スパークス･アセット･マネジメント株式会社

販売用資料

スパークス･厳選投資ファンド（野村ＳＭＡ･ＥＷ向け） 特化型

マンスリーレポート

2019年2月28日

当ファンドは、一般社団法人投資信託協会「投資信託等の運用に関する規則 信用リスク集中回避のための投資制限の ・設定日2017年8月25日例外」を適用して特化型運用を行います。そのため、一般のファンドにおいては、一の者に係るエクスポージャーの投資信 ・信託期間 無期限
託財産の純資産総額に対する比率として10％を上限として運用を行うところを、当ファンドにおいては、35％を上限として ・決算日
原則 12月6日※運用を行います。
※休業日の場合は翌営業日【運用実績】【基準価額・純資産総額の推移】

過去のパフォーマンス(%)
ファンド TOPIX配当込
過去1ヵ月間5.29

直近の分配実績（円）

純資産総額356.91 億円-3.35

過去6ヵ月間-4.21-6.38

過去1年間

5.12-7.06 第1期 2017/12/06

過去3年間－－ 第2期 2018/12/06

20.47（億円）※2017/8/24(設定日前営業日）を10,000として指数化-3.02

14,0004.23 設定来累計※決算期に収益分配があった場合のファンドのパフォーマン
スは、分配金（税金控除前）を再投資することにより算出される収益率です。従って実際の投資家利回りとは異なります。

0800

12,000600

11,000400

10,000

200

0

9,000
17/08

資産種類比率(％）
株式93.6
投資信託証券0.0
その他株式関連証券
0.0
現金その他
6.4

1,000

純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）TOPIX配当込み（左軸）基準価額（左軸）

0 13,000【資産別構成】

17/11

18/02

18/05

18/08

18/11019/02※当ファンドにベンチマークはありません。参考指数は「TOPIX(配当込)」です。
※基準価額は、信託報酬等控除後です。
※分配金再投資基準価額は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。
※過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

※比率は対純資産総額【株式市場別構成】

市場
東証１部
東証２部
その他市場
株式組入比率

解約価額
12,029 円

2.60

過去3ヵ月間設定来基準価額
12,047 円【株式業種別構成 上位5業種（％）】

比率(％）
93.6
0.0
0.0
93.6

20.0

15.0

※比率は対純資産総額【組入有価証券 上位5銘柄】( 銘柄総数：18銘柄 )銘柄
1 ソフトバンクグループ
2 日本電産
3 シマノ
4 ユニ・チャーム
5 リクルートホールディングス

市場
業種
比率(％）
東1 情報・通信業
8.8
東1 電気機器8.2
東1 輸送用機器
7.3
東1 化学
6.6
東1 サービス業
6.5

10.0

5.00.0※市場は下記の取引市場を指します。
東1：東証1部、東2：東証2部、ﾏｻﾞｰｽﾞ：東証マザーズ、JQ：JASDAQ※比率は対純資産総額

化学

電気機 卸売業
器
12.712.711.6※比率は対純資産総額

機械10.2

情報・通信業8.8※上記記載のうち、【運用実績】、【基準価額・純資産総額の推移】以外は、当ファンドが投資するマザーファンドに関する情報です。
※「比率（％）」は、当ファンドが投資するマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。
従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･厳選投資ファンド（野村ＳＭＡ･ＥＷ向け）

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2019年2月28日【運用担当者のコメント】◆株式市場の状況
2019年2月、日本株式市場の代表指数であるTOPIX（配当込み）は前月末比2.60％の上昇となりました。
当月の日本株式市場は、国内企業の業績不振や米中貿易協議の先行き懸念から下落して始まりましたが、その後は米政権が中国製品に対する関税引き上げ期限の延長を検討しているとの報道を受け、米中貿易協議の進展期待から上昇基調となりました。月終盤にかけては、前月からの株価反発局面においてグローバル比較での日本株式市場の出遅れ感に対して見直しの動きが見られたことも、株価の下支え材料となりました。

◆ファンドの運用状況
当ファンドのパフォーマンスは前月末比5.29％の上昇となり、参考指数の同2.60％の上昇を2.69％上回りました。
当月のプラス貢献銘柄は、シマノ、ソフトバンクグループなどでした。一方、マイナス影響銘柄は、アシックスなどでした。
当月は、好調な2018年12月期決算を発表したシマノの株価が急伸しました。自転車部品事業が底堅く推移し、釣具事業が好調であったことが要因です。主力の自転車部品事業は、2015年12月期に過去最高業績を達成して以降、踊り場が続いていましたが、最高益の更新に向けて少しずつ収益環境が改善していると、私どもは考えています。
スポーツ自転車（ロードバイクおよびマウンテンバイク）の需要は歴史上、ブームによる反動で数年程度の低迷局面が何度かありました。例えば1980年代のマウンテンバイクブームによって、シマノは1981年に当時の過去最高売上高を計上しましたが、その後、1986年まで記録が更新されませんでした。また1990年代には、1993年に業績のピークをつけたあと、10年間は横這い状態が続きました。スポーツ自転車は耐久消費財であるため、需要の周期性がやや大きいという特徴もあります。また最近では、米中貿易摩擦による関税引き上げが、シマノの輸出ビジネスに悪影響を及ぼすという懸念がありました。しかし、スポーツ自転車需要の長期見通しは、人々の健康志向の高まりや、余暇活動の増加などが構造的な追い風となり、今後も伸び続けると予想されます。このような環境下、同社は、高級スポーツ自転車部品において圧倒的なシェアを誇っており、多くの組立メーカーが同社より基幹部品を調達しています。
今期（2019年12月期）の同社業績見通しに目を転じると、前期（2018年12月期）に主力製品のフルモデルチェンジがあったことや、世界各地域で自転車部品の流通在庫が適正水準に落ち着いていることなどを勘案すると、消費者需要の極端な落ち込みがなければ、着実な増収増益の年となる可能性が高いと思われます。主要市場である欧米地域の売上が底堅く推移するのと、中国では廉価版の自転車が大量生産された「シェア自転車ビジネス」のブームが一巡したことによって、スポーツ自転車市場に成長トレンドが戻ることも期待されます。更に、新たなカテゴリーとして需要が盛り上がっているスポーツ用電動自転車（e-bike）も同社の成長機会と考えています。電動タイプの普及によって、シマノの従来型自転車部品ビジネスが伸び悩むといった見方も一部でありましたが、最近では電動自転車のカテゴリーにおいてシマノが競合メーカーの独ボッシュ社を追い上げる立場にあるようです。加えて私どもは、従来型自転車が電動自転車に置き換わる「リスク」よりも、むしろ電動自転車が娯楽スポーツ用途だけでなく、自動車通勤や近距離移動の代替手段として需要が伸びることもあり得ると考えています。
（次ページへ）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただ
き、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。
■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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2019年2月28日（前ページより）シマノは、スポーツ用自転車部品メーカーでありながらユーザーからの認知度が非常に高く、性能面において高い信頼を得ています。７～８割とも言われる同社の世界市場シェアは長年揺ぎ無く、その競争優位性は当面維持されると私どもは考えております。そして、これらの強みは、高い資本収益性として引き続き反映されるでしょう。同社の財務諸表を見てみると、過去20年間で興味深い変化が見てとれます。1998年度の期末時点で約437億円あった有形固定資産（純額ベース)は、2011年12月期においても約468億円と微増に留まっていたのに対し、2018年12月期には約1,140億円へと急増していることです。最初の13年間（1998-2011年）は資産規模がほぼ変わらないにも関わらず、売上、利益は約５割増加しました。これは同期間に生産設備を膨らませず、かつ為替水準も円高に進んだこと（輸出企業の業績にとっては逆風）を勘案すると、かなり効率的あるいは価格競争力のある経営が行われていたことを意味し、株主資本利益率（ROE）は1998年の8.7％から2011年には11.2％に上昇しています。その後、直近の７年間（2011-2018年）は、生産能力の増強や原価低減、製品開発力（e-bike関連製品を含む）の強化を目的とした設備投資を積極的に行った結果、有形固定資産が約468億円から1,140億円と約２.４倍に増加しています。このような高水準の投資が続いていることは、同社経営陣が考える将来の需要見通しが明るいことを示唆しています。また、もし同社ビジネスの資本効率が大きく変わっていないとすれば、今後は設備投資が一巡したとしても売上・利益を当面伸ばしていけると考えられます。すなわち、資本効率の継続的な上昇が期待できるということです。積極的な設備投資を行ってきたにも関わらず手元資金が潤沢な状況が続いており、2018年12月期末時点で約2,400億円の現預金が積み上がっている点も注目です。
最後に、自社株買いの可能性もシマノの株主であることの魅力のひとつです。同社は、その高い競争力からこれまで継続的にフリーキャッシュフローを生み出し、かつて大規模な自社買いを行った実績があります。では、当時実際にどのような「恩恵」をもたらしたのでしょうか。同社の営業利益は2003年12月期から2008年12月期にかけて、193億円から378億円へと２倍近くの水準となりました。この期間、同社は継続的に自社株買いを実施し、買い入れた株式を消却することで、発行済み株式数は121百万株から96百万株へと約２割減少しました。結果として、一株当たり利益は97円から262円へと約２.７倍となりました。株主にとっての「分け前」である一株当たり利益の成長が、利益全体の伸びよりも上回っていることが見てとれます。上述のとおり、手元資金が潤沢にあることと、過去に自社株買いを行った実績からすると、株価が割安と判断される局面では、同社経営陣が自社株買いを再開する（もしくは配当性向を引き上げる）可能性もあると、私どもは考えています。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請求、お問合せは販売会社まで。

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スパークス･厳選投資ファンド（野村ＳＭＡ･ＥＷ向け）
ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・オールキャップ・ベスト・ピック・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、日本の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行うことを基本とします。

ファンドの特色
１. わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、『魅力的』と判断した銘柄に投資します。
『魅力的』な銘柄とは、高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本企業(新・国際優良企業）をいいます。

２. ベンチマークや業種にとらわれず、『厳選』した少数の投資銘柄群に集中的に投資を行うことを基本とします。
※ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に 10％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

３. 原則として短期的な売買は行わず、長期保有することを基本とします。

ファンドの仕組みファミリーファンド方式※により、金融商品取引所上場株式への実質的投資を行います。
※ ファミリーファンド方式とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資することにより、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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スパークス･厳選投資ファンド（野村ＳＭＡ･ＥＷ向け）
投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資等を通じて、国内の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク
一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
集中投資のリスク
当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。
信用リスク

・ 組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。
・ 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に１０％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
その他の留意事項●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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お客様にご負担いただく手数料等について下記手数料等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
【お申込時】■お申込手数料： なし【ご解約時】■信託財産留保額： 解約請求受付日の基準価額に対して 0.15%の率を乗じて得た額■解約手数料： なし【保有期間中】 (信託財産から間接的にご負担いただきます)■信託報酬： 純資産総額に対して年率 0.8748%（税抜 0.81%）■その他の費用等(1) 監査報酬、投資信託説明書（目論見書）や運用報告書等の作成費用などの諸費用（純資産総額に対して上限年率0.108%（税抜0.10%））(2) 有価証券売買時の売買委託手数料等は、ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。

ファンドの関係法人について●委託会社 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号（加入協会） 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用指図、受益権の発行等を行います。

日本証券業協会●受託会社 三井住友信託銀行株式会社
委託会社の指図に基づく信託財産の管理等を行います。なお、信託事務の一部につき日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社に委託を行います。
●販売会社 下記一覧参照
ファンドの受益権の募集・販売の取扱い、一部解約請求の受付、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いの取扱等を行います。
加入協会販売会社
野村證券株式会社

金融商品取引業者

登録番号
関東財務局長（金商）第142号

日本証券業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会○○○○〔お問い合わせ先〕 スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ホームページ https://www.sparx.co.jp/ 電話番号：03-6711-9200（受付時間：営業日 9：00 ～ 17：00）■当資料は販売用資料としてスパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドの取得のお申込を行う場合には、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ずお受け取りの上詳細をご確認いただき、ご自身でご判断ください。■当ファンドは値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。従って、元本が保証されているものではなく、組入れた有価証券の価格が下落する場合や、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む場合もあります。また、これらの運用による損益は全て受益者の皆様に帰属します。■投資信託は預貯金・金融債または保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社で購入した場合を除き、投資者保護基金の規定に基づく支払いの対象ではありません。■投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。■当資料に記載の内容は将来の運用結果を保証もしくは示唆するものではありません。■当資料に含まれている過去の実績の数値および市場動向等についてのコメントは当資料作成時点のものであり、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものではありません。■当資料の正確性や完全性について当社が保証するものではありません。また記載内容は予告なく訂正が行われることがあります。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。■当ファンドに関する投資信託説明書（交付目論見書）のご請
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