名古屋造形大学学則
第１章

総則

（目的）
第１条

名古屋造形大学（以下「本学」という。）は、教育基本法及び学校教育法に基づき、親鸞聖人の同朋和敬の精神を体し、造形に関する学術の中心として広く知識を授け、深く専門の技能・理論及び応用を教授研究し、もって豊かな創造性をそなえた有為な人材を育成するとともに、人類文化及び社会の福祉に貢献することを目的とする。
（自己点検・評価）
第２条

前条の目的及び社会的使命を達成するために、本学における教育研究活動等の状況について、包括的で客観的な自己点検・評価を定期的に行い、その教育研究活動の向上を図るものとする。
２

前項の自己点検・評価を行う組織・規程については、別に定める。

（学部・学科及び大学院・研究科）
第３条

本学に次の学部・学科を置く。
造形学部

造形学科

２

本学に大学院造形研究科（修士課程）を置く。

３

大学院に関する規程は、別にこれを定める。

（入学定員及び収容定員）
第４条

本学の入学定員及び収容定員は、次のとおりとする。

学科

入学

造 形 学 科定員240名

収容定

員960名

（修業年限）
第５条

本学の修業年限は、４年とする。ただし、８年を超えて在学することはできない。
第２章

学年・学期及び休業日

（学年）
第６条

学年は、４月１日に始まり、翌年３月31日に終る。

（学期）
第７条

学年を分けて、次の２期とする。
前期

４月１日から９月30日まで

後期

10月１日から翌年３月31日まで

（休業日）
第8条

休業日は、次の各号のとおりとする。

（1） 日曜日（2） 国民の祝日に関する法律（昭和23年法律 第178号）に規定する休日（3） 学園創立記念日（6月13日）（4） 夏期休業日

D－1－1

（5） 親鸞聖人命日（11月28日）（6） 冬期休業日（7） 学年末休業日
２

学長は教授会の議を経て前項の休業日を変更または臨時の休業日を定めることができる。

また、必要と認めたときは、休業日においても授業を行うことができる。
第３章

教育課程

（授業科目の区分）
第９条

本学に、基礎科目、基幹科目、専門講義・実習科目、領域別専門科目、資格関連科目の授業科目を置く。
２

基礎科目は、教養科目群と語学科目群とに区分される。

３

領域別専門科目は、領域必修科目、領域選択科目に区分される。

（教育課程の編成）
第10条

教育課程は、各授業科目を必修科目、選択科目、自由科目に分け、これを各年次に配当して編成する。
２

教育課程の編成及び履修方法に関することは、「名古屋造形大学履修規程」に定める。

３

前項の授業科目・単位数に基づき、毎学年度、開設する開講科目を告示する。

４

メディアを利用して行う授業は、あらかじめ指定した日時にパソコンその他双方向の通信手段によって行い、その授業科目については、名古屋造形大学履修規程において定める。

（卒業単位）
第11条

本学を卒業するためには、次の単位表に基づき 124単位以上を修得しなければならない。
２

資格関連科目として教職課程又は学芸員課程を履修する場合に限り、最大10単位まで卒業単位に含めることができる。
科目群

単位数

語学科目群
基礎科目
教養科目群
基幹科目
専門講義・実習科目

必修科目

4 単位

選択科目

制限なし

必修科目

2 単位

選択科目

8 単位以上

必修科目

2 単位

選択科目

制限なし

選択科目

10 単位以上
58 単位（下記以外の領域）

領域必修科目

必修科目

領域別専門科目
領域選択科目地域建築領域
74 単位（1 級建築士受験資格有）
単位数

制限なし

選択科目
資格関連科目
他領域、他大学単位互換科目

10 単位までなど

自由科目

卒業に必要な単位認められた単位124 単位以上

D－1－2

(単位の計算方法)
第12条

各授業科目及び単位数は、１単位の授業科目を45時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、次の基準により計算するものとする。
（1） 講義については、15時間の授業をもって１単位とする。
（2） 演習については、15時間から30時間の授業をもって１単位とする。
（3） 実験、実習及び実技については、30時間から45時間の授業をもって１単位とする。
（教職課程）
第13条
２

本学に教職課程を置き、教職に関する科目を別に定める。

教育職員免許状を取得しようとする者は、別に定める履修規程に従い、教育職員免許法及び同法施行規則に定める単位を修得しなければならない。

３

本学において取得できる教員免許状の種類は、以下のとおりである。
免免許状授与の所要資格を得させるための課程を置く学部・学科等

造 形 学 部造 形 学 科

許状の種類

免許状 (免許教科)
中学校教諭一種免許状 (美術)高等学校教諭一種免許状(美術)（学芸員資格）第14条

本学において学芸員となる資格を得ようとする者は別に定める履修規程に従い、博物館法及び同法施行規則に定める所定の単位を修得しなければならない。
２

学芸員に関する科目の授業科目及び単位数は、別に定める。
第４章

履修方法・単位認定・評価及び進級・卒業・学位（履修登録）
第15条

学生は毎学年、履修しようとする授業科目を所定の期日までに届け出なければならな

い。
（単位認定）
第16条

学長は、第11条に定める卒業単位を修得した学生に対し、教授会の議を経て、教育課程の修了認定を行う。
２

各授業科目の単位認定は、試験によるものとする。

３

試験の時期は、原則として各学期授業期間終了時とする。

（他の大学又は短期大学における授業科目の履修等）
第17条

学長は、教育上有益と認めるときは、学生が大学の定めるところにより他の大学又は短期大学において履修した授業科目について修得した単位を、60単位を超えない範囲で本学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２

前項の規定は、学生が、外国の大学又は短期大学に留学する場合、外国の大学又は短期大学が行う通信教育における授業科目を我が国において履修する場合について準用する。
（大学以外の教育施設等における学修）第18条

学長は、教育上有益と認めるときは、教授会の議を経て、学生が行う短期大学又は高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が別に定める学修を、本学における授D－1－3

業科目の履修とみなし、単位を与えることができる。
２

前項により与えることができる単位数は、前条第一項及び第二項により本学において修得したものとみなす単位数と合わせて60単位を超えないものとする。

(入学前の既修得単位等の認定)
第19条

学長は、教育上有益と認めるときは、教授会の議を経て、学生が本学に入学する前に大学又は短期大学において履修した授業科目について修得した単位を、本学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２

学長は、教育上有益と認めるときは、学生が本学に入学する前に行つた前条第一項に規定する学修を、本学における授業科目の履修とみなし、大学の定めるところにより単位を与えることができる。

３

前二項により修得したものとみなし、又は与えることのできる単位数は、編入学、転学等の場合を除き、本学において修得した単位以外のものについては、第17条第一項及び前条第一項により本学において修得したものとみなす単位数と合わせて60単位を超えないものとする。

（成績評価）
第20条

成績の評価は、Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄとし、Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃを合格、Ｄを不合格とす

る。
（追試験）
第21条

正当な事由により受験できなかった者には、所定の手続きの上、定められた期間内に限り、追試験を行うことがある。
２

追試の実施に関する事項は、別にこれを定める。

（再試験）
第22条
２

不合格となった授業科目について、再試験を行うことがある。

再試の実施に関する事項は、別にこれを定める。

（進級）
第23条
２

各年次に進級の基準を設け、これに達しない者は進級を認めない。

進級基準に関する事項は、別にこれを定める。

（卒業）
第24条

学長は、本学の学部に４年以上在学し、かつ第16条に定める教育課程の単位認定をうけたものについて、教授会の議を経て、卒業を認定する。
２

学長は、卒業を認定した者に対し、卒業証書・学位記を授与する。

（学位）
第25条

本学の学部を卒業した者の学位は、学士（造形）と称する。
第５章

入学・再入学・編入学・転入学（入学の時期）第26条

本学の入学は、学年の始めとする。

（入学資格）
第27条

本学に入学することのできる者は、次の各号のいずれかに該当する者でなければならない。
（1） 高等学校又は中等教育学校を卒業した者

D－1－4

（2） 通常の課程による12年の学校教育を修了した者（通常の課程以外の課程により、これに相当する学校教育を修了した者を含む。）（3） 外国において学校教育における12年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で、文部科学大臣の指定した者（4） 文部科学大臣が、高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者（5） 専修学校の高等課程（修業年限が３年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者（6） 文部科学大臣の指定した者（7） 高等学校卒業程度認定試験規則による高等学校卒業程度認定試験に合格した者（旧規程による大学入学資格検定に合格した者を含む。）（8） 本学において、個別の入学資格審査により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、18歳に達した者（入学の出願）第28条

入学を志願する者は、本学所定の出願書類に、別表Ⅱに定める入学検定料を添えて提出しなければならない。
２提出の方法・時期・同時に提出すべきもの等については、別にこれを定める。

（入学の選考）第29条

入学志願者の選考は、入学試験等によって行う。

（再入学）
第30条

願いによって退学した者又は、やむを得ない事由により除籍された者が再入学を願い出たときは、退学又は除籍のときから３年以内に限り、学長は教授会の議を経て、再入学を許可することがある。
２

再入学の許可を受けた者の本学における修業年数及び既に取得した単位の認定は、教授会の議を経て、学長が決定する。

（編入学・転入学）
第31条

本学への編入又は転入学を志願する者があるときは、欠員のある場合に限り、選考の上、相当年次への入学を許可することができる。
２

編入学・転入学に関する規則ついては、別にこれを定める。

（入学の許可）第32条

第29条、第30条、第31条の選考の結果、本学に入学が許可された者は、所定の期間までに保証人２名連署の在学誓約書及び入学金等を納めなければならない。
２

入学を許可された者が前項に定める手続きを行わないときは、入学許可はその効力を失う。

（保証人）
第33条

保証人は、学生にかかる責任を負う者２名とし、１名は保護者、他１名は三親等以内の者で、本学が適当と認めた者とする。
２

保証人が、改姓名・転居・改印等をしたときは、直ちにその旨を届出なければならない。

３

保証人が、死亡その他の事由によって、その責任を尽すことができないときは、新たに保証人を定め、直ちに在学誓約書を再提出しなければならない。

D－1－5

第６章

休学・退学・転学・転領域、除籍及び復学

（休学）
第34条

学生が、疾病その他の理由によって３か月以上就学することができないときは、学長に願い出て許可を得た上、休学することができる。
２

休学期間は、１年又は半年とする。ただし、特別の理由がある場合は、１年を限度として、休学期間の延長を認めることができる。

３

休学の期間は、第５条に定める在学期間に算入しない。

４

休学期間中の学費その他に関する規則は、本条に定めるもののほか、別にこれを定める。

（退学）
第35条

疾病その他の事由によって退学しようとする者は、学長に願い出て、許可を得なければならない。
２

前項により退学許可を受けた者が再入学を願い出たときは、学長は教授会の議を経て再入学を許可することがある。

３

本学に半年以上在学し、退学の許可を受けた者には、願いによってその履修した科目及び在学期間を証明する。

４

退学に関する規則は、本条に定めるもののほか、別にこれを定める。

（転学）
第36条

本学の学生が他の大学へ転学しようとする場合は、学長の許可を受けなければならない。
(転領域)
第37条

本学内において他の領域への転領域を希望する者がある時は、選考の上、学長は転領域を許可することがある。
２

転領域に関する規則は、別にこれを定める。

（除籍）
第38条

学生が、次の各号のいずれかに該当するときは、除籍する。

（1） 第５条に規定する在学年限を超えた者（2） 第34条第２項に規定する休学期間を超えた者（3） 授業料等の学納金の納入を怠り、督促をうけてもこれを納入しない者（4） 休学期間を過ぎても、復学願・退学願・休学願が提出されない者（5） 長期行方不明及び死亡した者（6） その他、別に定める規定に該当する者
２

前項第３号により除籍された者が、再入学を願いでたとき、学長は、教授会の議を経て再入学を許可することがある。

３

本学に半年以上在学し、除籍された者には、願いによってその履修した科目及び在学期間を証明する。

（復学）
第39条

次の各号に掲げる者で、復学を願い出る者があるときは、学長は教授会の議を経て、これを許可することができる。
２

休学期間の終了した者、また休学期間中にその理由が消滅した者

３

復学に関する規則は、本条に定めるもののほか、別にこれを定める。

D－1－6

第７章
第40条

学納金

学生は、指定された期日までに学納金を納入しなければならない。

２

学納金は、入学金、授業料、教育充実費、研究実習費をいい、別表Ⅰのとおりとする。

３

前項に規定する既納の学納金は、原則として返還しない。

４

学納金納付に関する規則は、本条に定めるもののほか、別にこれを定める。
第８章

職員組織及び教授会（職員組織）
第41条

本学に学長・教授・准教授・講師・助教・助手・事務職員・その他の職員を置く。

２

本学に副学長を置くことができる。

３

学長は、この学則に定める職務を行い、所属職員を統督する。

４

教授・准教授・講師・助教・助手・事務職員・その他の職員の職務は、学校教育法・その他の法令及び本学の諸規程に定めるところによる。

（教授会）
第42条
２

本学に教授会を置く。

教授会は、学長が次に掲げる事項について決定を行うに当たり意見を述べるものとする。

（1） 学生の入学、卒業及び課程の修了（2） 学位の授与（3） 前二号に掲げるもののほか、教育研究に関する重要な事項で、教授会の意見を聴くことが必要なものとして学長が定めるもの
３

教授会は、前項に規定するもののほか、学長及びその他の長がつかさどる教育研究に関する事項について審議し、及び学長の求めに応じ、意見を述べることができる。

４

教授会は、構成員の３分の２以上の出席をもって成立する。
第９章

科目等履修生・委託学生・研修員・研究生・外国人留学生（科目等履修生）
第43条

本学において特定の授業科目を履修又は聴講することを志望する者があるときは、本学の教育に支障がない限りにおいて選考の上、科目等履修生として入学を許可することがある。
２

科目等履修生で当該授業科目を履修し、その試験に合格した者は、所定の単位を与えることができる。

３

科目等履修生に関して必要な規則は、別にこれを定める。

（委託学生及び研修員）
第44条

学長は、他の大学から当該大学の学生の教授研究を、本学に委託したい旨の申出があった場合又は地方公共団体その他から、当該地方公共団体その他に所属する職員の研修を、本学に委託したい旨の申出があった場合は、委託する理由、これらの学生又は職員の学歴その他必要な事項を審査し、その結果に基づき、本学の教授研究に支障のない場合に限り、教授会の議を経て、委託の申出に応ずる。
２

他の大学から委託された学生は、委託学生といい、地方公共団体その他から委託された職員は、研修員という。

３

委託学生及び研修員について必要な規則は、本条に定めるもののほか、別にこれを定める。

D－1－7

（研究生）
第45条

本学において、ある特定のテーマについて研究を希望する者があるときは、本学の教育に支障のない限り、研究生としてこれを許可することがある。
２

研究生について必要な規則は、本条に定めるもののほか、別にこれを定める。

（外国人留学生）
第46条

学長は、勉学の目的をもって入国した外国人で、本学への入学を志願する者に対して、外国人留学生としてこれを許可することができる。
２

外国人留学生に関する規則は、本条に定めるもののほか、別にこれを定める。
第10章

公開講座

（公開講座）
第47条

本学に公開講座を置くことができる。

２

公開講座は、本学の教育を公開し、学問・芸術の研究向上に資することを目的とする。

３

公開講座は、教授会の議を経て、随時公開する。
第11章

図書館

（図書館）
第48条

本学に附属図書館を置き、教育及び研究活動に必要な図書・文献及び研究資料を収集管理し、教職員及び学生の利用に供する。
２

図書館に関する規則は、本条に定めるもののほか、別にこれを定める。
第12章

厚生・保健施設（健康管理室）第49条

本学に健康管理室を設け、常時健康相談又は疾病予防措置を行い、学生及び教職員の健康保健管理にあたる。
２

健康管理室に関する規則は、本条に定めるもののほか、別にこれを定める。

（学生相談室）第50条
２

本学に学生相談室を設け、学生の生活全般及び進路についての適切な助言指導を行う。

学生相談室に関する規則は、本条に定めるもののほか、別にこれを定める。
第13章

賞罰

（表彰）
第51条

学長は、品行・学業ともに優秀で、他の模範となる学生に対しては、表彰を行うことがある。
（懲戒）
第52条

学長は、学則又は規則に違反し、その他学生の本分に背く行為のあった学生に対して、教授会の議を経て、懲戒する。
２

懲戒は、訓告・謹慎・停学及び退学とする。

３

前項の退学は、次の各号の一つに該当する者に対して行う。

（1） 性行不良で、改善の見込みがないと認められる者（2） 学業を怠り、成業の見込みがないと認められる者

D－1－8

（3） 正当な理由がなく、出席が常でない者（4） 大学の秩序を乱し、その他学生の本分に反したと認められる者
第14章

研究機構

（研究機構）
第53条

本学に研究機構を置くことができる。

２

研究機構は研究及び教育活動の向上を図り、社会に寄与することを目的とする。

３

研究機構の諸規程は別に定める。
第15章

雑則

（委任規程）
第54条

この学則に定めるもののほか、学則の施行に関し、さらに必要な事項は、別にこれを定める。

附則

この学則は、平成２年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成３年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成３年11月11日から施行する。
附則

この学則は、平成４年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成５年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成６年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成７年４月１日から施行し、第21条は平成２年度入学生から適用する。
附則

この学則は、平成７年10月１日から施行する。
附則

この学則は、平成８年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成９年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成10年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成10年９月５日から施行する。
附則

この学則は、平成11年４月１日から施行する。

D－1－9

附

則

この学則は、平成12年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成13年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成14年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成14年９月18日から施行する。
附則

この学則は、平成15年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成16年４月１日から施行し、平成16年度以降入学生に適用する。
附則

この学則は、平成17年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成18年４月１日から施行し、平成18年度入学生から適用する。ただし、「生活空間計画」の備考欄については、平成17年度入学生より適用する。また、「デジタル印刷方法論」「デジタルメディア方法論」については、平成15年度及び平成16年度入学生より適用する。
附則

この学則は、平成19年４月１日から施行し、平成19年度入学生から適用する。
附則

この学則は、平成20年４月１日から施行し、平成20年度入学生から適用する。
附則

この学則は、平成21年４月１日から施行し、平成21年度入学生から適用する。
附則

この学則は、平成22年４月１日から施行し、平成22年度入学生から適用する。ただし、分野別専門科目（分野必修科目）の日本画コース及び別表Ⅰ(3)学芸員に関する科目については平成20年度入学生から適用する。「近代建築史」及び「ユニバーサルデザイン論」の備考欄、「建築デザインⅣ－Ａ」、「建築デザインⅣ－Ｂ」、「インテリアデザインⅣ－Ａ」、「インテリアデザインⅣ－Ｂ」の単位数、「建築設備」（旧「環境設計演習」）、「建築生産」（旧「構法・積算演習」）の科目名変更、単位数変更並びに「構造力学演習」（旧「構造設計演習」）の科目名変更は平成21年度入学生から適用する。
附則

この学則は、平成23年４月１日から施行し、平成23年度入学生から適用する。
附則

この学則は、平成24年４月１日から施行し、平成24年度入学生から適用する。
附則

この学則は、平成25年４月１日から施行し、平成25年度入学生から適用する。
附則

この学則は、平成26年４月１日から施行し、平成26年度入学生から適用する。
附則D－1－10この学則は、平成27年４月１日から施行し、平成27年度入学生から適用する。
附則

この学則は、平成28年４月１日から施行し、平成28年度入学生より適用する。
附則

この学則は、平成30年４月１日から施行し、平成30年度入学生から適用する。
附則

この学則は、平成31年４月１日から施行し、平成31年度入学生から適用する。
附則

この学則は、2020年４月１日から施行し、2020年度入学生から適用する。
附則

この学則は、2022年４月１日から施行し、2022年度入学生から適用する。
附則

この学則は、2023年４月１日から施行し、2023年度入学生から適用する。
附則

この学則は、2024年４月１日から施行し、2024年度入学生から適用する。

D－1－11

別表Ⅰ

学 費 一 般別１年次２年次以降

備

考料

850,000 円

850,000円

年

額教 育 充 実 費

600,000 円

720,000円

年

額

研 究 実 習 費

50,000 円

50,000円

年額

入260,000 円

―

種授

業

学

金

入学時のみ

（1）編入学生は、入学時に入学金を納入しなければならない。
ただし、名古屋造形大学（名古屋造形芸術大学を含む）、名古屋造形芸術大学短期大学部及び名古屋造形芸術短期大学の卒業生を除く。
（2）同朋高等学校からの指定校推薦入試合格者は入学金を免除する。
（3）学長が特に必要と認めた場合は、常任理事会の議を経て変更することができる。
（4）2021年度以前の入学者の学費は、従前の例による。
別表

Ⅱ

入学検定料
入

学

検定料35,000 円※同一年度に複数回受験をする場合の２出願目の検定料は、15,000円、３出題目以降の検定料は10,000円※「大学入学共通テスト利用選抜」の検定料は、10,000 円※学長が特に必要と認めた場合は、常任理事会の議を経て変更することができる。

D－1－12