販売用資料
２００９年６月

スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス
追加型投信／国内／株式／特殊型（ロング・ショート型、派生商品型）

当ファンド（マザーファンドを含む）は、主として株式等値動きのある有価証券に投資し、加えて派生商品取引を積極的に活用しますので、基準価額は大きく変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券等の価格が変動する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。
また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。
お申込みの際は投資信託説明書（交付目論見書）をよくお読み下さい。
■販売会社■設定・運用スパークス・アセット・マネジメント株式会社
商 号 等／スパークス・アセット・マネジメント株式会社（金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第３４６号）
加入協会／（社）投資信託協会 （社）日本証券投資顧問業協会

ファンドの特色
株式市場の変動を軽減しつつ、中長期的なプラスのリターンを目指す日本株式

1 ロング・ショート戦略と、株価指数先物取引等を組み合わせたファンドです。

・株式市場の動きに左右されにくい収益の獲得を目指す「スパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド」（ 以下、マザーファンド）への投資に加え、株価指数先物取引または株価指数先物オプション取引等（以下、株価指数先物取引等）を活用し、信託財産の中長期的な成長を目指します。
・マザーファンドはわが国の株式を投資対象とし、ロング・ショート戦略により、株式市場の動きに左右されにくい収益の獲得を目指します。
・株価指数先物取引等を活用することにより、市場の上昇、下落局面に関わらず、積極的にリターンを追求します。
・ロング・ショート戦略とは、将来の成長が見込まれる株式を買建て（ロング）する一方で、過大評価されている株式を主に信用取引により売建て（ショート）するという２つのポジションを組み合わせる手法です。

2 ロングとショートのポジションの実質的な合計額は、純資産総額の２倍を上限とします。
・マザーファンドの組入比率を高位に保ちつつ、株価指数先物取引等を活用するため、株式および株価指数先物取引等（以下、株式等）の実質投資割合が信託財産の純資産総額を超える場合があります。
・株式等の実質買建ての額（以下、ロング・ポジション）の合計額と、株式等の実質売建ての額（以下、ショート・ポジション）の絶対金額での実質投資合計額は、それぞれ信託財産の純資産総額の２００％の範囲内、かつ、ロング・ポジションとショート・ポジションの絶対金額での実質投資合計額は信託財産の純資産総額の２００％の範囲内とします。

ファンドの仕組み■当ファンドは、ファミリーファンド方式（※）により、わが国の金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
当ファンドの運用に当たっては、マザーファンドへの投資に加えて、株価指数先物取引等を活用します。
※ファミリーファンド方式とは、受益者からの資金をまとめてベビーファンドとし、その資金を主としてマザーファンドに投資して実質的な運用をマザーファンドで行う仕組みです。複数のベビーファンドの資金をまとめてマザーファンドで運用することができ、運用の効率を向上させることが可能な仕組みです。

投資
お申込金
投資家
（受益者）
分配金
解約代金等

スパークス・
日本株・
ロング・ショート・
プラス

損益

スパークス・
日本株・
ロング・ショート・
マザーファンド

投資損益

わが国の金融商品取引所上場株式等

投資株価指数先物等損益

当ファンドのねらい■ロング・ショート戦略により、株式市場の構造的変化に対応従来安泰とされてきた大企業が、１９９６年以降同一業種の中でも多様化、二極化するようになってきました。例えば下図の自動車メーカー A 社と自動車メーカー B 社とでは、１９９６年以降、マーケットでの評価がはっきりと分かれるようになってきました。

ロング・ショート・ポジションのイメージ
400
350

ロング300ショート

250

自動車メーカー A社

200

自動車メーカー B社

150
100

ショート500

ロング

1992 1993 1994 1995 1996 1997 1998 1999 2000 2001 2002 2003 2004

出所：ブルームバーグ

上記はあくまで例示をもって理解を深めるためのものであり、当ファンドの運用成果を予測または保証するものではありません。

ロング・ポジションとショート・ポジションによって、個別銘柄の割安解消・割高解消によるリターンを追求します。

■ロング･ポジションとショート・ポジションを同時に保有することにより、市場の上昇、下落に左右されにくい安定的なリターンを目指します。さらに株価指数先物取引等を活用することにより、市場の上昇、下落局面に関わらず、積極的にリターンを追求します。
個別株式

ロング・ポジション

ショート・ポジション

勝ち組企業・割安銘柄

負け組企業・割高銘柄

株価上昇（+）
株価下落（−）
割安解消によるリターン（+）

株価上昇（−）
株価下落（+）
割高解消によるリターン（+）

上昇局面と判断した場合下落局面と判断した場合

株価指数先物取引等

株価指数先物取引等

買建て

市場上昇（+）
市場下落（−）

売建て

市場上昇（−）
市場下落（+）

個別銘柄の割安解消・割高解消によりリターンを追求

株価指数先物取引等の活用によりリターンを追求市場の上昇、下落局面に関わらず積極的にリターンの追求を目指します。

スパークス・アセット・マネジメント株式会社について一貫した投資哲学と運用プロセスを実践する独立系運用会社です。
1989 年の創業以来、株式市場を取り巻く環境がいかに厳しくとも「マクロはミクロの集積である」という投資哲学のもと、ボトムアップ・リサ ーチを行っております。

親会社であるスパークス・グループ株式会社はJASDAQ 市場（銘柄コード 8739）に上場しています。

スパークス・グループの沿革

１９８９年 ７月 スパークス投資顧問株式会社として業務開始
１９９７年 ２月 投資一任契約に係る業務の認可取得
２０００年 ３月 証券投資信託委託業の認可取得
スパークス・アセット・マネジメント投信株式会社へ商号変更
２００１年１２月 JASDAQ 市場に上場
２００６年１０月 会社分割により持株会社へ移行
投資信託委託業および投資顧問業はスパークス・アセット・マネジメント株式会社が継承

ロング・ショート戦略における徹底したボトムアップ・リサーチ
インベストメント・アプローチ

成長する企業を見つけるポイント

STEP1

３つ の 着 眼 点（ 企 業 収 益 の 質 、市 場 成 長 性 、経営戦略）から企業の実態価値を計測する。

STEP2

実態価値と市場価値（株価）の差、バリュー・ギャップを計測する。
株価と企業の実態価値を比較した場合、何らかの理由によって一致していない場合が多く、このバリュー・ギャップを投資機会と捉えます。バリュー・ギャップが大きいほど、投資の候補となりますが、それだけでは十分ではありません。

バリュー・ギャップを埋めるカタリストを勘案し投資を決定する。

STEP3

カタリスト
（きっかけ・要因）：株価が実態価値へと収れんするプロセス（バリュー・ギャップの解消）を促すきっかけ・要因をカタリストと言います。企業調査をする際に、もう一つの重要な要素となります。
カタリストの例：規制緩和や会計制度の変化といった外的要因もありますが、コーポレート・ガバナンスの変 化 等の内 的 要 因が非 常に大きなものです。

企業収益の質Business

経営戦略

市場成長性

Management

Market

将来の収益・キャッシュフローを予測します。

企業の実態価値（本質的価値）
バリュー・ギャップ（価値の差）

カタリスト

企業の市場価値（株価）

実績報酬について■当ファンドは基準価額が一定の水準（ハイ・ウォーター・マーク 以下 HWM）を上回った場合、ファンドより実績報酬をいただきます。
■HWM は、半期ごとに見直しを行います。
（１万口当たり）
実績報酬額＝（前営業日の基準価額−HWM）
×21％（税抜 20％）（円）
13,000

基準価額＞HWM
基準価額
HWM

12,0009,000

10,000円
設定

HWM
10,000 円

・実際にファンドから実績報酬が払い出されるのは半期ごとです。
・実 績 報 酬は日々 の 基 準 価 額 算 出 の 際に反 映されているため、支払日に基準価額が大きく変わるわけではありません。

11,000円

11,00010,000

基準価額≦HWM

10,000円
半期末の前営業日

期末の前営業日

実績報酬の支払いあり実績報酬の支払いなし

HWM 変更新しい HWM：11,000 円

HWM 継続
11,000 円

・また、分配金が出た場合、HWM を引き下げます。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。
※左記はイメージ図であり、当ファンドの運用成果を保証、示唆するものではありません。

投資リスクについて
当ファンド（マザーファンドを含む）は、主として株式等値動きのある有価証券に投資し、加えて派生商品取引を積極的に活用しますので、基準価額は大きく変動します。従って、金融機関の預金と異なり、投資元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が変動する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。当ファンドは、預金や保険契約と異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資家保護基金の支払いの対象とはなりません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。受益権取得申込者は、ファンドの投資目的およびリスク要因を十分に認識することが求められます。

当ファンドの主なリスクは以下のとおりです。
（1）価格変動リスク（株式等への投資リスク・派生商品取引リスク）
当ファンドは、わが国の株式および株価指数先物取引等（以下、株式等）を実質的な投資対象としますので、当ファンドへの投資には、株式等への投資にかかる価格変動等の様々なリスクが伴うことになります。当ファンドに組入れられる株式等の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
また当ファンドは、ロング･ポジションの合計額と、ショート・ポジションの絶対金額での実質投資合計額は、それぞれ信託財産の純資産総額の２倍の範囲内、かつ、ロング・ポジションとショート・ポジションの実質投資合計額は信託財産の純資産総額の２倍の範囲内としているため、ショート・ポジションの実質投資合計額がロング・ポジションの実質投資合計額を上回る場合があり、またそれぞれのポジションにレバレッジがかかる場合があります。従って、当社が予想した方向と反対方向に市場が動いた場合には損失が発生するリスクがあり、レバレッジがかかっている場合には損失が拡大するリスクがあります。また、株式市場の上昇局面でも損失を被るリスクがあります。

（2）中小型株式等への投資リスク
当ファンドは、中小型株式へも投資を行います。これらの株式は、一般的に発行済株式時価総額が小さく、売買の少ない流動性の低い株式が少なくありません。その結果、こうした株式への投資はボラティリティ（価格変動率）が比較的高く、また流動性の高い株式に比べ、市況によっては大幅な安値で売却を余儀なくされる可能性があることから、より大きなリスクを伴います。

（3）ロング・ショート戦略固有のリスク
当ファンドは売建て（ショート・ポジション）取引を行いますので、売建てた株式等が値上がりした場合、基準価額が下落する要因となります。
また、ロング・ポジションおよびショート・ポジションの双方が誤っていた場合、双方に損失が発生するために、通常のファンドにおける損失よりも大きくなる可能性があります。

（4）一部解約による資金流出等に伴うリスク
当ファンドの一部解約による資金流出に伴い、基準価額が影響を受ける場合があります。大量の解約があった場合、解約代金を手当てするため保有有価証券を売却しなければならないことがあります。その際には市場動向や取引量等の状況によって、基準価額が大きく変動することがあります。なお、当ファンドはマザーファンドの受益証券への投資を通じて運用を行いますので、同じマザーファンドに投資するベビーファンドの資金流出入の影響を受ける場合があります。

（5）運用制限に伴うリスク
当ファンドの運用は、規制上または社内方針等により売買を制限されることがあります。委託会社またはその関連会社（以下、委託会社グループ）が投資を行っている（検討している場合を含む）銘柄も含め、特定の銘柄の未公開情報を受領している場合には、当該銘柄の売買が制限される場合があります。また委託会社グループが行う投資または他の運用業務に関連して、当ファンドにおいて投資にかかる売買を制限されることがあります。従って、これらにより当ファンドの運用実績に影響を及ぼす可能性があります。

（6）信用リスク
組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生、あるいは懸念される場合には価格が下がったり、投資資金を回収できなくなったりすることがあります。
これらは当ファンドの基準価額が下落する要因となります。

＜その他の留意事項＞●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。
このような場合、一時的に設定・解約等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。

●法令・税法・会計方針などの変更に関する事項
ファンドに適用される法令・税法・会計方針などは、今後変更される場合があります。

●お申込・解約等に関する留意点
・金融商品取引所における取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、取得申込および解約請求の受付を中止することがあります。
・信託財産の資金管理を円滑に行うため、１顧客１日当たりの解約の金額に制限を設ける場合や、一定の金額を超える解約の請求の受付時間に制限を設ける場合があります。

お申込みメモ（お申込みの際には投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい）フ ァ ン ド 名 スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス
商 品 分 類 追加型投信／国内／株式／特殊型（ロング・ショート型、派生商品型）
信 託 期 間 平成２１年６月３０日〜平成３１年６月２５日まで
繰 上 償 還 残高口数が２０億口を下回ることとなった場合等には約款所定の手続きを経たうえで、信託期間の途中で信託を終了（繰上償還）させていただくことがあります。また、委託会社は信託期間満了前に、信託期間の 延 長が受 益 者に有 利で あると認 めたときには、受 託 会 社と協 議 の 上 、信 託 期 間を延 長することができます。
決算日 毎年６月２５日（休業日の場合は翌営業日）

お客様にご負担いただく手数料等について※下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
【お申込み時】●お申込み手数料
３.１５%( 税抜３%) を上限として、販売会社が定める率をお申込み受付日の基準価額に乗じた金額【ご解約時】●信託財産留保額
解約請求受付日の基準価額に０.３％の率を乗じた金額

収 益 分 配 原則として毎決算時にファンドの基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行わないことがあります。

【保有期間中】（ 信託財産から間接的にご負担いただきます）

お 申 込 み 単 位 お 申 込 み 単 位 は 、販 売 会 社によって 異 なります。
詳しくは 販 売 会 社にお 問 合 せ 下さい 。

●信託報酬
純資産総額に対して年率１.９５３%（税抜１.８６%）

お 申 込 み 価 額 お申込み受付日の基準価額●実績報酬
前営業日の基準価額がハイ・ウォーター・マークを上回った場合、当該基準価額と当該ハイ・ウォーター・マークの差額の２１％（税抜２０％）を費用計上。実績報酬は半期毎に信託財産から支払われ、ハイ・ウォーター・マークも半期毎に見直されます。

お申込み・ご解約 販売会社で毎営業日お申込み・ご解約いただけます。
原 則として 、受 付 時 間 は 午 後３時 まで で す 。当 該
時 間を過ぎた場 合は翌 営 業日の 受 付となります。
ご 解 約 単 位 ご解 約 単 位 は 、販 売 会 社によって 異 なります。
詳しくは 販 売 会 社にお 問 合 せ 下さい 。
※１顧 客１日当たりの 解 約 の 金 額に制 限を設ける
場 合 や 一 定 の 金 額を超 える解 約 の 請 求 の 受 付
時 間に制 限を設ける場 合が あります。わが国 の金融商品取引所における取引の停止その他やむを得ない 事 情があるときには、解 約 請 求 の 受 付を中止させていただく場合があります。
解 約 価 額 解約請求受付日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額●解約手数料なし●その他の費用等（１）監査報酬、目論見書や運用報告書等の作成費用等の諸費用〔純資産総額に対し上限年率 0.105%（税込）〕（２）有価証券売買時の売買委託手数料（３）売建て（ショート）実行に伴い品貸料等の費用がかかります。
（２）、（３）はファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事 前に料 率や上 限 額 等を表 示することができません。

解 約 代 金 の 解約請求受付日から起算して５営業日目からお支払いいたします。
受 渡 日
課税上の取扱い ※課税上の取扱いについては投資信託説明書（交付目論見書）をご覧下さい。
（個人）

ファンドの委託会社およびその他の関係法人の概要●委 託 会 社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社

信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

●受 託 会 社 住友信託銀行株式会社

委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社に委託を行います。

●販 売 会 社 販売会社については、下記のスパークス・アセット・ ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約マネジメント株式会社にお問合せ下さい。
金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行います。

お問い合わせ先

スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ http://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03 - 5435 - 8200（受付時間：営業日９：００〜１７：００）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断下さい。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。
T.2009.6