研究で検出した1900年から2014年における年別台風上陸数である．1951年から2014年の64年間の台風上陸数は，本研究の定義では178個（平均2.8個），気象庁の定義では182個（平均2.8個）となり，ほぼ同等であった．しかし，本研究と気象庁で上陸の判断が異なる台風が16個存在した．本研究では上陸と判断したが気象庁の発表では上陸とされていない台風
は，1957年 ９ 号（T5709と 略 す），T6210，T8608，
T8615，T0204，T1326で あ る．そ の う ち T 5709，
T6210，T8615は，気象庁は上陸直前に温帯低気圧化したと見なしているが，本研究では近くの気象官署で海面気圧が1000hPa を下回って観測されているため，第１図4

８月の台風領域．２度間隔の領域でみて，37年間で通過した台風の数が１つ以上の領域を示している．

台風としている．また，T8608，T0204，T1326は，台風トラックが海岸付近を通過しており，気象庁の発表では上陸とされていないが，本研究では気象官署の〝天気" 63．11．

1900年から2014年における日本の台風上陸数

第２図857

1900年から2014年における年別台風上陸数．白抜きバーがエル・ニーニョ（EL)，黒のバーがラ・ニーニャ（LA)，灰色のバーが NESO でない年（NT）を表す．

風向変化から海岸線より陸側を通過した，つまり上陸したと判断した．その判断の 例 と し て T8608を 挙 げる．第 １ 表 は T8608の 上
陸時前後の勝浦と千葉における観測データを示している．勝浦では７月18日９時
以降の風向変化は，東北東→南→南南西と時計回りで第１表

1986年台風８号の上陸時前後の気象官署のデータ．時刻は日本時間．

年月日時
1986/7/18 0:00
1986/7/18 3:00
1986/7/18 6:00
1986/7/18 9:00
1986/7/18 12:001986/7/18 15:00
1986/7/18 18:00
1986/7/18 21:00
1986/7/19 0:00

勝浦
海面気圧(hPa)
1003.01001.2999.21000.1
999.7
1002.4

風向
南西
南南西
西南西
東北東
南
南南西
南南西
北北東
北東

千葉
海面気圧(hPa)
1002.51001.0999.9
1000.1
999.6
1002.9

風向
西南西
東北東
北北東
北北西
西南西
南西
南西
東
東ある．一方千葉では，７月18日９時から21時にかけての風向変化は，北北西→西南西→南西→東と反時計回基づき，上陸とみなした．

りである．勝浦のほうが千葉よりも最低の海面気圧が一方，本研究では上陸していないと判断したが気象

低 く，999.2hPa と1000hPa を 下 回って い る こ と か

庁 の 発 表 で は 上 陸 と し て い る 台 風 は，T5603，ら，T8608は勝浦と千葉の間に上陸し，上陸地点に最T 5609，T 6019，T 6215， T 6715， T 7306， T 7813，も近い気象官署は勝浦であると判断した．しかし気象T8813，T0404，T1009の10個 で あった．こ れ は，上庁は，T8608は上陸していないと判断している．これ

陸地点付近の片側の気象官署しかないことや，気象官は，千葉と勝浦の間に位置する東京と横浜を含めた４署の海面気圧の観測値が1000hPa より高いことが原地点の同日時付近の風速が非常に弱いことや，三宅島因で生じた．のほうがより低い気圧を記録していることが根拠であ

第３図は，1951年以降の上陸台風の上陸時の海面気ると考えられる．本研究では，地上風速は観測地点の圧を，本研究と気象庁発表で比較した散布図である．

地形の影響や時間平均の変遷や測器の精度に大きく影

本研究は上陸地点に一番近い気象官署の最低気圧であ響を受けると考え，風速は考慮せずに風向変化で上陸るのに対し，気象庁は上陸地点の気圧を記録している台風を判断している．また，離島のデータは上陸の根ことから，当然として気象庁の方が低い値を示す傾向

拠には採用していない．そのため，気象庁は上陸してにある．本研究と気象庁の気圧差は平均で6.7hPa，いないと判断しているが，本研究では統一した基準に標準偏差は7.5hPa であった．台風強度ごとに比較す2016年 11月

5858

1900年から2014年における日本の台風上陸数

ると，上陸時の台風の気圧が低くなるにつれて，差は3.2 上陸台風の長期的変化大きくなる様子がみられた．920hPa 台で10.9hPa，第２図より，上陸数は115年間を通して増加または990hPa 台で3.3hPa の差が確認されている．

減少する傾向は見られなかった．全期間における上陸

また，年代別で調べると，1950年代では6.3hPa の数は352個（年平均3.1個）で，最大上陸数は1950年の差に対して，2000年代では4.0hPa となり，年代が古10個であった．1951年以降における気象庁発表の年間いほど差が大きくなる．しかしその差は大きくても10最大台風上陸数は，2004年の10個である．この数に匹hPa 程度であり，後述する台風強度の年変化の解析敵する年間上陸数の存在が，1950年以前を調べることに大きな影響はないと考えている．

で明らかになった．言い換えれば，10個程度の上陸数は約50年に一度の割合とも言える．さらに，台風上陸数が３番目に多い年は1907年の７個，４番目に多い年は1918年，1945年，1990年，1993年 の ６ 個 で あ り，1950年や2004年の上陸数が異常に多いことが分かる．
一方，最小数は1973年，1984年，2000年，2008年の０個である．1900年から約70年間は一度も起きなかったが，その後の40年間には10年に一度の頻度で起きている．各年の月別上陸数を調べたが，長期的なトレンドは検出されなかった（図省略）．
上陸台風の強度別の割合を５年ごとに示したグラフ
が第４図 a である．1930年代前半，1940年代後 半，1950年代後半に見られる930hPa 未満の上陸台風は，それぞれ室戸台風（1934），枕崎台風（1945），伊勢湾台風（1959）に対応する．第４図 b の115年間の平均
では，970hPa 未満の上陸台風の 割 合 は 約30％で ある．1990年代以降，970hPa 未満の上陸台風の割合が

第３図

第４図

6

1951年から2014年における上陸台風の上
陸時の気圧．横軸は気象庁発表の上陸地点の気圧，縦軸は本研究で検出した上陸地点に最も近い気象官署の最低気圧．

増加傾向にあり，特に2000年代後半からは50％を超えている．これは，近年日本に上陸する台風が強くなっていることを示している．しかし，1900年代前半や1900年から2014年における台風上陸時の気圧別の割合．
（a）５年ごと，（b）115年間の平均値．気圧の区分は，カラーバーで示す左の数字以上で右の数字未満．線は970hPa 未満の割合を示す．
〝天気" 63．11．

1900年から2014年における日本の台風上陸数859

1930年代後半にも970hPa 未満の上陸台風が約50％もる上陸数の明確な差は見られなかった．しかし，第５存在していること，1960年以降は930hPa 未満で上陸図のように上陸時の気圧で比較すると，８・９月は，した台風はないことから，近年のみ強い上陸台風の割LA に比べて EL に上陸する台風が比較的に強いこと合が高いのではないことがわかる．

が分かった．この６・７月と８・９月に区分して台風

3.3 ENSO や PDO の関係

上陸数・強度と ENSO との関係を調べた結果は，用い

本研究では，Trenberth（1997）の方法に基づいてENSO を分類した．エ ル・ニーニョ（EL）が36年，たデータや上陸定義が少し異なるが，Fudeyasu et al.
（2006）の結果と一致している．

ラ・ニーニャ（LA）が34年，そ う で な い 年（NT）

本 研 究 は，PDO と 上 陸 台 風 に 関 し て も 調 べ た．

が45年であった（第 ２ 図）
．第 ２ 表 は，115年 間 の 各

PDO の定義は Mantua et al.（1997）を参照し，正のENSO 別での平均年間上陸数，さらに６・７月と８・９期間は1900‑1941年と1977‑1997年，負の期間は1942‑月に分類した結果である．平均年間上陸数でみると，1976年と1998‑2014年に分類した．Kubota and Chan

EL が LA よりもやや多いが，その差は顕著にみられ（2009）は，PDO の負の期間でフィリピンの上陸数割なかった．この結果は，Wu et al．（2004）で報告さ合が EL（LA）に減少（増加）する傾向を指摘してれた，日本と朝鮮半島の上陸数が EL と LA で有意ないる．第３表では，PDO の正負の期間ごとに平均上差がないことと一致している．しかし６・７月では，陸数を，ENSO で分類している．PDO 負の期間であEL の台風上陸数は0.94個であり，LA や NT の0.53個よりも約２倍も多く，その差は t 検定では有意水準５％で有意であった．一方８・９月では，ENSO によ

第２表EL, LA，NT，115年全期間の平均台風上
陸数．年間と６・７月と８・９月ごとに分けて算出している．

年間
６月・７月
８月・９月

第５図

EL
3.31
0.94
2.03

LA
2.82
0.53
2.00

NT
3.04
0.53
1.93

115年間
3.06
0.66
1.98

第３表 PDO の各期間の ENSO 別平均台風上陸数の平均値．

1900−1941（正）
1942−1976（負）
1977−1997（正）1998−2014（負）ELLANT

全期間

3.93

2.78

2.95

3.24

2.56

3.64

3.33

3.30

2.78

1.40

3.57

2.71

4.00

2.17

2.29

2.65

1900年から2014年における ENSO 別の台風上陸時の気圧別割合．左から年間，６・７月，８・９月に分けて，EL，LA，NT，全期間（mean）に算出している．気圧の区分は，カラーバーで示す左の数
字以上で右の数字未満．

2016年 11月

7860

1900年から2014年における日本の台風上陸数る1942年から1976年では，平均上陸数は LA が多く，メソ擾乱による局地的な風向変化を考慮することで，EL が少ない．しかし，PDO 負の期間の1998年か らより正確な上陸判断を行うことが挙げられる．また，2014年では，EL の上陸数が多かった．このように，時代と共に進歩した台風観測技術が天気図等に反映さPDO と ENSO のそれぞれの位相によって一貫した説れているため，使用する資料の精度の差を検証するこ明が可能になるような差異は得られなかった．とも，今後必要である．
本研究で検出した上陸台風のリストは以下の Web

４．まとめ

上 に 公 開 す る（2016年 ６ 月 ７ 日 掲 載：http://www.

本研究では，台風の上陸に対して独自の定義を設定fudeyasu.ynu.ac.jp/member/thesis/2015‑kuma

し，1900年から2014年における台風上陸数を検出し．
zawa/List‑tclandfall.pdf）

た．そして，115年間での台風上陸数や強度の変化や，ENSO や PDO との対応について調べた．本研究の結謝果は以下のようにまとめられる．

本研究では，気象庁図書館の篠原吉雄様をはじめ皆(１）本研究では115年間で352個（年平均3.1個）の上陸数が検出された．

辞様のご協力により，多くの資料をご提供いただきました．また，Ateneo de M anila Universityの Gemma(２）1951年以降の上陸台風について気象庁の結果とNarisma 准教授，首都大学東京の藤部文昭特任教授，比較すると，上陸数は概ね一致していた．しか海洋研究開発機構の研究者の皆様には大変有益なご助し，上陸について，気象庁の判断と異なる台風が言を頂きました．さらに，京都大学の林 泰一教授と16個存在した．

気象予報士の土井修二氏には有益な資料をご提供いた(３）1900年から2014年における年別台風上陸数は，だ き ま し た．感 謝 申 し 上 げ ま す．本 研 究 の 一 部 は115年間を通して増加または減少する傾向は見ら

JSPS 科 研 費（25282085，15KK0030，26220202，16れなかった．

H04053，16H03116）の 支 援 を 受 け て 実 施 さ れ ま し(４）年別最大台風上陸数は1950年の10個であった．

た．

このような異常な台風上陸数の年は，約50年に一度の頻度である．
(５）台風の上陸がない年は，1973年までは存在しな
いが，それ以降は約10年に一度の頻度である．
(６）1990年代以降に，強い台風の上陸数の割合が増加している．しかし，過去にも強い台風の上陸数の割合が高い時期は存在している．
(７）上陸する台風の ENSO による違いを検証した

考文 献

tained wind relationship for the western North
Pacific. M on. Wea. Rev., 105, 421‑427.
中央気象台，1900‑1950：気象要覧．
中央気象台，1900‑1956：中央気象台月報．
中央気象台，1944：日本颱風資料．

結果，６・７月はエル・ニーニョ年で上陸数が多中央気象台，1951：台風経路図．

く，８・９月はエル・ニーニョ年で強い台風の上

Fudeyasu, H., S. Iizuka and T. M atsuura, 2006:Impact

陸数の割合が高い．
(８）PDO の期間ごとで台風上陸数を検討したが，顕著な差は確認できなかった．
確かに古い時代になるほど，台風の資料や観測結果の質や量は落ちてくる．しかしながら，本研究では気象官署の地上観測データから得られる日本に上陸した台風に着目することで，観測手法（航空機観測や気象衛星）の変化や最大風速推定方法の変化に大きくは影響されず，100年を超える長期的な視点で台風の変化が議論できた．
今後の課題としては，T8608の例のように上陸台風を判断する際に，総観場では捉えられない前線に伴う
8

参Atkinson, G.D. and C.R. Holliday, 1977:Tropical
cyclone minimum sea level pressure/maximum sus-of ENSO on landfall characteristics of tropical
cyclones over the western North Pacific during thesummer monsoon season. Geophys. Res. Lett., 33,L21815, doi:10.1029/2006GL027449.
気象庁，1956‑2014：気象庁月報．
Kubota, H. and J.C.L. Chan, 2009:Interdecadal variability of tropical cyclone landfall in the Philippinesfrom 1902 to 2005. Geophys. Res. Lett., 36, L12802,
doi:10.1029/2009GL038108.
M antua, N.J., S.R. Hare, Y. Zhang, J.M. Wallace andR.C. Francis, 1997:A Pacific interdecadal climate
oscillation with impacts on salmon production. Bull.
Amer. M eteor. Soc., 78, 1069‑1079.
〝天気" 63．11．

1900年から2014年における日本の台風上陸数
饒村曜，1979：台風の年間発生数及び台風の最低中心気圧の統計―台風を統計的に取り扱う場合の注意―．測候
時報，46, 263‑270．
台湾中央気象局，1973：八十年來颱風路

圖．

Trenberth, K.E., 1997:The definition of El Nino. Bull.

861

Amer. M eteor. Soc., 78, 2771‑2777.
Wu,M .C.,W.L.Chang and W.M.Leung, 2004:Impactsof El Nino‑Southern Oscillation events on tropicalcyclone landfalling activity in the western North
Pacific. J. Climate, 17, 1419‑1428.

Tropical Cyclone Landfall in Japan
during 1900‑2014
Rie KUMAZAWA ・Hironori FUDEYASU
Hisayuki KUBOTA
Graduate School of Education, Yokohama National University.
(Corresponding author）Graduate School of Education, Yokohama National University. 79 ‑2
Tokiwadai, Hodogaya‑ku, Yokohama, 240‑8501, Japan.
Atmosphere and Ocean Research Institute, The Universityof Tokyo /Japan Agencyfor Marine‑Earth Science and Technology.
(Received 3 December 2015;Accepted 5 July 2016)2016年 11月

9