size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)■ 当ファンドの仕組みは次の通りです。
商品分類

追加型投信／国内／株式、株価指数先物等／特殊型(ロング・ショート型、派生商品型)

信託期間

2009年6月30日から2019年6月25日まで

運用方針

信託財産の中長期的な成長を目標として運用を行うことを基本とします。
親投資信託｢スパークス・日本株・ロング・
ショート・マザーファンド｣(以下｢マザーファ
ンド｣といいます。)の受益証券を主要投資対象とし、あわせて株価指数先物取引または株価指数先物オプション取引等を活用した運用を行います。

主要運用対象

組入制限

分配方針

ベ ビ ー
ファンド

主としてマザーファンドの受益証
券への投資を通じて、わが国の金融商品取引所上場株式に実質的に投資し、あわせて株価指数先物取
引または株価指数先物オプション
取引等を活用します。なお、わが国の金融商品取引所上場株式に直接投資することがあります。

マ ザ ー
ファンド

わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とします。

ベ ビ ー
ファンド

株式への実質投資割合には制限を設けません。

マ ザ ーファンド

株式への投資割合には、制限を設けません。

毎決算時(毎年6月25日。ただし、休業日の場合は翌営業日)における経費控除後の配当等収益
および売買益(評価益を含みます。)等の分配対
象額の範囲内で、委託会社が基準価額水準および市場動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合は分配を行わないこともあります。

スパークス・日本株・
ロング・ショート・プラス

運用報告書(全体版)
満期償還
第10期(償還日 2019年6月25日)

受益者のみなさまへ
平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。
さて、『スパークス・日本株・ロング・ショート・プ
ラス』は、このたび、2019年6月25日をもちまして満期償還となりました。
ここに、運用状況及び償還内容をご報告申し上げます。
これまでご愛顧賜りましたことに対しまして、厚く御礼申し上げます。

スパークス・アセット・マネジメント株式会社
東京都港区港南一丁目2番70号 品川シーズンテラス＜ お問い合わせ先 ＞
リテールBDマーケティング部
電話：03-6711-9200(代表)
受付時間：営業日の9時～17時
ホームページアドレス：http://www.sparx.co.jp/

SPARX Asset Management【5 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス_全体版_1906.docx
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下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス■ 設定以来の運用実績
基
決

算

期

(設 定

準

(分配落)

価

額

TOPIX(配当込み)

親投資信託
株
式 株
式 信用取引債
券 純資産
税込み 期 中期 中 組入比率 先物比率 売建比率 受益証券 組入比率 総 額(参考指数)
組入比率
分配金 騰落率
騰落率

日)

円

円

％

％

％

％

％

％

％

2009年6月30日

10,000－－ 1,117.96

－

－

－

－

－

－

248

1期(2010年6月25日)

8,954

0 △10.5 1,076.97

△ 3.7

48.4

△ 9.8

19.8

79.7

18.7

354

2期(2011年6月27日)

9,222

0

△ 2.7

56.1

△10.4

12.1

80.9

14.5

342

3.0 1,047.47

百万円

3期(2012年6月25日)

8,970

0 △ 2.7

968.03

△ 7.6

35.2

△13.6

12.6

74.4

22.2

329

4期(2013年6月25日)

12,3830

38.0 1,433.19

48.1

46.8

57.1

18.5

79.4

21.5

128

5期(2014年6月25日)

14,4440

16.6 1,708.66

19.2

47.6

62.3

19.3

82.7

20.5

121

6期(2015年6月25日)

18,021024.8 2,306.58

35.0

51.5

57.9

22.2

82.9

－

165

7期(2016年6月27日)

15,1330 △16.0 1,727.01

△25.1

45.4

59.9

20.1

82.8

－

158

8期(2017年6月26日)

18,277020.8 2,321.93

34.4

50.8

9.4

18.5

80.9

－

171

20,3690

11.4 2,541.85

9.5

52.8

54.9

19.8

85.2

－

178

－ △16.4 2,323.97

△ 8.6

－

－

－

－

－

52

9期(2018年6月25日)
(償

還

日)

(2019年6月25日)(償還価額)
17,027.35(注1) 設定日の基準価額は設定当初の投資元本です。
(注2) 基準価額の騰落率は分配金込み。
(注3) 設定日のTOPIX(配当込み)は、設定日前営業日(2009年6月29日)の値です。
(注4) 当ファンドは親投資信託を組入れますので、｢株式組入比率｣｢株式先物比率｣｢信用取引売建比率｣｢債券組入比率｣は実質比率を記載しております。
(注5) 株式先物比率は買建比率－売建比率。

1【5 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス_全体版_1906.docx
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下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス■ 当期中の基準価額と市況等の推移
年

月

日

(期
首)
2018年 6月25日
6月末
7月末
8月末
9月末
10月末
11月末
12月末
2019年 1月末
2月末
3月末
4月末
5月末
(償 還 日)2019年 6月25日

基 準 価 額円
20,36920,59820,656
20,34820,23818,521
18,534
16,405
16,666
16,937
17,25418,021
17,156(償還価額)
17,027.35

TOPIX(配当込み)

騰 落 率(参考指数)

騰 落 率

株
式
組入比率

株
式
先物比率

信用取引
売建比率

％
－
1.1
1.4
△ 0.1
△ 0.6
△ 9.1
△ 9.0
△19.5
△18.2
△16.8
△15.3
△11.5
△15.8

2,541.85
2,548.78
2,581.96
2,556.25
2,698.09
2,444.11
2,475.92
2,223.11
2,332.52
2,393.08
2,395.21
2,434.82
2,275.96

％
－
0.3
1.6
0.6
6.1
△ 3.8
△ 2.6
△12.5
△ 8.2
△ 5.9
△ 5.8
△ 4.2
△10.5

％
52.8
53.1
55.1
57.0
57.2
52.0
50.4
45.0
51.8
52.3
51.2
47.5
50.2

％
54.9
53.4
△14.9
52.7
△10.3
61.4
△10.4
△10.7
△11.1
56.6
54.7
57.3
56.2

％
19.8
20.0
19.8
19.4
25.0
26.7
27.6
25.6
27.5
25.7
26.3
22.1
26.5

△16.4

2,323.97

△ 8.6

－

－

－

親投資信託
債
券
受益証券
組入比率
組入比率
％
％
85.2
－
85.3
－
85.9
－
86.8
－
87.7
－
85.5
－
80.0
－
80.6
－
81.6
－
81.9
－
81.6
－
80.2
－
83.6
－
－

－

(注1) 期末基準価額は分配金込み、騰落率は期首比です。
(注2) 当ファンドは親投資信託を組入れますので、｢株式組入比率｣｢株式先物比率｣｢信用取引売建比率｣｢債券組入比率｣は実質比率を記載しております。
(注3) 株式先物比率は買建比率－売建比率。
※ TOPIX(配当込み)(参考指数)は当ファンドのベンチマークではありません。

2【5 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス_全体版_1906.docx
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下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス■ 設定以来の基準価額等の推移について（2009年6月30日～2019年6月25日）（円）
30,00025,000（億円）
10
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）参考指数（左軸）

820,0006

15,0004

10,0002

5,000
2009/6/30（設定日）

2011/6/27

2013/6/25

2015/6/25

2017/6/26

0
2019/6/25（償還日）

前期までの運用状況（2009年6月30日～2018年6月25日）
当ファンドは、2009 年 6 月 30 日に基準価額 10,000 円で運用を開始し、2019 年 6 月 25 日に償還
価額 17,027 円 35 銭で償還しました。

【第1期】（2009年6月30日～2010年6月25日）■ 投資環境当期の日本株式市場は小幅の下落となり、世界的な金融危機後の景気回復の勢いや持続性を確かめる年となりました。

■ ポートフォリオ＜ スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス ＞
当ファンドは、スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド受益証券(以下、マザー
ファンド)への投資と株価指数先物への投資を通じて、日本の株式に投資し、ロング・ショート戦略
で運用を行いました。
マザーファンドの組入比率は80％程度を維持しました。このため基準価額は、マザーファンドに組み入れられた資産の変動の影響を大きく受けました。
また、株価指数先物取引を活用することにより、市場の上昇、下落局面に関わらず、積極的にリターンを追求しました。2009年9月、10月にかけて株価指数先物を売り持ちしプラスに寄与しました。
しかしながら、株価指数先物を買い持ちしていた2010年4月、5月において、市場全体が大きく下落したため、マイナスに影響いたしました。
3【5 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス_全体版_1906.docx
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size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス＜ スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド ＞
当ファンドでは株価に対して企業の価値が割安な銘柄にロング・ポジションで投資を行い、反対に割高な銘柄にショート・ポジションで投資を行うことで株式市場の影響を小さくしながら個別銘
柄投資の成果を享受できるようポートフォリオを構築しました。
(主なプラス要因)
当期においては三菱電機、三井物産などの銘柄が主にプラスに寄与いたしました。
三菱電機は中国などの新興国のインフラ需要の増加や、世界的な省エネ対策の影響でインバー
ターやパワー半導体の売上が回復したことや、新興国などで発電設備などのインフラ投資需要が高水準であったこと、中国の家電下郷政策の効果を追い風にエレクトロニクス製品の新興国での需要拡大で半導体事業が収益改善を果たしたことなどが評価され、株価は好調に推移いたしました。
三井物産は新興国の旺盛な需要を背景に資源価格が反騰し、なかでも同社の業績に大きく影響する鉄鉱石の価格の上昇や契約期間の短期化など鉱山側に有利に展開する見通しが高まったことから、株価は上昇いたしました。
(主なマイナス要因)
T&Dホールディングス、三井住友フィナンシャルグループなどの株価が下落し、主にマイナスに影響いたしました。
T&Dホールディングスは、資産などから推定される企業価値と株価との乖離が大きいことから投資を行っておりましたが、保険業に対する資本規制への先行的な対応で2回にわたる増資を行ったことと、企業収益の低迷で保険料収入が減少したことで業績の先行き懸念が高まり株価は低調に推移いたしました。
三井住友フィナンシャルグループは、国内景気の底打ちとともに貸倒引当金など信用コストが減
少し業績が最悪期を脱することを見込んで投資しておりましたが、欧米で高まった厳格な資本規制への対応のため複数回にわたる大規模な希薄化を伴う増資を行うことを嫌気して、株価は下落いたしました。

【第2期】（2010年6月26日～2011年6月27日）■ 投資環境当期の日本株式市場は、東日本地域の未曾有の大災害、ギリシャ危機、16年ぶりの円高など様々なリスク要因が顕在化し、波乱の展開となりました。

■ ポートフォリオ＜ スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス ＞
当ファンドは、スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド受益証券(以下、マザー
ファンド)への投資と株価指数先物への投資を通じて、日本の株式に投資し、ロング・ショート戦略
で運用を行いました。
マザーファンドの組入比率は80％程度を維持しました。このため基準価額は、マザーファンドに組み入れられた資産の変動の影響を大きく受けました。
4【5 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス_全体版_1906.docx
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size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス
また、株価指数先物取引を活用することにより、市場の上昇、下落局面に関わらず、積極的にリターンを追求しました。2010年11月から2011年1月まで株価指数先物を買い持ちし、プラスに貢献しました。しかしながら、株価指数先物を買い持ちしていた2011年3月において、東日本大震災により市場全体が大きく下落したため、マイナスに影響しました。
＜ スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド ＞
当ファンドでは株価に対して企業の価値が割安な銘柄にロング・ポジションで投資を行い、反対に割高な銘柄にショート・ポジションで投資を行うことで株式市場の影響を小さくしながら個別銘
柄投資の成果を享受できるようポートフォリオを構築しました。
(主なプラス要因)
当期においては日揮、日立製作所などの銘柄が、主にプラスに寄与しました。
日揮は、エネルギー価格の安定的な上昇とリーマンショック後の金融情勢の落ち着きを背景に産油国や新興国でエネルギープラントの設備投資決定が相次いだことに合わせて、大口の案件を受注したことが断続的に報道されたことで今後数年間の業績の成長性が高まり、株価は堅調に推移しました。
日立製作所は、先進国での景気回復や新興国での好調な需要が続き素材、半導体製造装置、建機の子会社収益が大きく改善したことに加え、単体での電力や通信などの社会インフラ事業が収益改善したことから業績回復に対する信頼感が高まり、株価は上昇しました。
(主なマイナス要因)
東芝、第一生命保険などの株価が下落し、主にマイナスに影響しました。
東芝は、東京電力の福島第一原発の機器メーカーであったこと、原発事故によって東芝が推進する原子力プラント事業の将来性に対する懸念が高まったことから株価は大きく下落しました。
第一生命保険は、原子力事故で株価が大きく下落した東京電力の筆頭株主であったことで、株式だけでなく貸付金や社債を含めた保有資産の毀損リスクを懸念して株価は下落しました。

【第3期】（2011年6月28日～2012年6月25日）■ 投資環境当期の日本株式市場は、日本企業の生産拠点が多いタイでの大洪水、ギリシャをはじめとするユー
ロ諸国の信用混乱、16年ぶりの円高など様々なリスク要因が顕在化し、大きく変動しました。

■ ポートフォリオ＜ スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス ＞
当ファンドは、スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド受益証券(以下、マザー
ファンド)への投資と株価指数先物への投資を通じて、日本の株式に投資し、ロング・ショート戦略
で運用を行いました。
マザーファンドの組入比率は80％程度を維持しました。このため基準価額は、マザーファンドに組み入れられた資産の変動の影響を大きく受けました。
5【5 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス_全体版_1906.docx
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size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス
また、株価指数先物取引を活用することにより、市場の上昇、下落局面に関わらず、積極的にリターンを追求しました。2012年2月、3月にかけて上昇局面と判断し株価指数先物買いもちし、プラスに貢献しました。そして、2011年8月や2012年4月、5月にかけては株価指数先物を売り持ちし、プラスに寄与しました。
＜ スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド ＞
当ファンドでは株価に対して企業の価値が割安な銘柄にロング・ポジションで投資を行い、反対に割高な銘柄にショート・ポジションで投資を行うことで株式市場の影響を小さくしながら個別銘
柄投資の成果を享受できるようポートフォリオを構築しました。
(主なプラス要因)
当期においてはニコン、日立製作所などの銘柄が、主にプラスに寄与いたしました。
ニコンは、為替相場が円安に推移したこと、来期はタイ洪水の反動も加わり販売が好調なレンズ
交換式デジタルカメラが大きく成長する見通しが高まったことから株価は上昇しました。
日立製作所は、先進国での景気回復や新興国での好調な需要が続き素材、半導体製造装置、建機の子会社収益が大きく改善したことに加え、単体での電力や通信などの社会インフラ事業が収益改善したことから業績回復に対する信頼感が高まり、株価は上昇しました。
(主なマイナス要因)
川崎重工業、旭ダイヤモンド工業などの株価が下落し、主にマイナスに影響しました。
川崎重工業は、中国の金融引締めの影響で建設機械の需要が急速に縮小したことで収益の柱である油圧機器に対する需要が減少することを懸念して、また為替の円高によって全社的に収益が悪化することを懸念して、株価は下落しました。
旭ダイヤモンド工業は、半導体ウエハーを切断するワイヤーで高い競争力を保有していましたが、太陽光発電向けのウエハー需要が海外で急減し、ワイヤーの需要数量、価格とも減少に転じたことから事業の成長性が低下し、株価は下落しました。

【第4期】（2012年6月26日～2013年6月25日）■ 投資環境当期の日本株式市場は、政権交代によって誕生した第二次安倍政権による更なる金融緩和と為替市場の円高修正によって10年以上続いてきたデフレ経済からの脱却に対する期待が高まり、大幅に上昇いたしました。

■ ポートフォリオ＜ スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス ＞
当ファンドは、スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド受益証券(以下、マザー
ファンド)への投資と株価指数先物への投資を通じて、日本の株式に投資し、ロング・ショート戦略
で運用を行いました。
マザーファンドの組入比率は80％程度を維持しました。このため基準価額は、マザーファンドに
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左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス
組み入れられた資産の変動の影響を大きく受けました。
また、株価指数先物取引を活用することにより、市場の上昇、下落局面に関わらず、積極的にリターンを追求しました。2012年10月以降、株価指数先物取引を買い持ちし、プラスに寄与しました。
＜ スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド ＞
当ファンドでは株価に対して企業の価値が割安な銘柄にロング・ポジションで投資を行い、反対に割高な銘柄にショート・ポジションで投資を行うことで株式市場の影響を小さくしながら個別銘
柄投資の成果を享受できるようポートフォリオを構築しました。
(主なプラス要因)
当期においては、ガンホー・オンライン・エンターテイメント、ケネディクスなどが、主にプラスに寄与いたしました。
ガンホー・オンライン・エンターテイメントは、スマートフォン向けゲーム｢パズル＆ドラゴンズ｣
が国内で大ヒットし業績が急拡大したこと、これによって月次売上が業界トップクラスまで上昇してきたことから株価は好調に推移しました。
ケネディクスは、期の後半にインフレターゲットの導入など緩和的な金融政策議論が一段と高まったことやJREIT市場の公募増資や新規株式公開(IPO)などエクイティ資金の調達が相次いだことで不動産市場が活発化する見通しが高まり株価は上昇しました。
(主なマイナス要因)
サンフロンティア不動産、スカイマークなどの株価が下落し、主にマイナスに影響しました。
サンフロンティア不動産は長期金利が上昇に転じたことで活況な不動産市況がマイナスの影響を受け、不動産価格の上昇が鈍化する懸念が高まったことから株価は下落しました。
スカイマークは原油の高止まりと円安によって原材料価格が上昇したことで交易条件が悪化する
懸念が高まったこと、LCCなど航空業界に低価格の新規参入者の脅威が高まったことで株価は下落しました。

【第5期】（2013年6月26日～2014年6月25日）■ 投資環境当期の日本株式市場は、アベノミクスの中心的な政策である大胆な金融緩和によって為替市場での円安トレンドが定着したこと、デフレ脱却の可能性が高まってきたことなどから大幅に上昇しました。

■ ポートフォリオ＜ スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス ＞
当ファンドは、スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド受益証券(以下、マザー
ファンド)への投資と株価指数先物への投資を通じて、日本の株式に投資し、ロング・ショート戦略
で運用を行いました。
マザーファンドの組入比率は80％程度を維持しました。このため基準価額は、マザーファンドに
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下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス
組み入れられた資産の変動の影響を大きく受けました。
また、株価指数先物取引を活用することにより、市場の上昇、下落局面に関わらず、積極的にリターンを追求しました。期の中盤と期末の株式市場が上昇した際に、株価指数先物を買い持ちしていたことにより、大きくプラスに寄与しました。期の後半にあった株式市場の下落局面では、株価
指数先物の大きなポジションを取っておらず、この期間の寄与は大きくありませんでした。
＜ スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド ＞
当ファンドでは株価に対して企業の価値が割安な銘柄にロング・ポジションで投資を行い、反対に割高な銘柄にショート・ポジションで投資を行うことで株式市場の影響を小さくしながら個別銘
柄投資の成果を享受できるようポートフォリオを構築しました。
(主なプラス要因)
当期においてはマツダ、バンダイナムコホールディングスなどが、主にプラスに寄与いたしました。
マツダは、コスト改善と燃費などの商品性改善を同時に向上させたスカイアクティブ技術を採用した新型車の販売が好調に推移したことで収益性が構造的に改善しましたが、円安によって更に収益が押し上げられたことで株価は大きく上昇しました。
バンダイナムコホールディングスはアニメのキャラクターなど豊富なコンテンツをスマートフォン向けゲームなどに展開していくことで使用料や物品の販売などプラスの事業サイクルが働いている事業戦略を評価して株価は大幅に上昇しました。
(主なマイナス要因)
ネクソン、セルシードなどの株価が下落し、主にマイナスに影響しました。
ネクソンは、既存事業であるPCゲームでの強い事業基盤をアジアでのモバイル事業に展開して拡大していくことに注目していましたが、既存のPCゲームの中国でのユーザーアクティビティが低下したことに加え、通期業績見通しが市場見通しを下回ったことから株価は下落しました。
セルシードは、再生医療の中心的存在である細胞シートの製造技術に注目して長期的な観点で投資しています。しかし現段階では事業展開に特段の進展が見られなかったことと、行使価額修正条項付新株予約権を発行して資金調達を行ったことで株式の希薄化が発生し株価が下落しました。

【第6期】（2014年6月26日～2015年6月25日）■ 投資環境当期の日本株式市場は当ファンドの参考指数であるTOPIX(配当込み)で見ると、期首に比べ34.99％の上昇となりました。
局面毎の主な変動要因は下記の通りです。
（期首～10月中旬）
米国経済の回復や円安を背景に株価は緩やかに上昇しましたが、欧州経済不安、原油安を受けた資源国経済の不透明感台頭等から一時大幅な調整局面となりました。

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左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス（10月下旬～1月末）
欧米中央銀行の金融政策期待や日本銀行による追加金融緩和実施決定を受け株価が上昇した後、中国経済指標の悪化や原油安進行を受け一進一退の動きとなりました。
（2月～期末）期末にかけ米国経済の好調や欧州中央銀行の追加金融緩和を背景に世界経済の先行きに対する楽観的な見方が広まったこと、日本企業の好調な業績成長を好感して株価は上昇しました。

■ ポートフォリオ＜ スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス ＞
当ファンドは、スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド受益証券(以下、マザー
ファンド)への投資と株価指数先物への投資を通じて、日本の株式に投資し、ロング・ショート戦略
で運用を行いました。
マザーファンドの組入比率は80％程度を維持しました。このため基準価額は、マザーファンドに組み入れられた資産の変動の影響を大きく受けました。
また、株価指数先物取引を活用することにより、市場の上昇、下落局面に関わらず、積極的にリターンを追求しました。期を通じて株価指数先物を買い持ちし維持しました。そのため、日本株式市場全体の上昇はプラスに寄与しました。
＜ スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド ＞
当ファンドでは株価に対して企業の価値が割安な銘柄にロング・ポジションで投資を行い、反対に割高な銘柄にショート・ポジションで投資を行うことで株式市場の影響を小さくしながら個別銘
柄投資の成果を享受できるようポートフォリオを構築しました。
当期においては、ネット・ポジションの大規模な増減は行っていません。経済環境の比較的安定した現在のような環境ではネット・ポジションの増減よりも個別企業毎の株価格差のほうにより多くの収益機会があると考えて銘柄の選別により重点をおいた投資を行っています。しかし、期首から2014年5月にかけて株式市場が低迷していた局面で、弊社の業績予想に比べ株価が割安な企業が多く見られたことからロング・ポジションの投資を増加させ6月にかけてネット・ポジションを若干引き上げました。その後期末にかけて株式市場が上昇したことで割安感が薄れた銘柄を売却し、ネッ
ト・ポジションは若干低下しました。
(主なプラス要因)・ロング・ポジションでは、運営するビジネスホテルの宿泊単価が訪日外国人の増加がきっかけとなって上昇基調にあることを評価して常和ホールディング（現ユニゾ・ホールディング）、活発な国内設
備投資と欧州企業との経営統合の成功を評価して森精機（現DMG森精機）が上昇しました。
・ショート・ポジションでは業績の裏付けなくニュースを評価して上昇していた電気機器株、情報・通信株が下落しプラスに寄与しました。

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スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス(主なマイナス要因)
・ロング・ポジションでは、欧州経済の低迷と原材料価格の上昇によるマージン悪化を懸念して日本板硝子、公募増資による株主価値の希薄化懸念からサンフロンティア不動産が下落しました。
・ショート・ポジションでは、海外での販売拡大を期待して上昇した食料品株、販売権を有する開発途上の薬品に対する期待が高まり医薬品株がマイナスに影響しました。

【第7期】（2015年6月26日～2016年6月27日）■ 投資環境当期の日本株式市場は当ファンドの参考指数であるTOPIX(配当込み)で見ると、期首に比べ25.10％の下落となりました。
（期首～9月末）
良好な企業業績、米国景気の好調さを背景に、為替市場でドルに対し125円台まで円安が進行したことで更に業績が改善することを期待して日本株式市場は上昇しましたが、中国経済の減速に対する懸念、米国の金融政策に対する不透明感の高まりに加え、独フォルクスワーゲン社の不正問題から世界的に自動車株や機械株が売られ、株式市場は下落しました。
（10月～2月初旬）
TPP交渉の大筋合意で景気先行きに対する過度な不安感が薄れたこと、世界的な金融緩和の動きにサポートされ一時的に上昇する局面もありましたが、米国の利上げでゼロ金利が解除された
こと、中国経済の減速懸念が高まったこと、原油相場が大きく下落したことにより新興国経済への懸念が高まったことで日本株式市場は大きく下落しました。1月末に日本銀行がマイナス金利を導入することを発表したことで一時的に反発しましたが、欧州での金融不安、世界的な景気減速に対する懸念から再び下落基調となりました。
（2月中旬～期末）
米国経済への見通しが不透明なこと、日本銀行の追加的な金融緩和策への期待の多寡に左右されながら不安定な相場環境が続いたうえに、円高の進行で企業業績の減速懸念や英国の国民投票
でEU離脱が支持されたことで政治的な不安定さへの懸念から日本株式市場は下落しました。

■ ポートフォリオ＜ スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス ＞
当ファンドは、スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド受益証券(以下、マザー
ファンド)への投資と株価指数先物への投資を通じて、日本の株式に投資し、ロング・ショート戦略
で運用を行いました。
マザーファンドの組入比率は80％程度を維持しました。このため基準価額は、マザーファンドに組み入れられた資産の変動の影響を大きく受けました。
また、株価指数先物取引を活用することにより、市場の上昇、下落局面に関わらず、積極的にリターンを追求しました。期の終盤に株価指数先物を買い持ちしましたが、期末にかけて日本株式市
場全体は下落したためマイナスに影響しました。
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スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス＜ スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド ＞
当ファンドでは株価に対して企業の価値が割安な銘柄にロング・ポジションで投資を行い、反対に割高な銘柄にショート・ポジションで投資を行うことで株式市場の影響を小さくしながら個別銘
柄投資の成果を享受できるようポートフォリオを構築しました。
前期末に80％程度だったネット・ポジションは7月にかけて株式市場の上昇につれて増加しました。
8月には市場が大幅に下落しましたが株価下落をチャンスと捉えロングの投資を増やしたことでネット・ポジションは増加しました。12月にかけては再び市場の上昇につれてネット・ポジションは増加しましたが、5月末にかけては市場の混乱で世界経済の先行きに対する不透明感が高まったこと、為替市場で円高が進行し企業業績の減速リスクが高まったことからネット・ポジションを30％前半まで低下させました。
(主なプラス要因)・ロング・ポジションでは、グローバルでの抗がん剤の売上が順調に拡大していることが評価された
小野薬品工業、家庭向けにパソコン修理やデジタルデバイス接続のサービス売上が成長をけん引しているPCデポ・コーポレーションが上昇しました。
・ショート・ポジションでは中国の成長鈍化でアジア市況が低迷し輸出採算が悪化した鉄鋼株、インバウンド旅行者の消費需要が一服したことで成長見通しが引き下がった小売株が下落しプラスに寄与しました。
(主なマイナス要因)
・ロング・ポジションでは、発電や客船事業で製品の不具合や不採算工事が長期化した三菱重工業、
欧州企業を買収し世界最大の工作機械メーカーとなりましたが、需要の減速、為替の円高による競争力減退を懸念してDMG森精機が下落しました。
・ショート・ポジションでは、料金体系の見直しで減少してきた客数が反転に転じたことで評価が高まったサービス業の銘柄、高い市場占有率を背景に国内での販売単価引き上げによって増益となった食品株が上昇しマイナスに影響しました。

【第8期】（2016年6月28日～2017年6月26日）■ 投資環境当期の日本株式市場は当ファンドの参考指数であるTOPIX(配当込み)で見ると、期首に比べ34.4％の上昇となりました。
局面毎の主な変動要因は下記の通りです。
（期首～2016年11月上旬）
政治リスクが株式市場に大きく影響を与えました。2016年6月下旬に行われた英国での欧州連合離脱を問う国民投票で予想に反して離脱が支持されたことで、世界の金融情勢に関する不確定要因が高まり日本の株式市場も大きく下落した水準から当期は始まりました。長期での不確定要素
はあるものの短期的には混乱やマイナス影響が見られないことから世界的に株式市場は安定感を取り戻し上昇しましたが、11月初めには米国の大統領選挙でトランプ候補が選出されたことがサプライズとなり再び株式市場は下落しました。
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スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス（11月中旬～2017年4月）
米国大統領選が事前予想と異なったことで一時的に株式市場は下落しましたが、その後は財政拡大政策への期待が高まり米国株式市場が上昇基調に入ったことで世界的に楽観的な見通しが広まりました。また米国の長期金利も上昇したことで為替市場においてドル高円安が進行したことで日本株式市場は上昇に転じた後、12月の米連邦準備制度理事会(FRB)の利上げによる更なる円
安ドル高の進行で、更に上昇を続けました。4月にかけてはトランプ大統領の保護主義的な発言に対する懸念や円安の動きが一服したことに加え、北朝鮮をめぐる軍事的な緊張が高まったことやフランス大統領選での政治的混乱に対する懸念から株式市場は弱含みの展開となりました。
（2017年5月～期末）
堅実な企業業績が評価されたこと、世界的な地政学的リスクが後退したことで日本株式市場は再び上昇に転じました。好調な経済環境を背景に米国で追加利上げが行われたことで景気の先行きに対する安心感が広まり株価は上昇を続けました。

■ ポートフォリオ＜ スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス ＞
当ファンドは、スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド受益証券(以下、マザー
ファンド)への投資と株価指数先物への投資を通じて、日本の株式に投資し、ロング・ショート戦略
で運用を行いました。
マザーファンドの組入比率は80％程度を維持しました。このため基準価額は、マザーファンドに組み入れられた資産の変動の影響を大きく受けました。
また、株価指数先物取引を活用することにより、市場の上昇、下落局面に関わらず、積極的にリターンを追求しました。2016年11月初めから2017年3月末まで、株価指数先物を買い持ちしました。
そのため、米大統領選後から年末にかけての株価指数先物の上昇の恩恵を受け、プラスに寄与しました。
＜ スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド ＞
当ファンドでは株価に対して企業の価値が割安な銘柄にロング・ポジションで投資を行い、反対に割高な銘柄にショート・ポジションで投資を行うことで株式市場の影響を小さくしながら個別銘
柄投資の成果を享受できるようポートフォリオを構築しました。
2013年度から改善が続いてきた企業業績は為替市場での円高転換や世界経済の停滞で2016年度に曲がり角を迎えたと判断したことから、当期の前半はネット・ポジションの水準を前期末までの35％程度から30％程度に引き下げて推移させました。11月以降は企業業績の底打ちが見通せるようになったこと、米国大統領選以降は更に為替市場で円安が進行したこと、世界経済に対する懸念材料が薄れたことからネット・ポジションを上昇させ、期末にかけて40％程度まで引き上げました。
(主なプラス要因)
ロング・ポジションでは、企業のアウトソーシング需要増加で派遣労働者市場が拡大していることに加え人手不足の深刻化で派遣単価が上昇したことで業績が大きく成長することが期待されたUTグループ、不採算事業の整理縮小を中心とした構造改革が進展していることが評価された富士通が
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スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス
上昇しました。
ショート・ポジションでは昨年までの値上げと商品点数の絞り込みによる業績改善スピードが鈍化した食品株、新薬の開発は続いているものの足もとの業績悪化が拡大している医薬品株が下落しプラスに寄与しました。
(主なマイナス要因)
ロング・ポジションでは、顧客トラブルがネットで拡散し販売戦略の変更を余儀なくされ業績が悪化したピーシーデポコーポレーション、外国人旅行者は増加しているものの国内旅行の減少と民泊の普及によるマイナス影響でホテル事業の先行き不透明感が高まったユニゾホールディングスが下落しました。
ショート・ポジションでは、機能性の高さが好評価につながり数量、価格とも増加した食品株、
不採算案件の売上計上が一巡し収益が底入れした機械株が上昇しマイナスに影響しました。

【第9期】（2017年6月27日～2018年6月25日）■ 投資環境当期の日本株式市場は当ファンドの参考指数であるTOPIX(配当込み)で見ると、期首に比べ9.5％の上昇となりました。
局面毎の主な変動要因は下記の通りです。
（期首～2018年1月）
日本株式市場は2017年度の企業業績が好調だったことを評価して概ね堅調に推移しました。
2017年8月には北朝鮮が弾道ミサイルを発射したことでリスク回避意識が高まり、一時的に上値の重い展開となりましたが、2018年の年初にかけて企業業績や日本を含めた世界の経済情勢の良好さに後押しされながら日本株式市場は力強く上昇し日経平均株価は1991年以来27年ぶりの2万4000円台に到達しました。
（2018年2月～期末）
米国で発表された経済指標が極めて良好であったために米国での金利引上げ見通しが高まり、金利上昇が経済環境に与える悪影響が懸念されたことで日本株式市場だけでなく世界的に株式市場は大きく調整しました。また同時に政治関連の懸念材料によって株式市場は調整度合いを強めました。米国ではトランプ大統領の保護貿易主義、日本では森友問題で安倍政権の支持率が低下するなど政治に対する懸念が高まりましたが、期末にかけては朝鮮半島での南北首脳会談やシンガポールでの米朝首脳会談が行われたことで、地政学リスクが縮小し日本株式市場は底を打ち回復に転じました。しかし米中の貿易摩擦が深刻さを増すにつれて世界経済の先行きに対する懸念が高まり上値の重い展開となりました。

■ ポートフォリオ＜ スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス ＞
当ファンドは、スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド受益証券(以下、マザー
ファンド)への投資と株価指数先物への投資を通じて、日本の株式に投資し、ロング・ショート戦略
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スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス
で運用を行いました。
マザーファンドの組入比率は80％程度を維持しました。このため基準価額は、マザーファンドに組み入れられた資産の変動の影響を大きく受けました。
また、株価指数先物取引を活用することにより、市場の上昇、下落局面に関わらず、積極的にリターンを追求しました。期初より2018年2月末まで、株価指数先物を買い持ちしました。2017年9月から2018年1月中旬までは株価指数先物は上昇しプラスに寄与しましたが、その後下落に転じ、以後はマイナスに影響しました。
＜ スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド ＞
当ファンドでは株価に対して企業の価値が割安な銘柄にロング・ポジションで投資を行い、反対に割高な銘柄にショート・ポジションで投資を行うことで株式市場の影響を小さくしながら個別銘
柄投資の成果を享受できるようポートフォリオを構築しました。
世界経済が好調に推移していたことから、企業業績に対する確信度が高まったと判断し期初からロング投資の比率を高めネット・ポジションを40％近くまで上昇させました。その後期末にかけて
は株価水準が順調に上昇し割安感が薄らいだと考えロング投資銘柄に対する利益確定の売却を積極的に行ったこと、株式市場が下落したことからロング投資の比率が下がったことでネット・ポジションは低下しました。
(主なプラス要因)・ロング・ポジションでは、貸し会議室を提供することで企業の固定費負担を変動費化させるシェア
リングサービスを展開し、宴会や宿泊事業へ事業基盤が拡大していることを評価されたティーケー
ピー、インターネット地盤の金融サービス網を構築しベンチャー投資を通じてフィンテックへの事
業展開を着実に行っていることが評価されたSBIホールディングスが上昇しました。
・ショート・ポジションでは、事業環境の悪化が長引いたことで機械資産の減損処理を余儀なくされ債務超過に転落したことに加え新設の設備資金を調達できず経営破たんした鉱業セクターの企業、
主力のITサービスで競合企業に押され成長性が低下したITサービス企業が下落しプラスに寄与しました。
(主なマイナス要因)
・ロング・ポジションでは、良好な事業環境によって好調な業績は続いているものの2年連続の公募増資による資金調達で株主価値が希薄化したユニゾホールディングス、データ通信量の増加を見込
んで期待されていた光ファイバーの需要が北米でのIT企業への規制強化を機に減退した古河電気
工業が下落しマイナスに影響しました。
・ショート・ポジションでは、人件費上昇による収益性の悪化を予想していたものの、商品価格の値上げや、同業他社との事業提携やグループ企業との資本関係強化で新たな事業改善に対する期待が高まった小売業の2つの企業の株価が上昇しマイナスに影響しました。

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スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス■ 運用経過１） 基準価額等の推移 (2018年6月26日～2019年6月25日)

基準価額は期首に比べ△16.4％(分配金再投資ベース)の下落となりました。
（億円）
5

（円）
35,000
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）参考指数（左軸）

30,0004

25,0003

20,0002

15,0001

10,0002018/6/25

0
2019/6/25（償還日）

第10期首 ： 20,369円
償 還 日 ： 17,027円35銭(既払分配金0円)
騰 落 率 ： △16.4％(分配金再投資ベース)※ 分配金再投資基準価額は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※ 分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、各個人のお客様の損益の状況を示すものではありません。
※ 当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「TOPIX(配当込み）」です。
※ 参考指数は期首(2018年6月25日)の基準価額に合わせて指数化しております。

２） 基準価額の主な変動要因
当ファンドは、主としてスパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド受益証券への投資と株式指数先物への投資を通じて、日本の株式に投資しました。日本株式市場全体の下落とロン
グ・ショート両ポジションで組み入れを行った個別銘柄の株価上昇・下落が基準価額の上昇要因となりました。
一方、ロング・ショート両ポジションでの組入れ銘柄の下落・上昇、株式指数先物の下落が基準価額の下落要因となりました。
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スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス
３） ベンチマークとの差異※ 当ファンドはベンチマークを設けておりません。
右記のグラフは当ファンドの基準価額と参考指数の騰落率との対比です。
※ 参考指数は、「TOPIX(配当込み）」です。

当ファンドの基準価額と参考指数の対比(期別騰落率)
(％)
10.0
基準価額
参考指数
0.0
-10.0
-20.0
-30.0
第10期
（2018/6/26 ～ 2019/6/25）(注) 基準価額の騰落率は、分配金込みです。

■ 投資環境当期の日本株式市場は当ファンドの参考指数であるTOPIX（配当込み）で見ると、期首に比べ△8.6％の下落となりました。
局面毎の主な変動要因は下記の通りです。
（期首～9月）
保護貿易主義の台頭により世界経済の先行きに関して懸念が高まったものの、為替市場での緩やかな円安進行と良好な企業業績に支えられ、日本株式市場は強含みで推移しました。
（10月～12月）
米国の金利上昇による世界経済への下押し懸念、貿易摩擦が貿易戦争へとエスカレートすることで中国経済が大きく減速し、日本企業の業績にネガティブな影響を及ぼすことを懸念して、日本株式市場は10月から12月末にかけて大幅に下落しました。
（2019年1月～期末）
米国連邦準備銀行（FRB）議長が利上げに慎重な発言を行ったことをきっかけに日本を含めた世界の景気に対する過度な懸念が薄らいだこと、米中貿易摩擦をめぐる報道が沈静化したことなどから、
日本株式市場は反発する局面もありましたが、期末にかけては再び米中貿易摩擦の激化を織り込んで低調に推移しました。

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スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス■ ポートフォリオ＜ スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス ＞
当ファンドは、スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド受益証券(以下、マザーファンド)への投資と株価指数先物への投資を通じて、日本の株式に投資し、ロング・ショート戦略で運用を行いました。
マザーファンドの組入比率は80％程度を維持しました。このため基準価額は、マザーファンドに組み入れられた資産の変動の影響を大きく受けました。
また、株価指数先物取引を活用することにより、市場の上昇、下落局面に関わらず、積極的にリターンを追求しました。10月および12月に株価指数先物は大きく下落しましたが、株価指数先物を買い持ちしていたため、大きくマイナスに影響しました。
＜ スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド ＞
当ファンドでは株価に対して企業の価値が割安な銘柄にロング・ポジションで投資を行い、反対に割高な銘柄にショート・ポジションで投資を行うことで株式市場の影響を小さくしながら個別銘柄投資の成果を享受できるようポートフォリオを構築しています。
期初から9月にかけては株価水準に比べて堅調な企業業績が続いていたことで割安な企業が散見されたことからロング投資の比率を高めネット・ポジション※は30％台後半の比較的高い水準に引上げました。しかし10月から12月にかけては米中の貿易交渉が難航し世界経済の不透明感が高まったこと、経済情勢の変化で企業業績の確からしさが低下したと考えロング投資を引き下げショート投資の割合を増やしたことでネット・ポジションを20％台前半まで引き下げました。2月にかけては株価水準の回復に伴いネット・ポジションは30％台半ばまで上昇しましたが、期末にかけては景気底打ちに対する楽観論が広まったと判断しネット・ポジションは20％台後半に引下げました。
※ネット・ポジション＝ロング・ポジション － ショート・ポジション
ロング・ショート戦略の詳細につきましては25ページをご参照下さい。
(主なプラス要因)・ロング・ポジションでは、移動体通信事業への設備投資負担が懸念されていたよりも少額になる可
能性が高まったことに加え、移動体通信事業での顧客獲得が企業バリューチェーンの価値を高める
ことを評価された楽天、製品開発のスピードアップに資する開発手法であるアジャイル型開発をサポートする管理ソフトを展開するリックソフトの株価が上昇しプラスに寄与しました。
・ショート・ポジションでは、北米のプラント建設でコストが当初計画を大きく上回ったことで巨額の損失を計上したプラントエンジニアリング企業、市販薬は販売好調なものの、採算の高い医科向け薬品が医療費抑制政策による処方数削減方針の影響を受け減少した医薬品企業の株価が下落しプラスに寄与しました。

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左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス(主なマイナス要因)
・ロング・ポジションでは、半導体の需要見通しの減少と価格下落によりシリコンウェーハの需給環境がピークアウトすることを懸念されたSUMCO、株主還元策の充実化と事業環境は好調だったものの石油価格の下落によって在庫資産の評価が減少したJXTGホールディングスの株価が下落しマイナスに影響しました。
・ショート・ポジションでは、売上の伸び率は高いもののサービスの持続性に信頼がおけないことからショート投資していたITサービス企業が広告売上の成長性の高さに注目が集まったこと、開発していた遺伝子治療薬が条件付ながら厚生労働省に承認されたことで新薬による業績回復を期待された製薬企業の株価が上昇したことでマイナスに影響しました。

（ご参考）〔 当期中のロング・ポジションおよびショート・ポジション組入比率の推移 〕
(％)
150
■ ロング

125

■ ショート

● ネット

100
75
50
25
0
-25
-50
18/6/25 6/29
(前期末)

7/31

8/31

9/28

10/31 11/30 12/28 19/1/31 2/28

3/29

4/26

5/31

6/25
(償還日)

(注) 当ファンドはマザーファンドを組み入れますので、上記グラフは実質比率で作成しております。

■ 分配金
該当事項はありません。

■ 償還価額当ファンドは 2019年6月25日をもちまして満期償還となり、1万口当たりの償還価額(税込み)は17,027円35銭となりました。これまでご愛顧賜りましたことに対しまして、厚く御礼申し上げます。
18【5 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス_全体版_1906.docx
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下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス■ １万口当たりの費用明細
項

目

第10期
2018年6月26日～2019年6月25日
項 目 の 概 要
金 額
比 率
370円
2.006％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率

(a) 信

託

報

酬

(投

信

会

社)

( 219)( 1.187) ・ファンドの運用、開示書類等の作成、基準価額の算出等の対価

(販

売

会

社)

( 139)( 0.754) ・購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続き
等の対価

(受

託

会

社)

(

( 0.065) ・ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行等の対価(b) 売 買 委 託 手 数 料
(株

12)
49

0.266

式)

(

10)

( 0.054)(投資信託証券)(0)( 0.000)(先物・オプション)(

21)( 0.114)(信用取引（株式）)(18)( 0.098)

198

1.073

(c) そ の 他 費 用(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数

・有価証券等を売買する際に発生する費用(c)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受
益権口数

(監

査

費

用)

(

4)

( 0.022) ・ファンドの監査人等に対する報酬および費用

(印

刷

費

用)

(

15)

( 0.081) ・法定書類等の作成、印刷費用

(信

用

取

引)

( 179)( 0.970) ・信用取引に係る品貸料、未払配当金等

他)(( 0.000) ・信託事務の処理等に関するその他の諸費用

(そ
(d) 実
合

の
績

報
計

酬

0)
－

－

617

3.345

・ファンドの運用実績に応じて委託会社および販売会社が受け取る運用の対価

期中の平均基準価額は18,445円です。
(注1) 期中の費用(消費税のかかるものは消費税を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料およびその他費用は、当ファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注2) 各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
(注3) 各比率は「1万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未
満は四捨五入してあります。
(注4) 実績報酬は、半期末および決算期末に確定した1万口当たりの金額を合算したものです。なお、解約時に確定した金額は考慮していません。

19【5 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス_全体版_1906.docx
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size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス■ 期中の売買状況及び取引の状況(2018年6月26日から2019年6月25日まで)

先物取引の種類別取引状況
国内

株

種

類

別

式

先

物

取

引

買
新規買付額
百万円
521

建
決 済 額
百万円
600

売
新規売付額
百万円
82

建
決 済 額
百万円
85

(注) 単位未満は切り捨て。

■ 親投資信託受益証券の設定、解約状況項(2018年6月26日から2019年6月25日まで)目

スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド

口

設
数
千口
－

定
金

額
千円
－

口

解
数
千口
37,087

約金

額千円
153,266(注) 単位未満は切り捨て。

■ 親投資信託の株式売買金額の平均組入株式時価総額に対する割合
項
目
(ａ) 期
中
の
株
式
売
買
金
額
(ｂ) 期 中 の 平 均 組 入 株 式 時 価 総 額
(ｃ) 売
買
高
比
率 (a)／(b)当期3,255,500千円
1,941,733千円
1.67(注) (b)は各月末現在の組入株式時価総額の平均。

■ 親投資信託の信用取引に係る株式売買金額の平均売建株式時価総額に対する割合
項
目
(ａ) 期
中
の
株
式
売
買
金
額
(ｂ) 期 中 の 平 均 組 入 株 式 時 価 総 額
(ｃ) 売
買
高
比
率 (a)／(b)当期2,448,108千円
899,944千円
2.72(注) (b)は各月末現在の売建株式時価総額の平均。

20【5 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス_全体版_1906.docx
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size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス■ 親投資信託における主要な売買銘柄(1) 株(2018年6月26日から2019年6月25日まで)

式
買
銘

柄

株 数
千株
楽
天 108.9日
揮 52.4ヤ マ ハ 発 動 機 22.7
リ ッ ク ソ フ ト
5.6
セ イ ノ ー ホ ー ル デ ィ ン グ ス 34.9
三井
不動
産 21.5ギフ
ト 17.6
串カツ田中ホールディングス 19.2
日
本
精
工 40.3東 京 エ レ ク ト ロ ン
2.3

付
売
付
金 額 平均単価
銘
柄
株 数 金 額 平均単価
千円
円
千株
千円
円
92,349848 オ
ロ 26.7 121,097
4,535
83,161
1,587 シ ー イ ー シ ー 37.8 89,362
2,364
60,8512,680 フ ァ ー ス ト リ テ イ リ ン グ
1.5 83,443 55,629
59,288 10,587 ラクス
ル 25.1 79,192
3,155
59,218
1,696 トーセイ 79.7 78,125
980
55,6172,586 ペ プ チ ド リ ー ム 14.9 75,533
5,069
54,354
3,088 三井住友フィナンシャルグループ 17.3 70,288
4,062
49,3622,570 ユ ニ ゾ ホ ー ル デ ィ ン グ ス 32.1 66,520
2,072
44,157
1,095 豊 田 自 動 織 機 11.4 66,330
5,818
40,148 17,455 西 武 ホ ー ル デ ィ ン グ ス 33.3 65,998
1,981(注) 金額は受け渡し代金。

(2) 投資信託証券
買銘

柄

インヴィンシブル投資法人
投資法人みらい
－

付
口 数
千口
0.505
0.003
－

売
金 額
銘
柄
千円
25,270 サムティ・レジデンシャル投資法人
580 投資法人みらい－ インヴィンシブル投資法人(注1) 金額は受け渡し代金。
(注2) 単位未満は切り捨て。ただし、口数が単位未満の場合は小数で記載。

21【5 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス_全体版_1906.docx
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付
口 数
千口
0.303
0.104
0.236

金 額
千円
28,108
20,105
12,218

size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス■ 利害関係人との取引状況等 (2018年6月26日から2019年6月25日まで)(1) 当期中の利害関係人との取引状況
当期中における利害関係人との取引はありません。
(2) 利害関係人の発行する有価証券等の売買状況及び期末残高
該当事項はありません。
(注) 利害関係人とは、投資信託及び投資法人に関する法律第11条第1項に規定する利害関係人です。

■ 信託財産と委託会社との間の取引の状況(2018年6月26日から2019年6月25日まで)

委託会社が行う第一種金融商品取引業及び第二種金融商品取引業に係る業務において、信託財産との当期中における取引はありません。

■ 委託会社による自社が設定する投資信託の受益証券又は投資法人の投資証券の自己取得
及び処分の状況 (2018年6月26日から2019年6月25日まで)
該当事項はありません。

■ 組入資産の明細 (2019年6月25日現在)
親投資信託残高項

目スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド

前

期
口

末
数
千口
37,087

償
還
口 数
千口
－

期

末
評 価 額
千円
－

(注) 口数・評価額の単位未満は切り捨て。

22【5 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス_全体版_1906.docx
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size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス■ 有価証券の貸付及び借入の状況 (2019年6月25日現在)
該当事項はありません。

■ 投資信託財産の構成 (2019年6月25日現在)
項
コ
投

ー

ル
資

償

目

・ ロ ー
信
託

評

ン 等 、
財
産

そ の
総

価

還

額

比
千円
53,83453,834

他
額

時
率
％
100.0
100.0

(注) 金額の単位未満は切り捨て。

■ 資産、負債、元本及び償還価額の状況
項(2019年6月25日現在)
償 還 時

目

(A)資

産

コ ー ル ・ ロ ー ン 等(B)負53,834,349 円
53,834,349

債

933,461酬885,755

息147

そ の 他 未 払 費 用

47,559

未

払

未
(C)純

信

託

払
資

産

報

利
総

額 (A－B)

52,900,888

本

31,068,184

元
償

差

損

益

金

21,832,704

権

総

口

数

31,068,184 口

1万口当たり償還価額 (C／D)

17,027.35 円

(D)受

還
益

<注記事項(当期の運用報告書作成時では監査未了)>① 期首元本額
87,677,279 円
期中追加設定元本額
47,679 円
期中一部解約元本額
56,656,774 円

23【5 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス_全体版_1906.docx
LastSave:8/14/2019 2:19:00 PM LastPrint：8/14/2019 2:38:00 PM■ 損益の状況
当期項
当(自2018年6月26日 至2019年6月25日)
目
当
期
(A)配
等
収
益
△
9,518 円
支
払
利
息
△
9,518
(B)有 価 証 券 売 買 損 益
1,311,978
売買益
2,281,323
売買損△
969,345(C)先 物 取 引 等 損 益△ 9,205,324
取引
益
3,286,110
取引損△ 12,491,434
(D)信
託
報
酬
等
△ 2,730,425(E)当 期 損 益 金 ( A ＋ B ＋ C ＋ D )△ 10,633,289(F)前 期 繰 越 損 益 金
14,834,431(G)追 加 信 託 差 損 益 金
17,631,562(配 当 等 相 当 額) (14,196,560)(売 買 損 益 相 当 額) (3,435,002)(H) 合計(E＋F＋G)
21,832,704
償 還 差 損 益 金(H)21,832,704(注1) 損益の状況の中で(B)有価証券売買損益は期末の評価換えによるものを含みます。
(注2) 損益の状況の中で(D)信託報酬等には信託報酬に対する消費税等相当額を含めて表示しています。
(注3) 損益の状況の中で(G)追加信託差損益金とあるのは、信託の追加設定の際、追加設定をした価額から元本を差し引いた差額分をいいます。

size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス■ 投資信託財産運用総括表
信託期間
区

分

投資信託契約締結日

2009年6月30日

投資信託契約終了日

2019年6月25日

投 資 信 託 契 約 終 了 時 の 状 況

投 資 信 託 契 約 投 資 信 託 契 約 差 引 増 減 又 は 資
締
結
当
初 終
了
時 追
加
信
託 負

産

総

額

53,834,349円

債

総

額

933,461円

純 資 産 総 額

52,900,888円

受 益 権
口
数

248,149,425口

31,068,184口△217,081,241口

受 益 権 口 数

31,068,184口

元 本 額

248,149,425円

31,068,184円△217,081,241円 1万口当たり償還金

17,027.35円

毎
計 算 期

元

本

額

計

算

期

純資産総額

末

の

状

基 準 価 額

況
1 万 口 当 た り 分 配 金
金

額

分

配

率

第 1 期

396,354,659円

354,898,378円

8,954円

－円

－％

第 2 期

371,229,682円

342,339,965円

9,222円

－円

－％

第 3 期

366,849,628円

329,080,000円

8,970円

－円

－％

第 4 期

103,423,169円

128,072,133円

12,383円

－円

－％

第 5 期

84,056,538円

121,409,940円

14,444円

－円

－％

第 6 期

92,054,326円

165,895,606円

18,021円

－円

－％

第 7 期

104,739,041円

158,503,145円

15,133円

－円

－％

第 8 期

93,897,773円

171,619,837円

18,277円

－円

－％

第 9 期

87,677,279円

178,592,167円

20,369円－円－％

7,027.35円

7.03％

信託期間中1万口当たり総収益金及び年平均収益率■ 償還金のお知らせ
１ 万 口 当 た り 償 還 金 (税 込 み )17,027円35銭※償還金は償還日から起算して、5 営業日までにお支払を予定しております。

24【5 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス_全体版_1906.docx
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size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス■ ロング・ショート戦略の運用について
将来の成長が見込まれる株式を買建て(ロング)する一方で、過大評価されている株式を主に信用取引により売建て(ショート)するという2つのポジションを組み合わせます。
ロング・ポジション

ショート・ポジション

割安銘柄を買持ち

割高銘柄を売持ち市場上昇（＋）
市場下落（－）
割安解消によるリターン（＋）

市場上昇（－）
市場下落（＋）
割高解消によるリターン（＋）

市場変動に左右されにくいプラスのリターン目指す※ ロングとショートのポジションを取った株式の価格が想定どおりの動きをしない場合には、両方のポジションでマイナスが発生する場合があります。

25【5 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス_全体版_1906.docx
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size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド

第 17 期
決算日 2019年3月11日(計算期間：2018年3月13日～2019年3月11日)「スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド」は、2019年3月11日に第17期の決算を行いました。
以下、法令・諸規則に基づき、当マザーファンドの第17期の運用状況をご報告申し上げます。

運

用

方

針

将来の成長の見込まれる株式、過小評価されている株式を取得し、一方、過大評価されている魅力の乏しい株式を信用売りで売却する運用およびその他派生商品を利用した運用を行います。

主 要 投 資 対 象

金融商品取引所上場株式を主要投資対象とします。

組

株式への投資割合には、制限を設けません。
外貨建資産への投資は行いません。

入

制

限

■ 最近５期の運用実績
決

算期

13期(2015年3月10日)
14期(2016年3月10日)
15期(2017年3月10日)
16期(2018年3月12日)
17期(2019年3月11日)

基 準 価 額TOPIX(配当込み)
投資信託
株
式 株
式
信用取引 純資産
証
券
期 中
期 中
組入比率 先物比率
売建比率 総 額(参考指数)
組入比率
騰落率
騰落率
円
％
％
％
％
％
％ 百万円
29,72330,25632,812
41,11539,783

5.6
1.8
8.4
25.3
△ 3.2

2,086.83
1,886.50
2,245.00
2,535.84
2,354.20

26.7
9.6
19.0
13.0
△ 7.2
△

61.5
58.9
64.5
61.8
59.2

△
△
△

4.8
2.6
－
2.6
－

2.1
4.5
2.0
1.1
0.7

25.5
27.2
27.2
27.8
31.7

2,219
2,097
1,849
3,336
2,604

(注) 株式先物比率は買建比率－売建比率。

26【3 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド_全体版_1903（1906 合本用）.docx
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size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド■ 当期中の基準価額と市況等の推移
基 準 価 額
年

月

日

(期
首)
2018年 3月12日
3月末
4月末
5月末
6月末
7月末
8月末
9月末
10月末
11月末
12月末
2019年 1月末
2月末
(期
末)
2019年 3月11日

TOPIX(配当込み)

騰落率(参考指数)

騰落率

株
式
組入比率

円

％

％

％

41,11540,90040,893
41,633
41,52741,966
41,752
41,87840,62840,98839,16740,29640,492

－
0.5
0.5
1.3
1.0
2.1
1.5
1.9
1.2
0.3
4.7
2.0
1.5

2,535.84
2,522.26
2,611.85
2,568.21
2,548.78
2,581.96
2,556.25
2,698.09
2,444.11
2,475.92
2,223.11
2,332.52
2,393.08

－
△ 0.5
3.0
1.3
0.5
1.8
0.8
6.4
△ 3.6
△ 2.4
△ 12.3
△ 8.0
△ 5.6

61.8
62.6
62.9
64.3
62.3
64.1
65.7
65.2
60.9
62.9
55.8
63.4
63.8

△ 3.2

2,354.20△

59.2

39,783

△
△

△
△
△
△
△

7.2

株
式
先物比率
△

△
△
△
△

投資信託
証
券
組入比率

信用取引
売建比率

％

％

％

2.6
－
－
2.4
4.8
6.1
6.4
－
－
－
－
－
－

1.1
1.0
1.4
1.5
1.5
1.5
1.3
0.5
0.5
0.5
0.5
0.5
0.8

27.8
28.3
27.8
25.2
23.4
23.0
22.3
28.6
31.3
34.5
31.7
33.7
31.4

－

0.7

31.7

(注1) 騰落率は期首比です。
(注2) 株式先物比率は買建比率－売建比率。
※ 当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「TOPIX(配当込み）」です。

■ 基準価額等の推移
当期末の基準価額は39,783円となり、第17期の騰落率は△3.2％となりました。
（円）
50,000
基準価額
45,00040,000期
35,000

首

高

値

安

値

期

末

2018/3/12 2018/6/11 2018/12/25 2019/3/11
41,115円 42,068円 38,564円 39,783円

30,0002018/3/12
（期首）

6/12

9/12

12/12

2019/3/11(第17期末)27【3 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド_全体版_1903（1906 合本用）.docx
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size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド■ 当期の投資環境
当期の日本株式市場は当ファンドの参考指数であるTOPIX(配当込み)で見ると、期首に比べ7.2％の下落となりました。
局面毎の主な変動要因は下記の通りです。
（期首～9月）
保護貿易主義（国家が貿易に一定の干渉を加えて自国産業の育成、防衛をはかる政策）の台頭に
より世界経済の先行きに関して懸念が高まったものの、為替市場での緩やかな円安進行と良好な企業業績に支えられ、日本株式市場は9月末にかけて上昇しました。
（10月～期末）
米国の金利上昇による世界経済への下押し懸念、貿易摩擦が貿易戦争へとエスカレートすること
で中国経済が大きく減速し、日本企業の業績にネガティブな影響を及ぼすことを懸念して、日本株
式市場は10月から2019年初まで大幅に下落しました。しかし、1月にＦＲＢ（米国連邦準備制度理事会）議長が利上げに慎重な発言を行ったことをきっかけに日本を含めた世界の景気に対する過度な懸念が薄らいだこと、米中貿易摩擦をめぐる報道が沈静化したことなどから、日本株式市場は期末にかけて反発しました。

■ 当期の運用経過
当ファンドでは株価に対して企業の価値が割安な銘柄にロング・ポジションで投資を行い、反対に割高な銘柄にショート・ポジションの投資を行うことで、株式市場の影響を小さくしながら個別銘柄投資の成果を享受できるようポートフォリオを構築しています。
期首の市場の下落により割安感が高まったと考え3月から9月にかけてはネット・ポジションを
30％台前半から後半に上昇させました。しかし10月から12月にかけては市場の不安定感が高まった
こと、経済情勢の変化で企業業績の確信度が低下したと考え、ネット・ポジションを20％台半ばまで引き下げました。その後は景気の先行きに対する過度な悲観による株価下落で割安感が高まったと判断し、期末にはネット・ポジションを20％台後半に上昇させました。
※ ネット・ポジション ＝ ロング・ポジション － ショート・ポジション

28【3 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド_全体版_1903（1906 合本用）.docx
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size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド(主なプラス要因)・ロング・ポジションでは、人材不足や働き方改革など非製造部門の業務効率化を推進するためのソ
フトウェアである企業統合システムをクラウドベースで提供することで業績成長を遂げているオ
ロ、ＩｏＴ（モノのインターネット）を活用した製造現場のスマートファクトリー化へのＩＴ設備
投資需要の高まりで製造業企業からの需要が好調なシーイーシーが上昇しました。
・ショート・ポジションでは、石油資源の開発設備を保有、リースする企業が、資源開発需要の減少による採算悪化と過大な設備投資によって債務超過となったあと資金繰りに窮し経営破たんとなったこと、北米のプラント建設でコストが当初計画を大きく上回ったことで巨額の損失を計上した
プラントエンジニアリング企業の株価が下落しプラスに寄与しました。
(主なマイナス要因)
・ロング・ポジションでは、半導体の需要見通しの減少と価格下落によりシリコンウェーハの需給環境がピークアウトすることを懸念されたＳＵＭＣＯ、半導体の生産個数がピークアウトすることで提供する半導体チップ切断装置、工具の需要が減速し受注が軟調に転換したディスコの株価が下落
しマイナスに影響しました。
・ショート・ポジションでは、売上の伸び率は高いもののサービスの持続性に信頼がおけないことからショート投資していたＩＴサービス企業が広告売上の成長性の高さに注目が集まったこと、開発していた遺伝子治療薬が条件付きながら厚生労働省に承認されたことで新薬による業績回復を期待された製薬企業の株価が上昇したことでマイナスに影響しました。

■ 今後の運用方針
当ファンドでは株価に対して企業の価値が割安な銘柄にロング・ポジションで投資を行い、反対に割高な銘柄にショート・ポジションの投資を行うことで株式市場の影響を小さくしながら個別銘
柄投資の成果を享受できるよう投資を行います。
2019年は経済の先行きがいつも以上に不透明な状態が続くと考えています。このような環境では新しいサービスや海外での成長機会を捉えて大きく成長する企業と、国内の労働コストの上昇を転嫁できない競争力の乏しいサービスや製品を提供する企業、間違った経営戦略で成長機会を失う企業などとの格差が広がり易いと考えています。地道な企業調査を通してそれぞれの収益機会をしっ
かり捉え収益化することで優れたパフォーマンスを追求いたします。
今後とも引き続きご愛顧を賜りますよう、宜しくお願い申し上げます。

29【3 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド_全体版_1903（1906 合本用）.docx
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size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド■ １万口当たりの費用明細項

第17期
2018年3月13日～2019年3月11日
金 額
比 率

目

(a) 売 買 委 託 手 数 料

項 目 の 概 要

77

0.187

( 30)

(0.073)(投資信託証券)(

1)(0.002)(先物・オプション)(

1)(0.002)(信用取引（株式）)( 45)(0.110)(b) そ の 他 費 用

501

1.222

引)

(501)

(1.222) ・信用取引に係る品貸料、未払配当金等

他)((0.000) ・信託事務の処理等に関するその他の諸費用

(株

(信
(そ

式)

用

取
の

合

計

0)

578

(a)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数

・有価証券等を売買する際に発生する費用(b)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均
受益権口数

1.409

期中の平均基準価額は41,010円です。
(注1) 各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
(注2) 各比率は「1万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。

■ 期中の売買及び取引の状況 (2018年3月13日から2019年3月11日まで)
(1) 株

式
株

国

内
上

場

買
数
千株
734
(
49)

付
金

額
千円
1,632,715
(
－)

株

売
数
千株
857
(
－)

付
金

額
千円
1,904,741(－)(注1) 金額は受け渡し代金。
(注2) 単位未満は切り捨て。
(注3)（ ）内は株式分割、予約権行使、合併等による増減分で、上段の数字には含まれておりません。

30【3 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド_全体版_1903（1906 合本用）.docx
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size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド(2) 投資信託証券
国内

インヴィンシブル投資法人
投資法人みらいサムティ・レジデンシャル投資法人

買単位数又は口数
千口
0.721
0.104
0.010

付
買

付

額
千円
35,091
18,681929

売
単位数又は口数
千口
0.433
0.104
0.358

付
売

付

額
千円
21,313
20,10533,421

済

額
百万円
－

売
新規売付額
百万円
538

建
決

済

額
百万円
636

決
数
千株
737

済
金

(注1) 金額は受け渡し代金。
(注2) 単位未満は切り捨て。ただし、単位未満の場合は小数で記載。

(3) 先物取引の種類別取引状況
国内

種

類

別

株 式 先 物 取 引

買
新規買付額
百万円
－

建
決

(注) 単位未満は切り捨て。

(4) 信用取引の取引状況
株
国

内

株

式

新規売付
数
金
額
千株
千円
964
1,268,750株(注1) 金額は受け渡し代金。
(注2) 単位未満は切り捨て。
(注3) 信用取引に係る新規買付はありません。

■ 株式売買金額の平均組入株式時価総額に対する割合
項
目
(ａ) 期
中
の
株
式
売
買
金
額
(ｂ) 期 中 の 平 均 組 入 株 式 時 価 総 額
(ｃ) 売
買
高
比
率 (a)／(b)当期
3,537,456千円
2,127,277千円
1.66(注) (b)は各月末現在の組入株式時価総額の平均。

■ 信用取引に係る株式売買金額の平均売建株式時価総額に対する割合
項目(ａ) 期 中 の 信 用 取 引 に 係 る 株 式 売 買 金 額(ｂ) 期 中 の 平 均 売 建 株 式 時 価 総 額
(ｃ) 売
買
高
比
率 (a)／(b)(注) (b)は各月末現在の売建株式時価総額の平均。

31【3 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド_全体版_1903（1906 合本用）.docx
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当期
2,478,556千円
951,230千円
2.60

額
千円
1,209,805

size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド■ 主要な売買銘柄株(2018年3月13日から2019年3月11日まで)

式
買
銘

柄

ユニゾホールディングス
東 京 エ レ ク ト ロ ン
ソ リ ト ン シ ス テ ム ズ
Ｔ
Ｈ
Ｋ
楽
天
日
総
工
産
ヤ マ ハ 発 動 機
セイノーホールディングス
三
井
不
動
産
リ ッ ク ソ フ ト

付
売付
株 数 金 額 平均単価
銘
柄
株 数 金 額 平均単価
千株
千円
円
千株
千円
円
45.4 109,859
2,419 オロ 35.4 147,800
4,175
5 94,434 18,886 フ ァ ー ス ト リ テ イ リ ン グ
1.5 83,443 55,629
73 86,702
1,187 ラクス
ル 25.1 79,192
3,155
17.3 65,890
3,808 トーセイ 79.7 78,125980
82.7 64,279
777 野村不動産ホールディングス
33 77,512
2,348
20 64,128
3,206 日産
自動車 66.9 75,066
1,122
22.7 60,851
2,680 マ ブ チ モ ー タ ー
13 70,018
5,386
34.9 59,218
1,696 ユ ニ ゾ ホ ー ル デ ィ ン グ ス 26.9 56,565
2,102
21.5 55,617
2,586 西 武 ホ ー ル デ ィ ン グ ス 27.2 54,929
2,019
5.2 55,223 10,619 Ｓ Ｂ Ｉ ホ ー ル デ ィ ン グ ス 19.3 53,549
2,774(注) 金額は受け渡し代金。

■ 利害関係人との取引状況等 (2018年3月13日から2019年3月11日まで)(1) 当期中の利害関係人との取引状況
当期中における利害関係人との取引はありません。
(2) 利害関係人の発行する有価証券等の売買状況及び期末残高
該当事項はありません。
(注) 利害関係人とは、投資信託及び投資法人に関する法律第11条第1項に規定する利害関係人です。

■ 信託財産と委託会社との間の取引の状況 (2018年3月13日から2019年3月11日まで)
委託会社が行う第一種金融商品取引業及び第二種金融商品取引業に係る業務において、信託財産との当期中における取引はありません。

■ 委託会社による自社が設定する投資信託の受益証券又は投資法人の投資証券の自己取得
及び処分の状況 (2018年3月13日から2019年3月11日まで)
該当事項はありません。

32【3 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド_全体版_1903（1906 合本用）.docx
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size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド■ 組入資産の明細 (2019年3月11日現在)(1) 国内株式銘

柄

建設業(2.30％)
日揮
医薬品(6.70％)
ペプチドリーム
石油・石炭製品(2.60％)
ＪＸＴＧホールディングス
非鉄金属(2.20％)
古河電気工業
金属製品(3.10％)
ＳＵＭＣＯ
機械(10.80％)
ＤＭＧ森精機ディスコ
島精機製作所
ＳＭＣ
小松製作所
住友重機械工業
ハーモニック・ドライブ・システムズ
ＴＨＫ
電気機器(6.60％)
マブチモーター富士通
シスメックススタンレー電気
東京エレクトロン
輸送用機器(3.60％)
豊田自動織機
日産自動車
ヤマハ発動機その他製品(1.90％)
バンダイナムコホールディングス
任天堂
陸運業(4.40％)
西武ホールディングス
セイノーホールディングス
情報・通信業(15.60％)
ソリトンシステムズ
テラスカイ
オロ
マネーフォワード
リックソフト
サーバーワークス

期 首
(前期末)
株 数
千株

株 数
千株

評 価 額
千円

－

23.8

34,93822.8

19.4

103,402

108.4

74.3

40,38912.5

10.6

33,60233.5

3847,234

29.8
2.4
－
2
9
9.5
8.7
－

24.5
2.6
6.2
1.6
－
－
1.8
2.9

34,00637,80423,25057,968
－
－
6,174
7,093

12.6
42
－
11.5
－

－
－
4.6
4.4
3.9

－
－
31,326
13,22257,096

10.8
66
－

2.4
－
19.1

13,944－40,874

9.4
1.4

－
1

－
29,605

32
－

22.8
16.1

42,841
24,665

－
－
28.8
7.6
－
－

65.5
6.6
－
－
5.2
0.1

62,61827,225－－52,052
478

当 期 末

銘

柄

カオナビ
シーイーシー
卸売業(0.00％)
ダイコー通産小売業(6.00％)
串カツ田中ホールディングス
スタジオアタオ
ギフト
ファーストリテイリング
銀行業(3.90％)
三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ
三井住友フィナンシャルグループ
証券、商品先物取引業(4.80％)
ＳＢＩホールディングス
その他金融業(0.50％)
日本リビング保証
不動産業(16.40％)
野村不動産ホールディングス
ユニゾホールディングス
ティーケーピー
フェイスネットワーク
三井不動産
トーセイ
サンフロンティア不動産
サービス業(8.80％)
学情ワールドホールディングス
楽天
神戸天然物化学
日総工産
共和コーポレーション
エヌ・シー・エヌ
株 数 ・ 金 額
合 計
銘 柄 数 < 比 率 >

期 首
(前期末)
株 数
千株
－
19.2

株 数
千株
0.4
44.4

評 価 額
千円
792
97,191

－

0.3

462

－
10.6
－
1.4

10.4
6.9
17.6
－

25,012
14,39352,588
－

95
11.5

64.6
6

36,24023,13043.5

31.9

73,401

－

10

8,340

26.4
8.7
26.9
0.9
－
55.2
74.2

－
27.2
25.4
－
17.1
－
58.3

－
55,352
81,534－45,315－69,960

4.5
8.2
－
2.8
1.6
1.8
－
853
37 銘柄

－
－
67.1
9.2
25.2
－
0.4
779
41 銘柄

－
－
62,201
15,27257,531－320
1,540,846<59.2％>

当期 末(注1) 銘柄欄の( )内は、国内株式の評価総額に対する各業種の比率。
(注2) 評価額欄の< >内は、純資産総額に対する評価額の比率。
(注3) 株数・評価額の単位未満は切り捨て。ただし、株数が単位未満の場合は小数で記載。
(注4) －印は組入なし。

33【3 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド_全体版_1903（1906 合本用）.docx
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size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド(2) 国内投資信託証券
銘

期首(前期末)
口
数

柄

当
数

口

千口
0.348
0.090
0.438
2 銘柄

サムティ・レジデンシャル投資法人
インヴィンシブル投資法人
口 数 ・ 金 額合
計
銘柄数・<比率>

期

末
評

価

額

千口
－
0.378
0.378
1 銘柄

千円
－
19,202
19,202<0.7％>(注1) 評価額欄の< >内は、純資産総額に対する評価額の比率。
(注2) 単位未満は切り捨て。ただし、株数が単位未満の場合は小数で記載。
(注3) －印は組入なし。

(3) 信用取引
売
国

内

株

当
建

期
株

数

売

建

末
評 価

額

千株
780

式

千円
826,656(注1) 単位未満は切り捨て。
(注2) 信用取引に係る買建はありません。

■ 有価証券の貸付及び借入の状況 (2019年3月11日現在)
該当事項はありません。

■ 投資信託財産の構成 (2019年3月11日現在)
項
株
投
コ
投

ー

ル
資

資
・ ロ ー
信
託

当

目

証
ン 等 、
財
産

期

評 価 額

そ の
総

式
券
他
額

千円
1,540,846
19,202
1,910,368
3,470,416

末
比

率
％
44.4
0.6
55.0
100.0

(注1) 金額の単位未満は切り捨て。
(注2) 構成比率は投資信託財産総額に対する評価額の割合。

34【3 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド_全体版_1903（1906 合本用）.docx
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size： 182*200(PDF：上 48.50

下 48.54

左右 13.99)

スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド■ 資産、負債、元本及び基準価額の状況■ 損益の状況(2019年3月11日現在)
項
目
当 期 末
(A)資
産
3,470,416,659 円
コ ー ル ・ ロ ー ン 等
309,581,912株
式(評価額)
1,540,846,280
投 資 証 券(評価額)19,202,400
信 用 取 引 預 け 金
942,476,759
未収
入
金
28,706,720
未
収
配
当
金
3,411,850
差入
保証
金626,190,738(B)負債
865,726,353
信
用
売
証
券
826,656,900
未
払金
17,402,493
未
払
解
約
金
19,330,226
未
払
利
息
848
そ の 他 未 払 費 用
2,335,886(C)純 資 産 総 額 ( A － B )2,604,690,306
元
本
654,717,197
次 期 繰 越 損 益 金
1,949,973,109(D)受 益 権 総 口 数
654,717,197 口
1万口当たり基準価額 ( C ／ D )39,783 円

当期 (自2018年3月13日 至2019年3月11日)
項
目
当
期
(A)配
当
等
収
益
40,174,507 円
受
取
配
当
金
40,776,898
そ の 他 収 益 金
487
支
払
利
息 △
602,878(B)有 価 証 券 売 買 損 益 △84,562,163
売買益
609,519,572
売買損 △ 694,081,735(C)先 物 取 引 等 損 益 △11,495,088
取引
益
5,693,568
取引
損 △17,188,656
(D)信
託
報
酬
等 △
41,318,774(E)当 期 損 益 金 ( A ＋ B ＋ C ＋ D ) △97,201,518(F)前 期 繰 越 損 益 金
2,525,361,753(G)追 加 信 託 差 損 益 金
476,239,652(H)解 約 差 損 益 金 △ 954,426,778(I)
計(E＋F＋G＋H)
1,949,973,109
次 期 繰 越 損 益 金(I)1,949,973,109< 注記事項(当期の運用報告書作成時には監査未了) >1.期首元本額
811,627,925 円
期中追加設定元本額
153,095,653 円
期中解約元本額
310,006,381 円
2.期末元本の内訳
スパークス・日本株・ロング・ショート・ファンド 490,316,628 円
スパークス・日本株・Ｌ＆Ｓ
152,864,631 円
スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス
11,535,938 円(注1) 損益の状況の中で(B)有価証券売買損益は期末の評価換えによるものを含みます。
(注2) 損益の状況の中で(G)追加信託差損益金とあるのは、信託の追加設定の際、追加設定をした価額から元本を差し引いた差額分をいいます。
(注3) 損益の状況の中で(H)解約差損益金とあるのは、中途解約の際、元本から解約価額を差し引いた差額分をいいます。

35【3 校】スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド_全体版_1903（1906 合本用）.docx
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