お客様向け資料

スパークス･アセット･マネジメント株式会社

スパークス･厳選投資ファンド（野村ＳＭＡ･ＥＷ向け） 特化型

マンスリーレポート

2021年2月26日

当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の ・設定日2017年8月25日例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信 ・信託期間 無期限
託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として ・決算日
原則 12月6日※運用を行います。
※休業日の場合は翌営業日【運用実績】【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(%)
過去1ヵ月間直近の分配実績（円）ファンド

TOPIX配当込

1.07

3.12

基準価額
解約価額
純資産総額
16,507 円
16,483 円
736.33 億円※2017/8/24(設定日前営業日）を10,000として指数化（億円）

過去3ヵ月間2.27

6.42第1期

2017/12/6

0

過去6ヵ月間

14.03

16.42

第2期

2018/12/6

0 20,000

過去1年間

38.52

26.40

第3期

2019/12/6

0 18,000

過去3年間

44.04

13.19

第4期

2020/12/7

0

設定来65.07

26.95 設定来累計

0※決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマン
スは、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。

【資産別構成】
資産種類
株式
投資信託証券その他株式関連証券
現金その他

分配金再投資基準価額（左軸）TOPIX配当込み（左軸）基準価額（左軸）

2,000
1,500

16,00014,0001,000

12,00010,000

500

8,000

比率(％）
98.8
0.0
0.0
1.2

※比率は対純資産総額【株式市場別構成】
市場
東証1部
東証2部
その他市場
株式組入比率

純資産総額（右軸）

06,00017/08 18/02 18/08 19/02 19/08 20/02 20/08 21/02※当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「TOPIX(配当込)」です。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

【株式業種別構成 上位5業種（％）】

比率(％）
93.9
0.0
4.9
98.8

30.0
25.0
20.0

※比率は対純資産総額【組入有価証券 上位5銘柄】

1
2
3
45銘柄
ソニー
日本電産
ソフトバンクグループ

市場
東1
東1
東1
リクルートホールディングス 東1
シマノ
東1( 銘柄総数：19銘柄 )

15.0

業種
比率(％）
電気機器
10.0
電気機器
9.5
情報・通信業
9.0
サービス業
8.0
輸送用機器
6.3

10.0
5.00.0※市場は下記の取引市場を指します。
東1：東証1部、東2：東証2部、ﾏｻﾞｰｽﾞ：東証マザーズ、JQ：JASDAQ※比率は対純資産総額

電気機 情報・通化学器
信業
25.2
13.911.3※比率は対純資産総額

機械8.6

サービス業
8.0

※上記記載のうち、【運用実績】、【基準価額・純資産総額の推移】以外は、当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。
※「比率（％）」は、当ファンドが投資するマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。
従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･アセット･マネジメント株式会社スパークス･厳選投資ファンド（野村ＳＭＡ･ＥＷ向け）

マンスリーレポート

2021年2月26日【運用担当者のコメント】◆株式市場の状況
2021年2月、日本株式市場の代表指数であるTOPIX（配当込み）は前月末比3.12％の上昇となりました。
当月の日本株式市場は、米国の景気回復や企業業績拡大に加え、国内での新型コロナワクチン接種開始を背景に経済活動の活発化が期待され、日経平均株価は一時3万円台と30年振りの高値を記録しました。特に銀行株などの「割安株」の上昇が顕著な動きとなりました。月後半には米国の長期金利上昇をきっかけに世界的に金利が上昇し、ハイテク株などを中心に下落基調となり、当月の上昇幅を縮小して終えました。

◆ファンドの運用状況
当ファンドのパフォーマンスは前月末比1.07％の上昇となり、参考指数の同3.12％の上昇を2.05％下回りました。
当月のプラス貢献銘柄は、ソフトバンクグループ、リクルートホールディングス、ソニーなどでした。一方、マイナス影響銘柄は、キーエンス、ユニ・チャーム、ダイキン工業などでした。
当月の株式市場は、月半ばまではバブル後の高値を更新する堅調な相場でしたが、月末にかけて世界的に長期金利が急上昇したことを受けて、急落する展開となりました。
株式、債券、不動産など様々な金融資産の価格は、将来生み出されるであろう予想キャッシュフローを現在価値に割り戻すことによって決まってきますが、その際に必要となる割引率は、短期国債などの「無リスク金利（リスクフリーレート）」などに左右されます。債券の世界では長期債であるほど価格の金利感応度が高くなるのと同じように、株式では高PER（株価収益率）で評価されている成長株ほど理論的に大きな影響があります。これは成長株が成長株以外に比べて、より長期的な利益成長を織り込んだ株価形成となっているからです。当ファンドは成長株を中心に投資を行っているため、上記のメカニズムを通じた株価への影響は相対的に大きくなります。
私どもは、今回の長期金利上昇をきっかけとした株価下落は「健全な相場調整局面」だと考えております。昨年は新型コロナウイルス感染拡大（コロナ禍）による経済への打撃を緩和するために世界各国で緊急的な追加金融緩和策がとられ、米国を中心に長期債利回りが下がりました。このため、株式市場は昨年3月以降、実態経済以上に堅調に推移しました。現在は、この「コロナ禍」に対応するための低金利環境が、やや正常化する過程にあると見るのが自然であると私どもは考えます。これは経済が正常化することの裏返しでもあるため、悪い話ではありません。
経済が正常化してくると、次に出て来る懸念はインフレーションです。この点については、私どもは「時期尚早」であるとの立場です。たしかに通常のリセッション（景気後退）と違い、今回は（「コロナ禍」直前の段階で）経済システム全体における製造業の過剰な生産設備問題や、家計債務膨張による過熱消費も起きていませんでした。従って、「コロナ禍」の収束が見えてくれば、需要の回復は比較的早いと思われます。加えて、巣ごもりを余儀なくされた人々は消費をしたくてうずうずしています。瞬間的には需要が供給を上回ることによるインフレが発生してもおかしくないと考えます。
（次ページへ）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファン
ドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･厳選投資ファンド（野村ＳＭＡ･ＥＷ向け）

マンスリーレポート

2021年2月26日（前ページより）一方で、持続的なインフレが定着するかの先行きは不透明です。とりわけ日本の場合、長期にわたる量的金融緩和によってマネタリベース（日本銀行が供給する通貨）こそ何倍も増加していますが、肝心のマネーストック（金融部門から経済全体に供給されている通貨）はそこまで増えていませんし、モノ・サービスの需給面では、少子高齢化という構造的かつ根本的な問題は解決していません。さらに様々なテクノロジーの進歩によって、ｅコマース（電子商取引）やデジタルエコノミーの普及を通じてモノやサービスの価格が抑えられるという現象も続きそうです。米国においても、足元の失業率は完全雇用からかなり乖離した状況にあり、労働市場が逼迫するには時間がかかりそうです。これらを勘案すると1970-80年代初頭に見られたようなハイパーインフレが金利急上昇を引き起こすということは想定し難い、というのが私どもの考え方です。成長株の足元の株価調整はいずれ落ち着き、その後は企業業績の継続的な成長が株価を引き続き牽引すると考えます。
では、私どもの見通しに反して急激なインフレが起きた場合はどうでしょうか？
モノの値段が上がるので、企業にとっては材料費などのコスト増が利益圧迫要因となります。防衛手段として、それに見合った価格転嫁さえ出来れば収益性を維持することは可能です。しかし、最もインフレ抵抗力のあるビジネスは以下のような特徴を持っているべきであると考えます。
1. 重厚長大な設備や大量の原材料を必要としないアセットライト型であること
2. 人件費上昇や大量な労働力確保がボトルネックとならないような非労働集約的であること
3. 販売価格を引き上げても需要が減少しないような強い価格決定権を持っていること（価格弾力性が低い商材を手掛けていること）などです。
当ファンドのポートフォリオには、これらの条件に合致する企業が含まれていると判断しています。
例えばソニーは、ゲーム、映画、音楽分野で知的財産を活用したエンターテインメント企業に生まれ変わっています。
キーエンスは、顧客製造業に対して省人化や省力化に資するようなファクトリーオートメーションを提案するコンサル力が競争力の源泉であり、（自社で生産設備を持たない）ファブレス企業でもあります。リクルートホールディングスは、インターネット主体の広告媒体を展開していることから、有形固定資産への投資はさほど必要としません。ソフトバンク
グループは、通信会社からAI（人工知能）などに特化した投資会社として変貌を遂げています。
さらに私どもは、モノづくりに高い競争力を持つ製造業にも投資しています。日本電産（DCモータメーカーの世界最大手）、ダイキン工業（空調メーカー世界最大手）、シマノ（高級スポーツ自転車用部品製造）、テルモ（心臓血管治療用の医療機器製造）、ユニ・チャーム（生理用品・紙おむつなどの衛生用品メーカー）などは成長のために今後も新規工場への投資や大量の原材料調達が必要となりますが、製品競争力およびコスト競争力があるため、インフレに対する耐性も兼ね揃えていると判断しております。
最後に、当ファンドはグローバルで成長が期待できる成長企業中心に投資しています。とりわけ経済が成熟し、人口減少傾向にある日本ではこのアプローチが有効だと考えています。世界を舞台に成長できる企業であれば内需型企業に比べて潜在市場規模が大きいため、息の長い業績拡大が期待出来ます。長期的な利益成長が見込めれば、金利上昇やインフレなどの逆風はいずれ克服できるというのが基本的な見解です。そのためにはマクロ環境に一喜一憂せずに腰を据えて長期保有を続けることが肝要であると、私どもは考えます。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファン
ドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･厳選投資ファンド（野村ＳＭＡ･ＥＷ向け）
ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・オールキャップ・ベスト・ピック・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行うことを基本とします。

ファンドの特色
１. わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、『魅力的』と判断した銘柄に投資します。
『魅力的』な銘柄とは、高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本企業(新・国際優良企業）をいいます。

２. ベンチマークや業種にとらわれず、『厳選』した少数の投資銘柄群に集中的に投資を行うことを基本とします。
※ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に 10％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

３. 原則として短期的な売買は行わず、長期保有することを基本とします。

ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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スパークス･厳選投資ファンド（野村ＳＭＡ･ＥＷ向け）
投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、国内の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。
信用リスク

・ 組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
・ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に１０％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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お客様にご負担いただく手数料等について
下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料： なし【ご解約時】■信託財産留保額： 解約請求受付日の基準価額に対して 0.15%の率を乗じて得た額■解約手数料： なし【保有期間中】 (信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬： 純資産総額に対して年率 0.891%（税抜 0.81%）■その他の費用等(1) 監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対して上限年率0.11%（税抜0.10%））(2) 有価証券売買時の売買委託手数料等は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき株式会社日本カストディ銀行に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行います。
加入協会
販売会社
野村證券株式会社

金融商品取引業者

登録番号

日本証券業
協会

関東財務局長（金商）第142号○

一般社団法人
一般社団法人
一般社団法人
金融先物取引業 日本投資顧問業 第二種金融商品協会
協会
取引業協会

○

○

○

〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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