スパークス･アセット･マネジメント株式会社

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド

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お知らせ

スパークス・アセット・マネジメント株式会社は、株式会社格付投資情報センターの選定による「Ｒ＆Ｉファンド大賞2018」において、「投資信託／総合部門」の「国内株式総合部門」で「優秀賞」を受賞しました。

「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令
第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。
当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。「投資信託／総合部門」の各カテゴリーは、受賞運用会社の該当ファンドの平均的な運用実績を評価したもので、受賞運用会社の全ての個別ファンドについて運用実績が優れていることを示すものではありません。
※当表彰は、スパークス・アセット・マネジメント株式会社が受賞したアワードであり、当ファンドの受賞ではございません。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債
または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド 基準日 2018年6月29日【運用実績】【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(％)
ファンド TOPIX配当込

直近の分配実績（円）

基準価額
21,376 円

過去1ヵ月間

-1.86

-0.76

過去3ヵ月間-1.41

1.05 第1期 2014/08/25

0

過去6ヵ月間-1.37-3.67 第2期 2015/08/25

250

過去1年間

26.39

9.67 第3期 2016/08/25

過去3年間
設定来

46.31

13.15 第4期 2017/08/25

121.2171.62 設定来累計

比率(％）

株式
投資信託証券その他株式関連証券
現金その他

96.4
0.0
0.0
3.6

※比率は対純資産総額

分配金再投資基準価額（左軸）350

TOPIX配当込み（左軸）300

基準価額（左軸）

250

18,000200

16,000150

14,00012,000100

10,000

50

8,000
13/08

0
14/08

15/08

16/08

17/08

※当ファンドはTOPIX配当込みをベンチマークとするものではありません。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

【組入有価証券 上位10銘柄】

市場

比率(％)

東証１部
ジャスダック
その他市場
株式組入比率

93.6
2.8
0.0
96.4

(銘柄数: 31)

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

※比率は対純資産総額【株式業種別構成】

業種

純資産総額（右軸）

250 22,000
500 20,000【株式市場別構成】

機械
ガラス・土石製品
化学
電気機器
卸売業
その他

純資産総額
13.03 億円

※設定日前営業日（2013/08/29）を10,000として指数化 （億円）
400

0 24,000※ファンド、TOPIX（配当込）の過去のパフォーマンスは月末値により算出。尚、決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマンスは、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って 実際の投資家利回りとは異なります。

【資産別構成】
資産種類

26,000

解約価額
21,312 円

比率（％）
15.5
12.7
11.3
8.1
6.3
42.5

基準日: 5月31日 ※

銘柄

比率（％）

トーセイ
ＭＡＲＵＷＡ
三浦工業
フェローテックホールディングス
エフピコ
山洋電気
デサント
ビックカメラシップヘルスケアホールディングス
レンゴー

6.6
6.3
5.1
4.3
4.2
3.9
3.6
3.3
3.2
3.2

※組入上位10銘柄については、ファンドの特性を鑑み、開示基準日を前々月末として開示を行っております。
※比率は対純資産総額※比率は対純資産総額※上記記載のうち、【運用実績】、【基準価額・純資産総額の推移】以外は、当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。
※「比率（％）」は、当ファンドが投資するマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。
従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元
本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容
は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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2018年6月29日【市況状況】
2018年6月、日本株式市場の代表指数であるTOPIX（配当込み）は前月末比0.76%の下落となりました。
月前半は、前月末に懸念が高まったイタリアの政局に落ち着きが見られたことや、月半ばに開催された米朝首脳会談を受けて、朝鮮半島を巡る地政学的リスクの低下が期待されたことなどから、株価は堅調に推移しました。しかし、
月半ば過ぎからは、世界的な貿易摩擦の深刻化に対する警戒感が高まったことで、株価は一転して下落に転じて月末を迎えました。

【運用状況】
2018年6月、当ファンドのパフォーマンスは前月末比1.86%のマイナスとなりました。一方、参考指数のTOPIX（配当込み）は同0.76%のマイナスとなりました。
当月、ファンドパフォーマンスに対してプラスに貢献した銘柄は、バリューコマースなどでした。一方、マイナスに影響した銘柄はトーセイなどでした。
バリューコマースは、6月中旬に一部の証券会社が「オーバーウエート」で新規に格付けを付与したことを好感し、株価が上昇しました。一方、トーセイは、特にニュースはありませんでしたが、世界的に株式市場ではリスク回避的な動きが強まったことから、不動産セクター全般が弱含んで軟調に推移したことが背景であると考えられます。
当月は、当ファンドで2015年から投資しているビックカメラについて、その魅力についてコメントしたいと思います。
ビックカメラは、家電量販業界売上高及びシェアランキング第2位の企業です。都市型店舗を主体としたビックカ
メラが利益の柱ですが、郊外型店舗を主体としたコジマ、PC・ソフト販売を主体としたソフマップ、BS11を放映する
日本BS放送などを傘下に持っています。
家電量販業界は、1970年代以降の拡大期を経て、2000年以降は業界再編に突入しました。ヤマダ電機によるベスト
電器の買収、デオデオとエイデンを軸にしたエディオンの誕生、ビックカメラによるコジマの買収などです。2010年頃からは、インターネット通販業者も本格的に家電販売に参入します。リーマンショック後の景気低迷や、エコポイ
ント特需の反動減も合わせ、家電販売は過当競争に陥りました。量販店やインターネットでの安売りを可能にした要因の１つとして、家電メーカーの過剰生産・押し込み販売も挙げられます。2014年以降は、量販店各社とも、売上拡
大から利益確保に戦略をシフトさせた結果、電量販業界は、落ち着きを取り戻している状況です。家電メーカーも、過剰生産をやめ、高機能・高価格家電にシフトした結果、インターネットでの格安販売も下火になりました。
当ファンドでは、2015年11月からビックカメラに投資を開始しました。アベノミクス以降、ビックカメラは訪日観光客向け売上が拡大していましたが、2015年で中国人観光客による「爆買い」がピークアウトし、同時に2014年4月の消費税増税の影響による売上げの減少から、ビックカメラの株価も低迷していました。
（次ページへ）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド 基準日

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2018年6月29日（前ページより）
当ファンドでは、ビックカメラに対して強気の見方をしました。1）訪日観光客向け売上は早晩戻る。2）日本人の家電買い換えサイクルが期待出来る、の2つが理由です。訪日観光客売上に関し、ビックカメラは明確な戦略を持っていました。「中国人観光客は、団体客から個人客へ。高級品から日用品へ」「中華系格安航空会社などを通じて、中国人個人客の来店を促し、美容家電や日用雑貨を含めて販売する」これらの方針は理にかなうと当ファンドでは判断しました。事実、昨年度の訪日観光客向け売上は過去最高を更新したと当ファンドでは推測しています。日本人の家電買い換えサイクルは、エコポイント導入による特需から約10年が経過しており、通常の買い換えサイクルに入る
ことに加え、再生可能エネルギー発電促進賦課金の導入によって家庭用電気料金が高止まりしていることから、省エ
ネ家電に買い替える流れが期待出来ることです。
2016年後半以降、同社の株価は堅調に推移していますが、都市型店舗の立地の強み、家電買い換えサイクルの本格化はこれからと判断しており、今後も同社の業績動向を注意深くモニターしてまいります。

【運用方針】
トランプ米大統領による関税引き上げと各国の対抗措置による貿易摩擦懸念の高まり、中国の景況感の悪化など、
世界の投資家心理は急速にリスク回避的になっております。このような環境下では、業界最大手や、インターネット
関連など、業績のリスクが低いと思われる銘柄に資金が集中し、当ファンドが投資対象としている業界2番手、3番手といった企業の株価は割安度を深めています。過去にも、このような二極化相場は存在します。そして株価の二極化
は、拡大の後には縮小する動きを繰り返しています。
当ファンドでは、引き続き逆張り的アプローチを継続する予定です。過去の経験から、投資の軸を維持することが、中期では最善のパフォーマンスに繋がると考えているためです。引き続きボトムアップ・リサーチを通じて、投資魅力のある銘柄を発掘してまいります。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・少数精鋭・日本株マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）
を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とします。

ファンドの特色
１. 株価と実態価値が大幅に乖離（バリューギャップ）している日本企業を中心に２０～４０社程度に、集中投資いたします。
 主として、中小型株への投資を中心に行います。また、株式市場の状況を勘案し、大型株により多くの投資機会があると考えられる場合には、大型株にも投資を行います。
 中長期的視点に基づいて実態価値を計測し、投資判断いたします。

２. 逆張り的発想で徹底した調査から銘柄を選別し、市場参加者の悲観・無視によって広がったバリュ
ーギャップを探し出します。
 下落リスクが小さく、上昇余地が大きいと考えられる銘柄を選別します。

３. 日本の中小型株の集中投資戦略で、長期の経験を有するスパークス・アセット・マネジメントが運用いたします。
 当戦略は、１９９９年からの長期の運用実績があります。また、スパークス創業以来２０年超の中小型株の運用経験が充分に活用されます。

ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
集中投資リスク当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄数を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。
流動性リスク当ファンドは、中小型株式等に集中投資することを想定しています。こうした株式は、比較的新興であり、発行済株式時
価総額が小さく、売買の少ない流動性の低い株式が少なくありません。その結果、こうした株式への投資はボラティリティ(価格変動率)が比較的高く、また流動性の高い株式に比べ、市況によっては大幅な安値で売却を余儀なくされる可能性があることから、より大きなリスクを伴います。また、大口の解約及び設定が発生し、有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下で取引を行えない場合または取引が不可能となる場合、市場実勢から期待される価格より不利な価格での取引となる可能性があります。その結果として、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
信用リスク
組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生ある
いは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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お申込メモ（お申込の際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。）
ファンド名スパークス･少数精鋭・日本株ファンド

商品分類

追加型投信／国内／株式

信託期間

2013 年 8 月 30 日から 2023 年 8 月 25 日

決算日

毎年 8 月 25 日
（休日の場合は翌営業日）

収益分配

原則として毎決算時にファンドの基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

お申込時間

各販売会社で毎営業日お申込いただけます。お申込時間は、
原則として午後 3 時までとします。
当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。

お申込単位

販売会社が定める単位

お申込価額

お申込受付日の基準価額

解約のご請求販売会社の毎営業日に販売会社が定める単位で解約を請求することができます。お申込時間は、原則として午後 3 時までとします。当該時間を過ぎた場合は翌営業日の受付となります。
※委託会社は金融商品取引所における取引の停止、決済機
能の停止、その他やむを得ない事情があるときには、解約請求の受付を中止することおよびすでに受付けた解約請求の受付を取り消すことができます。

解約価額

解約請求受付日の基準価額から信託財産留保額を差し引い
た価額

解約代金の
受渡日

解約受付日から起算して、原則として 5 営業日目からお支払いします。

お客様にご負担いただく手数料等について＊下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なります
ので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料
お申込受付日の基準価額に 3.78%（税抜3.5%）を上限として販売会社が定める手数
料率を乗じて得た額【ご解約時】■信託財産留保額
解約請求受付日の基準価額に 0.3%の率を乗じて得た額■解約手数料なし【保有期間中】(信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬
純資産総額に対して年率 1.998%（税抜1.85%）■その他の費用等(1)監査報酬、投資信託説明書（目論見書）
や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対し上限年率 0.108%（税抜 0.10%））(2)有価証券売買時の売買委託手数料等
は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

【課税上の取扱い】
課税上の取扱いについては投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
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スパークス･少数精鋭・日本株ファンド
ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本トラスティ･サービス信託銀行株式会社に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行
います。

販売会社

登録番号

日本証券業
協会

加入協会
一般社団法人
一般社団法人
金融先物取引日本投資顧問業協会
業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

エイチ・エス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第35号○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第 2251 号○○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○○

岡三オンライン証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第52号○○

髙木証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第20号○

ＦＦＧ証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第5号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号○○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号○○○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

○

スパークス･アセット･マネジメ
ント株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第346号

○

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○

○

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書
類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上
詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではな
く、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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