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スパークス･厳選投資ファンド（野村ＳＭＡ･ＥＷ向け） 特化型 平成30年4月27日
当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の ・設定日2017年8月25日例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信 ・信託期間 無期限
託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として ・決算日
原則 12月6日※運用を行います。
※休業日の場合は翌営業日【運用実績】【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(%)
ファンド TOPIX配当込
過去1ヵ月間

3.32

直近の分配実績（円）-2.32

過去6ヵ月間

5.34

1.75

過去1年間

－－

過去3年間

－－ 第1期 2017/12/06

12,50012,00013.76 設定来累計※決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマン
スは、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。

0011,500（億円）

200

純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）TOPIX配当込み（左軸）基準価額（左軸）

150

11,000100

10,50010,000

50

9,500
0
9,000
17/08 17/09 17/10 17/11 17/12 18/01 18/02 18/03 18/04【資産別構成】
資産種類比率(％）
株式93.7
投資信託証券0.0
その他株式関連証券
0.0
現金その他
6.3

※当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「TOPIX(配当込)」です。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

※比率は対純資産総額【株式市場別構成】

市場東証１部
東証２部
その他市場
株式組入比率

純資産総額113.69 億円※2017/8/24(設定日前営業日）を10,000として指数化

-0.49

16.29

解約価額
11,612 円

3.55

過去3ヵ月間設定来基準価額
11,629 円【株式業種別構成 上位5業種（％）】

比率(％）
93.7
0.00.0
93.7

20.0

15.0

※比率は対純資産総額【組入有価証券 上位5銘柄】( 銘柄総数：16銘柄 )銘柄
1 ソフトバンクグループ
2 テルモ
3 リクルートホールディングス
4 ミスミグループ本社
5 ロート製薬

市場業種
比率(％）
東1 情報・通信業
9.7
東1 精密機器
8.2
東1 サービス業
8.1
東1 卸売業
6.6
東1 医薬品
6.5

10.0

5.00.0※市場は下記の取引市場を指します。
東1：東証1部、東2：東証2部、ﾏｻﾞｰｽﾞ：東証マザーズ、JQ：JASDAQ※比率は対純資産総額

卸売業

化学

電気機器
12.710.910.6※比率は対純資産総額

情報・通 精密機
信業器
9.78.2※上記記載のうち、【運用実績】、【基準価額・純資産総額の推移】以外は、当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。
※「比率（％）」は、当ファンドが投資するマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。
従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･厳選投資ファンド（野村ＳＭＡ･ＥＷ向け）

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平成30年4月27日【運用担当者のコメント】◆株式市場の状況
2018年4月、日本株式市場の代表指数であるTOPIX（配当込み）は前月末比3.55％の上昇となりました。
当月は米中の貿易摩擦問題で、双方に歩み寄りの姿勢が見られたことや、為替市場が円安ドル高傾向にあったことなどから、投資家心理が好転しました。日本株式市場は、前月まで続いていた不安定な状況が一段落して、月を通して堅調に推移しました。米英仏によるシリアへの攻撃や、南北朝鮮の首脳会談など、地政学的に大きなイベントが発生しましたが、株式市場には大きな影響を与えませんでした。月末から決算発表シーズンとなり、市場関係者の期待に届かない決算を発表した企業の株価が急落するなど、個別銘柄ベースでは荒い値動きが見られました。
◆ファンドの運用状況
当ファンドのパフォーマンスは前月末比2.83％ の上昇となり、参考指数の同3.55％の上昇を0.72％下回りました。
当月のプラス貢献銘柄はテルモ、ソフトバンクグループなどで、マイナス影響銘柄はリクルートホールディング
スなどでした。
当月、リクルートホールディングスは、当ファンドのパフォーマンスに対してマイナスに影響しました。同社株式の割安感はやや薄れていますが、過熱感はないと私どもは考えております。
その理由は、同社が相次ぐ企業買収を行った結果、損益計算書上に現金流出を伴わない費用項目が多額に計上されているためです。ビジネスの本源的価値を求める場合は、現金ベースでいくら稼いでいるか（若しくは将来にわたって稼ぐか）が重要です。このため、私どもは同社の減価償却費のうち、費用としてそのまま認識すべき部分と、そうすべきでない部分にわけて分析しています。たとえば、経年劣化が起きうるソフトウェア資産は会計ルール通り償却がふさわしいと考えますが、買収に伴って獲得した「顧客関連資産」などは、経済価値として必ずしも経年劣化するものばかりとはいえないため、損益計算書上の営業利益に足し戻して、実質的な収益力を判断します。なお2017年3月期まで大きな費用項目であった「企業買収による暖簾」はIFRS（国際会計基準）に移行したことに伴い、定期償却されなくなっているため、以前のような調整作業は不要となっています。
同社が潜在的に創出できるフリーキャッシュフローは、現時点で1,800億円程度にのぼると思われます。これは単純に2018年3月期の会社見通しEBITDA2,580億円（本年2月14日会社発表ベース）から、私どもによる推定法人税額700億円超を差し引いて求めたものです。このような単純な計算方法を使う理由は、同社のビジネスが元来、事業継続をしていくうえで有形固定資産に対して多額の追加投資を必要としないためです。近年は、海外案件の買収資金として多額の投資キャッシュフローが投下されているため、フリーキャッシュフローは低い水準に留まっています。しかし、海外展開に必要な体制が整えば、投資ペースは落ち着き、いずれは営業キャッシュフローの大部分がフリーキャッシュフローとして残ることが予想されます。
（次ページへ）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただ
き、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。
■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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平成30年4月27日（前ページより）世の中には様々なビジネスが存在しますが、競争力を維持・向上させるために多額の投資を必要とする企業よりも、わずかな追加投資で成長を持続できる企業のほうが「価値の高いビジネス」であると私どもは考えます。多額のフリーキャッシュフローを生み出せる企業は、成長に必要な投資に資金を振り向けてなお、自社株買いや増配など株主還元を行うことが可能となります。また、M&Aを行うことでさらなる成長機会を見出すことも考えられるでしょう。リクルートホールディングスはそういう会社であると、私どもは考えます。
《ソフトバンクグループと米スプリント社について》
すでに報道されているとおり、ソフトバンクグループの子会社である米携帯電話４位のスプリント社と同３位のＴモバイル社との合併合意が成立しました。昨年秋に合併交渉が頓挫してから、わずか数か月で協議が再開し、今回の合意に至っており、事態はめまぐるしく変化しています。なお、合併の実現には、米国政府当局（司法省と連邦通信委員会双方）の承認が必要となるため、未だ不確実な面があります。
私どもは、米スプリント社の最終的な合併の可否に関しては、一切予測は立てていません。また、ソフトバンクグループが同社の経営権を手放すべきか否かについても明確な意見を持っていませんが、私どもは孫社長が行う意
思決定は、米スプリント社にとって、ひいてはソフトバンクグループの株主にとって最も理にかなったものであろうと考えております。
ソフトバンクグループ創業者の孫社長は、ソフトバンクグループの最大株主であることから、事実上、傘下にある米スプリント社の株主でもあります。今回の米Ｔモバイル社との合併交渉も、孫社長はソフトバンクグループの一般株主のエージェント(代理人)としてではなく、米スプリント社の株主本人として交渉にあたっているという事は、重要なポイントで、孫社長自身がソフトバンクグループの長期利益を優先した結果だと、私どもは考えます。
本件報道直後の株式市場の反応を見る限り、合併合意を好意的に受けて止めているソフトバンクグループの投資家が少なからずいるようです。米スプリント社の経営主導権を譲ることで、多額の有利子負債を抱える米スプリント社が非連結化（持分法適用会社となる）され、財務上の負担が大幅に軽減されることに加え、孫社長が最近注力しているソフトバンクグループの投資会社への脱皮が加速される可能性があるからだと思われます。私どもも、この見方について異論はありません。
では、今回の合併合意に関して最終的に米国政府当局から承認が得られなかった場合は、どう考えるべきでしょうか。孫社長が、米スプリント社による米Ｔモバイル社以外との合併が最良の判断であると考えるなら、合併相手となりそうな候補先は米国内だけでも他にあると思われます。特に、異業種との組み合わせであれば、通信市場寡占化の懸念にはつながらないことから、米国政府当局から承認を得るのは、それほど難しくはないでしょう。言い換えれば、万が一、今回の合併案件が実現しなかったとしても、孫社長にとって、選択肢は他にも残されているというのが私どもの見方です。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･厳選投資ファンド（野村ＳＭＡ･ＥＷ向け）
ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・オールキャップ・ベスト・ピック・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行うことを基本とします。

ファンドの特色
１. わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、『魅力的』と判断した銘柄に投資します。
『魅力的』な銘柄とは、高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本企業(新・国際優良企業）をいいます。

２. ベンチマークや業種にとらわれず、『厳選』した少数の投資銘柄群に集中的に投資を行うことを基本とします。
※ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に 10％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

３. 原則として短期的な売買は行わず、長期保有することを基本とします。

ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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スパークス･厳選投資ファンド（野村ＳＭＡ･ＥＷ向け）投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、国内の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。
信用リスク

・ 組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
・ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に１０％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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お客様にご負担いただく手数料等について
下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料： なし【ご解約時】■信託財産留保額： 解約請求受付日の基準価額に対して 0.15%の率を乗じて得た額■解約手数料： なし【保有期間中】 (信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬： 純資産総額に対して年率 0.8748%（税抜 0.81%）■その他の費用等(1) 監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対して上限年率0.108%（税抜0.10%））(2) 有価証券売買時の売買委託手数料等は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行います。
加入協会
販売会社
野村證券株式会社

金融商品取引業者

登録番号
関東財務局長（金商）第142号

日本証券業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会○○○○〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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