自己点検・評価報告書
２０１６・２０１７

序 章

本学は、教育と研究の質の向上を図るため、自らが定めた「東京工芸大学点検・評価規程」に基づき、「東京工芸大学自己点検・評価委員会」を置き、恒常的な自己点検・評価活動を推進している。また、本学の自己点検・評価報告書の刊行及び外部評価の実
施周期は２年とし、外部認証評価機関による認証評価の実施周期は７年としている。本報告書は、2017 年５月１日現在の基礎データに基づき、2016・2017 年度の自己点検・評価を報告書としてまとめたものである。
2002 年の学校教育法改正に伴い、2004 年度以降わが国の大学は、文部科学大臣の認証を受けた評価機関による評価を７年以内の周期で受けることが義務づけられ、本学は2008 年に第１期の認証評価を受審し、大学基準協会より適合認定を受けた。2011 年からは第２期を迎え、評価の内容が「質保証」の構築に主眼が置かれることとなった。今日の大学教育では学習成果に対して高い関心が集まり、「質保証」においても重要な要素として挙げられてきている。本学では、「質保証」のシステムを機能させるため、2013
年度に東京工芸大学自己点検・評価委員会のもとに課題改善部会を設け、特に重要推進
課題については「改善課題」として学長を中心に全学をあげて取り組む仕組みを構築した。その結果、課題改善に係る PDCA サイクルの実効性が高まり、本学の「質保証」
体制についても着実に改善が進んでいる。
本学の第２期の認証評価として、2015 年に大学基準協会から大学基準適合認定を受けた。同協会の認定時に指摘された「改善勧告」及び「努力課題」については、2015 年
度の「改善課題」として学内に周知徹底し、改善を図っている。今後、教育・研究の質の向上を図るため、一つひとつ丁寧に改革・改善に取り組み、2018 年に財団法人大学基準協会へ改善報告書を提出することとしている。
大学は、現在、それぞれの特性に鑑みた機能強化を進めている。本学においても、建学の精神及び理念と目的の下で、更なる個性を発揮し、発展し続けるために、特に教育による学修成果を提示することに傾注し、教職員一丸となって不断の改善・改革を推進
していく所存である。

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第１章

理念・目的

１．現状説明（１）大学の理念・目的を適切に設定しているか。また、それを踏まえ、学部・研究科の目的を適切に設定しているか。
（２）大学の理念・目的及び学部・研究科等の目的を学則又はこれに準ずる規則等に適切に明示し、教職員及び学生に周知し、社会に対して公表しているか。
（３）大学の理念・目的、各学部･研究科における目的等を実現していくため、大学として将来を見据えた計画その他諸施策を設定しているか。
２．長所・特色
３．問題点
４．全体のまとめ

第２章

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教育研究組織１．現状説明（１）大学の理念・目的に照らして、学部・研究科、附置研究所、センターその他の組織の設置状況は適切であるか。
（２）教育研究組織の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また、その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
２．長所・特色
３．問題点
４．全体のまとめ

第４章

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内部質保証

１．現状説明（１）内部質保証のための全学的な方針と手続を明示しているか。
（２）内部質保証の推進に責任を負う全学的な体制を整備しているか。
（３）方針及び手続に基づき、内部質保証システムは有効に機能しているか。
①学位授与方針、教育課程の編成・実施方針及び学生の受け入れ方針の策定のための全学としての基本的な考え方の設定②内部質保証の推進に責任を負う全学的な組織による学部・研究科その他の組織における教育のＰＤＣＡサイクルを機能させる取り組み③行政機関及び認証評価機関等からの指摘事項（設置計画履行状況調査等）に対する適切な対応④点検・評価における客観性、妥当性の確保（４）教育研究活動、自己点検・評価、その他の諸活動の取り組みを適切に公表し、社会に対する説明責任を果たしているか。
①教育情報、自己点検・評価結果、その他組織運営と諸活動の状況等の公表②公表する情報の正確性、信頼性③公表する情報の適切な更新（５）内部質保証システムの適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また、その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
２．長所・特色
３．問題点
４．全体のまとめ

第３章

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教育課程・学習成果

１．現状説明（１）授与する学位ごとに、学位授与方針を定め、公表しているか。
①課程修了にあたって、学生が修得することが求められる知識・技能・態度等、当該学位にふさわしい学習成果を明示した学位授与方針の適切な設定及び公表

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（２）授与する学位ごとに、教育課程の編成・実施方針を定め、公表しているか。
（３）教育課程の編成・実施方針に基づき、各学位課程にふさわしい授業科目を開設し、教育課程を体系的に編成しているか。
＜工学部＞①各学部・研究科において適切に教育課程を編成するための措置
ア）教育課程の編成・実施方針と教育課程の整合性
イ）教育課程の編成にあたっての順次性・体系性への配慮
ウ）単位制度の趣旨に沿った単位の設定
エ）個々の授業科目の内容・方法
オ）授業科目の位置づけ（必修、選択等）
カ）各学位課程にふさわしい教育内容の設定②学生の社会的及び職業的自立を図るために必要な能力を育成する教育の実施＜芸術学部＞①各学部・研究科において適切に教育課程を編成するための措置
ア）教育課程の編成・実施方針と教育課程の整合性
イ）教育課程の編成にあたっての順次性・体系性への配慮
ウ）単位制度の趣旨に沿った単位の設定
エ）授業科目の位置づけ（必修、選択等）②学生の社会的及び職業的自立を図るために必要な能力を育成する教育の実施＜工学研究科＞＜芸術学研究科＞（４）学生の学習を活性化し、効果的に教育を行うための様々な措置を講じているか。
①各学部・研究科において授業内外の学生の学習を活性化し、効果的に教育を行うための措置
ア）各学位課程の特性に応じた単位の実質化を図るための措置
イ）シラバスの内容及び実施ウ）学生の主体的参加を促す授業形態、授業内容及び授業方法（５）成績評価、単位認定及び学位授与を適切に行っているか。
①成績評価及び単位認定を適切に行うための措置
ア）単位制度の趣旨に基づく単位認定イ）既修得単位の適切な認定
ウ）成績評価の客観性・厳格性を担保するための措置エ）卒業・修了要件の明示②学位授与を適切に行うための措置（６）学位授与方針に明示した学生の学習成果を適切に把握及び評価しているか。
（７）教育課程及びその内容、方法の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。
また、その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
２．長所・特色
３．問題点
４．全体のまとめ

第５章

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学生の受け入れ

１．現状説明（１）学生の受け入れ方針を定め、公表しているか。
①学位授与方針及び教育課程の編成・実施方針を踏まえた学生の受け入れ方針の適切な設定及び公表②次の内容を踏まえた学生の受け入れ方針の設定
ア)入学前の学習歴、学力水準、能力等の求める学生像イ)入学希望者に求める水準等の判定方法

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（２）学生の受け入れ方針に基づき、学生募集及び入学者選抜の制度や体制を適切に整備し、入学者選抜を公正に実施しているか。
①学生の受け入れ方針に基づく学生募集方法及び入学者選抜制度の適切な設定②入試委員会等、責任所在を明確にした入学者選抜実施のための体制の整備③公正な入学者選抜の実施④入学を希望する者への合理的な配慮に基づく公平な入学者選抜の実施（３）適切な定員を設定して学生の受け入れを行うとともに、在籍学生数を収容定員に基づき、適正に管理しているか。
①入学定員及び収容定員の適切な設定と在籍学生数の管理＜学士課程（学部）＞ア）入学定員に対する入学者数比率イ）収容定員に対する在籍学生数比率ウ）収容定員に対する在籍学生数の過剰又は未充足に関する対応＜博士前期課程・博士後期課程＞
ア）収容定員に対する在籍学生数比率（４）学生の受け入れの適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また、その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
①適切な根拠（資料、情報）に基づく点検・評価②点検・評価結果に基づく改善・向上
２．長所・特色
３．問題点
４．全体のまとめ

第６章

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教員・教員組織

１．現状説明（１）大学の理念・目的に基づき、大学として求める教員像や各学部･研究科等の教員組織の編制に関する方針を明示しているか。
①大学として求める教員像の設定
ア）各学位課程における専門分野に関する能力、教育に対する姿勢等②各学部・研究科等の教員組織の編制に関する方針の適切な明示（２）教員組織の編制に関する方針に基づき、教育研究活動を展開するため、適切に教員組織を編制しているか。
①大学全体及び学部・研究科等ごとの専任教員数②適切な教員組織編制のための措置③学士課程における教養教育の運営体制（３）教員の募集、採用、昇任等を適切に行っているか。
①教員の職位（教授、准教授、助教等）ごとの募集、採用、昇任等に関する基準及び手続の設定と規程の整備②規程に沿った教員の募集、採用、昇任等の実施（４）ファカルティ・ディベロップメント（ＦＤ）活動を組織的かつ多面的に実施し、教員の資質向上及び教員組織の改善・向上につなげているか。
①ファカルティ・ディベロップメント（ＦＤ）の組織的な実施②教員の教育活動、研究活動、社会活動等の評価とその結果の活用（５）教員組織の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また、その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
①適切な根拠（資料、情報）に基づく点検・評価②点検・評価結果に基づく改善・向上
２．長所・特色
３．問題点
４．全体のまとめ

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第７章

学生支援

１．現状説明（１）学生が学習に専念し、安定した学生生活を送ることができるよう、学生支援に関する大学としての方針を明示しているか。
①大学の理念・目的、入学者の傾向等を踏まえた学生支援に関する大学としての方針の適切な明示（２）学生支援に関する大学としての方針に基づき、学生支援の体制は整備されているか。
また、学生支援は適切に行われているか。
①学生支援体制の適切な整備②学生の修学に関する適切な支援の実施
ア）学生の能力に応じた補習教育、補充教育
イ）正課外教育ウ）留学生等の多様な学生に対する修学支援エ）障害のある学生に対する修学支援オ）成績不振の学生の状況把握と指導カ）留年者及び休学者の状況把握と対応
キ）退学希望者の状況把握と対応
ク）奨学金その他の経済的支援の整備③学生の生活に関する適切な支援の実施
ア）学生の相談に応じる体制の整備
イ）ハラスメント防止のための体制の整備
ウ）学生の心身の健康、保健衛生及び安全への配慮④学生の進路に関する適切な支援の実施
ア）学生のキャリア支援を行うための体制の整備
イ）進路選択に関わる支援やガイダンスの実施⑤学生の正課外活動（部活動等）を充実させるための支援の実施⑥その他、学生の要望に対応した学生支援の適切な実施（３）学生支援の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また、その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
２．長所・特色
３．問題点
４．全体のまとめ

第８章

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教育研究等環境

１．現状説明（１）学生の学習や教員による教育研究活動に関して、環境や条件を整備するための方針を明示しているか。
①大学の理念・目的、各学部・研究科の目的等を踏まえた教育研究等環境に関する方針の適切な明示（２）教育研究等環境に関する方針に基づき、必要な校地及び校舎を有し、かつ運動場等の教育研究活動に必要な施設及び設備を整備しているか。
①施設、設備等の整備及び管理ア）ネットワーク環境や情報通信技術（ＩＣＴ）等機器・備品等の整備
イ）施設・設備等の維持及び管理、安全及び衛生の確保
ウ）バリアフリーへの対応や利用者の快適性に配慮したキャンパス環境整備エ）学生の自主的な学習を促進するための環境整備②教職員及び学生の情報倫理の確立に関する取り組み（３）図書館、学術情報サービスを提供するための体制を備えているか。また、それらは適切に機能しているか。
①図書資料の整備と図書利用環境の整備

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ア）図書、学術雑誌、電子情報等の学術情報資料の整備
８０イ）国立情報学研究所が提供する学術コンテンツや他図書館とのネットワークの整備
８０ウ）学術情報へのアクセスに関する対応
８１エ）学生の学習に配慮した図書館利用環境（座席数、開館時間等）の整備
８２②図書館、学術情報サービスを提供するための専門的な知識を有する者の配置
８２（４）教育研究活動を支援する環境や条件を適切に整備し、教育研究活動の促進を図っているか。
①研究活動を促進させるための条件の整備
ア）大学としての研究に対する基本的な考えの明示
８２イ）研究費の適切な支給８２ウ）外部資金獲得のための支援
８３エ）研究室の整備、研究時間の確保、研究専念期間の保障等
８３オ）ＴＡ、ＲＡ等の教育研究活動を支援する体制
８３（５）研究倫理を遵守するための必要な措置を講じ、適切に対応しているか。
①研究倫理、研究活動の不正防止に関する取り組み
ア）規程の整備
８４イ）コンプライアンス教育及び研究倫理教育の定期的な実施
８４ウ）研究倫理に関する学内審査機関の整備
８４（６）教育研究等環境の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また、その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
①適切な根拠（資料、情報）に基づく点検・評価
８４②点検・評価結果に基づく改善・向上
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２．長所・特色
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３．問題点
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４．全体のまとめ８５

第９章

社会連携・社会貢献

１．現状説明（１）教育研究成果を適切に社会に還元するための社会連携・社会貢献に関する方針を明示しているか。
①大学の理念・目的、各学部・研究科の目的等を踏まえた社会貢献・社会連携に関する方針の適切な明示
８６（２）社会連携・社会貢献に関する方針に基づき、社会連携・社会貢献に関する取り組みを実施しているか。また、教育研究成果等を適切に社会に還元しているか。
①学外組織との適切な連携体制
８６②社会連携・社会貢献に関する活動による教育研究活動の推進
８６③地域交流、国際交流事業への参加
ア）公開講座・生涯学習
８７イ）写大ギャラリー
８９ウ）その他（社会活動実績等）
８９（３）社会連携・社会貢献の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また、その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
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２．長所・特色
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３．問題点
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４．全体のまとめ
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第１０章

大学運営・財務 【Ⅰ大学運営】

１．現状説明（１）大学の理念・目的、大学の将来を見据えた計画等を実現するために必要な大学運営に関する大学としての方針を明示しているか。
①大学の理念・目的の実現及び内部質保証システムの機能化のための大学運営に関する
中・長期の方針の明示②学内構成員に対する大学運営に関する方針の周知

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（２）方針に基づき、学長をはじめとする所要の職を置き、教授会等の組織を設け、これらの権限等を明示しているか。また、それに基づいた適切な大学運営を行っているか。
①適切な大学運営のための組織の整備
ア）学長の選任方法・権限の明示
イ）役職者の選任方法・権限の明示
ウ）学長による意思決定及びそれに基づく執行等の整備
エ）教授会の役割の明確化
オ）学長による意思決定と教授会の役割との関係の明確化
カ）教学組織（大学）と法人組織（理事会等）の権限と責任の明確化キ）学生、教職員からの意見への対応②適切な危機管理対策の実施（３）予算編成及び予算執行を適切に行っているか。
①予算執行プロセスの明確性・透明性
ア）内部統制等イ）予算執行に伴う効果を分析・検証する仕組みの設定（４）法人・大学の運営に関する業務、教育研究活動の支援、その他大学運営に必要な事務組織を設けているか。また、その事務組織は適切に機能しているか。
①大学運営に関わる適切な組織の構成と人員配置ア）職員の採用・昇格等に関する諸規程の整備とその適切な運用状況
イ）業務内容の多様化、専門化に対応する職員体制の整備
ウ）教学運営その他の大学運営における教員と職員の連携関係（教職協働）エ）人事考課に基づく、職員の適正な業務評価と処遇改善（５）大学運営を適切かつ効果的に行うために、事務職員及び教員の意欲・資質の向上を図るための方策を講じているか。
①大学運営に必要なスタッフ・ディベロップメント（ＳＤ）の組織的な実施（６）大学運営の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また、その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
２．長所・特色
３．問題点
４．全体のまとめ

第１０章

大学運営・財務 【Ⅱ

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財務】

１．現状説明（１）教育研究を安定して遂行するため、財政計画を適切に策定しているか。
①大学の将来を見据えた計画等や中・長期の管理運営方針に則した中・長期財政計画の策定②当該大学の財務関係比率に関する指標又は目標の設定（２）教育研究を安定して遂行するために必要かつ十分な財務基盤を確立しているか。
①大学の理念・目的及びそれに基づく将来を見据えた計画等を実現するために必要な
財務基盤②教育研究の遂行と財政確保の両立を図るための仕組み③外部資金（文部科学省科学研究費補助金、寄附金、受託研究費、共同研究費等）の獲得状況、資産運用等
２．長所・特色
３．問題点
４．全体のまとめ

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第１章

第１章

理念・目的

理念・目的

１．現状説明（１）大学の理念・目的を適切に設定しているか。また、それを踏まえ、学部・研究科の目的を適切に設定しているか。
東京工芸大学の前身は、1923 年に設立した小西写真専門学校であり、写真関係の私立の教育機関としては、本邦で最初のものである。 1926 年に東京写真専門学
校、1944 年に東京写真工業専門学校、1950 年に東京写真短期大学に、1951 年に財団法人から学校法人に組織変更を行い、その後 1966 年に東京写真大学を創立、1977
年に東京工芸大学に名称変更を行い、現在に至っている。
本学は、「時勢ノ必要ニ應ズベキ寫眞術ノ實技家及研究家ヲ養成シ併セテ一般社
會ニ於ケル寫眞術ノ向上發達ヲ 圗ル」との小西写真専門学校の建学の精神を受け継ぎ、東京工芸大学の基本理念を定めている。また、基本理念の もとに、東京工芸大学の目的及び使命、並びに東京工芸大学大学院の目的を表 1－１のとおり定めて
いる。
表１－１

大学の基本理念・大学の目的及び使命・大学院の目的

基本理念
社会に有為な職業人の養成を目指し、確かな基礎教養の上に、先端のテクノロジーやメディアを用いて社会の発展のために活躍する実践的人材と、工学と芸術学の知識・技術と表現を結び合わせた新
しい分野の創成に貢献する創造的人材を育成する。
大学の目的及び使命
本大学は、教育基本法に則り、学校教育法に定める大学として、工学・芸術の理論と応用を教授・研究するとともに、広い基礎的視野・認識と高度の専門知識・能力をもち、広く社会において指導的役割を担い得る人間性・感性豊かな人材を育成する。
大学院の目的東京工芸大学大学院は、工学と芸術学に関する学術の理論及び応用を研究し、その深奥を究めて、文化の進展に寄与することを目的とする。

大学の基本理念及び目的を踏まえ、工学部及び同学部各学科、芸術学部及び同学部各学科、工学研究科及び芸術学研究科においては、以下、表１－２ から１－４のとおり、教育研究上の目的を設定している。
表１－２

工学部及び同学部学科の目的

工学部
幅広い視野と教養を持ち、人と自然環境との調和・共 生を科学する豊かな感性を備え、科学技術をもって明るい未来社会の構築に貢献しようとする使命感と専門知識を有する創造性豊かな技術者を
養成する。

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第１章

理念・目的

メディア画像学科
３次元触覚、動作検出などを活用したコンピュータグラフィックス分野、自動運転や医用・美容画
像診断、生体認証などの知能的な画像処理分野、機械と人間との対話インターフェースや、行動解析
で心身状態の評価などを実現するマルチメディア分野、レンズやレーザ技術で次世代の通信や記録、
高精細画像入力システムなどを創出するメディア光学分野、バーチャルリアリティ、拡張現実、３Ｄ
印刷などを実現するメディアエンジニアリング分野で構成されるメディア画像技術を、ハードウェ
ア・ソフトウェアの両面に わたって教授研究する。情報をより正確に、機能的に取り扱うという時代の要請に応えられる、メディア画像技術を修得した人材を養成する。
生命環境化学科
生体機能関連分子、高分子、超分子などの有機分子がかかわる生命化学分野、環境問題やエネルギ
ー問題の解決を目指す環境エネルギー化学分野、最新の有機材料、無機材料、高分子材料を扱う先端
材料化学分野で構成される総合的な化学を教授研究し、これらの分野で活躍するために必要な関連法
規や資格などの実務能力を兼ね備えた人材を養成する。
建築学科
機能性、快適性と美しさを高い次元で統合した建築を創造する建築デザイン分野、地震や災害に対する安全性を確保する建築構造分野、快適な環境を実現する建築環境分野で構成される総合的な建築学を教授研究し、意匠、歴史、都市計画、構法、材料、構造、環境、設備など各専門分野の多様な社会的要求に応えられる総合力を修得した人材を養成する。
コンピュータ応用学科
コンピュータの基礎を構成する情報処理基盤分野（情報処理基盤、プログラム開発）、計算技術やデータ処理の基盤をなす計算基盤分野（通信・ネットワーク、回路、システム応 用）、人間にとって望ましい情報化社会を創造する人間情報学分野（情報メディア、ヒューマン情報処理）、時代の先端技術を扱う情報学フロンティア分野（人工知能、ビジネス）で構成される総合的な情報学を教授研究し、コンピュータ応用学における専門性に必要なコンピュータに関する知識と共に、様々な課題の解
決と新たな使命を果たすための総合力を修得した人材を養成する。
電子機械学科
電子機械などのものづくりに必要なエレクトロニクス（電気電子工学）分野とメカトロニクス（機械工学）分野の基礎技術と応用技術をハードウェアとソフトウェアの両面から教授研究し、これらが融合する分野で活動できる、幅広い視野と専門性を修得した人材を養成する。

表１－３

芸術学部及び同学科の目的

芸術学部
現代社会における芸術の役割を認識し、広範な活動領域で持続的な創作活動及び研究を行うことのできる人材を養成する。
写真学科
常に変容を続ける新しいアートの世界において、理論と実践とを基盤に、写真の持つメディアとしての根源的な機能を縦横に展開し得るよう、広い知識と深い技量を習得した創造力及び表現力の豊かな人材を養成する。
映像学科
メディアアートの中核である映像についての理論的研究と、実践的な制作技法を学ぶカリキュラム
を通じ、新しいメディアとしての映像の可能性を発見し、今の社会や芸術の動向に対応し得る人材を養成する。
デザイン学科文化を形成する重要な要素として幅広いデザイン領域を位置付け、時代と共に変革する新しい技術を駆使した表現力と、デザインの使命を的確に把握できる思考力を兼ね備え、美的要素、理論的要素のどちらにも偏重することのないデザインの実現により社会・文化形成に貢献で きる有能な人材を養
成する。

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第１章

理念・目的

インタラクティブ メディア学科
拡大する新たなニーズに応え、コンピュータと人間、コンピュータを介した人間同士のインタラク
ティビティに特化した表現分野における独創的表現力や次世代サービスの企画力を発揮できる芸術的表現力と工学的技術力を兼ね備えた人材を養成する。
アニメーション学科
映像・絵画・デザイン・音楽・文学など、多様な分野が関わって作り上げられる総合的な芸術形式
で、日本が世界に誇る文化でもあるアニメーションについて、その表現や理論を教育研究し、やがて世界で活躍できる優秀な人材を養成する。
マンガ学科
幅広い教養や高度な知識、技術、志を育む教育を行い、漫画家、原作者、編集者を始め、キャラク
ターデザイナー、評論家、研究者、プロデューサー等新しい文化や価値を発信できる人材を養成する。
ゲーム学科
あらゆるゲームの根底にある”遊びの本質”を追求し、単なるエンターテインメントにとどまらず、
新たな表現・インターフェース、教育や医療・福祉分野への応用など、今後一層広がり続けるゲームの可能性を拓き、世界で活躍するクリエイターとなる人材を養成する。

表１－４

工学研究科及び芸術学研究科の目的

工学研究科
工学研究科は，時代の先端技術に携わり，現状の技術開発を推進するだけでなく，新たな技術を生み出す創造力の豊かな技術者・研究者の養成を目的とする。
芸術学研究科
芸術学研究科は，多様なメディア環境に対応するための高度な知識・技能を備え ，創造性豊かな優れた研究者及び専門的職業人の養成を目的とする。

大学の理念を踏まえた目的の適切性及び上位組織との連関性については、学長のリーダーシップのもと、大学、大学院、学部、学科、研究科とも検証シートを用いて、表１－５のとおり毎年定期的に検証を行っている。
表１－５
組織
大

目的及び使命の適切性に係る検証手順
検証担当

学

学長ミーティング

審議

大

学

院

学長ミーティング

工学

部

学科会議→教務委員会

教授総会

芸 術 学 部

学科会議→教務委員会

教授総会

工 学 研 究 科

専攻主任会議→大学院教務委員会

研究科総会

芸術学研究科大学院運営委員会

研究科総会

決裁

学長決裁

（２）大学の理念・目的及び学部・研究科等の目的を学則又はこれに準ずる規則等に適切に明示し、教職員及び学生に周知し、社会に対して公表しているか。
大学の理念・目的及び学部・研究科等の目的は、大学学則及び大学院学則で定めるとともに全教職員及び学生に配布するキャンパスガイド（ガイドブック）で周知
しているほか、ホームページに掲載し、社会に対し広く公表している。

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第１章

理念・目的

（３）大学の理念・目的、各学部･研究科における目的等を実現していくため、大学として将来を見据えた計画その他諸施策を設定しているか。
本学は 1998 年度から中期計画を策定し、現在は 2013 年度から 2017 年度までの５年間に亘る新中期計画を工学部、芸術学部、事務部関係、経営関係の４部門について設定し、それに基づいた施策を行っている。
新中期計画の基本理念を「工・芸両学部がそれぞれの個性（工芸大らしさ）を発揮して、東京工芸大学の学生や保護者が、『本学に入って成長した』、『本学に入って良かった』と実感できる、学生のための（学生のことを第一に考える）大学を目指す。」とし、重要課題を表 1－６のとおり明示している。
また、学長方針では、工学部と芸術学部を持つ本学の独自性及び高いポテンシャ
ルを活かし、工・芸融合を実現することを謳っている。
表 1－６

重要課題

○ 能力・意欲等多様化する学生への対応○ 入学志願者増・入学者の更なる確保及び退学者・除籍者への対応○ 就職への対応○ 学習環境等の向上（キャンパス整備や設備充実等）○ 効率的一体的組織運営と風土改革（本学構成員相互のコミュニケーション強化及び待ちの姿勢
から提案・行動へ）

２．長所・特色
大学の理念を踏まえ、大学の持つ個性や特徴を明らかにする取り組みとして、工学と芸術学にまたがる全学的な研究テーマとして「色」を取り上げ、国内の大学では唯一となる「色の国際科学芸術研究拠点（色の国際科学芸術研究センター）」を形成する取り組みが、2016 年度文部科学省私立大学研究ブランディング事業に採択され、学長のリーダーシップのもと、工学部と芸術学部が一体となって、教育研究成果を発信している。
３．問題点
大学の基本理念の中にあるように、工学と芸術学の知識・技術と表現を結び合わせた新しい分野を創成することができる人材を育成するためには 、大学全体としての取り組みが必要であり、色の国際科学芸術 研究センターの設置を足がかりにして、工・芸融合を更に推進する必要がある。
４．全体のまとめ
大学の理念・目的に基づき、学部・研究科等の目的 を整備、その適切性を検証する
組織も決定し、社会の変化等を考慮しながら定期的に検証を行っているところである。また、中期の事業計画である「新中期計画」を策定し、大学の理念・目的に基づいた本学が進むべき方向性を全教職員が共有している。

4

第２章

第２章

内部質保証

内部質保証

１．現状説明（１）内部質保証のための全学的な方針と手続を明示しているか。
2005 年に「学校法人東京工芸大学点検・評価規程」を制定し、「本学は不断に教育研究水準の向上及び経営の健全化を図り、本学の目的及び社会的使命を達成する」との方針を明確にした。
2015 年度に「東京工芸大学点検・評価規程」を改正し、大学運営会議の もとに
自己点検・評価委員会を設置した。（図２－１）
また、自己点検・評価委員会に作業部会及び課題改善部会を置 き、作業部会は自己点検・評価報告書作成に係る作業を、課題改善部会は自己点検・評価に係る問題の抽出を行うこととしている。

大学運営会議◆自己点検・評価に関する基本方針の審議・決定◆改善計画案の審議・決定◆中・長期計画への連動の検討

工 学部教授 総会
東京工芸大学自己点検・評価委員会

芸 術学部教 授総会(1) 自己点検・評価に関する基本方針の策定

各部門(2) 点検・評価項目の設定◆改善計画の策定及び実行並びに報告(3) 点検・評価に関する報告書の作成

ＰＬＡＮ(4) 点検・評価に関する結果の公表(5) 点検・評価結果の分析、教育・研究等

ＡＣＴＩＯＮ

ＤＯの改善計画の策定(6）評価作業の進捗状況・評価結果の報告

ＣＨＥＣＫ

作 業部会

課 題改善部 会

図２－１

内部質保証のサイクル（２）内部質保証の推進に責任を負う全学的な体制を整備しているか。
2015 年度に大学基準協会が「大学基準」として定める 各基準の適切性を検証するための責任主体・組織、権限、手続きの明確化や、その検証プロセスを適切に機能させるための取り組み等について、表２ －１のとおり体制を整備した。
5

第２章

内部質保証

内部質保証を掌る専門部署は設置していないが、自己点検・評価は、庶務課が所管することを規程に明示している。
表２－１

各基準の適切性を検証するための責任主体・組織、権限、手続き、
検証プロセスを適切に機能させるための取り組み

第1章

理念・目的

責任主体・組織

基
準
１

権

限

手 続 き

理事長（理事会・大学運営会議）
学長・学部長・研究科長
教授総会・研究科総会→学長決裁

検証プロセスの取り組み
方針（ポリシー）
第３章

教育研究組織

責任主体・組織

基
準
３

権

限

手 続 き

理事長（理事会・大学運営会議）
学長・学部長・研究科長
教授総会・研究科総会→学長決裁

検証プロセスの取り組み
方針（ポリシー）
第４章

教育課程・学習成果

責任主体・組織権限理事長（理事会・大学運営会議）
学長・学部長・研究科長（学科等）学科→教務委員会→教授総会・研究科総会→学長決裁

手 続 き

基
準
４

（学部等）教務委員会→教授総会・研究科総会→学長決裁（大学）学長決裁

検証プロセスの取り組み【教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針】「ディプロマ・ポリシー」、「カリキュラム・ポリシー」、「アドミッション・ポリシー」
方針（ポリシー）【教育課程・教育内容】「ディプロマ・ポリシー」、「カリキュラム・ポリシー」【教育方法】「ディプロマ・ポリシー」、「カリキュラム・ポリシー」

第５章

学生の受け入れ

責任主体・組織権限理事長（理事会・大学運営会議）
学長・学部長・研究科長【受け入れ方針】（学科等）学科→教務委員会→教授総会・研究科総会→学長決裁

基準５（学部等）教務委員会→教授総会・研究科総会→学長決裁
手 続 き（大学）学長決裁【入学者選抜】（検証）入試常任委員会・入試検討委員会（審議）教授総会・研究科総会

検証プロセスの取り組み
方針（ポリシー）【受け入れ方針】「アドミッション・ポリシー」

6

第２章

第６章

教員・教員組織

責任主体・組織

基
準
６

権

限

手 続 き
検証プロセスの取り組み
方針（ポリシー）
第７章

学長・学部長・研究科長
教授総会・研究科総会→学長決裁「教育組織の編成方針」に則り、適切に運営「教育組織の編制方針」、「本学が求める教員像」

学生支援

責任主体・組織権基
準７

理事長（理事会・大学運営会議）

限

手 続 き

理事長（理事会・大学運営会議）
学長・学部長・研究科長【就職支援】（検証）就職委員会（報告）学長決裁【学生支援】（検証）各学部学生委員会、合同学生委員会（報告）学長決裁

検証プロセスの取り組み
方針（ポリシー）
第８章

教育研究等環境

責任主体・組織権基
準８「就職支援基本方針」、「課外活動支援基本方針」

限

手 続 き

理事長（理事会・大学運営会議）
学長・学部長・研究科長【キャンパス整備】（審議）部長・主任会、学長ミーティング（承認）学長決裁 ※案件により理事長決済検証プロセスの取り組み
方針（ポリシー）
第９章

社会連携・社会貢献

責任主体・組織基準９「教育研究等環境整備方針」

権

限

手 続 き

理事長（理事会・大学運営会議）
学長・学部長・研究科長
各種委員会→教授総会・研究科総会→学長決裁

検証プロセスの取り組み
方針（ポリシー）第１０章

管理運営・財務

責任主体・組織基準10

権「産学官連携ポリシー」

限

手 続 き

理事長（理事会・大学運営会議）
理事長（監査）監査法人による会計監査監事による業務監査（報告）理事会・評議員会、大学運営会議（改善）法人事務局・大学事務局

検証プロセスの取り組み
方針（ポリシー）「管理運営方針」

7

内部質保証

第２章

内部質保証

（３）方針及び手続に基づき、内部質保証システムは有効に機能しているか。
①学位授与方針、教育課程の編成・実施方針及び学生の受け入れ方針の策定のための全学としての基本的な考え方の設定
建学の精神及び基本理念、目的・使命に基づき、大学及び大学院の各ポリシーを策定している。また、大学及び大学院の各ポリシーに基づき、学部 、学科及び研究科、専攻のポリシーを策定している。さらに、すべてのポリシーについて、
定期的に整合性等を検証し必要に応じて改訂している。
②内部質保証の推進に責任を負う全学的な組織による学部・研究科その他の組織における教育のＰＤＣＡサイクルを機能させる取り組み
各基準に係る課題改善は、課題改善部会で課題を抽出した後、自己点検・評価委員会の審議を経て、学長から関係部署に改善を求めると ともに、改善結果及び経過を再検証する仕組み（PDCA サイクル）を確立している。
課題担当者は、随時、各委員会や事務局等と協議したうえで、改善 施策を検討・実施し、中間報告及び最終報告を行っている。
なお、点検・評価の種類と実施周期、組織 、学内の取り組み・手続、PDCA サ
イクル等は、「東京工芸大学点検・評価規程」の中に明示している。
③行政機関及び認証評価機関等からの指摘事項に対する適切な対応
認証評価機関等からの指摘事項は、学長のリーダーシップの もとで自己点検・評価委員会を中心に全学的に対応している。また、点検・評価に基づく教育研究
改善計画の策定は大学運営会議が行うこととしており、このような体制の もと、
大学全体、各学部、各学科、事務部各課等が具体的な改善活動を推進している。
④点検・評価における客観性、妥当性の確保
自己点検・評価だけでは気づかない外部の視点を取り入れるため、全学報告会
において学外有識者による外部評価を実施している。学外有識者の講評は報告書としてとりまとめ、改善・改革が適切に実行できるようにしている。
（４）教育研究活動、自己点検・評価、その他の諸活動の取り組みを適切に公表し、社会に対する説明責任を果たしているか。
①教育情報、自己点検・評価結果、その他組織運営と諸活動の状況等の公表
自己点検・評価は、学則及び大学院学則に基づき、大学の諸活動について外部の客観的かつ適正な点検・評価を受けるべく、公益財団法人大学基準協会に正会員として加盟している。2007 年度に同協会の第Ⅰ期の大学評価で適合の認定を受け、さらに 2014 年度には同協会の第Ⅱ期大学評価を受け適合の認定(認定期
間 2015 年４月から 2022 年３月)を受けており、その評価結果はホームページで学外に公表している。
また、自己点検・評価報告書を２年ごとに発行し、教職員に配布するとともにホームページにも掲載し学外に公表している。さらに、報告書を発行した翌年度には全学報告会を開催し、学外有識者による外部評価を実施している。
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第２章

内部質保証

本学の教育情報は、公式ホームページ及び大学ポートレート等において、情報公開し、随時更新している。
事業報告及び財務状況は、資金収支計算書、消費収支計算書、貸借対照表、財産目録、事業計画書、事業報告書、監事の監査報告書を毎年５月に前年度実績 として大学のホームページ等で情報公開をしている。
なお、上記の内容及びそれ以外の情報公開の請求に 対しては、ホームページ上に窓口を設置している。
②公表する情報の正確性、信頼性
公開情報は、学校基本調査等に提出する情報をもとに作成し、担当部署だけではなく、自己点検・評価委員会作業部会において入念に確認をしたうえで公表している。
③公表する情報の適切な更新
自己点検・評価報告書及び大学基礎データの更新は２年に１回、ホームページ
上に公開している情報の更新は毎年行っている。
（５）内部質保証システムの適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また、その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
大学全体の質保証に向け、自己点検・評価活動を確実に進めるために、課題
改善部会を設け、以下のとおり点検・評価を行っている。
①各部門及び委員会による自己点検・評価結果を 自己点検・評価委員会に集約
し、課題改善部会において、改善課題を抽出し、その結果を学長に答申する。
②学長は大学運営会議に報告するとともに、改善課題を各部署に指示する。
③各部署は改善課題に対する 進捗状況を１０月に中間報告し、最終結果を年度末までに学長に報告する。
２．長所・特色なし
３．問題点（１）全学的な観点からの内部質保証の方針及び体制の整備が不十分である。また、各部署での自己点検・評価はなされているが、全学的な 内部質保証を行う自己点検・評価が不十分である。
（２）質保証のための点検・評価は、毎月行う学長ミーティングの中で行っているものの、質保証を担う全学的な組織の構築を進める必要がある。
（３）外部評価委員の採用等、客観的な点検・評価を高める工夫が十分ではない。
４．全体のまとめ第Ⅲ期認証評価に対応した内部質保証の方針・手続きを検討・実施していく。

9

第３章

第３章

教育研究組織教育研究組織１．現状説明（１）大学の理念・目的に照らして、学部・研究科、附置研究所、センターその他の組織の設置状況は適切であるか。
＜大学全体＞
本学の教育研究組織は、大学の基本理念に基づき、工学部・芸術学部、工学研
究科・芸術学研究科の２学部２研究科で編成している。
1923 年の創設時から一貫して、表現手段又はメディアとして写真を扱う者や、広範囲に写真技術者を養成する教育機関としての理念を掲げ続けてきた。
その後、技術が高度化するにつれて短期大学の枠組みでは十分な理念の実現が難しいことを認識し、1966 年、新たに４年制の東京写真大学を創立して工学部を設置、写真工学科と印刷工学科の２学科を開設して、写真・画像関連の工学分野における研究開発・人材の養成を行うこととした。さらに写真の芸術面と工学面の２面を教授する、わが国初の教育機関としての自負と、「工学と芸術の融合」を標榜する意味を込めて、1977 年に校名を「東京工芸大学」に名称変更した。そして 1994 年、東京工芸大学短期大学部を廃止して４年制の芸術学部を開設した。このように社会の発展、技術の高度化、メディア芸術の発展等に鑑み、時代の進展に対応しながら組織改編を行ってきている。
現在の教育研究組織を図３－１に示す。
＜学部＞
学部においては、基本理念並びに大学の目的及び使命に基づき、工学及び芸術それぞれの分野において、実社会で活躍できるよう、教育・研究一体型の学科を基軸とした組織を構築することを編成原理としている。
工学部は、幅広い視野と教養を持ち、人と自然環境との調和・共生を科学する
豊かな感性を備え、科学技術をもって明るい未来社会の構築に貢献しようとする使命感と専門知識を有する創造性豊かな技術者を養成することを目的として、
メディア画像学科、生命環境化学科、建築学科、コンピュータ応用学科、電子機
械学科の５学科及び基礎教育研究センターで構成している。
芸術学部は、現代社会における芸術の役割を認識し、広範な活動領域で持続的な創作活動及び研究を行うことのできる人材を養成することを目的として、
写真学科、映像学科、デザイン学科、インタラクティブメディア学科、アニメーション学科、マンガ学科、ゲーム学科の７学科及び基礎教育で構成している。

10

第３章

工

学

部

教育研究組織メ デ ィ ア 画 像 学 科
生 命 環 境 化 学 科
建

築

学

科

コンピュータ応用学科
電

子

機

械

学

科

基礎教育研究センター
学 習 支 援 セ ン タ ー

芸 術 学 部

写

真

学

科

映

像

学

科

イ

ン

デ

ザ

学

科

大
ｲﾝﾀﾗｸﾃｨﾌﾞﾒﾃﾞｨｱ学 科
アニメーション学科

学
マ

ン

ガ

学

科

ゲ

ー

ム

学

科

基

工 学 研 究 科

礎教

育メディア工学専攻(博士前期・後期課程)
工 業 化 学 専 攻 (博 士 前 期 ・ 後 期 課 程 )建築学・風工学専攻(博士前期・後期課程)
電子情報工学専攻(博士前期・後期課程)
ハイパーメディア研究センター

大学院
ナ ノ 科 学 研 究 セ ン タ ー
風 工 学 研 究 セ ン タ ー
連携最先端技術研究センター

芸術学研究科メディアアート専攻(博士前期・後期課程)

色の国際科学芸術研究センター

芸術別科

写真技術専修（募集停止中）)情報処理教育研究センター

図

書

館

図３－１

教育研究組織図(2017 年５月現在)

11

第３章

教育研究組織＜大学院＞
大学院は、基本理念並びに大学院の目的に基づき、両研究科とも学部学科の専
門課程を基礎とする学士課程に直結した専攻の体制を敷いている。さらに、工学研究科では、先端のテクノロジーを用いて社会に貢献するセンターを附置した体制を、また、芸術学研究科では、学部段階では成しえないメディアアート総体の体系化・理論構築をするために一専攻の中に各専門領域を設ける体制を構築することを編成原理としている。
また、2016 年度に文部科学省の私立大学研究ブランディング事業に採択され、「色の国際科学芸術研究センター」を設置し 、研究成果をメディアアートによって情報発信することによって社会に貢献する体制を整備した。
工学研究科は、工学部各学科の専門課程から直結する専攻として、時代の先端技術に携わり、新たな技術を生み出す創造力の豊かな技術者・研究者を養成することを目的とした、メディア工学、工業化学、建築学・風工学、電子情報工学の４専攻で構成している。さらに各専攻において積極的に外部との共同研究等を推進し、社会に貢献するため附置研究所として、文部科学省私立大学学術研究高度化推進事業に採択され設立した連携最先端技術研究センター、風工学研 究センター、ナノ科学研究センター、ハイパーメディア研究センターの４センターを設置し活動している。
芸術学研究科は、多様なメディア環境に対応するための高度な知識・技能を備え、創造性豊かな優れた研究者及び専門的職業人の養成を目的として メディアアート専攻を設置している。専攻内には、写真メディア、映像メディア、デザイ
ンメディア、デジタルメディア、アニメーションメディア、ゲームメディア、マンガメディア及び芸術学の８つの領域を設けている。
（２）教育研究組織の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また、その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
教育研究組織の適切性についての検証は、学長及び学部長又は研究科長で、随時、協議し、それぞれの会議に諮るとともに必要に応じて理事会に上程することになっている。
２．長所・特色
本学の研究センターの特色の中でも、風工学研究センターは、人体スケールから
都市･建築スケールに及ぶ風工学を総合的に研究する点で世界的にも類を見ない特徴的なセンターとして、文部科学省学術フロンティア推進事業に指定されて以来、全学的に重点的支援をして発展してきた。さらには、専攻名を建築学専攻から「建築学・風工学専攻」に改称し、世界で初めて「風工学」の名称を専攻名に取り込み、文部科学省が選定する共同利用・共同研究拠点、「風工学研究拠点」にも認定され国際的な研究拠点として組織している。
また、2016 年度に文部科学省の私立大学研究ブランディング事業に採択されたことを受け、「色の国際科学芸術研究センター」を設置、 さらに 2017 年 7 月に厚木キ
12

第３章

教育研究組織ャンパス内に「col.lab(カラボ)ギャラリー」をオープンし学内外に広く公開している。
最初の展示では、「色をつくる」をテーマに国内外のメディアアート作家の作品を紹
介した。
３．問題点
（１）学部・学科、研究科及び附置センターの組織の適切性について、定期的に検証する体制の整備が必要である。
（２）大学を取り巻く社会情勢の変化に対応するため、学科編成を含む全体の体制の見直しについて検証する必要がある。
４．全体のまとめ
教育研究組織の適切性については、定期的に検証する体制を整備したうえで、理念と目的に照らして適切であるかを検証する 必要がある。
「色の国際科学芸術研究センター」のもとに、真の工・芸融合を図るとともに、様々な研究成果及び作品発表を通じて「色といえば東京工芸大学」というブランド 構築を進める体制を検証する必要がある。

13

第４章

第４章

教育課程・学習成果

教育課程・学習成果

１．現状説明（１）授与する学位ごとに、学位授与方針を定め、公表しているか。
①課程修了にあたって、学生が修得することが求められる知識、技能、態度等、当該学位にふさわしい学習成果を明示した学位授与方針の適切な設定及び公表＜大学全体＞
学則に定める教育研究の目的にある人材養成を達成するために、本学の教育の特色を踏まえ、具体的な達成基準を明示した学位授与方針を ディプロマ・ポリ
シーとして大学、各学部、各研究科において策定している。学則・大学院学則 、履修要項に掲載し、大学構成員に周知している。また、学生に対しては新入生ガイダンスや在学生ガイダンスにおいて周知している。保護者・受験生を含む社会一般に対しては、ホームページ及び大学案内等により、広く公表している。
大学の学位授与方針を表４－１のとおり策定している。
表４－１

大学のディプロマ・ポリシー

大学
本学では、教学の理念・教育目的に基づくカリキュラムを履修し、卒業に必要な単位を修め、以下の能力を備えた学生に卒業を認定し、学位を授与します。
・各専門分野に必要な知識・技術と感性を兼ね備え、社会のニーズに迅速に対応できる能力、新たな知の創造に貢献できる能力を有している。

＜工学部＞
工学部では、学則第４条の３に、教育研究の目的を定めている。目標にある人
材養成を達成するために、具体的な達成基準を明示した学位授与方針を表４－２のとおり策定している。
表４－２

工学部のディプロマ・ポリシー

工学部
工学部は建学の精神を受けて写真・印刷技術の教育研究から出発し，現在ではその伝統を受け継ぐ画像メディア学に，生命環境化学，建築学，コンピュータ応用学，電子機械学が加わり，広く人間の生命や生活を取り巻く環境分野へと発展しています。工学部は幅広い視野と教養を持ち，人と自然環境との調和・共生を科学する豊かな感性を備え，科学技術をもって明るい未来社会の構築に貢献しようとする使命感と専門知識を有する創造性豊かな技術者を養成し，社会へ有為な人材を送り出すことを目標としています。工学部では各学科が定める所定の課程を修め，以 下の項目を修得したと認められる者に対し，学士（工学）を授与します。
１．メディア画像学，生命環境化学，建築学，コンピュータ応用学，電子機械学のいずれかの分野について専門分野の知識を社会・自然との関わりも含めて体系的に有している。
２．メディア画像学，生命環境化学，建築学，コンピュータ応用学，電子機械学のいずれかの分野について専門分野の技術を有している。
３．メディア画像学，生命環境化学，建築学，コンピュータ応用学，電子機械学のいずれかの分野で修めた知識，技術を活かすための健全な倫理観を備え，明るい未来社会の構築に貢献しようとする意欲と使命感を有している。
４．工学分野について基礎的な知識，技術を備え，時代が求める工学と感性を融合した新しい分野
創成に必要な創造性と実践力，および意欲を有している。

14

第４章

教育課程・学習成果

５．専門分野，工学分野の知識，技術を活かすための後ろ盾となる基礎教養として，人と自然環境と調和を科学する心，人間社会や芸術表現に関する幅広い視野と教養，豊かな感性， および健全な倫理観を備えている。
メディア画像学科
メディア画像学科は，情報伝達においてもっとも有効な画像情報とそれを伝えるメディア（媒体）を活用するために必要な学問や技術を修得し，高度な情報通信社会の発展に貢献できる人材を育成する学科です。メディア画像学科では，近年の情報機器やネットワークの普及を踏まえ，伝統的な写真・印刷技術から，コンピュータを駆使した画像生成，処理手法やこれらを表示するためのディスプレイ
装置の開発などの最新技術にいたるまで，画像・イメージングテクノロジーの関わる幅広い学問分野について，ハードウェア・ソフトウェアの両面にわたって教授研究し，時代の要請する画像（イメージング）関連技術を修得した人材を送り出すことを目標としています。メディア画像学科では所定の課程を修め，以下の項目を修得したと認められる者に対し，学士（工学）を授与します。
１. メディア画像学のコンピュータグラフィックス・マルチメディア・画像処理・メディア光学・メ
ディアエンジニアリングに関連する分野について専門分野の知識を社会・自然との関わりも含めて体系的に有している。
２. メディア画像学のコンピュータグラフィックス・マルチメディア・画像処理・メディア光学・メ
ディアエンジニアリングに関連する分野について専門分野の技術を有し，さらに数量的スキルと情報リテラシーを活用し，論理的思考をもって課題を分析し，他者と議論するコミュニケーション・
スキルと技能を身に付けている。
３. メディア画像学のコンピュータグラフィックス・マルチメディア・画像処理・メディア光学・メ
ディアエンジニアリングに関連する分野で修めた知識，技術を活かして，メディア社会発展のために，自らを律しつつ他者と協調・協働し，健全な倫理観に従って行動する態度・志向を備え，明 る
い未来社会の構築に貢献しようとする意欲と使命感を有している。
４. 工学分野について基礎的な知識，技術を備え，時代が求める工学と感性を融合した新しい分野創成に必要な創造性と実践力，および意欲を有している。
５. 専門分野，工学分野の知識，技術を活かすための後ろ盾となる基礎教養として，人と自然環境との調和を科学する心，人間社会や芸術表現に関する幅広い視野と教養，豊かな感性，および健全な倫理観を備えている。
生命環境化学科
生命環境化学科は原子・分子レベルから考える化学に立脚した「生命を守り」「環境を守る」学問や技術を修得し，それらを生命・環境の美しい未来を創造するために活かすこと，また社会においてそのような活動ができる人材を育成する学科です。生命環境化学科では近年の化学の発展や社会的要請を踏まえ，ナノ化学の分野から生命・環境・先端材 料の各分野への具体的な展開を教授研究し，生命環境と社会との関わり，技術者に必要な法規や関連資格取得などの実務能力を修得した人材を養成することを目標としています。生命環境化学科では所定の課程を修め，以下の項目を修得したと認められる者に対し，学士（工学）を授与します。
１．生命環境化学における生命・環境・先端材料（応用化学）のいずれかの分野について専門分野の知識を社会・自然との関わりも含めて体系的に有している。
２．生命環境化学における生命・環境・先端材料（応用化学）のいずれかの分野について専門分野の最新の技術，および必要な法規や社会的評価の高い関連資格修得などの実務能力を有している。
３．生命環境化学における生命・環境・先端材料（応 用化学）のいずれかの分野について修めた知識，
技術を活かすために化学者として健全で生命と環境を慈しむ倫理観を備え，化学の力で生命・環境の美しい未来を創造できることに貢献しようとする意欲と使命感を有している。
４．工学分野について基礎的な知識，技術を備え，時代が求める工学と感性を融合した新しい分野創成に必要な創造性と実践力，および意欲を有している。
５．専門分野，工学分野の知識，技術を活かすための後ろ盾となる基礎教養として，人と自然環境との調和を科学する心，人間社会や芸術表現に関する幅広い視野と教養，豊かな感性，および健全な倫理観 を備えている。

15

第４章

教育課程・学習成果

建築学科
建築学科は，高度で専門的な建築に関する技術と，その基礎となる自然科学，人文科学，社会科学，
芸術等に関する幅広い知識と教養を有し，安全で心地よく住まえる空間をもった建築を実現できる人材を育成する学科です。建築学科では，機能性，快適性と美しさを高い次元で統合した建築を創造す
る建築デザイン分野，地震や災害に対する安全性を確保する建築構造分野，快適な環境を実現する建築環境分野で構成される総合的な建築学を教授研究し，高度な専門性と多様な社会的要求に応えられる総合力を修得した人材を養成することを目標としています。建築学科では所定の課程を修め，以下のすべての項目を修得したと認められる者に対し，学士（工学）を授与します。
１．一級および二級建築士の資格を取得するために必要な，建築の計画，環境，構造，施工，法規について基本的な知識を修得し，さらに建築学の計画，環境，構造のいずれかの分野についてスペシャリストとして社会で活動するための高度な専門分野の知識を，社会・自然との関わりも含めて体系的に有している。
２．一級および二級建築士の資格を取得するために必要な，建築図面等を作成する技能を体得し，さらに建築学の計画，環境，構造のいずれかの分野についてスペシャリストとして社会で活動するための高度な専門分野の技術を有している。
３．建築学の計画，環境，構造のいずれかの分野について修めた知識，技術，問題解決能力をもって建築を創造するための，他者と協調・協働して行動し，明るい未来社会の構築に貢献しようとする
姿勢，意欲，使命感を有している。
４．工学分野について基礎的な知識，技術を備え，時代が求める工学と感性を融合した新しい分野創生に必要な創造性と実践力，および意欲を有している。
５．専門分野，工学分野の知識，技術を活かすための後ろ盾となる基礎 教養として，人と自然環境との調和を科学する心，人間社会や芸術表現に関する幅広い視野と教養，豊かな感性，および健全な倫理観を備えている。
コンピュータ応用学科
コンピュータ応用学科では，社会のあらゆる分野における必要不可欠な“ツール”であるコンピュ
ータ利用の急速な拡大に応え，広い視野からコンピュータ応用手法を研究し，コンピュータの可能性を最大限に引き出す応用に重点を置いた新しいコンピュータ教育を行っています。コンピュータ応用
学科はコンピュータに関する知識と共に，さまざまな課題の解決と新たな使命を果たすため の総合力を修得し，コンピュータ応用技術のさらなる発展を支える人材を養成して社会へ送り出すことを目標
としています。コンピュータ応用学科では所定の課程を修め，以下の項目を修得したと認められる者
に対し，学士（工学）を授与します。
１．コンピュータ応用学について，コンピュータを活用したシステムの設計・構築に関わる専門分野の知識を社会・自然との関わりも含めて体系的に有している。
２．コンピュータ応用学について，コンピュータを活用したシステムの設計・構築に関わる専門分野の技術を有している。
３．コンピュータ応用学について，コンピュータを活用したシステムの設計・構 築に関わる知識，技術を活かすための健全な倫理観，コミュニケーション能力，論理的思考力を備え，明るい未来社会の構築に貢献しようとする意欲と使命感を有している。
４．工学分野について基礎的な知識，技術を備え，時代が求める工学と感性を融合した新しい分野創成に必要な創造性と実践力，および意欲を有している。
５．専門分野，工学分野の知識，技術を活かすための後ろ盾となる基礎教養として，人と自然環境との調和を科学する心，人間社会や芸術表現に関する幅広い視野と教養，豊かな感性，および健全な倫理観を備えている。

16

第４章

教育課程・学習成果

電子機械学科
電子機械学科では，エレクトロニクスを個々の要素技術としてではなく，常に具体的な用途を持ったシステムの構成という観点からとらえ，構成技術の使われ方を明確にイメージしながら，工学のための基盤技術としてエレクトロニクスを学修するという点を特色とする新しい教育を実践しています。電子機械学科は電子機械などのものづくりに必要なエレクトロニクスとメカトロニクスの基礎技
術と応用技術をハードウェアとソフトウェアの両面から教授研究し，幅広い視野と 高度な専門性を修得した人材を養成し，社会へ有為な人材を送り出すことを目標としています。電子機械学科では定められた所定の課程を修め，以下の項目を修得したと認められる者に対し，学士（工学）を授与します。
１．電子機械学の複合化する“ものづくり”で必要とされるエレクトロニクス，メカトロニクス，コンピュータ利用技術に関する専門分野の知識を社会・自然との関わりも含めて体系的かつバランスよく有している。
２．電気機械学の電気および機械， CAD 実習，マイコンによる機器制御実験やロボット製作などの実学を通じてエレクトロニクス，メカトロニクス，コンピュータ利用技術に関する専門分野の技術について実践的な応用力を有している。
３．電気機械学のエレクトロニクス，メカトロニクス分野で修めたハードウェア，ソフトウェアの両方を駆使したものづくりに粘り強く取り組むことができる知識，技術を活かすための健全な倫理観，観察力を備え，明るい未来社会の構築に貢献しようとする意欲と使命感を有している。
４．工学分野について基礎的な知識，技術を備え，時代が求める工学と感性を融合した新しい分野創成に必要な創造性と実践力，および意欲を有している。
５．専門分野，工学分野の知識，技術を活かすための後ろ盾となる基礎教養として，人と自然環境との調和を科学する心，人間社会や芸術表現に関する幅広い視野と教養，豊かな感性，および健全な倫理観を備えている。

＜芸術学部＞
芸術学部では、学則第４条の３に、教育研究の目的を定めている。この教育目
標にある人材養成を達成するために、具体的な達成基準を明示した学位授与方
針を表４－３のとおり策定している。
表４－３

芸術学部のディプロマ・ポリシー

芸術学部
本学芸 術学部 はメ ディア と 芸術分 野にお ける 創造的 教 育・研 究・制 作の 拠点で あ り、メ ディア 芸術を基盤とした芸術全般についての学理の下、深く専門的技能、思考力、実践力を修得した学生に学士（芸術学）を授与します。
•写真、映像、デザイン、イ ンタラクティブメディア、アニメーション、ゲーム、マンガの各分野についての専門的知識と実践的な技能を有している。（知識・技能）•メディア芸術文化推進並びに創造的発展に率先的に貢献する使命感を持っている。（関心・意欲・態度）•人間として調和のとれた豊かな感性と幅広い教養とを身につ けている。（感性・教養）
写真学科
以下に掲げた６つの能力を身につけた学生に対して、学位を授与します。
１．人として調和のとれた豊かな感性と幅広い教養とを身につけている。（感性・教養）
２．実社会で適用する、写真の高度な専門的知識を習得している。（知識・技能）
３．主体性・自主性を身につけている。（関心・意欲・態度）
４．調査・企画力を身につけている。（知識・技能）
５．プレゼンテーション力を身につけている。（知識・技能）
６．協調性をもった指導力を身につけている。（関心・意欲・態度）

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第４章

教育課程・学習成果

映像学科
以下に掲げた５つの能力を身につけた学生に対して、学位を授与します。
１．国際的な現代社会に生きる人間として、豊かな感受性と幅広い教養とを習得している。（感性・教養）
２．ネ ットワ ーク 社会の コ ミュニ ケーシ ョン の場に お いて、 論理的 な思 考に基 づ く自己 表現を 行うことができる。（知識・技能）
３．映 像情報 メデ ィアを 支 える工 学的テ クノ ロジー の 基礎を 理解し 、映 像情報 メ ディア のリテ ラシー
に関するスキルを習得している。（知識・技能）
４．映像表現（身体表現を 含む）の理論と歴史に関する知識を有し、映像（身体 表現を含む）制作の中で活用する「演出力」を習得している。（知識・技能）
５．ネ ットワ ーク 社会と 連 携しな がら、 独創 的な映 像 情報メ ディア を使 った企 画 を立案 し、シ ナリオ
や映像表現（身体表現を含む）として具体的に提案することができる。（知識・技能）
デザイン学科
以下に掲げた６つの能力を身につけた学生に対して、学位を授与します。
１．人として調和のとれた豊かな感性と幅広い教養とを身につけている。（感性・教養）
２．デ ザイン の意 義や目 的 、役 割 につい て高 い次元 か ら捉え られ、 積極 性、計 画 性など が身に ついている。（関心・意欲・態度）
３．独創性があり、完成度の高い表現をすることができる。（知識・技能）
４．調査、情報整理、企画、プレゼンテーションに必要な能力が身についている。（知識・技能）
５．問題の本質をつかみ、解決方法を発想し、企画・提案することができる。（知識・技能）
６．芸術全般についての素養がある。（感性・教養）
インタラクティブ メディア学科
以下に掲げた６つの能力を身につけた学生に対して、学位を授与します。
１．人として調和のとれた豊かな感性と幅広い教養とを身につけている。（感性・教養）
２．デジタルコンテンツに関する知識を身につけている。（知識・技能）
３．デジタルコンテンツに関する表現力を身につけている。（知識・技能）
４．デジタルコンテンツに関する技術力を身につけている。（知識・技能）
５．世の中のニーズに応える次世代サービスの創出者として的確な企画、開発、制作ができる。
（関心・意欲・態度）
６. 先端的制作・研究を推進し、個性的かつ継続的作品発表ができる。（関心・意欲・態度）
アニメーション学科
以下に掲げた６つの能力を身につけた学生に対して、学位を授与します。
１．人として調和のとれた豊かな感性と幅広い教養とを身につけている。（感性・教養）
２．アニメーション表現に関わる基本的な知識を体系的に理解している。（知識・技能）
３．表現に必要な種々の専門的技術を身に付けている。（知識・技能）
４．社会性を有する表現に必要な倫理観を持っている。（関心・意欲・態度）
５．他者と共同して問題解決に当たることができるコミュニケーション・スキルを体得している。
（知識・技能）
６．豊かな想像力を持ち、映像表現を通じて他者と感動を分かち合える能力を備えている。（感性・教養）
マンガ学科
以下に掲げた５つの能力を身につけた学生に対して、学位を授与します。
１．調和のとれた豊かな感性と幅広い教養を身に付けている。（知識・技能）
２．創作に必要な基礎的技術を身に付けている。（知識・技能）
３. 創作に必要な専門的技術を身に付けている。（知識・技能）
４．マンガとマンガを取り巻く文化に対しての広い知識と視野を有する。（感性・教養）
５．マンガ表現の可能性を模索し、マンガ周辺の新しい文化や価値を発想・発信することができる .
（関心・意欲・態度）

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第４章

教育課程・学習成果

ゲーム学科
以下に掲げた６つの能力を身につけた学生に対して、学位を授与します。
１．人として調和のとれた豊かな感性と幅広い教養とを身につけている。（感性・教養）
２．企画・デザイン・プロ グラムの３分野のいずれかの基礎技術および表現力を身に付けている。
（知識・技能）
３．役割分担とチームワークの重要さを理解し、幅広い現場での対応力を身に付けている。（知識・技能）４．社 会的貢 献や シリア ス ゲーム を視野 に入 れた未 来 におけ るゲー ムの あり方 を 模索す ること ができる。（感性・教養）
５．取り組むべきテーマを自主的に定め、テーマや思想を作品に盛り込むことができる。（関心・意欲・態度）
６．クリエイターとしての“個”の確立を実現している。（関心・意欲・態度）
マンガ学科
以下に掲げた５つの能力を身につけた学生に対して、学位を授与します。
１．調和のとれた豊かな感性と幅広い教養を身に付けている。（知識・技能）
２．創作に必要な基礎的技術を身に付けている。（知識・技能）
３. 創作に必要な専門的技術を身に付けている。（知識・技能）
４．マンガとマンガを取り巻く文化に対しての広い知識と視野を有する。（感性・教養）
５．マンガ表現の可能性を模索し、マンガ周辺の新しい文化や価値を発想・発信することができる .
（関心・意欲・態度）＜工学研究科＞
工学研究科では、大学院学則第３条に、教育研究の目的を定めている。その目標にある人材養成を達成するために、具体的な達成基準を明示した学位授与方
針を表４－４、４－４－１、４－４－２のとおり策定している。
表４－４

工学研究科のディプロマ・ポリシー

工学研究科博士前期課程
工学研究科博士前期課程では，メディア工学，工業化学，建築学・風工学及び電 子情報工学の各技術分野を通して，広く社会に貢献できる，先進性と独創性に富んだ人材の育成を目標とします。本研究科の定める修士学位請求の要件を満たし，以下のすべての項目を習得したと認められる者に対し，修士（工学）の学位を授与します。
１．メディア工学，工業化学，建築学・風工学及び電 子情報工学のいずれかの技術分野に関する高度な専門的知識・技術を身につけ，それらの妥当性を理論的に説明し，議論する能力を有すること。
２．研究・開発を進めるにあたり，問題点・課題を的確に抽出する能力，及び問題の具体的解決方法を見出す能力を有すること。
３．上記知識・技術及び問題発見・解決能力を，与えられた状況に応じて，的確に活用・応用できる能力を有すること。
４．科学技術を進歩・発展させるための幅広い見識と健全な倫理観を有すること。
工学研究科博士後期課程
工学研究科博士後期課程では，メディア工学，工業化学，建築学・風工学及び電 子情報工学の各技術分野を通して，広く社会に貢献でき，かつ高度な専門性と高い自立性に富んだ人材の育成を目標としています。本研究科の定める博士学位請求の要件を満たし，かつ，学位請求論文の内容から，以下に示す資質と能力とを備えていると認められる者に対し，博士（工学）の学位を授与します。
１．社会一般を背景にした問題認識・抽出能力を有し ていること，及び課題の社会的，学術的価値を的確に評価できること。
２．専門分野における高度な学識を有し，かつ必要に応じて他分野の知見を自ら修得できること。
３．問題解決のために，既往の理論体系との位置づけを明確にした新たな理論を構築する能力を有すること。
４．問題解決に必要なコミュニケーション能力，プレゼンテーション能力，及び語学力を有すること。
５．高度な研究内容に即した適切な倫理観を有すること。

19

第４章

表４－４－１

教育課程・学習成果

工学研究科博士前期課程各専攻のディプロマ・ポリシー

メディア工学専攻
メディア工学専攻博士前期課程では，メディア情報，メディアシステムの各専門分野において，メ
ディア技術に関する高度な専門知識を有し，技術を応用することのできる人材の育成を目標とします。本専攻の定める修士学位請求の要件を満たし，以下のすべての項目を習得したと認められる者に対し，修士（工学）の学位を授与します。
１．メディア情報分野，メディアシステム分野のいずれかの専門分野に関する高度な専門的知識・技術を身につけ，それらの妥当性を理論的に説明し，議論する能力を有すること。
２．メディア工学分野における研究・開発を進めるにあたり，問題点・課題を的確に抽出する能力，
及び問題の具体的解決方法を見出す能力を有すること。
３．メディア工学分野における知識・技術及び問題発見・解決能力を，与えられた状況に応じて，的確に活用・応用できる能力を有すること。
４．科学技術を進歩・発展させるための幅広い見識と健全な倫理観を有すること。
工業化学専攻工業化学専攻博士前期課程では，環境エネルギー化学，有機材料化学の専門分野において，生命，医療，環境，電子情報などの分野を中心とした社会のニーズに応え，柔軟な思考と高度な専門知識を身に付けた研究者・技術者の育成を目標とします。本専攻の定める修士学位請求の要件を満たし，以下のすべての項目を習得したと認められる者に対し，修士（工学）の学位を授与します。
１．環境エネルギー化学，有機材料化学のいずれかの専門分野に関する高度な専門的知識・技術を身につけ，それらの妥当性を理論的に説明し，議論する能力を有すること。
２．工業化学分野における研究・開発を進めるにあたり，問題点・課題を的確に抽出する能力，及び問題の具体的解決方法を見出す能力を有すること。
３．工業化学分野における知識・技術及び問題発見・解決能力を，与えられた状況に応じて，的確に活用・応用できる能力を有すること。
４．科学技術を進歩・発展させるための幅広い見識と健全な倫理観を有すること。
建築学・風工学専攻
建築学・風工学専攻博士前期課程では，建築と都市に関するハイレベルな講義科目と研究指導による，高度な専門技術と最新の専門知識を身に付けた技術者や研究者 の育成を目標とします。本専攻の定める修士学位請求の要件を満たし，以下のすべての項目を習得したと認められる者に対し，修士（工学）の学位を授与します。
１．建築構造学， 構法・建 築史，建築設計計 画，建築 環境工学のいずれ かの専門 分野に関する高度な専門的知識・技術を身につけ，それらの妥当性を理論的に説明し，議論する能力を有すること。
２．建築学・風工学分野に おける研究・開発を進める にあたり，問題点・課題を 的確に抽出する能力，
及び問題の具体的解決方法を見出す能力を有すること。
３．建築学・風工学分野における知識・技術及び問題発見・解決能力を，与えられた状況に応じて，的確に活用・応用できる能力を有すること。
４．科学技術を進歩・発展させるための幅広い見識と健全な倫理観を有すること。
電子情報工学専攻
電子情報工学専攻博士前期課程ではメカトロニクス，エレクトロニクス，インフォマティクス，コ
ンピューティングの専門分野において高度な専門知識と実行力をもつ人材の育成を目標とします。本
専攻の定める修士学位請求の要件を満たし，以下のすべての項目を習得したと認められる者に対し，修士（工学）の学位を授与します。
１．メカトロニクス，エレクトロニクス，インフォマティクス，コンピューティングのいずれかの専門分野に関する高度な専門的知識・技術を身につけ，それらの妥当性を理論的に説明し，議論する能力を有すること。
２．電子情報工学分野における研究・開発を進めるにあたり，問題点・課題を的確に抽出する能力，
及び問題の具体的解決方法を見出す能力を有すること。
３．電子情報工学分野における知識・技術及び問題発見・解決能力を，与えられた状況に応じて，的確に活用・応用できる能力を有すること。
４．科学技術を進歩・発展させるための幅広い見識と健全な倫理観を有すること。

20

第４章

表４－４－２

教育課程・学習成果

工学研究科博士後期課程各専攻のディプロマ・ポリシー

メディア工学専攻
メディア工学専攻博士後期課程では，メディア情報，メディアシステムの専門分野において，先端の画像工学および，光工学の高度な技術を駆使することによって，新たな情報システムを構築し，社会 を 担 っ て 行 く こと の で きる 人 材 の 育 成 を 目標 と し てい ま す 。 本 専 攻の 定 め る博 士 学 位 請 求 の 要 件を満たし，かつ，学位請求論文の内容から，以下に示す資質と能力とを備えていると認められる者に対し，博士（工学）の学位を授与します。
１．メディア工学分野における社会一般を背景にした問題認識・抽出能力を有していること，及び課
題の社会的，学術的価値を的確に評価できること。
２．メディア情報，メディアシステムのいずれかの専門分野における高度な学識を有し，かつ必要に応じて他分野の知見を自ら修得できること。
３．メディア工学分野における問題解決のために，既往の理論体系との位置づけを明確にした新たな理論を構築する能力を有すること。
４．メディア工学分野の研究者に求められる問題解決に必要なコミュニケーション能力，プレゼンテーション能力，及び語学力を有すること。
５．メディア工学分野における高度な研究内容に即した適切な倫理観を有すること。
工業化学専攻工業化学専攻博士後期課程では，環境エネルギー化学，有機材料化学の専門分野において，現代社
会の問題点や将来の課題を明確に捉え，洗練された発想力と最も高度な専門知識を 身に付けてグローバルに活躍できる研究者の育成を目標としています。 本専攻の定める博士学位請求の要件を満たし，かつ，学位請求論文の内容から，以下に示す資質と能力とを備えていると認められる者に対し，博士（工学）の学位を授与します。
１．工業化学分野における社会一般を背景にした問題認識・抽出能力を有していること，及び課題の社会的，学術的価値を的確に評価できること。
２．環境エネルギー化学，有機材料化学のいずれかの専門分野における高度な学識を有し，かつ必要に応じて他分野の知見を自ら修得できること。
３．工業化学分野 における問題解決のために，既往の理論体系との位置づけを明確にした新たな理論を構築する能力を有すること。
４．工業化学分野の研究者に求められる問題解決に必要なコミュニケーション能力，プレゼンテーシ
ョン能力，及び語学力を有すること。
５．工業化学分野における高度な研究内容に即した適切な倫理観を有すること。
建築学・風工学専攻
建築学・風工学専攻博士後期課程では，博士前期課程における４つの専門分野（建築構造学，構法・建築史，建築設計計画，建 築環境工学）を，ハードの 工学である「建築構造工学」と，ソフトの工学である「建築計画学」の２つの研究分野に統合しています。 これらの研究分野において高度な専門知
識とその周辺知識を修得し，広く社会に貢献でき，かつ高度な専門性と高い自立性に富んだ人材の育成を目標としています。 本専攻の定める博士学位請求の要件を満たし，かつ，学位請求論文の内容から，以下に示す資質と能力とを備えていると認められる者に対し ，博士（工学）の学位を授与します。
１．建築学・風工学分野に おける社会一般を背景にした問題認識・抽出能力を有 していること，及び課題の社会的，学術的価値を的確に評価できること。
２．建築構造工学，建築計画学のいずれかの専門分野における高度な学識を有し，かつ必要に応じて他分野の知見を自ら修得できること。
３．建築学・風工学分野における問題解決のために，既往の理論体系との位置づけを明確にした新たな理論を構築する能力を有すること。
４．建築学・風工学分野の研究者に求められる問題解決に必要なコミュニケーション能力，プ レゼン
テーション能力，及び語学力を有すること。
５．建築学・風工学分野における高度な研究内容に即した適切な倫理観を有すること。

21

第４章

教育課程・学習成果

電子情報工学専攻
電子情報工学専攻博士後期課程では，システム・応用電子工学，電子材料・プロセス工学，電磁波システム工学，量子システム工学，応用情報システム工学の専門分野において高度な専門知識とその周辺知識を修得し，それらを実社会で自在に活用できる応用力・実行力をもつ人材の育成を目標としています。 本専攻の定める博士学位請求の要件を満たし，かつ，学位請求論文の内容から，以下に示す資質と能力とを備えていると認められる者に対し，博士（工学）の学位を授与します。
１．電子情報工学分野における社会一般を背景にした問題認識・抽出能力を有していること，及び課
題の社会的，学術的価値を的確に評価できること。
２．システム・応用電子工学，電子材料・プロセス工学，電磁波システム工学，量子システム工学，
応用情報システム工学のいずれかの専門分野における高度な学識を有し，かつ必要に応じて他分野の知見を自ら修得できること。
３．電子情報工学分野における問題解決のために，既往の理論体系との位置づけを明確にした新たな理論を構築する能力を有すること。
４．電子情報工学分野の研究者に求められる問題解決に必要なコミュニケーション能力，プレゼンテーション能力，及び語学力を有すること。
５．電子情報工学分野における高度な研究内容に即した適切な倫理観を有すること。

＜芸術学研究科＞
芸術学研究科では、大学院学則第３条に、教育研究の目的を定めている。その目標にある人材養成を達成するために、具体的な達成基準を明示した学位授与方針を表４－５のとおり策定している。
表４－５

芸術学研究科のディプロマ・ポリシー

芸術学研究科博士前期課程
各領域を通して、社会に貢献できる先進性と独創性に富んだ人材の育成を目標としています。学位請
求の要件を満たし、以下の項目を修得したと認められる者に対し、修士（芸術学）の学位を授与します。
１．各領域における豊かな創造性、高度な専門的知識及び技術を身につけていること。
２．各領域において作品制作・研究を進めるにあたり、必要となるコミュニケーション能力を有していること。
３．作品や研究に関し、説明・議論できる能力を有していること。
４．広 くメデ ィアア ート 全 般を進 歩・発 展させ るた め の創造 的学問 的素養 と健 全 な精神 を有し ていること。
芸術学研究科博士後期課程
メディアアートの分野において、広く社会に貢献でき、かつ高度な専門性と高い自立性に富んだ人材の育成を目標としています。本研究科の定める博士学位請求の要件を満たし、かつ、学位請求論文の内容から、以下に示す資質と能力とを備えていると認められる者に対し、博士（芸術学）の学位を授与します。
１．社会一般を背景にした問題認識・抽出能力を有していること、及び課題の社会的、学術的価値を的確に評価できること。
２．専門分野における高度な学識を有し、かつ必要に応じて他分野の知見を自ら修得できること。
３．問題解決のために、既往の理論体系との位置づけを明確にした新たな理論を構築する能力を有すること。
４．問題解決に必要なコミュニケーション能力、プレゼンテーション能力を有すること。
５ ． 広く メデ ィア アー ト全般 を 進歩 ・発 展さ せる ための 創 造的 学問 的素 養と 健全な 精 神を 有し てい る
こと。

22

第４章

教育課程・学習成果（２）授与する学位ごとに、教育課程の編成・実施方針を定め、公表しているか。
＜大学全体＞
大学の基本理念、学部及び学科の教育目標並びに学位授与方針に基づき、教育課程の編成・実施方針をカリキュラム・ポリシーとして、大学、各学部・学科及び研究科・専攻ごとに策定したうえで、履修要項等に掲載し、大学構成員に周知している。また、学生に対しては新入生ガイダンスや在学生ガイダンス 、保護者・受験生や社会一般に対しては、ホームページ等により、広く公表している。
大学の教育課程の編成・実施方針を表４－６のとおり策定している。
表４－６

大学のカリキュラム・ポリシー

大学
本学では、教育の理念・教 育目的に基づき社会のニー ズ等も踏まえた改革を行い ながら以下を目指したカリキュラムを編成します。
・各分野に必要な専門教育を積み上げ、広く社会に活躍できる人材を育成する。
・好奇心、冒険心を持つ個性と魅力に溢れた人材を育成する。
・豊かな感性、社会性を支える広い知識と教養を身につける。

＜工学部＞
工学部及び各学科の教育研究の目的並びに学位授与方針に基づき、教育課程の編成・実施方針を表４－７のとおり策定している。
また、教育課程の編成・実施方針と学位授与方針との連関性は、履修要項に記載しているカリキュラムマップ中のディプロマ・ポリシーへの関与の度合いにおいて、授業科目ごとに表記している。
表４－７

工学部のカリキュラム・ポリシー

工学部
工学部は建学の精神を受けて写真・印刷技術の教育研究から出発し，現在ではその伝統を受け継ぐ
画像メディア学に，生命環境化学，建築学，コンピュータ応用学，電子機械学が加わり，広く人間の生命や生活を取り巻く環境分野へと発展しています。工学部は幅広い視野と教養を持ち，人と自然環
境との調和・共生を科学する豊かな感性を備え，科学技術をもって明るい未来社会の構築に貢献しようとする使命感と専門知識を有する創造性豊かな技術者を養成し，社会へ有為な人材を育成するために，以下の方針でカリキュラムを編成，実施しています。
１．メディア画像学，生命環境化学，建築学，コンピュータ応用学，電子機械学のいずれかの分野について専門分野の知識を修得するために，初年次より専門分野への動機付けとなる専門教育の講義科目を設置し，学年進行とともに徐々に専門性を高めて高度な専門知識を教授するように講義科目および演習科目を配置します。
２．メディア画像学，生命環境化学，建築学，コンピュータ応用学，電子機械学のいずれかの分野について専門分野の技術を修得するために，技能や実践力を重視して育成する実験実習科目および演
習科目を設置します。
３．メディア画像学，生命環 境化学，建築学，コンピュータ応用学，電子機械学のいずれかの分野で修めた知識，技術を活かすための健全な倫理観を備えるために，および明るい未来社会の構築に貢献しようとする意欲と使命感を涵養するために，前項 1，2 に加えて最終学年に卒業研究等を設置します。
４．工学分野について基礎的な知識，技術を備えるために，入学者個々の学習歴の相違を考慮した導入教育を実施し，工学部の学生共通の素養として設置した工学基礎科目の学修につなげます。また，時代が求める工学と感性を融合した新しい分野創成に必要な創造性と実践力，および意欲 を涵養するために，工・芸融合科目および副専攻を設置します。

23

第４章

教育課程・学習成果

５．専門分野，工学分野の知識，技術を活かすための後ろ盾となる基礎教養として，人と自然環境との調和を科学する心，人間社会や芸術表現に関する幅広い視野と教養，豊かな感性，および健
全な倫理観を備えるために，コミュニケーション・スキル，社会の仕組み，心と身体の 3 つの分野から成る基礎・教養科目を設置します。
メディア画像学科
メディア画像学科は，情報伝達においてもっとも有効な画像情報とそれを伝えるメディア（媒体）を活用するために必要な学問や技術を修得し，高度な情報通信社会の発展に貢献できる人材を育成する学科です。メディア画像学科では，近年の情報機器やネットワークの普及を踏まえ，伝統的な写真・印刷技術から，コンピュータを駆使した画像生成，処理手法やこれらを表示するためのディスプレイ
装置の開発などの最新技術にいたるまで，画像・イメージングテクノロジーの関わる幅広い学問分野について，ハードウェア・ソフトウェアの両面にわたって教授研究し ，時代の要請する画像（イメージング）関連技術を修得した人材を送り出すために，以下の方針でカリキュラムを編成，実施しています。
１. メディア画像学のコンピュータグラフィックス・マルチメディア・画像処理・メディア光学・メ
ディアエンジニアリングに関連する分野について専門分野の知識を社会・自然との関わりも含めて体系的に修得するために，初年次より専門分野への動機付けとなる専門教育の講義科目を設置し，学年進行とともに徐々に専門性を高めて高度な専門知識を教授するように講義科目および演習科目を配置します。
２. メディア画像学のコンピュータグラフィックス・マルチメディア・画像処理・メディア光学・メ
ディアエンジニアリングに関連する分野について専門分野の技術を有し，さらに数量的スキルと情報リテラシーを活用し，論理的思考をもって課題を分析し，他者と議論するコミュニケーション・
スキルを修得するために，技能や実践力を重視して育成する実験実習科目および演習科目を設置します。
３. メディア画像学のコンピュータグラフィックス・マルチメディア・画像処理・メディア光学・メ
ディアエンジニアリングに関連する分野で修めた知識，技術を活かして，メデ ィア社会発展のために，自らを律しつつ他者と協調・協働し，健全な倫理観に従って行動する態度・志向を備え，明るい未来社会の構築に貢献しようとする意欲と使命感を涵養するために，前項 1，2 に加えて最終学
年に卒業研究等を設置します。
４. 工学分野について基礎的な知識，技術を備えるために，入学者個々の学習歴の相違を考慮した導入教育を実施し，工学部の学生共通の素養として設置した工学基礎科目の学修につなげます。また，時代が求める工学と感性を融合した新しい分野創成に必要な創造性と実践力，および意欲を涵養するために，工・芸融合科目および副専攻を設置します。
５. 専門分野，工学分野の知識，技術を活かすための後ろ盾となる基礎教養として，人と自然環境との調和を科学する心，人間社会や芸術表現に関する幅広い視野と教養，豊かな感性，および健全な倫理観を備えるために，コミュニケーション・スキル，社会の仕組み，心と身体の 3 つの分野から成る基礎・教養科目を設置します。
生命環境化学科
生命環境化学科は原子・分 子レベルから考える化学に立脚した「生命を守り」「環境を守る」学問や技術を修得し，それらを生命・環境の美しい未来を創造するために活かすこと，また社会においてそのような活動ができる人材を育成する学科です。生命環境化学科では近年の化学の発展や社会的要請を踏まえ，ナノ化学の分野から生命・環境・先端材料 の各分野への具体的な展開を教授研究し，生命環境と社会との関わり，技術者に必要な法規や関連資格取得などの実務能力を修得した人材を養成するために，以下の方針でカリキュラムを編成，実施しています。
１．生命環境化学における生命・環境・先端材料（応用化学）のいずれかの分野について専門分野の知識を社会・自然との関わりも含めて体系的に修得するために，初年次より専門分野への動機付けとなる専門教育の講義科目を設置し，学年進行とともに徐々に専門性を高めて生命・環境・先端材
料の高度な専門知識をわかりやすく教授する講義科目および演習科目を配置します。
２．生命環境化学における生命・環境・先端材料（応用化学）のいずれかの分野について専門分野の最新の技術，および必要な法規や社会的評価の高い関連資格を修得するために，技能や実 践力を重視して育成する実験実習科目および演習科目を設置します。
３．生命環境化学における生命・環境・先端材料（応用化学）のいずれかの分野で修めた知識，技術を活かすための健全な倫理観を備えるために，および明るい未来社会の構築に貢献しようとする意
欲と使命感を涵養するために，前項 1，2 に加えて最終学年に卒業研究等を設置します。
４．工学分野について基礎的な知識，技術を備えるために，入学者個々の学習歴の相違を考慮した導

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第４章

教育課程・学習成果

入教育を実施し，工学部の学生共通の素養として設置した工学基礎科目の学修につなげます。また，時代が求める工学と感性を融合した新しい分野創成に必要な創造性と実践力，および意欲を涵養するために，工・芸融合科目および副専攻を設置します。
５．専門分野，工学分野の知識，技術を活かすための後ろ盾となる基礎教養として，人と自然環境との調和を科学する心，人間社会や芸術表現に関する幅広い視野と教養，豊かな感性，および健全な倫理観を備えるために，コミュニケーション・スキル，社会の仕組み，心と身体の 3 つの分野から成る基礎・教養科目を設置します。
建築学科
建築学科は，高度で専門的な建築に関する技術と，その基礎となる自然科学，人文科学，社会科学，
芸術等に関する幅広い知識と教養を有し，安全で心地よく住まえる空間をもった建築を実現できる人材を育成する学科です。建築学科では，機能性，快適性と美しさを高い次元で統合した建築を創造す
る建築デザイン分野，地震や災害に対する安全性を確保する建築構造分野，快適な環境を実現する建築環境分野で構成される総合的な建築学を教授研究し，高度な専門性と多様な社会的要求に応えられる総合力を修得した人材を養成するために，以下の方針でカリキュラムを編成，実施しています。
１．一級および二級建築士の資格の取得に必要な，建築の計画，環境，構造，施 工，法規についての基本的な知識を体系的に修得するため，初年次より専門教育の基礎的な講義科目および演習科目を設置し，学年進行とともに徐々に専門性を高めます。さらに 3 年次以降には建築学の計画，環境，
構造のいずれかの分野についてスペシャリストとして社会で活動するための高度な専門分野の知識や技術を社会・自然との関わりも含めて体系的に教授する講義科目および演習科目を設置します。
２．一級および二級建築士の資格を取得す るために必要な，建築図面等を作成する技能を体得するために実験実習科目および演習科目を配置し，さらに 3 年次以降には建築学の計画，環境，構造のいずれかの分野についてスペシャリストとして社会で活動するための高度な専門分野の技術を修得するために，実践力や応用力を重視して育成する実験実習科目および演習科目を設置します。
３．建築学の計画，環境，構造のいずれかの分野について修めた知識，技術，問題解決能力をもって建築を創造するための，他者と協調・協働して行動し，明るい未来社会の構築に貢献しようとする
姿勢，意欲，使命感を涵養するために，前項 1，2 に加えて最終学年に卒業研究等を設置します。
４．工学分野について基礎的な知識と応用力を備えるために，入学者個々の学習歴の相違を考慮した導入教育を実施し，工学部の学生共通の素養として設置した工学基礎科目の学修につなげます。また，時代が求める工学と感性を融合した新しい分野創生に必要な創造性と実践力，および意欲を涵養するために，工・芸融合科目および副専攻を設置します。
５．専門分野，工学分野の知識，技術を活かすための後ろ盾となる基礎教養として，人と自然環境との調和を科学する心，人間社会や芸術表現に関する幅広い視野と教養，豊かな感性，および健全な倫理観を備えるために，コミュニケーション・スキル，社会の仕組み，心と身体の 3 つの分野から成る基礎・教養科目を設置します。
コンピュータ応用学科
コンピュータ応用学科では，社会のあらゆる分野における必要不可欠な“ツール”であるコンピュ
ータ利用の急速な拡大に応え，広い視野からコンピュータ応用手法を研究し，コンピュータの可能性を最大限に引き出す応用に重点を置いた新しいコンピュータ教育を行っています。コンピュータ応用
学科はコンピュータに関する知識と共に，さまざまな課題の解決と新たな使命を果たすための総合力を修得し，コンピュータ応用技術のさらなる発展を支える人材を養成し，社会へ有為な人材を育成す
るために，以下の方針でカリキュラムを編成，実施しています。
１．コンピュータ応用学について，コンピュータを活用したシステムの設計・構築に関わる専門分野の知識を社会・自然との関わりも含めて体系的に修得するために，初年次より専門分野への動機付
けとなる専門教育の講義科目を設置し，学年進行とともに徐々に専門性を高めて高度な専門知識を教授するように講義科目および演習科目を配置します。それぞれの科目は情報処理基盤分野の他，
コンピュータシステムの開発やネットワークの構築などの設計開発に必要な知識を修得するための科目をシステムデザインコースにまとめ，さらにプログラム開発，通信・ネッ トワーク，回路，
システム応用の各分野に分類します。また，コンピュータのより便利で新しい利用方法を見出すな
ど，ユーザーのスペシャリストとしての知識を修得するための科目をアプリケーションコースにまとめ，さらに情報メディア，ヒューマン情報処理，ビジネスの各分野に分類します。
２．コンピュータ応用学について，コンピュータを活用したシステムの設計・構築に関わる専門分野の技術を修得するために，技能や実践力を重視して育成する実験実習科目および演習科目を設置します。それぞれの科目は項目 1 に記した各分野に分類します。
３．コンピュータ応用学について，コンピュータを活用したシステムの設計・構 築に関わる知識，技

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第４章

教育課程・学習成果

術を活かすための健全な倫理観を備えるために，および明るい未来社会の構築に貢献しようとする
意欲と使命感を涵養するために，前項 1，2 に加えて最終学年に卒業研究を設置します。
４．工学分野について基礎的な知識，技術を備えるために，入学者個々の学習歴の相違を考慮した導入教育を実施し，工学部の学生共通の素養として設置した工学基礎科目の学修につなげます。また，時代が求める工学と感性を融合した新しい分野創成に必要な創造性と実践力，およ び意欲を涵養するために，工・芸融合科目および副専攻を設置します。
５．専門分野，工学分野の知識，技術を活かすための後ろ盾となる基礎教養として，人と自然環境との調和を科学する心，人間社会や芸術表現に関する幅広い視野と教養，豊かな感性，および健全な倫理観を備えるために，コミュニケーション・スキル，社会の仕組み，心と身体の 3 つの分野から成る基礎・教養科目を設置します。
電子機械学科
電子機械学科では，エレクトロニクスを個々の要素技術としてではなく，常に具体的な用途を持ったシステムの構成という観点からとらえ，構成技術の使われ方を明確にイメージしながら，工学のための基盤技術としてエレクトロニクスを学修するという点を特色とする新しい教育を実践しています。電子機械学科は電子機械などのものづくりに必要なエレクトロニクスとメカトロニクスの基礎技
術と応用技術をハードウェアとソフトウェアの両面から教授研究し，幅広い視野と高度な専門性を修得した人材を養成し，社会へ有為な人材を育成するために，以下の方針でカリキュラムを編成，実施
しています。
１．電子機械学の複合化する“ものづくり”で必要とされるエレクトロニクス，メカトロニクス，コンピュータ利用技術に関する専門分野の知識を社会・自然との関わりも含めて体系的かつバランス
よく修得するために，初年次より少人数クラスで専門分野への動機付けとなる専門教育の講義科目を設置し，学年進行とともに徐々に専門性を高めて高度な専門知識を教授するように講義科目および演習科目を配置します。
２．電気機械学の電気および機械， CAD 実習，マイコンによる機器制御実験やロボット製作などの実学を通じてエレクトロニクス，メカトロニクス，コンピュータ利用技術に関する専門分野の技術を修得するために，プロジェクト的要素を取り入れるとともに講義と実験を一体化して実践力を育成
する実験実習科目および演習科目を設置します。
３．電気機械学のエレクトロニクス，メカトロニクス分野で修めたハードウェア，ソフトウェアの両方を駆使したものづくりに粘り強く取り組むことができる知識，技術を活かすための健全な倫理観，観察力を備え，明るい未来社会の構築に貢献しようとする意欲 と使命感を涵養するために，前項 1，2 に加えて最終学年に卒業研究を設置します。
４．工学分野について基礎的な知識，技術を備えるために，入学者個々の学習歴の相違を考慮した導入教育を実施し，工学部の学生共通の素養として設置した工学基礎科目の学修につなげます。また，時代が求める工学と感性を融合した新しい分野創成に必要な創造性と実践力，および意欲を涵養するために，工・芸融合科目および副専攻を設置します。
５．専門分野，工学分野の知識，技術を活かすための後ろ盾となる基礎教養として，人と自然環境との調和を科学する心，人間社会や芸術表現に関する幅広い視野と教養，豊かな感性，および健全な倫理観を備えるために，コミュニケーション・スキル，社会の仕組み，心と身体の 3 つの分野から成る基礎・教養科目を設置します。

＜芸術学部＞
芸術学部及び各学科の教育研究の目的並びに学位授与方針に基づき、教育課
程の編成・実施方針を表４－８のとおり策定している。
また、教育課程の編成・実施方針と学位授与方針との連関性は、履修要項に記載しているカリキュラムマップ中のディプロマ・ポリシーへの関与の度合いにおいて、授業科目ごとに表記している。

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第４章

表４－８

教育課程・学習成果

芸術学部のカリキュラム・ポリシー

芸術学部
メディアと芸術に関した人 間と文化について、基礎的 教養を持ち、豊かな感性と 自由な創造精神に貫かれた芸術的個性を有し 、メディアに載せて発信で きる創造的・実践的人材の 育成を目標としています。このため、①実技系 教育の重視と積み上げ型の 編成、②学科コア・カリキ ュラムの明確化、③
卒業研究活動の充実という ことを大きな方向性として います。このような教育を 行うために、本学部の教育課程は、メディア芸 術の基礎並びに幅広い教養 を教授する基礎教育課程と 深く専門の学芸を教授研究するための専門教育 課程とに区分して、高度に 専門的な知識と技 術ともに 総合的な判断力をもつ人材を育成します。
写真学科
社会に対して、写真術を用 いた有益な創造的活動を実 践できる力を身に付けるこ とを目標としてカ
リキュラムを構成します。
１・２年次においては、主 に基礎科目から豊かな感性 をもって自立した社会生活 を営み、広く社会を見渡すための教養を身に つけるとともに、専門科目 から写真全般を知るための 基礎的知識や各専門領域の概論的知識と技能を 平行して学ぶことで、自ら の将来の専門性を正確に見 定めるための機会を設けます。
３年次以降は、２年次まで の学修を土台にして、各自 の目指す 専門領域に分かれ 、卒業後の具体的な進路を想定したより高度な知識と技能についての学習の場を設けます。
映像学科
入学当初より、社会の中で 生きていくために必要な「 人間力」を養う基礎科目と 並行して、工学的なテクノロジーを基盤とす る映像情報メディアの特性 と映像表現（身体表現を含 む）に関する専門科
目を学び、学年進行にあわせて深化させてゆく「クサビ型」のカリキュラム編成をとっています。
１年次には映像情報メディアの基礎と映像表現にまつわる幅広い領域（映画、ＴＶ、ビデオ、ＣＧ、
身体表現などのジャンルや 、演出、脚本、撮影、照明 、録音、編集などの職能） について横断的に学修し、２年次以降に研究領域を徐々に絞り込みます。
３年次より５領域（映像表 現、映画、テレビ、映像情 報、身体表現）の中の一つ に所属しながら、さらに高度な学習を展開、最終的には４年間の学びの集大成としての卒業研究に結び付けていきます。
映像表現（身体表現を含む ）の理論及び歴史研究に併 せて、実践経験豊かな講師 陣を招聘した実習を体験することで、映像情報メディアに基づく「演出力」を身に付けることを目指します。
デザイン学科
デザイン学科では、形ある ものだけでなく、眼には見 えないものまでをも含めた 奥行きと広がりのあるデザインを学ばせ、今 、そしてこれからの実用性 と芸術性の両方を備えた質 の高いデザインを社会にプレゼンテーションできる人材を育成していきます。
社会におけるデザインの理 想の追求と実現を可能にす る人材とするために、創造 的かつ実践的なカ
リキュラムを用意しています。
１年次では、基礎科目から 知識と教養を学びながら、 専門科目を通してデザイン の世界全体を見渡
していきます。デザインと いう世界を４つの領域（グ ラフィックデザイン領域、 イラストレーション
領域、映像情報デザイン領 域、空間プロダクトデザイ ン領域）に分け、それぞれ のカリキュラムを通して、デザインの広がりと 深さを理解し、偏りや隔た りといったものを払拭させ ることで、それぞれの可能性が広がっていきます。
２年次では、１年次での理 解を基に個を確立させてい くとともに、基礎科目・専 門科目においてさらに学習を深めていき、専門性を幅広く身につけていきます。
３年次では、自分に適した 領域に進み、研究室に所属 します。より深く専門性を 高め実用性と芸術性を兼ね備えたクオリティの高い作品造りに取り組みます。
４年次では、さらに専門性を深化させ、学んできたことを最大限に活かし、卒業研究に取り組みます 。
インタラクティブメディア学科
インタラクティブメディア 応用に必須の芸術的表現力 と工学的技術力を兼ね備え た人材を養成する
ため、次のことを意図したカリキュラムを組み立てています。
１、２年次は、基礎科目か ら知識と教養を学びながら 、専門科目でＷｅｂ、イン タラクティブアー
ト、デジタル映像などの基本的な表現力・技術力を習 得するとともに、コンピュータ、ネットワーク、
データベース、ＣＧ、サウ ンド、プログラミング、電 子デバイス等、幅広い分野 にわたる科目群から将来目指す専門性に合わせて選択し、系統的に学びます。
３、４年次は、ゼミでは、 専門性の深化に向けた履修 を進めるとともに、将来の 進路への橋渡しとして作品制作・研究を行います。

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第４章

教育課程・学習成果

アニメーション学科
アニメーションを用いた映 像表現に関する知識と技能 を修得した人材を育成する ため、次のような段階的カリキュラムが組み立てられています。
１年次には、基礎科目にお いて知識と教養を学びなが ら、専門科目でアニメーシ ョンに関わる様々な分野の入門的な科目を網羅し、ひと通り体験的に学習することで基盤を固めます。
２年次には、基礎教育課程 での学びを踏まえ、それぞ れの希望に合った分野の専 門科目を選択できるよう配置し、より専門性を高めた知識と技能を身に付けます。
３年次には、さらに高度な 専門技術・知識を選択して 習得できるよう科目 を配置 し、スペシャリス
トとなるための技能や知識を実践的に体得していきます。
卒業にあたっては、４年間の集大成として作品制作と研究論文のいずれかに取り組みます。
学習内容は、作画、美術背 景、シナリオ、演出、立体 アニメーション、 3DCG、映 像編集などの各種技術や、国内外のアニメー ション史やアニメーション の原理原則に関する学術的 アプローチなど、アニメーションとその周辺領域にまで広く及びます。
以上のように各学年を通じ て着実にスキルアップでき 、社会で生かすことができ る専門科目を配置
したカリキュラムが編成されています。
マンガ学科
入学当初より、社会の中で 生きていくために必要な「 人間力」を養う基礎科目と 並行して、キャラ
クターを用いた表現を基盤 にしたメディアについての 専門科目の教育を行い、マ ンガ家、イラストレーターほか、キャラクター による新しい文化や価値を 発信できる人材を育成する ことを目的にしています。
１・２年次では「ストーリーマンガ」「キャラクターイラスト・カートゥーン」「マンガ研究・編集」の３つの領域を横断的に学 修し、より専門的な研究領 域に進むために必要な幅広 い知識や技術を習得します。
３年次より「ストーリーマ ンガ」「キャラクターイラ スト」「デジタル表現」「カ ートゥーン」「マンガ研究・編集」の５つの研 究領域の中の一つに所属し ながら、さらに高度な学習 を展開し、創作および研究活動を行います。
４年次ではこれらの学びの集大成としての卒業研究へ結実させます。
ゲーム学科
ゲーム学科では人の心を動 かす表現者になるためには 自分を知り、相手を知り、 人間を知ることが大切であると考えています 。そして教育や福祉、リハ ビリテーションなどの社会 に役立つゲームの研究も視野に入れています。 最も重要な学習のテーマと して、専門分野の異なる学 生が力を合わせてゲームを制作することを軸に 据えています。一方で現代 のコンピューターゲームだ けにとらわれず、より普遍的な「遊び」につい て自らの考えを持てるよう 、理論と実践を幅広くカバ ーするカリキュラムを展開します。
特色としては、芸術系＋理 数系教育を同時に擁するこ とが挙げられます。学生を 企画／デザイン／プログラムの３分野に区分 して専攻を明確に意識する ことで、基礎技術から表現 力を積み上げていきます。
それぞれが学んだ技術を生 かし、ついに制作の実践へ と挑戦していきます。専攻 の異なる学生同士
がその能力を結集するため には、コミュニケーション も重要な鍵となります。そ うした課題を乗り越えて、最後までモノを作り上げる喜びを経験します。
ゲームのプレイを通し、研 究や調査も行います。その 成果を発表する過程で、考 察力や伝達力を育
んでいきます。現役の制作 者から思想や価値観を学び 、自らの将来のクリエイタ ー像を意識していく
機会も設けられています。 さらにはシリアスゲームと いった社会的な領域との関 わりや、基礎教育課
程で触れる芸術にまつわる 領域と、ゲームとの関り合 いについて考える機会が数 多くあります。社会や人間を通し、ゲームの未 来や「遊び」の未来につい て、自分自身の考えや価値 観を築き上げていきましょう。

＜工学研究科＞
工学研究科の教育課程の編成・実施方針は、工学研究科及び各専攻の教育研究の目的並びに学位授与方針に基づき、表４－９、４－９－１、４－９ －２のとおり策定している。

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第４章

表４－９

教育課程・学習成果

工学研究科のカリキュラム・ポリシー

工学研究科博士前期課程
工学研究科博士前期課程では，メディア工学，工業化学，建築学・風工学，及び電子情報工学の各技術分野において，社会に貢献できる，先進性と独創性に富んだ人材を育成するために，以下の方針
でカリキュラムを編成，実施しています。
１．メディア工学，工業化学，建築学・風工学，及び電子情報工学の各技術分野において，自らの研究の基盤となる高度に専門的な知識を学修するとともに関連する周辺領域に及ぶ幅広い知識を修得するために，講義科目を設置します。 また，各技術分野における高度に専門的な技術を修得する
ために，指導教員の下で行われる実験科目を設置します。
２．コミュニケーション能力，問題点・課題を的確に 抽出する能力，及び課題の具体的解決方法を見出す能力を修得するために，指導教員の下で行われる演習科目を設置します。
３．与えられた研究テーマの状況 に応じて，上記で修得した専門分野における知識・技術，及び問題発見・解決能力を適宜応用 し，得られた結果について説明・議論できる能力を修 得するために，指導教員の下で行われる研究科目を設置します。
４．広く科学技術全般を進歩・発展させるための学問的素養を修得する科目，及び知的財産権や技術者倫理などの倫理観を涵養するための科目を関連科目として設置します。
工学研究科博士後期課程
工学研究科博士後期課程では，メディア工学，工業化学，建築学・風工学，及び電子情報工学の各
技術分野を通して，広く社会に貢献でき，かつ高度な専門性と高い自立性に富んだ人材の育成のために，以下の方針でカリキュラムを編成，実施しています。
１．社会一般を背景にした問題認識・抽出能力，及び 課題の社会的，学術的価値を的確に評価する能力を涵養するために，指導教員の下で行われる輪講科目を設置します。
２．専門分野における高度な学識を修得し，必要に応じて他分野の知見を自ら修得する能力を涵養するために，各専門分野に講義科目を設置します。
３．既往の理論体系との位置付けを明確にした新たな理論を構築する能力を涵養するために，指導教員の下で行われる研究科目を設置します。
４．コミュニケーション能力，プレゼンテーション能力，及び語学力を修得するために，博士論文の一部を研究成果として学会発表する他，審査付きの学術論文誌に投稿することを課します。
５．高度な研究内容に即した倫理観は，輪講，及び研究科目を通じて涵養する機会を設けます。

表４－９－１

工学研究科博士前期課程各専攻のカリキュラム・ポリシー

メディア工学専攻
メディア工学専攻博士前期課程ではメディア情報，メディアシステムの専門分野において，メディア技術に関する高度な専門知識を有し，技術を応用することのできる人材を育成するために以下の方
針でカリキュラムを編成，実施しています。
１．メディア情報分野，メディアシステム分野のいずれかの専門分野に関する高度な専門的知識・技術を修得するために，メディア情報分野には，主としてメディア工学のソフトウェア的側面に関する講義科目を，メディアシステム分野にはハードウェア的側面に関する講義科目をそれぞれ設置します。
２．コミュニケーション能力，問題点・課題を的確に 抽出する能力，及び課題の具体的解決方法を見出す能力を修得し，実践的な能力を養うために，指導教員の下で行われる演習科目を設置します。
３．メディア工学分野において重要な研究課題に取り組むことで，自ら問題を発見し，分析・解決する能力を養い，また，学会発表・プレゼンテーション等に適応できる高い論理性と発表能力を育成するために，指導教員の下で行われる研究科目を設置します。
４．プレゼンテーション技術やコミュニケーション能力を涵養するために，授業内での発表やディス
カッションの機会を設け，また，修士論文の発表などを行います。

29

第４章

教育課程・学習成果

工業化学専攻工業化学専攻博士前期課程では環境エネルギー化学，有機材料化学の専門分野において，生命，医療，環境，電子情報などの分野を中心とした社会のニーズに応え，柔軟な思考と高度な専門知識を身に付けた研究者・技術者を育成するために以下の方針でカリキュラムを編成，実施しています。
１．環境エネルギー化学，有機材料化学のいずれかの専門分野に関する高度な専門的知識・技術を修得するために，前者には無機化学，物理化学，電気化学，材料化学に関する講義科目を，後者には有機合成化学，高分子化学，生命・生物化学に関する講義科目をそれぞれ設置します。
２．各専門分野に関連した実験種目をいくつか選択し，実験計画の作成，実験操作，結果の評価を論理的に行う能力を修得させるために，工業化学特別実験を１年次に，研究活動に必要な情報や知識を得るために，成書もしくは学術論文を選択し読みまとめ議論を行う，工業化学特別 演習Ⅰ・Ⅱを
１および２年次に，指導教員の下で行われる実験・演習科目として設置します。
３．高度な実験技術や研究関連知識の教授，実験方法，結果の整理法と，その解釈について討論する能力を修得させるために，教員と学生との間でマンツーマンの形式で指導する工業化学特別研究Ａ
Ⅰ・Ⅱを指導教員の下で行われる研究科目として設置します。
４．研究活動におけるコミュニケーション能力の重要性への理解を深めるために，サイエンスコミュ
ニケータ養成実践講座，国際コミュニケーションリテラシーを関連科目として設置します。
建築学・風工学専攻
建築学・風工学専攻博士前期課程では，建築と都市に関するハイレベルな講義科目と研究指導により，高度な専門技術と最新の専門知識を身に付けた技術者や研究者を育成するために，以下の方針でカリキュラムを編成，実施しています。
１．建築学を建築構造学，構法・建築史，建築設計計画，建築環境工学の専門分野のいずれかの専門分野に関する高度な専門的知識・技術を修得するために，各専門分野ごとに講義と演習と実験が有機的に結びついた授業科目と指導教員の下で行われる演習科目，実験科目を設置します。 また，外部の研究機関との共同作業のほか，関連する周辺領域にまで踏み込んだ学修をするために，関連する授業科目を設置します。
２．本専攻の特色である「風工学」については，高度な専門知識を習得することを可能にするために，独自のコースワークを設置します。
３．社会的学術的観点から重要な研究課題に取り組むことで課題解決能力を涵養するために，また，国内外の学会発表やデザインコンペティション等への参加を通じて，論文記述能力ならびにプレゼ
ンテーション能力を育成するために，指導教員の指導の下で行われる研究科目を設置します。
４．大学院在籍中の実務経験が認定され，博士前期課程修了後，ただちに建築士試験を受験できるよ
うにするために，インターンシップおよびインターンシップ関連科目を設置します。
電子情報工学専攻
電子情報工学専攻博士前期課程ではメカトロニクス，エレクトロニクス，インフォマティクス，コ
ンピューティングの専門分野において高度な専門知識と実行力をもつ人材を育成するために以下の方針でカリキュラムを編成，実施しています。
１．メカトロニクス，エレクトロニクス，インフォマティクス，コンピューティングのいずれかの専門分野に関する高度な専門的知識・技術を修得するた めに，基礎理論，実験手法，応用技術に関する 講 義 科 目 を 設 置 しま す 。 ま た ， 高 度 な 実 験技 術 の教 授 や 実 験 結 果 の 整理 や 考察 を 実 践 す る た めに，指導教員の下で行われる実験科目を設置します。
２．与えられた課題の下で討論を重ねることにより，問題発見・解決能力を修得 し，コミュニケーシ
ョン能力を育成するために，ネットワーク，マルチメディア，情報処理，情報通信，通信システム，
電気機械制御，ロボット，電気電子計測，電子デバイスなどから具体的に演習対象を絞って指導教員の下で行われる演習科目を設置します。
３．本専攻では産業の基本を担う基盤研究から新しい学際分野の開拓に至る多彩な研究・開発を進めており，実際の研究の場で問題発見・解決能力を実践して応用する力を育成するために，指導教員の下で行われる研究科目を設置します。また，プレゼンテーション・コミュニケーション能力を育成するために，学会発表・修士論文発表などでの口頭発表や討論の機会を設けます。
４．産業の基本を担う基盤研究から新しい学際分野の開拓に至る多彩な研究・開発を進めており，実際の研究の場で問題発見・解決能力を実践して応用する力を育成するために，指導教員の下で行われる研究科目を設置します。また，プレゼンテーション・コミュニケーション能力を育成するために，学会発表・修士論文発表などでの口頭発表や討論の機会を設けます。

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第４章

教育課程・学習成果

５．教育・指導能力を育成するために，学部学生の演習授業・学生実験の補助（ティーチングアシス
タント）に就く機会を設けます。さらに，幅広い技術的視野と適応力を育成するために，技術交流
会・展示会・競技会等の学外活動へ参加する機会を設けます。

表４－９－２

工学研究科博士後期課程各専攻のカリキュラム・ポリシー

メディア工学専攻
メディア工学専攻博士後期課程ではメディア情報，メディアシステムの専門分野において，先端の画像工学および，光工学の高度な技術を駆使することによって，新たな情報システムを構築し，社会を担って行くことのできる人材を育成するために以下の方針でカリキュラムを編成，実施しています。
１．メディア工学に関する問題を発見し，自発的に分析・解決する能力を養成す るために，指導教員の下で行われる輪講科目を設置します。
２．メディア情報分野，メディアシステム分野の高度な専門知識と技術を応用できる能力を養うために，各専門分野に講義科目を設置します。
３．指導教員との討論，国内外での学会発表を通じて，自らの研究課題について論理的に説明し討論できる能力を育てるために，指導教員の下で行われる研究科目を設置します。
４．メディア工学分野の研究者に求められるコミュニケーション能力，プレゼンテーション能力，及び語学力を修得するために，博士論文の一部を研究成果として学会発表する他，審査付きの学術論
文誌に投稿するよう指導します。
５．高度な研究内容に即した倫理観を涵養するため ，研究を通じた教育や実践的教育を介して，研究
内容の社会的意義と影響を評価する能力を養成する機会を設けます。
工業化学専攻工業化学専攻博士後期課程では環境エネルギー化学，有機材料化学の専門分野において，現代社会の問題点や将来の課題を明確に捉え，洗練された発想力と最も高度な専門知識を身に付けてグローバ
ルに活躍できる研究者を育成するために以下の方針でカリキュラムを編成，実施しています。
１．各分野の背景や最新動向を話題として提供でき，その話題を科学的に議論ができる能力を修得させるために，工業化学特別輪講を指導教員の下で行われる輪講科目として設置します。
２．前期課程より高度な専門知識を修得させるために，環境エネルギー化学分野には無機化学，物理
化学，電気化学，材料化学に関する講義科目を，有機材料化学分野には有機合成化学，高分子化学，
生命・生物化学に関する講義科目をそれぞれ設置します。
３．学位論文の審査にいたる必修科目として，研究成果を学術論文として権威ある学会誌に発表できる能力を修得させるために，工業化学特別研究Ｂを指導教員の下で行われる研究科目として設置します。
４．工業化学分野の研究者に求められるコミュニケーション能力，プレゼンテーション能力，及び語学力を修得するために，担当教員の指導の下で，博士論文の一部を研究成果として学会発表する他，
審査付きの学術論文誌に投稿するよう指導します。
５．高度な研究内容に即した倫理観を涵養するために，新しい技術や化学物質を作り出す際の安全性の確保や環境への配慮，得られた実験データや情報の正しい取り扱いに関して，全ての授業，輪講，研究科目においてこれらの重要性を説明する機会を設けます。
建築学・風工学専攻
建築学・風工学専攻博士後期課程では，博士前期課程における４つの専門分野（建築構造学，構法・建築史，建築設計計画，建 築環境工学）を，ハードの 工学である「建築構造工学」と，ソフトの工学である「建築計画学」の２つの研究分野に統合しています。これらの研究分野において高度な専門知
識とその周辺知識を修得し，広く社会に貢献でき，かつ高度な専門性と高い自立性に富んだ人材を育成するために以下の方針でカリキュラムを編成，実施しています。
１．建築学・風工学に関する問題を発見し，自発的に分析・解決する能力を養成するために，指導教員の下で行われる輪講科目を設置します。
２．建築構造工学，建築計画学のいずれかの専門分野における高度な知識を修得するために，講義科目を設置します。 特に，「風工学」については最先端の高度な専門知識を修得するために，本専攻の「風工学研究センター」がこれまでに文部科学省 21 世紀 COE プログラム，グローバル COE プロ
グラム等の研究拠点として採択された実績を活かした学修機会を設けます。

31

第４章

教育課程・学習成果

３．国内外の優れた研究者との積極的な交流や，学会発表を通じて，学際的で幅広い視野に立った研究活動と高度な研究課題を解決する能力を育成するために，指導教員の下で行われる研究科目を設置しています。
４．建築学・風工学分野の研究者に求められるコミュニケーション能力，プレゼンテーション能力，
及び語学力を修得するために，博士論文の一部を研究成果として学会発表する他，審査付きの学術論文誌に投稿するよう指導します。
５．高度な研究内容に即した倫理観を涵養するために，研究を通じた教育や実践的教育を介して，研究内容の社会的意義と影響を評価する能力を養成する機会を設けます。 また，研究指導・教育能力を高める経験を積むために，博士前期課程・卒業研究の学生の指導に携わる機会を設けます。
電子情報工学専攻
電子情報工学専攻博士後期課程ではシステム・応用電 子工学，電子材料・プロセ ス工学，電磁波システム工学，量子システム工学，応用情報システム工学の専門分野において高度な専門知識とその周辺知識を修得し，それらを実社会で自在に活用できる応用力・実行力をもつ人材を育成するために以下の方針でカリキュラムを編成，実施しています。
１．システム・応用電子工学，電子材料・プロセス工学，電磁波システム工学，量子システム工学，
応用情報システム工学のいずれかの専門分野における最新・最先端技術の情報を収集し分析することにより，問題発見能力や研究課題の社会的，学術的価値を的確に評価する能力を涵養するために，指導教員の下で行われる輪講科目を設置します。
２．最先端の高度で幅広い専門知識を体系的に深く習得することにより，自らが新たな研究課題を企画，立案する能力を涵養し，また，近接分野から高度な周辺知識を習得して未踏の学際的研究分野を発見して開拓しうる研究者を育成するために，５つの専門分野毎に講義科目を設置します。
３．講義や輪講で得た専門知識，問題発見能力を基盤に企画立案した，国際的競争力を備えた最先端研究を推進する能力を涵養するために，指導教員の下で行われる研究科目を設置します。
４．電子情報工学分野の研究者に求められるコミュニケーション能力，プレゼンテーション能力，及び語学力を修得するために，博士論文の一部を研究成果として学会発表する他，審査付きの学術論
文誌に投稿することを課します。
５．高度な研究内容に即した倫理観を涵養するために，研究を通じた教 育や実践的教育を介して，研究内容の社会的意義と影響を評価する能力を養成する機会を設けます。また、研究チームを組織して中心的な役割を担って先導する能力を育成するために，博士前期課程・学部学生の指導に携わる機会を設けます。

＜芸術学研究科＞
芸術学研究科の教育課程の編成・実施方針は、芸術学研究科の教育目 標並びに学位授与方針に基づき、表４－１０のとおり策定している。
表４－１０

芸術学研究科のカリキュラム・ポリシー

芸術学研究科博士前期課程
現 代 の 状 況 に 即 応 す る メ ディ ア 理 論 の 深 化 に よ る メ ディ ア ア ー ト の 学 問 的 確 立 を図 り 、 そ の 専 門 的 研
究を通して産業界をリードする人材、高度な学識を有する研究者、高度な専門的知識及び技術を備え、総合的視野を持つ創造性豊かなメディアアーティストを育成します。
上記の目的のため、カリキュラムは①基礎分野、②領域分野、③関連分野から構成されています。基礎
分野では、芸術理論系の科目を全領域必修としてカリキュラムのコアとしている他、すべての領域を横断的に関連付ける科目を設置しています。領域分野では、講義科目と演習科目とを対応さ せ、専門領域の研究を深化させます。関連分野では、芸術を学ぶための基礎となる知識・教養を身に付けることができる科
目を設置しています。
芸術学研究科博士後期課程
現 代 の 状 況 に 即 応 す る メ ディ ア 理 論 の 深 化 に よ る メ ディ ア ア ー ト の さ ら な る 学 問的 確 立 を 図 り 、 高 度な学識を有する研究者、教育者を育成します。
上記の目的のため、芸術研究の礎となる学識を養う科目を必修科目として設置し、学生それぞれが取り
組 む 特 定 領 域 の 研 究 に つ いて 専 門 研 究 の 視 点 か ら 助 言を 与 え 、 博 士 論 文 の 作 成 を行 う た め の 特 別 研 究 の指導を各学年において行います。選択科目では、自己 の研究領域だけに止まらず、幅広い新しい視点での研究、学際領域での研究を実現できる科目を設置しています。

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第４章

教育課程・学習成果（３）教育課程の編成・実施方針に基づき、各学位課程にふさわしい授業科目を開設
し、教育課程を体系的に編成しているか。
＜大学全体＞
教育課程の編成・実施方針を定め、各学部・学科及び各研究科・専攻の教育に必要な授業科目を開設している。その他、教職課程及び学芸員課程を設置し、必要な科目を開設している。
学則第１６条に「教育課程は、学部及び学科の教育上の目的を達成するために必要な授業科目を開設し、体系的に編成するものとする。」と定め、基礎から専門へと順次性を持った体系的な配置となっている。これらの体系については、カリキュラムマップ、カリキュラムツリーを学生に 明示し、体系的な履修計画の参考になるようにしている。
この編成方針を踏まえ、学則第１６条の２に「工学部の授業科目は、基礎・教養科目及び専門教育科目に分ける。」「芸術学部の授業科目は、基礎教育課程科
目及び専門教育課程科目に分ける。」と定め授業科目の区分を明確化している。
科目区分、必修・選択の別、単位数等については、表４－１１のとおり、学則・
大学院学則及び履修要項に掲載している。
表４－１１

工学部

科目区分、必修・選択の別、単位数等

科目区分

必修科目と選択科目の区分及び単位数

東 京 工 芸 大 学 学 則 別 表 １ -１ 及 び

東京工芸大学学則別表１ -１及び工学部「東京工芸大学工学部履修及び修履修要項に掲載

得に関する規程」第２条に掲載

芸術学部

東 京 工 芸 大 学 学 則 別 表 １ -２ 及 び

東京工芸大学学則別表１ -２及び芸術学「東京工芸大学芸術学部学修に関

部履修要項に掲載する規程」第３条に掲載
工学研究科

専門分野ごとに科目を設定しており、東京工芸大学大学院学則別表１から４及び工学研究科履修要項に掲載
基礎分野、関連分野及び専門分野 ごとに科目（博士後期課程は科目区分を設定

芸術学研究科

せず、専攻全体として科目を設定）を設定しており、東京工芸大学大学院学則
別表５及び芸術学研究科履修要項に掲載

社会から信頼される学校運営を担える教員養成を目標として教職課程を設置
し、「東京工芸大学教職課程に関する規程」に基づいて教育課程を編成している。
2015 年度には、芸術学部デザイン学科に、美術の教職課程を開設した。
各学部では、社会の発展、ニーズに対応した工学及び芸術学の教育を実施している。また、各研究科では、学部教育の上に研究を重視した高度な専門分野の教育を実施している。
近年、入学者の学修歴が多様化し授業のレベル設定が複雑になっているため、各学部では、高校から大学へスムーズに接続するための取り組みを行っている。
33

第４章

教育課程・学習成果＜工学部＞①各学部・研究科において適切に教育課程を編成するための措置
ア）教育課程の編成・実施方針と教育課程の整合性
工学部では、工学全般の基礎知識と専攻分野の専門的な知識及びスキルを持
つ学生の育成を方針に掲げ、それに沿った基礎教育及び各学科の授業科目を開設している。
2015 年度から、新中期計画の重点施策である「実技に強い実学教育」を展 開し、学士力を身に付けた工学士を育成するために、カリキュラム・ポリシーに基
づき、基礎・教養科目を「工学基礎」「コミュニケーション・スキル」「社会の仕組み」及び「心と身体」に再編成した。特に「工学基礎」科目では、各学科の専門教育科目との関連性及び一貫性を重視している。専門教育科目では、各学科の教育目標に基づき、学年配当や授業内容を考慮している。工学技術の基礎教育から専門教育への導入を円滑に行うための科目を配置している。
イ）教育課程の編成にあたっての順次性・体系性への配慮
低学年次には各専門分野を学ぶために必要な 数学、物理、化学の基礎学力及び各専門学科の基礎的な知識・学力を学ぶための科目、３年次は各専門分野の発展的内容に関する科目、４年次には「卒業研究」科目を配当し、４年間の学修の集大成である「卒業論文」をまとめる体系的な科目配置となっている。
ウ）単位制度の趣旨に沿った単位の設定
講義、演習、実験・実習それぞれの授業時間数に見合った単位数を設定するとともに、全科目のシラバスにおいて、各科目の準備学習の内容を具体的に指示し、授業外の学習時間を確保することに努めている。
エ）個々の授業科目の内容・方法
2015 年度からユニット制を展開し、工学基礎科目、基礎・教養科目のうち英語、数学、物理、化学、体育、キャリア教育の重点科目（ユニット科目）を１、２年次のうちに確実に履修するための仕組みを構築してい る。１年次生の場合、
４００から４５０名を習熟度別に４ユニット作り、ユニットごとにユニット科
目を受講する。１つのユニットは、更に４組に分かれ、２５から３０名程度のクラスで勉強している。全学科で横断的に習熟度別クラス編成を行い、かつ少人数で教育することにより、多様化する学修歴にも対応することが可能となり、基礎学力が一層向上することを図っている。
工学部において技術教育における実験科目の役割はきわめて重要であり、いずれの学科においてもいくつかの実験科 目を必修科目とし、実験とレポート作
成を通じて技術と理論を身に付けるとともに、実験をとおして技能の修得 や総合力の育成を目指した教育内容としている。４年次には、専門教育の完成段階として、「与えられた課題についての解決法を自ら体験・学 修し、結果を報告できる能力を身に付けさせること」を重視し、学士教育での学修の集大成として卒業
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第４章

教育課程・学習成果

研究（卒業プロジェクト)、又は卒業演習（卒業ワークショップ)を課している。
オ）授業科目の位置づけ（必修、選択等）
学則変更を伴うカリキュラム変更に際しては変更の事由とともに、シラバス、
カリキュラムマップ、カリキュラムツリーについても併せて審議し、教育課程の編成・実施方針に沿って授業科目を設置している。変更にあたっては、教育課程の整合性、教育課程の順次性・体系性を保ち、単位制度の趣旨に沿った単位を設定し、個々の授業科目の内容・方法、授業科目の位置づけ等に配慮 している。
カ）各学位課程にふさわしい教育内容の設定
教育内容に応じた入学前教育を実施し、高大接続のための取り組みをしている。円滑な高大接続の観点から、入学手続者に対して課題を送付し、解答を返送してもらう「入学前課題」を実施している。入学後は、新入生の基礎学力や高校時代の学修歴を把握し教育に活かすため、全員に「新入生基礎調査」を実施し、その結果をもとに、クラス編成を行い、きめ細かい指導を実践している。
カリキュラム上の配慮としては、科目区分に「工学基礎科目」を設け、基礎・教養科目から専門教育科目へスムーズに接続するために導入科目や、補習授業を配置している。また、初年次教育として、学科の特徴や内容及びコースの理解を主な目的とした授業科目、大学で学修するための基礎的技術（アカデミックス
キル）を学ぶ必修科目等を開設している。
②学生の社会的及び職業的自立を図るために必要な能力を育成する教育の実施
外部資格の単位認定や学科の特色を活かした資格取得支援のための授業科目を開講するなど、幅広い学修を支援している。
キャリア教育は、１年次に「プレゼンテーション演習（キャリアⅠ）」「自己分
析と行動計画（キャリアⅡ）」、２年次に「ビジネスとマナー（キャリアⅢ）」「ロ
ジカル・ライティング演習（キャリアⅣ）」を開設し、学生の社会的及び職業的自立を図るために必要な能力を育成する教育を適切に実施している。
＜芸術学部＞①各学部・研究科において適切に教育課程を編成するための措置
ア）教育課程の編成・実施方針と教育課程の整合性
授業科目は、基礎教育課程科目と専門教育課程科目から成り、基礎教育課程では、メディアアートの専門家をめざす学生に必要な知識、技能、思考力の育成を目的として、「芸術基礎」「人間科学」「コミュニケーション」及び「キャリア教育」の４つの科目群を設定している。専門教育課程では、各学科の教育目標に基づき、学科専門科目の学年配当や講義内容を考慮して科目を配置している。
イ）教育課程の編成にあたっての順次性・体系性への配慮
入学前にメディア系芸術教育を経験した学生が少ないため、入学者全員が初歩的な知識やスキルの修得から学修できるよう配慮し、また、多様な学修歴にも
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第４章

教育課程・学習成果対応するために、基礎的技術を修得する科目を開設している。さらに、初年次 の概論科目を必修化することにより、すべての学生が専門教育を理解しやすいよ
うに工夫している。３年次からは高度な専門知識及び技術を更に深化し、４年次には学修の成果として卒業制作・研究活動を行うことで体系的に教授している。
ウ）単位制度の趣旨に沿った単位の設定
講義、演習、実習それぞれの授業時間数に見合った単位数を設定するとともに、全科目のシラバスにおいて、各科目の準備学習の内容を具体的に指示し、授業外の学習時間を確保することに努めている。
エ）授業科目の位置づけ（必修、選択等）
学則変更を伴うカリキュラム変更に際しては変更の事由とともに、シラバス、
カリキュラムマップ、カリキュラムツリーについても併せて審議し、教育課程の編成・実施方針に沿って授業科目を設置している。変更にあたっては、教育課程の整合性、教育課程の順次性・体系性を保ち、単位制度の趣旨に沿った単位を設定し、個々の授業科目の内容・方法、授業科目の位置づけ（必修・選択）等に配慮している。
②学生の社会的及び職業的自立を図るために必要な能力を育成する教育の実施
基礎教育課程科目に「キャリアデザイン概論」「進路を考えるＡ・Ｂ」等の科目を配置し、基礎教育課程及び専門教育課程にキャリア教育関連科目を配置している。
＜工学研究科＞
工学研究科博士前期課程では、研究科に学ぶ人材が幅広い視野と豊かな独創性を兼ね備えた高度な技術者や研究者へと成長することを 目指し、専攻は各分
野に専門講義科目を開講するとともに、各分野共通の特別実験、特別演習、特別研究並びに専門分野の関連科目を開講している。
「特別演習」、「特別実験」及び「特別研究」をリサーチワークと位置づけ、他の授業科目をコースワークと位置づけている。課程修了要件３０単位のうち、リサーチワークは「特別演習」４単位、「特別実験」４単位、「特別研究」１０
単位で計１８単位を占め、コースワークで１２単位以上を充足することになる。
2017 年度から、１年次に「修士キャリアデザイン演習」「英語コミュニケーシ
ョン演習」を開設し、研究科レベルでの学生の社会的及び職業的自立、コミュニ
ケーション・スキルの強化を図る教育を適切に実施している。
博士後期課程では、専攻は各分野の専門講義科目及び各分野共通の特別輪講、特別研究を開講している。
「特別輪講」及び「特別研究」をリサーチワークと位置づけ、他の授業科目をコースワークとして位置づけており、課程修了要件を１０単位以上としている。
工学研究科博士前期課程では、各専攻で専門分野ごとに教育研究を行っており、外部の研究機関との共同研究などを通じて、近年ますます進歩する科学の高
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第４章

教育課程・学習成果度化に対応している。博士後期課程では、前期課程からの一貫した教育の上に構築しており、より高度な講義内容、研究指導を行っている。
カリキュラム・ポリシーに基づき、社会の発展、ニーズに対応したカリキュラ
ムを編成しており、特にキャリア教育は、大学院においても「キャリアデザイン」「英語コミュニケーション」に関する科目を開設している。
学則変更を伴うカリキュラム変更に際しては変更の事由とともに、シラバス、
カリキュラムマップ、カリキュラムツリーも併せて審議し、教育課程の編成・実施方針に沿って授業科目を配置し、教育課程の整合性、教育課程の順次性・体系性を保ち、単位制度の趣旨に沿った単位を設定し、個々の授業科目の内容・方法、
授業科目の位置づけ（必修・選択）等に配慮 している。
＜芸術学研究科＞
芸術学研究科博士前期課程では、教育目標及び教育課程の編成・実施方針に基づき、①基礎分野、②８領域における専門科目、③関連分野から構成される授業科目を開設している。
「特論演習」及び「特別研究Ⅰ」「特別研究Ⅱ」をリサーチワークと位置づけ、他の授業科目をコースワークと位置づけている。課程修了要件３０単位のうち、コースワークの授業科目「芸術学特論」４単位及びリサーチワークの授業科目「特別研究Ⅰ」３単位、「特別研究Ⅱ」３単位、計１０単位を必修とし、それ以外にリサーチワークの授業科目及びコースワークの授業科目の中から２０単位以上を充足することになる。なお、2015 年度から、年次ごとに一層具体的な研究指導計画体制を敷くために「特別研究」を「特別研究 Ⅰ」「特別研究Ⅱ」に分割した。
博士後期課程では、幅広い新しい視点での研究、学際領域での研究が実現できるような授業科目を開設している。課程修了要件１０単位のうち、リサーチワー
クの授業科目である「芸術学特殊研究」２単位、「博士特別研究Ⅰ」１単位、「博士特別研究Ⅱ」１単位、「博士特別研究Ⅲ」２単位、計６単位を必修とし、それ以外にリサーチワークの授業科目又はコースワークの授業科目の中から４単位以上を充足することになる。なお、2016 年度から、年次ごとに一層具体的な研究指導計画体制を敷くために「特別研究」を「博士特別研究Ⅰ」「博士特別研究
Ⅱ」「博士特別研究Ⅲ」に分割した。
（４）学生の学習を活性化し、効果的に教育を行うための様々な措置を講じているか。
①各学部・研究科において授業内外の学生の学習を活性化し、効果的に教育を行うための措置
授業の方法は、学則第１７条の２で「授業は、講義、演習、実験、実習 もしくは実技のいずれかにより又はこれらの併用により行うものとする。」と規定している。
工学部・工学研究科は講義、演習及び実験、芸術学部・芸術学研究科は講義、演習及び実習に区分して授業を実施している。教育目標を達成するために、理論、
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第４章

教育課程・学習成果

知識を修得する講義科目とともに、1 年次から演習、実験及び実習科目を充実させて、教育効果を高める実践的な教育に重点を置いている。
また、両学部の演習、実験、実習は、少人数教育を徹底し、きめ細かい授業運営を行っている。
「プロジェクト型」の授業形態 PBL による教育効果が高いことから、各学部、各学科において学生の主体的参加を促す授業方法が取り入れられている。
2010 年度から、シラバスに「準備学習（予習、復習について）」の欄を設け、各授業における予習、復習の実施内容、方法等を指示することで学生の主体的な学習を促している。
ア）各学位課程の特性に応じた単位の実質化を図るための措置
学部では、学修すべき授業科目を精選することで十分な学修時間を確保し、授業内容を深く真に身につけることを目的に、１年間に履修登録できる単位数の上限を設定（CAP 制）し、各年次にわたり適切に授業科目を履修させている。履
修上限単位数は半期２８単位以内、年間４９単位以内と規定している。前年度のGPA が 3.0 以上の成績優秀者に対しては、次年度の履修単位数を半期３０単位以
内、年間５７単位以内として、より多くの履修を可能としている。
学生への履修指導は、学生に配布する履修要項に学則、卒業要件や進級要件など学習計画を立てるうえで必要な規程、必須項目及び履修モデル等を掲載し詳細を解説している。
特に新入生への履修指導・学習指導を綿密に行っており、４月初旬のガイダンスでは卒業要件、進級要件、履修方法などの重要事項について学科教員及び教務課から説明を行う機会を設けている。 ２年次以上の学生に対しては学科ごとにガイダンスを実施し、学科教員が専門分野との関連性等も踏まえながら説明している。
その他の履修指導の方法として、授業期間中 に教員が「オフィスアワー」を設定し、研究室で学生の質問や相談に対応している。各教員の「オフィスアワー」
は、学生向けポータルサイトの「コウゲイ.net」（履修登録、成績照会、休講情
報確認、大学からの呼び出し等の機能）で確認できる。
大学院では、博士前期課程の修了要件単位数は３０単位以上、博士後期課程における同単位数は１０単位以上と多くないため履修科目登録の上限設定は行っていない。大学院の授業は専門性の高いものであるため、学部と同様の履修指導に加え、研究室の指導教員が行う特別研究等の概要説明を含めた履修計画等の指導、相談を行うことで学習指導の充実を図っている。
イ）シラバスの内容及び実施
シラバスは、学部、大学院ともにすべての授業科目について作成しており、学生向けポータルサイトのコウゲイ.net 及び大学ホームページから閲覧ができる
ため、学生が学習計画を立てるうえで有効に機能している。授業内容 を明示し、学生が事前準備を踏まえて、授業に出席できる環境を整えることで教育効果の
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第４章

教育課程・学習成果向上を図っている。シラバスには、科目名、英文科目名、担当教員、単位数、必修や選択等の授業区分、配当年次、前期や後期等の開講区分の基本情報に加え、授業の概要・学習成果、到達目標、授業計画、履修上の注意及び準備学習（予習、復習について)、成績評価方法及び試験方法、教科書等の項目も記載する統一フォーマットにより作成されている。到達目標の項目には、「身に付く力」を具体的に明示している。
授業担当教員は、年度当初に学生に提示したシラバスに基づき、授業運営をしている。授業の進行状況により、当初の計画との差異が出た場合は、臨機応変に授業運営の構成を工夫するとともに、補講等を設定するなどの対処により、年度当初に提示した授業内容を確実に実施するようにしている。さらに各学期の終わりに行われる学生による授業評価アンケートの質問項目に、「授業内容は予定どおり進められたか」を問う設問があり、そのアンケート結果に基づき、授業内
容とシラバスとの整合性を確認し、次年度の授業計画立案の参考としている。
＜工学部＞
本学独自のルーブリックには、学生が何を学習するのかを示す評価規準と、学生が学習到達しているレベルを示す具体的な評価基準を明示 し、学生が学修の成果を把握できるよう学修ポートフォリオとしても活用 できる構成となっており、授業及び授業時間外に必要な学生の学修を活性化し効果的な教育を行うた
めの工夫をしている。
工学部教務委員会で、各授業担当教員が作成したシラバスの記載内容の確認をしている。到達目標の項目では、学生が身に付く力を具体的に明示することとして、記載内容を確認し修正を行う等、組織的に改善を行っている。
また、作成の依頼にあたっては、授業概要・学習成果との関連、到達目標、授業計画、準備学習の内容と所要時間、成績評価方法・試験方法及び課題（試験やレポート等）に対するフィードバック、教科書等の各項目について、作成上の留意点等を周知し、均一化したものとなるよう充実に努めている。
＜芸術学部＞
到達目標の項目には、学生が身に付く力を具体的に明示することとして、芸術学部教務委員会において改善を行っている。また、各科目のディプロマ・ポリシ
ーへの関与の度合いを履修要項の科目一覧表に記載し、カリキュラム全体の中での科目の位置づけを明確にした。また、教務委員会においてシラバスの点検を行っている。
＜工学研究科＞
大学院教務委員会において、各授業担当教員が作成したシラバスの記載内容の確認をしている。到達目標の項目には、学生が身に付く力を具体的に明示することとして、記載内容を確認し修正を行う等、組織的に改善を行っている。
また、作成の依頼にあたっては、授業概要・学習成果との関連、到達目標、授業計画、準備学習の内容と所要時間、成績評価方法・試験方法及び課題（試験やレポート等）に対するフィードバック、教科書等の各項目について、作成上の 留
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第４章

教育課程・学習成果

意点等を明示し、均一化したものとなるよう充実に努めている。
2016 年度から、研究指導計画を履修要項に記載することで学生に周知し、それに基づく研究指導を実施している。
＜芸術学研究科＞
2015 年度のシラバスから、授業の概要を科目概要と授業内容に変更し 、科目
概要及び到達目標の項目を大学院運営委員会において 確認をしているが、他の項目では、担当教員がマニュアルをもとに記載している。
研究指導計画は、主に学位の申請を履修要項に明示し、適切に実施している。
ウ）学生の主体的参加を促す授業形態、授業内容及び授業方法＜工学部＞
教育効果を高めるため、科目により少人数教育や習熟度別クラス分け等が取り入れている。また、主に初年次教育において、専門学科の全教員によるオムニ
バス形式授業や、教員１名につき１０名程度にグループ分けをした少人数形式の授業が行われている。教員がそれぞれの専門分野の立場から論述したりすることなどにより、学生にインパクトを与え、専門分野への関心を高めるという効
果をもたらしている。さらに、各学科では 1 年次にセミナー形式の授業を開講している。これにより、大学での学びのスキル（アカデミックスキル )の向上、
学修意欲の向上や教育効果の向上に加え、学生と教員とのコミュニケーションの促進、教員が学生を把握すること等にも役立っている。
また、実践的ＩＴ応用能力を向上させるため、情報処理教育研究センターと連携して充実した情報教育を行っている。この 他、与えられた課題を解決し、その結果を発表する授業形態（PBL）を取り入れることにより、能力を開発するべく教育効果の向上を目指している。
年度当初には、学年ごとにガイダンスを実施し、新入生に対しては履修登録に絞ったガイダンスも行っている。また、履修呼出期間を設け、履修登録内容に不備のある学生に対して個別に履修指導を行い、必要に応じて履修訂正を行うな
ど、適切な履修指導を実施している。
2016 年度からＡＯ入試、公募制推薦入試、指定校推薦入試等の入学予定者に対して、入学前スクーリングを実施し、大学での学びについてのオリエンテーシ
ョンやｅ－ラーニング（入学前課題）体験の機会を設けている。また、専門分野に対する興味関心を喚起する課題も導入している。
＜芸術学部＞
講義科目が教員からの一方通行の授業に陥らないよう、ミニ問題、小テスト、
ミニレポートを課すなどの工夫により学生の理解度や質問等を把握 することで、より効果的な授業運営に努めている。ディスカッションを随時取り入れ学生の授業への参加度を高めているケースや、講評会やプレゼンテーションに よって教員・学生が一体となって積極的に参加できるよう工夫している科目が多い。演
習・実習科目では、専任教員のほぼ全員が、それぞれの専門分野で演習・実習教
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第４章

教育課程・学習成果育に関与しており、専用施設を活用して綿密な指導を行っている。授業の狙いや方針を明確にしたうえで学生が主体的に課題に取り組み、課題の提示、作品の制
作・提出、作品の発表・評価のサイクルを繰り返しつつ学生の能力伸張を図っている。また、実習課題との連動や、目標を定め討論を行うワークショップの実施、各専門分野で活躍しているプロの人材を招聘する授業もある。このような特色ある授業を開講することにより学生のモチベーションアップにつながり、学生が自主的・積極的に授業に取り組むためのきっかけとなっている。
＜工学研究科＞
特別研究、特別演習、特別実験等の科目の中で学生の研究テーマに基づき、研究を行っている。研究成果は、学会や関連展示会等、学外においても発表 している。外部の関連業界、研究者との交流をすることにより、自らが取り組むべき視点と意義が明らかになり、この結果主体的な取り組みを促している。
指導教員は各研究室において、学生のテーマに沿った研究を実施するため研究指導計画に基づき、指導を行っている。
指導教員は学生とゼミ形式で研究計画についてディスカッションを行い、学生の力に応じた適切な助言、指導を行っている。また、研究計画に基づく研究指導の機会として、専攻ごとに修士論文の中間報告の場を設けて指導にあたっている。博士後期課程では審査付論文への投稿や、国際学会に おける英語での発表を含めた総合的な指導を実施している。
＜芸術学研究科＞
大多数の授業が少人数で行われているため、教員から学生へ発問する機会を多くすることで、学生は常に主体的に授業に取り組んでいる。
指導教員は各研究室において学生のテーマに沿った研究を実施するため研究指導計画に基づき、指導を行っている。指導教員は学生との面談及び指導等を通じて学生各自の研究又は作品のテーマを設定するとともに、進捗状況を把握・評価しながら適切な指導、助言を行っている。また、各自の専門分野に加え、学位論文の作成又は作品制作に必要 な知識と方法を修得するために、他領域の授業科目を履修するよう指導している。さらに、将来のメディアアーティストの育成
及び研究者養成の観点から、最新の研究を継続的に行わせることが必須である
ため、少人数・指導教員制による教育・研究指導を行っている。博士前期課程では、学生が学位取得に向けて論文作成あるいは作品制作を選択することとなっているが、指導教員はその完成に向けて、必要な演習の実施や学外展覧会の見
学・出展なども含めた総合的な指導を実施している。博士後期課程では、学位論
文作成に向けて、指導教員が必要な演習の実施や 学会発表等も含めた総合的な指導を実施している。

41

第４章

教育課程・学習成果（５）成績評価、単位認定及び学位授与を適切に行っているか。
①成績評価及び単位認定を適切に行うための措置
ア）単位制度の趣旨に基づく単位認定
授業科目を履修した学生に対しては、試験の上、単位を与えること を学則に定めている。評価は単位制に基づく教育効果測定の意味を持ち、学生の知識、技能等を大学が公的に認めるものであるため、学則のほか、「東京工芸大学工学部履修及び修得に関する規程」及び「東京工芸大学芸術学部学修に関する規程」等 を踏まえ、学修の成果を厳格・公正かつ適切に評価して単位を与えている。併せて、各科目の担当教員は、シラバスに基づき、最初の授業の際に授業計画、成績評価
方法・基準、履修上の注意点等を学生に説明し周知している。
イ）既修得単位の適切な認定
入学前の既修得単位等の認定は、学則に基づき、編入学生や新入生が本学に入学する以前に、他の大学等における学修で修得した単位について、教授総会で審議の上、本学の単位として認定している。認定の審査は、各学科等において前大学等の成績証明書及びシラバス と、本学カリキュラムを照合して科目ごとに認定の可否を判定している。
ウ）成績評価の客観性・厳格性を担保するための措置
成績評価の客観性・透明性を確保できるよう GPA 制度を導入している。GPA 制
度の狙いは、「学ぶ量ではなく、学ぶ質を問う」ことにあり、自分自身で学修効果を把握することを可能としている。学期末には学生に対して、成績結果とともに GPA 値を通知することで、学生自身が GPA 値を念頭におきながら次学期の履
修計画を立てられるようになっている。
授業の修得度の判定は与えられた課題レポートの評価、授業での受け答えや課題に対する対応と即応性、研究・制作の成果などを総合的に判断している。
授業への参加度を把握するために、出席管理システム等により出欠確認を行うとともに、担当教員が独自に授業でレポートを課すなどの工夫をしている。
適正な成績評価、成績評価の透明性確保等の観点から、成績評価の疑義に対する教員の説明責任として、学生からの書類提出を要する成績照会制度 がある。各
学期の成績発表後、約２週間の申請期間に照会を受け付けており、担当教員は照会された内容を確認し、学生に回答している。
エ）卒業・修了要件の明示
卒業・修了要件は、学部・研究科とも履修要項に明示したうえで、新学期ガイ
ダンス等で周知している。
単位認定は、学則第３１条に基づき、学生が履修した授業科目について、試験(筆記試験に限らず、口頭試問、課題制作等を含む )に合格した場合に単位を認定している。履修単位数の上限設定は、「東京工芸大学工学部履修及び修得に関する規程」及び「東京工芸大学芸術部学修に関する規程」で定めており、単位の実
42

第４章

教育課程・学習成果質化を図っている。また、他学部履修や他学科履修、協定校との単位互換を実施
しているが、これらの単位も学部の定めるところにより卒業要件単位に算入される。
②学位授与を適切に行うための措置
学位授与基準は学則第３５条、大学院学則第２７条及び第２７条の２、第２８条及び第２８条の２、学位授与手続については 、学位規程に明確に規定されている。
学位授与審査は、学部では学科の予備審査会議を経て教授総会において、大学
院では専攻会議を経て研究科総会において審議し承認している。両学部・研究科
とも学則、規程等に則り厳密性を確保し、適切に運用している。
なお、従前は単位取得後退学者の学位申請について、退学後３年以内は課程博士としていたが、適切な学位授与の観点から学位規程を改正し 2015 年度に廃止
した。
＜工学部＞
シラバス及びルーブリックに、準備学習（予習・復習）の内容及び準備学習に要する時間を明示し、学生の準備学習の時間を確保することで、単位の実質化を図り、単位制度の趣旨に基づく単位認定を行っている。
工学部の学位授与に必要な要件は、学則及び「東京工芸大学工学部履修及び修得に関する規程」に明示するとともに、履修要項を作成して配布している。
学位授与の審査は、学科の予備審査会議を経て教授総会において、審議・承認する手順としている。学則、規程等に則り厳密性を確保するとともに、適切に運用している。
＜芸術学部＞
成績評価方法、成績照会制度等の成績評価、単位互換制度等を含めた単位認定
制度は、年度当初のガイダンスで配布する履修要項に記載し周知しており、学生は他大学履修や各種資格取得等の制度を活用している。
学位授与審査は、学科の予備審査会議を経て教授総会において、審議し承認している。学則、規程等に則り厳密性を確保し、適切に運用している。
＜工学研究科＞
シラバス及びルーブリックにより、準備学習（予習・復習）の内容及び準備学
習に要する時間を明示し、準備学習の時間を確保することで、単位の実質化を図り、単位制度の趣旨に基づく単位認定を行っている。
シラバスに明示された成績の評価方法に基づき、成績評価を行い、また、成績に疑義がある場合は、学生が教員へ成績照会する制度を設けるなど、成績評価の客観性・厳格性を担保するための措置を講じている。
工学研究科の授与学位に必要な要件は、大学院学則に明示するとともに、履修要項を作成して配布している。また、2016 年度から、学位論文審査基準は、履修要項に記載し、学生へ周知している。
43

第４章

教育課程・学習成果

工学研究科の審査委員会は、大学院学則第２６条に学位論文の審査及び最終試験を行うと定めている。博士前期課程の審査は、学位論文に係る指導教員のほか、関連する専門分野を担当する当該専攻の教員３名以上を加えた、合計４名以上の委員で審査を行っている。博士後期課程の審査は、指導教員のほか、他大学院等の学外の専門家を含めた５名以上の委員 で客観的かつ厳格な審査を行っている。
＜芸術学研究科＞
学位授与に必要な要件は、大学院学則に明示するとともに、履修要項に掲載して配布している。
芸術学研究科の審査委員会は、大学院学則第２６条の２に学位論文又は学位作品の審査及び最終試験を行うと定めている。博士前期課程は当該学位論文又は学位作品に係る指導教員の ほか、学位論文又は学位作品に関連のある専門分
野を担当する当該専攻の教員３名以上の委員 で審査を行っている。博士後期課
程は、指導教員を主査とし、学位論文（研究作品を含む）に関係のある専門分野を担当する教員３名以上の委員 で審査を行っている。必要に応じて他大学院等の学外の専門家も含めることにしており、より適切かつ厳格な評価を行える仕組みをとっている。また、2015 年度入学生から、学位授与の要件についての申し合わせを制定した。
なお、審査までの過程においては、中間発表会等を開催し研究・制作活動の進捗状況等を確認している。
（６）学位授与方針に明示した学生の学習成果を適切に把握及び評価しているか。
＜大学全体＞
学修成果を測定するための評価指標は、研究・制作活動の進捗状況、学外発表
やコンペティションの参加状況、GPA 制度、卒業研究・卒業制作、進級及び卒業・修了状況などを参考にしている。
両学部・両研究科とも学生の自己評価として、各学期末の成績結果とともに
GPA 値を通知し、自分の学修成果の確認ができるようになっている。
また、就職先企業からの評価を実施している。
＜工学部＞
工学部では教育の成果として、学術発表や学外団体主催のコンペティションへの参加など、学外においても積極的に活動しており、教育効果確認の１つの指標となっている。
また、授業評価アンケートでは、「この授業を通じて知識・技術・ 実技などが身に付いたか」について設問を設けており、各授業科目の到達目標の達成度 を、学生が自己評価できるようになっている。
ルーブリックでは、１回の授業ごとに３項目程度の準備項目及び到達目標を設定し、学生が自己評価できるようになっている。2017 年度からルーブリック
を電子化したことで、教員が学生の学習成果を把握できるようになるなど、ルー
44

第４章

教育課程・学習成果

ブリックを活用した学習成果の測定を行っている。
2017 年度には、学部卒業生に対して、本学が学生に提供している教育が卒業
生からどのように評価されているかを検証するため アンケート（卒業生評価）を実施し、その回答は、今後のカリキュラム改善等の参考資料として役立てている。
＜芸術学部＞
芸術学部では教育の成果として、学外団体主催のコンペティションへの参加、受賞及び年度末に開催している卒業制作展等で広く社会に公表し、４年間の教育効果を確認している。また、授業評価アンケートでは、「この授業を通じて知識・技術・実技などが身に付いたか」と設問を設けており、各授業科目の到達目
標の達成度を、学生が自己評価できるようになっている。
また、就職先企業の評価に加え、2017 年度には、本学が学生に提供している教育が卒業生からどのように評価されているかを検証するためのアンケート（卒業生評価）を実施した。
なお、2016 年度からルーブリックを段階的に導入し（2018 年度から非常勤含
む全教員の授業科目で導入）、学習成果を把握できるようにしている。
＜工学研究科＞
工学研究科では研究室単位の特別研究と特別演習のゼミ（専門書の輪読、文献紹介、各自の研究進捗状況の報告）、修士論文作成のための特別実験等において、随時、学生を評価している。さらに、学修成果として中間報告会、最終の研究発
表及び学会発表・コンペティション等において教育効果を評価している。博士後期課程の学生は、客観的評価を受ける学術誌への研究論文発表が研究指導効果の指標となっている。
学位論文審査基準を策定し、履修要項で明示することで、学修成果を測定するための指標の適切な設定を行っている。
＜芸術学研究科＞
芸術学研究科では教育の成果として、学外のコンペティションへの出品や作品展示、学会発表等により、外部の評価を受けることで教育効果を判断する材料の一つにしている。また、博士前期課程及び後期課程の特別研究は、研究指導教
員が日常の教育指導の中でその効果を判断するとともに、夏季に行われる中間発表会で進捗状況等を報告し、論文・作品の内容や質の適切性を確認している。
なお、2017 年度からルーブリックを段階的に導入し（2018 年度から非常勤含
む全教員の授業科目で導入）、学習成果を把握できるようにしている。
（７）教育課程及びその内容、方法の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また、その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
＜大学全体＞
全学的組織として FD 委員会を設置しており、FD 基本方針を策定し、それに基づき FD 講演会の開催や FD ニューズレターの発行等に取り組んでいる。
４年次生へのアンケートによりベストティーチング賞を決定し、表彰制度を
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第４章

教育課程・学習成果

継続的に行い、受賞者には研究費の補助を行っている。
授業の内容及び方法は、FD 委員会の主導でピア・レビューを実施し、点検・評価を行っている。また、すべての授業科目を対象に「学生による授業評価アンケート」を半期ごとに実施し、評価が高い授業科目の教員を顕彰している。アンケート項目、集計結果の分析等は教務委員会において検討している。アンケートの様式は両学部で統一しており、全学的観点から集計結果の検証ができるように改善を図っている。授業改善は、図４－１に示すようなプロセスを通じて定期的な検証を行い改善に取り組んでいる。

【各教員】【学科・教員】
検討・策定

担当教員の
決定・委嘱

授業計画
の作成

図４－１

【各教員】
授業ガイ
ダンス

授業実施

授業
評価

授業改善
に向けて
検討

授業改善のプロセス＜工学部＞
工学部では、保証人対象の授業公開を行い、参観者のアンケートを授業改善の参考としている。
教務委員会において、成績評価及び成績評価基準の検証を行い、改善を図るな
ど、適切な点検・評価を行っている。
上記の結果、成績評価の公平性が確保されるなど、点検・評価結果に基づく改善・向上が見られる。
＜芸術学部＞
芸術学部では、教務委員会において、授業改善及びカリキュラム等について検討することにより組織的に取り組んでいる。また、その結果をもとに、授業科目の新設もしくは廃止等のカリキュラム変更を毎年行っている。また、 2017 年度には、本学の教育が卒業生からどのように評価されているかを検証するための卒業生評価アンケートの結果を 2018 年度カリキュラム変更の参考とした。
＜工学研究科＞
工学研究科では、大学院教務委員会で研究科全体の授業改善及びカリキュラ
ム等について検討することにより組織的に取 り組んでいる。また、研究科独自の学生による「授業評価アンケート」を実施しており、この結果を参考にしながら、時代や学生のニーズに対応した教育改善を進めている。集計結果は研究科総会に報告している。
なお、各研究科の教員は全員が学部との兼務であることから、より有機的な連携を図れるよう大学院・学部をあわせた形で教育に関する講演会等の FD 活動を
46

第４章

教育課程・学習成果

実施している。
2016 年度には、教務委員会において学生の学力レベルの把握を行い、カリキュラム PDCA につなげるべく検討を行うなど、適切な点検・評価を行っている。
＜芸術学研究科＞
芸術学研究科では、教育課程は、毎年、大学院運営委員会で点検を行っている。
2016 年度から実施している学生による授業評価アンケートを大学院運営委員会
で点検・評価し、その結果を研究科総会に報告し、授業改善の参考としている。
また、その評価が高い授業科目の教員を顕彰している。
２．長所・特色＜大学全体＞
本学のルーブリック／学修ポートフォリオは採点基準であると同時に、学習の進捗を自己管理できるチェックシートにもなる独自の構成になっている。毎回の授業内容と結び付けた毎回の到達目標を核としており、毎回の到達目標の前には授業を受けるまでに達成しておいてほしい到達目標を加えて、自然に理解を積み重ねて勉強するように誘導している。また、後ろには到達目標を複数達成することではじめて達成できる、いわゆる発展学習的な到達目標を示して専門分野の奥深さを実感できるような構成になっている。
学 生 は 自 身 の 履 修 登 録 科 目 の ル ー ブ リ ッ ク ／ 学 修 ポ ー ト フ ォ リ オ を “ My
Progress” というファイルに綴じて携行し、進捗を自己管理していたが、2017年度からは電子化し、WEB 上で自らの学修成果を管理することができるようにした。同時に、教員は、学生の学修成果をデータで収集し、学修の進捗（理解度）に応じて授業を工夫することができるようになった。
３．問題点
芸術学研究科では、カリキュラムツリー、マップが作成されていないため 2017年度に作成し、2018 年度に公表する。
４．全体のまとめ各ポリシーの検証手続きは、年間スケジュールに則り、検証シートを用いて適切に行っている。
学修成果を把握するため、就職先企業及び卒業生からの評価を実施している。そのほか工学部では 2017 年度からルーブリックを電子化しているが、評価する仕組
み及び体制を検証し整備する見込みである。なお、芸術学部では段階的にルーブリックを導入している。

47

第５章

第５章

学生の受け入れ学生の受け入れ

１．現状説明（１）学生の受け入れ方針を定め、公表しているか。
①学位授与方針及び教育課程の編成・実施方針を踏まえた学生の受け入れ方針の
適切な設定及び公表
学生の受け入れ方針は、ディプロマ・ポリシー及びカリキュラム・ポリシーを踏まえたうえで、アドミッション・ポリシーとして定め、ホームページや学生募集要項に表５－１から表５－６のとおり明示している。
表５－１

大学のアドミッション・ポリシー

大学のアドミッション・ポリシー
東京工芸大学は建学の精神に基づき、「社会に有為な職業人の養成を目指し、確かな基礎教
養の上に、先端のテクノロジーやメディアを用いて社会の発展のために活躍する実践的人材と、工学と芸術学の知識・技術と表現を結び合わせた新しい分野の創成に貢献する創造的人材を育成する。」との基本理念を掲げ、優れた教育・研究実績を有する教職員の下、常に時代をリードするカリキュラムを用意し、また、最先端の研究・教育施設を完備し、特色ある授業を行っています。東京工芸大学は、上記の基本理念に共感し、以下の志のある学生を受け入れます。
１．教育研究環境を活用し、徹底して学ぶことによって成長を遂げようとする意欲のある人
２．新しい分野の創成に努め、その成果を日本・世界に発信していく力をつける開拓心のある人

表５－２

工学部のアドミッション・ポリシー

工学部
工学部は建学の精神を受けて写真・印刷技術の教育研究から出発し、現在ではその伝統を受け継ぐメディア画像学に、生命環境化学、建築学、コ ンピュータ応用学、電子機械学が加わり、広く人間の生命や生活を取り巻く環境分野へと発展しています。工学部は幅広い視野と教養を持ち、人と自然環境との調和・共生を科学する豊かな感性を備え、科学技術をもって明るい
未来社会の構築に貢献しようとする使命感と専門知識を有する創造性豊かな技術者を養成
し、社会へ有為な人材を送り出すことを目標としています。工学部では各学科が定める出願 資格の要件を満たし、以下の項目を修得したい人を受け入れます。受け入れるにあたり、志願者には各学科が求める学力等を身に付けていることが求められ、学力試験、調査書、および面接試験によりこれを確認します。
１）メディア画像学、生命環境化学、建築学、コンピュータ応用学、電子機械学のいずれかの分野について専門分野の知識を社会・自然との関わりも含めて体系的に身に付けたい人。
２）メディア画像学、生命環境化学、建築学、コンピュータ応用学、電子機械学のいずれかの分野について専門分野の技術を身に付けたい人。
３）メディア画像学、生命環境化学、建築学、コンピュータ応用学、電子機械学のいずれかの分野で修めた知識、技術を活かすための健全な倫理観を備え、意欲と使命感をもって明るい
未来社会の構築に貢献することを目指す人。
４）工学分野について基礎的な知識、技術を備え、時代が求める工学と感性を融合した新しい分野創成に必要な創造性と実践力を身に付けたい人。
５）専門分野、工学分野の知識、技術を活かすための後ろ盾となる基礎教養として、人と自然
環境との調和を科学する心、人間社会や芸術表現に関する幅広い視野と教養、豊かな感性、および健全な倫理観を身に付けたい人。
メディア画像学科
メディア画像学科は情報伝達において、もっとも有効な画像情報とそれを伝えるメディア（媒体）を活用するために必要な学問や技術を修得し、高度な情報通信社会の発展に貢献できる人材を育成する学科です。メディア画像学科では、近年の情報機器やネットワークの普及を踏まえ、伝統的な写真・印刷技術から、コンピュータを駆使した画像生成、処理手法やこれらを表示するためのディスプレイ装置の開発などの最新技術にいたるまで、メディア画像技術

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第５章

学生の受け入れの関わる幅広い学問分野について、ハードウェア・ソフトウェアの両面にわたって教授研究
し、時代の要請するメディア画像技術を修得した人材を送り出すことを目標としています。メディア画像学科では定められた出願資格の要件を満たし、以下の項目を修得したい人を受け入れます。受け入れるにあたり、志願者は、数学（数学Ⅰ、および「数学Ⅱ、数学Ａ、数学Ｂ」のうち１科目以上）、理科（「物理基礎、化学基礎、生物基礎、地学基礎、物理、化学、生物、
地学」のうち2科目以上）を身に付けていることが望ましく、学力試験、調査書、および面接試験によりこれを確認します。
１．メディア画像学のＣＧ・映像情報あるいは画像科学の分野について専門分野の知識を社
会・自然との関わりも含めて体系的に身に付けたい人。
２．メディア画像学のＣＧ・映像情報あるいは画像科学の分野について専門分野の技術を有し、さらに数量的スキルと情報リテラシーを活用し、論理的思考をもって課題を分析し、他者と議論するコミュニケーション・スキルと技能を身に付けたい人。
３．メディア画像学のＣＧ・映像情報あるいは画像科学の分野で修めた知識、技術を活かして、
メディア社会発展のために、自らを律しつつ他者と協調・協働し、健全な倫理観に従って行動する態度・志向を備え、意欲と使命感をもって明るい未来社会の構築に貢献することを目指す人。
４．工学分野について基礎的な知識、技術を備え、時代が求める工学と感性を融合した新しい分野創成に必要な創造性と実践力を身に付けたい人。
５．専門分野、工学分野の知識、技術を活かすための後ろ盾となる基礎教養として、人と自然
環境との調和を科学する心、人間社会や芸術表現に関する幅広い視野と教養、豊かな感性、および健全な倫理観を身に付けたい人。
生命環境化学科
生命環境化学科は原子・分子レベルから考える化学に立脚した「生命を守り」「環 境を守る」
学問や技術を修得し、それらを生命・環境の美しい未来を創造するために活かすこと、また社会においてそのような活動ができる人材を育成する学科です。生命環境化学科では近年の化学の発展や社会的要請を踏まえ、ナノ化学の分野から生命・環境・先端材料の各分野への具体的な展開を教授研究し、生命環境と社会との関わり、技術者に必要な法規や関連 資格取得などの実務能力を修得した人材を養成することを目標としています。生命環境化学科では定められた出願資格の要件を満たし、以下の項目を修得したい人を受け入れます。受け入れるにあたり、志願者は、数学（数学Ⅰ、および「数学Ⅱ、数学Ａ、数学Ｂ」のうち１科目以上）、理科（「物理基礎、化学基礎、生物基礎、地学基礎、物理 、化学、生物、地学」のう ち 2科目以上）を身に付けていることが望ましいとされ、学力試験、調査書、および面接試験によりこれを確認します。
１．生命環境化学における生命・環境・先端材料（応用化学）のいずれかの 分野について専門分野の知識を社会・自然との関わりも含めて体系的に身に付けたい人。
２．生命環境化学における生命・環境・先端材料（応用化学）のいずれかの分野について専門分野の最新の技術、および必要な法規や社会的評価の高い関連資格修得などの実務能力を身に付けたい人。
３．生命環境化学における生命・環境・先端材料（応用化学）のいずれかの分野について修めた知識、技術を活かすために化学者として健全で生命と環境を慈しむ倫理観を備え、意欲と使命感をもって化学の力で生命・環境の美しい未来を創造することを目指す人。
４．工学分野について基礎的な知識、技術を備え、時代が求める工学と感性を融合した新しい分野創成に必要な創造性と実践力を身に付けたい人。
５．専門分野、工学分野の知識、技術を活かすための後ろ盾となる基礎教養として、人と自然
環境との調和を科学する心、人間社会や芸術表現に関する幅広い視野と教養、豊かな感性、および健全な倫理観を身に付けたい人。
建築学科
建築学科は、高度で専門的な建築に関する技術と、その基礎となる自然科学、人文科学、社
会科学、芸術等に関する幅広い知識と教養を有し、安全で心地よく住まえる空間をもった建築を実現できる人材を育成する学科です。建築学科では、機能性、快適性と美しさを高い次元で統合した建築を創造する建築デザイン分野、地震や災害に対する安全性を確保する建築構造
分野、快適な環境を実現する建築環境分野で構成される総合的な建築学を教授研究し，高度な専門性と多様な社会的要求に応えられる総合力を修得した人材を養成することを目標としています。建築学 科では定められた出願資格の要件を満たし、以下のすべての項目を修得したい
人を受け入れます。受け入れるにあたり、志願者には、数学（数学Ⅰ、および「数学Ⅱ、数学

49

第５章

学生の受け入れＡ、数学Ｂ」のうち１科目以上）、理科（「物理基礎、化学基礎、生物基礎、地学基礎、物理、化学、生物、地学」のうち2科目以上）、国語（国語総合）、外国語（英語Ⅰ）を身に付けていることが望ましいとされ、学力試験、調査書、および面接試験によりこれを確認します。
１．一級および二級建築士の資格を取得するために必要な、建築の計画、環境、構造、法規について基本的な知識を修得し、さらに建築学の計画、環境、構造のいずれかの分野について
スペシャリストとして社会で活動するための高度な専門分野の知識を社会・自然との関わりも含めて体系的に身に付けたい人。
２．一級および二級建築士の資格を取得するために必要な、建築図面等を作成する技能を体得し、さらに建築学の計画、環境、構造のいずれかの分野についてスペシャリストとして社会で活動するための高度な専門分野の技術を身に付けたい人。
３．建築学の計画、環境、構造のいずれかの分野について修めた知識、技術、問題解決能力をもって建築を創造するための、健全な倫理観と社会常識を備え、他者と協調・協働して行動し、意欲と使命感をもって明るい未来社会の構築に貢献することを目指す人。
４．工学分野について基礎的な知識、技術を備え、時代が求める工学と感性を融合した新しい分野創成に必要な創造性と実践力を身に付けたい人。
５．専門分野、工学分野の知識、技術を活かすための後ろ盾となる基礎教養として、人と自然
環境との調和を科学する心、人間社会や芸術表現に関する幅広い視野と教養、豊かな感性、および健全な倫理観を身に付けたい人。
コンピュータ応用学科
コンピュータ応用学科では、社会のあらゆる分野における必要不可欠な“ツール”である
コンピュータ利用の急速な拡大に応え，広い視野からコンピュータ応用手法を研究し，コンピュータの可能性を最大限に引き出す応用に重点を置いた新しいコンピュータ教育を行っています。コンピュータ応用学科はコンピュータに関する知識と共に，さまざまな課題の解決と新たな使命を果たすための総合力を修得し、コンピュータ応用技術のさらなる発展を支える人
材を養成して社会へ送り出すことを目標としています。コンピュータ応用学科では定められた出願資格の要件を満たし、以下の項目を修得したい人を受け入れます。受け入れるにあたり、志願者は、数学（数学Ⅰ、および「数学Ⅱ、数学Ａ、数学Ｂ」のうち１科目以上）、理科（「物理基礎、化学基礎、生物基礎、地学基礎、物理 、化学、生物、地学」のう ち 2科目以上）を身に付けていることが望ましいとされ、学力試験、調査書、および面接試験によりこれを確認します。
１．コンピュータ応用学について、コンピュータを活用したシステムの設計・構築に関わる専門分野の知識を社会・自然との関わりも含めて体系的に身に付けたい人。
２．コンピュータ応用学について、コンピュータを活用したシステムの設計・構築に関わる専門分野の技術を身に付けたい人。
３．コンピュータ応用学について、コンピュータを活用したシステムの設計・構築に関わる知識、技術を活かすための健全な倫理観を備え、意欲と使命感をもって明るい未来社会の構築に貢献することを目指す人。
４．工学分野について基礎的な知識、技術を備え、時代が求める工学と感性を融合した新しい分野創成に必要な創造性と実践力を身に付けたい人。
５．専門分野、工学分野の知識、技術を活かすための後ろ盾となる基礎教養 として、人と自然
環境との調和を科学する心、人間社会や芸術表現に関する幅広い視野と教養、豊かな感性、および健全な倫理観を身に付けたい人。
電子機械学科
電子機械学科では、エレクトロニクスを個々の要素技術としてではなく、常に具体的な用途を持ったシステムの構成という観点からとらえ、構成技術の使われ方を明確にイメージしながら、工学のための基盤技術としてエレクトロニクスを学修するという点を特色とする新しい教育を実践しています。電子機械学科は電子機械などのものづくりに必要なエレクトロニ
クスとメカトロニクスの基礎技術と応用技術をハードウェアとソフトウェアの両面から教授
研究し，幅広い視野と高度な専門性を修得した人材を養成し、社会へ有為な人材を送り出すことを目標としています。電子機械学科では定められた出願資格の要件を満たし、以下の項目を修得したい人を受け入れます。受け入れるにあたり、志願者には数学（数学Ⅰ、および「数学
Ⅱ、数学Ａ、数学Ｂ」のうち１科目以上）、•理科（「物理基礎、化学基礎、生物基礎、物理、化学、生物」のうち 2科目以上）を身に付けていることが望ましいとされ、学力試験、調査書、および面接試験によりこれを確認します。
１．電子機械学の複合化する “ものづくり”で必要とされるエレクトロニクス、メカトロニク

50

第５章

学生の受け入れス、コンピュータ利用技術に関する専門分野の知識を社会・自然との関わりも含めて体系的かつバランスよく身に付けたい人。
２．電気機械学の電気および機械、ＣＡＤ実習、マイコンによる機器制御実験やロボット製作などの実学を通じてエレクトロニクス、メカトロニクス、コンピュータ利用技術に関する専門分野の技術について実践的な応用力を身に付けたい人。
３．電気機械学のエレクトロニクス、メカトロニクス分野で修めたハードウェア、ソフトウェ
アの両方を駆使したものづくりに粘り強く取り組むことができる知識、技術を活かすための健全な倫理観、観察力を備え、意欲と使命感をもって明るい未来社会の構築に貢献することを目指す人。
４．工学分野について基礎的な知識、技術を備え、時代が求める工学と感性を融合した新しい分野創成に必要な創造性と実践力を身に付けたい人。
５．専門分野、工学分野の知識、技術を活かすための後ろ盾となる基礎教養として、人と自然
環境との調和を科学する心、人間社会や芸術表現に関する幅広い視野と教養、豊かな感性、および健全な理観を身に付けたい人。

表５－３

芸術学部のアドミッション・ポリシー

芸術学部
写真の技術及び表現の研究教育から出発した芸術学部では、発展し続けるテクノロジーを基盤にしながら、新しい芸術分野（映像、デザイン、インタラクティブメディア、アニメー
ション、ゲーム、マンガ）を開拓し、深化させ、創造的で豊かな社会の形成に寄与するために、基本的なコミュニケーション能力を有し、自分の生きている世界に対して高い関心を抱き、専門分野に関する知識と技能の習得について強い意欲を持った人を求めています。
写真学科
入 学 前 に 写 真 に 関 する 専 門的 な 知 識 や 技 能 を 習得 し てい る 必 要 は あ り ま せん が 、基 本 的 な
コミュニケーション能力を有し、入学後には、写真に関する知識と技能について積極的にかつ持 続 的 に 学 ぶ 強 い意 欲 を もち 、 か つ 創 造 的 活動 の 礎 とし て の 幅 広 く 深 い教 養 へ の関 心 を あ わ
せてもっている人を求めます。
写 真 を 学 ぶ と い う こと は 、人 文 科 学 と 自 然 科 学に ま たが る 非 常 に 幅 広 い 知識 を 身に つ け ることです。そのためにも入学を希望する人は、国語（ 古文、漢文を除く）、英語と いった言葉に 関 わ る 科 目 と 美術 や 情 報な ど 、 写 真 の 技 能に 関 わ る科 目 を 履 修 し て いる こ と が 望 ま し い です。
映像学科
原則として入学前に映像に関する専門的な知識や技能を修得している必要はありません
が、基本的なコミュニケーション能力を有し、将来にわたって自己研鑽を惜しまない人材を求めます。高等学校では、「国語表現」、「現代文 A」、「現代文 B」の中のいずれか 1 科目と「国語総合」及び「英語」を履修 している必要があります（国語科の科目については古文、漢文を除く）。入学後には、多様な分 野の映像表現の理解に努め、映像に関する工学的テクノロジーや芸 術 的 表 現 を 積 極的 に 学 ぶ強 い 意 志 を 持 ち 、身 に つ けた 専 門 的 な 知 識 及び 技 能 を現 実 社 会 の中で実践できるような資質が必要となります。
デザイン学科
デザインの世界は、もはや平面空間や立体空間に留まることなく、時間空間をも取り込み、社 会 が ア ナ ロ グ から デ ジ タル へ と 進 化 し て 行く 中 で 、さ ら に 変 化 し 格 段の 広 が りを 見 せ て います。社会が抱えた課題を解決し、よりよい世界を創出するために今まさに世の中がデザインの力を必要としています。その実現のためには、コミュニケーション能力、創作活動のための思 考 力 と い っ た こと と 芸 術的 素 養 が 必 要 と なり ま す 。こ れ に は 高 校 で の国 語 や 英語 を し っ かり学習すること、そして絵画・デザイン・工芸・書道 等を学習、あるいは興味や意欲を持って積極的に取り組んでいるといいでしょう。
絵を描くこと、ものを作ることが何よりも好きな人はもちろんのこと、パソコンを操作する
こと、アイデアを練ることなど、そのきっかけとなる能力は問いません。デザイン表現を通して社会で積極的に活動していこうという志を持った人を求めています。

51

第５章

学生の受け入れインタラクティブメディア学科
原 則 と し て 入 学 前 にイ ン タラ ク テ ィ ブ メ デ ィ アに 関 する 専 門 的 な 知 識 や 技能 を 修得 し て い
る 必 要 は あ り ま せん が 、 自己 表 現 の 基 礎 と なる コ ミ ュニ ケ ー シ ョ ン 能 力や 研 究 活動 に 必 要 な
論理的思考力については、高校で国語（古文、漢文は除く）や英語を十分に学習し、これを身に付けていることが重要です。また、芸術系分野と情報系分野の科目を学習している、あるいは積極的な興味や学究的意欲を持っていることが望まれます。
アニメーション学科
ア ニ メ ー シ ョ ン 学 科は 、 ４年 制 大 学 で ア ニ メ ーシ ョ ンを 学 ぶ 専 門 学 科 と して 日 本で 最 初 に開設され、アニメーションという映像表現について、制作技術と理論研究の双方から専門的に学ぶことを目指しています。
自 己 表 現 の 基 礎と な る コミ ュ ニ ケ ー シ ョ ン能 力 や 研究 活 動 に 必 要 な 論理 的 思 考力 に つ い ては、高校で国語（古文、漢 文は除く）や英語を十分に学習し、これを身に付けていることが重要です。また、芸術系分野に関しては、絵画・デザイン・工芸・コンピュータ等を学習している、あるいは積極的な興味や学究的意欲を持っていることが望まれます。
芸術的な自己表現を追求する、商業アニメの現場を目指す、研究を深めるなど、アニメーシ
ョンをめぐってスキルや感性を磨きたいと願う、積極的で想像力豊かな人材を求めています。
マンガ学科
マンガ学科では基本的なコミュニケーション能力を有し、知的好奇心が旺盛で、明確な目的意識を持ち主体的に行動できる人を求めています。入学後には、キャラクターを用いた表現を軸とした分野から自身の目標を定め、創作や研究活動を通して自己の表現を確立し、新しい文化や価値を発信して行くことができる資質が求められます。原則として、入学前にマンガに関する専門的な知識や技術を習得している必要はありませんが、高校での学習において国語（古文、漢文を除く）を履修し、文芸作品に多く接してその構造を理解していること。その他は偏りのない幅広い分野を習得していることが望まれます。
ゲーム学科
人や社会が本当に豊かになるためには「遊び」が大きな鍵を握っています。遊びの一つであるゲームを作ることとは、創造活動であり表現であり芸術です。
学びながらゲームを通して、やるべきこと／やりたいことを見つけ出す。自分だけのテーマを手に入れたい、ものをつくる楽しさを体現したい、思いやりにあふれた表現者になりたい、
そう思う熱い心と実行していく強い意志を携えた学生を求めています。高校生活では、専門の分野に分かれて学んでいくことを意識し、自分の目標に合った準備を目指してください。
企 画 分 野 を 志 望す る 場 合に は 、 幅 広 く 理 系文 系 を 問わ な い 知 識 や 経 験を 貯 え るこ と が 理 想的です。ネットや本に頼らず、自らの実体験に赴く行動力を備えることも希望します。デザイ
ン分野では、最 終的に視覚で表現することを念頭に、美術に興味を持っていることが前提となります。日常生活の中で常に観察することからスタートして、その中の発見から自らの表現に繋げて欲しいと思います。プログラム分野を目指すならば、数学や物理といった、理論に従った法則やルールへの関心が重要です。中でも近年のゲーム CG 技術では、数学の重 要性が増してきています。基礎力を高めておくことが学習での大きな武器になります。
いずれの分野でも、コミュニケーションや共同作業の機会のある学習や課外活動は、大きな価値を持ちます。ディベートやスピーチなどの経験は、伝える力を育む素晴らしいチャンスです。情報や総合学習を通してコンピューターに親しんでおくことも、ゲームを作る上では間違いなくプラスとなります。

表５－４ 工学研究科博士前期課程のアドミッション・ポリシー
工学研究科博士前期課程
工学研究科博士前期課程では、メディア工学、工業化学、建築学・風工学及び電子情報工学の各 技 術 分 野を 通 し て、 広 く社 会 に 貢 献で き る 、先 進 性と 独 創 性 に富 ん だ 人材 の 育成 を 目 標 とし ま す 。 本研 究 科 の定 め る博 士 前 期 課程 出 願 資格 の 要件 を 満 た し， 以 下 の項 目 を修 得 し た い
人を受け入れます。
１）メディア工学，工業化学，建築学・風工学及び電子情報工学のいずれかの技術分野に関する高度な専門的知識・技術 を身につけ，それらの妥当性を理論的に説明し，議論する能力を身に付けたい人。そのために志願者にはメディア工学，工業化学，建築学・風工学及び電子

52

第５章

学生の受け入れ情 報 工 学 （ 関連 分 野 を含 む） の い ず れ かの 技 術 分野 に関 し て 大 卒 者に 相 当 する 専門 知 識 を有していることが求められ、学力試験、出身大学の調査書、及び面接試験によりこれを確認します。
２）研究・開発を進めるにあたり、問題点・課題を的確に抽出する能力、及び問題の具体的解
決 方 法 を 見 出す 能 力 を身 に付 け た い 人 。そ の た めに 志願 者 に は 大 学の 卒 業 研究 、ま た は 相当する知識・経験が求められ、面接試験によりこれを確認します。
３）上記知識・技術及び問題発見・解決能力を、与えられた状況に応じて、的確に活用・応用できる能力を身に付けたい人。そのために志願者には原著論文を読みこなし、国際会議、欧文 誌 等 で 研 究成 果 を 発表 する た め の 外 国語 の 素 養と 論理 的 な 思 考 力が 求 め られ 、外 国 語 試
験及び面接試験によりこれを確認します。
４）科学技術を進歩・発展 させるための幅広い見識と健全な倫理観を有する人材となって、社会 で 活 躍 し たい 人 。 その ため に 志 願 者 には 大 卒 者に 相当 す る 見 識 と倫 理 観 が求 めら れ 、 面
接試験によりこれを確認します。
メディア画像工学専攻
メ デ ィ ア 工 学専 攻 博 士前 期課 程 で は ， メデ ィ ア 情報 ，メ デ ィ ア シ ステ ム の 各専 門分 野 に お
い て ， メ ディ ア 技 術に 関 する 高 度 な 専門 知 識 を有 し ，技 術 を 応 用す る こ との で きる 人 材 の 育
成 を 目 標 とし ま す 。本 専 攻の 定 め る 博士 前 期 課程 出 願資 格 の 要 件を 満 た し， 以 下の 項 目 を 修
得したい人を受け入れます。
１ ． メ デ ィア 情 報 分 野 ， メデ ィ ア シ ステ ム 分 野の い ずれ か の 専 門分 野 に 関す る 高度 な 専 門 的
知 識 ・ 技 術 を身 に つ け， それ ら の 妥 当 性を 理 論 的に 説明 し ， 議 論 する 能 力 を身 に付 け た い人。そのために志願者にはメディア工学（関連分野を含む）の技術分野に関して大卒者に相当する専門知識を有していることが求められ、学力試験、出身大学の調査書、及び面接試験
によりこれを確認します。
２．メディア工学分野における研究・開発を進めるにあたり，問題点・課題を的確に抽出する
能 力 ， 及 び 問題 の 具 体的 解決 方 法 を 見 出す 能 力 を身 に付 け た い 人 。そ の た めに 志願 者 に は大 学 の 卒 業 研究 、 ま たは 相当 す る 知 識 ・経 験 が 求め られ 、 面 接 試 験に よ り これ を確 認 し ます。
３．メディア工学分野における知識・技術及び問題発見・解決能力を，与えられた状況に応じて，的確に活用・応用できる能力を身に付けたい人。そのために志願者には原著論文を読み
こ な し 、 国 際会 議 、 欧文 誌等 で 研 究 成 果を 発 表 する ため の 外 国 語 の素 養 と 論理 的な 思 考 力が求められ、外国語試験及び面接試験によりこれを確認します。
４．科学技術を進歩・発展 させるための幅広い見識と健全な倫理観を有する人材となって、社会 で 活 躍 し たい 人 。 その ため に 志 願 者 には 大 卒 者に 相当 す る 見 識 と倫 理 観 が求 めら れ 、 面
接試験によりこれを確認します。
工業化学専攻工業化学専攻博士前期課程では、環境エネルギー化学、有機材料化学の専門分野において、生命、医療、環境、電子情報などの分野を中心とした社会のニーズに応え、柔軟な思考と高度な 専 門 知 識を 身 に 付け た 研究 者 ・ 技 術者 の 育 成を 目 標と し ま す 。本 専 攻 の定 め る博 士 前 期 課
程出願資格の要件を満たし、以下の項目を修得したい人を受け入れます。
１．環境エネルギー化学、有機材料化学のいずれかの専門分野に関する高度な専門的知識・技術を身につけ、それらの妥当性を理論的に説明し、議論する能力を身に付けたい人。そのため に 志 願 者 には 工 業 化学 （関 連 分 野 を 含む ） の 技術 分野 に 関 し て 大卒 者 に 相当 する 専 門 知
識を有していることが求められ、学力試験、出身大学の調査書、及び面接試験によりこれを確認します。
２ ． 工 業 化学 分 野 にお け る研 究 ・ 開 発を 進 め るに あ たり 、 問 題 点・ 課 題 を的 確 に抽 出 す る 能
力 、 及 び 問 題の 具 体 的解 決方 法 を 見 出 す能 力 を 身に 付け た い 人 。 その た め に志 願者 に は 大学の卒業研究、または相当する知識・経験が求められ、面接試験によりこれを確認します。
３．工業化学分野における知識・技術及び問題発見・解決能力を、与えられた状況に応じて、的 確 に 活 用 ・応 用 で きる 能力 を 身 に 付 けた い 人 。そ のた め に 志 願 者に は 原 著論 文を 読 み こ
な し 、 国 際 会議 、 欧 文誌 等で 研 究 成 果 を発 表 す るた めの 外 国 語 の 素養 と 論 理的 な思 考 力 が求められ、外国語試験及び面接試験によりこれを確認します。
４．科学技術を進歩・発展 させるための幅広い見識と健全な倫理観を有する人材となって、社会 で 活 躍 し たい 人 。 その ため に 志 願 者 には 大 卒 者に 相当 す る 見 識 と倫 理 観 が求 めら れ 、 面
接試験によりこれを確認します。

53

第５章

学生の受け入れ

建築学・風工学専攻
建 築 学 ・ 風 工学 専 攻 博士 前期 課 程 で は ，建 築 と 都市 に関 す る ハ イ レベ ル な 講義 科目 と 研 究
指 導 に よ る， 高 度 な専 門 技術 と 最 新 の専 門 知 識を 身 に付 け た 技 術者 や 研 究者 の 育成 を 目 標 とし ま す 。 本専 攻 の 定め る 博士 前 期 課 程出 願 資 格の 要 件を 満 た し ，以 下 の 項目 を 修得 し た い 人を受け入れます。
１．建築構造学，構法・建築史，建築設計計画，建築環境工学のいずれかの専門分野に関する高度な専門的知識・技術を 身につけ，それらの妥当性を理論的に説明し，議論する能力を身に付けたい人。そのために志願者には建築学または風工学（関連分野を含む）の技術分野に関 し て 大 卒 者に 相 当 する 専門 知 識 を 有 して い る こと が求 め ら れ 、 学力 試 験 、出 身大 学 の 調
査書、及び面接試験によりこれを確認します。
２．建築学・風工学分野における研究・開発を進めるにあたり，問題点・課題を的確に抽出する 能 力 ， 及 び問 題 の 具体 的解 決 方 法 を 見出 す 能 力を 身に 付 け た い 人。 そ の ため に志 願 者 には大学の卒業研究、または相当する知識・経験が求め られ、面接試験によりこれを確認します。
３．建築学・風工学分野における知識・技術及び問題発見・解決能力を，与えられた状況に応じて，的確に活用・応用できる能力を身に付けたい人。そのために志願者には原著論文を読
み こ な し 、 国際 会 議 、欧 文誌 等 で 研 究 成果 を 発 表す るた め の 外 国 語の 素 養 と論 理的 な 思 考
力が求められ、外国語試験及び面接試験によりこれを確認します。
４．科学技術を進歩・発展 させるための幅広い見識と健全な倫理観を有する人材となって、社会 で 活 躍 し たい 人 。 その ため に 志 願 者 には 大 卒 者に 相当 す る 見 識 と倫 理 観 が求 めら れ 、 面
接試験によりこれを確認します。
電子情報工学専攻
電 子 情 報 工 学専 攻 博 士前 期課 程 で は メ カト ロ ニ クス ，エ レ ク ト ロ ニク ス ， イン フォ マ テ ィク ス ， コ ンピ ュ ー ティ ン グの 専 門 分 野に お い て高 度 な専 門 知 識 と実 行 力 をも つ 人材 の 育 成 を目 標 と し ます 。 本 専攻 の 定め る 博 士 前期 課 程 出願 資 格の 要 件 を 満た し ， 以下 の 項目 を 修 得 したい人を受け入れます。
１．メカトロニクス，エレクトロニクス，インフォマティクス，コンピューティングのいずれか の 専 門 分 野に 関 す る高 度な 専 門 的 知 識・ 技 術 を身 につ け ， そ れ らの 妥 当 性を 理論 的 に 説明し，議論する能力を身に付けたい人。そのために志願者には電子情報工学（関連分野を含む ） の 技 術 分野 に 関 して 大卒 者 に 相 当 する 専 門 知識 を有 し て い る こと が 求 めら れ、 学 力 試
験、出身大学の調査書、及び面接試験によりこれを確認します。
２．電子情報工学分野における研究・開発を進めるにあたり，問題点・課題を的確に抽出する
能 力 ， 及 び 問題 の 具 体的 解決 方 法 を 見 出す 能 力 を身 に付 け た い 人 。そ の た めに 志願 者 に は大 学 の 卒 業 研究 、 ま たは 相当 す る 知 識 ・経 験 が 求め られ 、 面 接 試 験に よ り これ を確 認 し ます。
３．電子情報工学分野における知識・技術及び問題発見・解決能力を，与えられた状況に応じて，的確に活用・応用できる能力を身に付けたい人。そのために志願者には原著論文を読み
こ な し 、 国 際会 議 、 欧文 誌等 で 研 究 成 果を 発 表 する ため の 外 国 語 の素 養 と 論理 的な 思 考 力が求められ、外国語試験及び面接試験によりこれを確認します。
４．科学技術を進歩・発展 させるための幅広い見識と健全な倫理観を有する人材となって、社会 で 活 躍 し たい 人 。 その ため に 志 願 者 には 大 卒 者に 相当 す る 見 識 と倫 理 観 が求 めら れ 、 面
接試験によりこれを確認します。

表５－５ 工学研究科博士後期課程のアドミッション・ポリシー
工学研究科博士後期課程
工学研究科博士後期課程では、メディア工学、工業化学、建築学・風工学及び電子情報工学の各 技 術 分 野を 通 し て、 広 く社 会 に 貢 献で き 、 かつ 高 度な 専 門 性 と高 い 自 立性 に 富ん だ 人 材 の育 成 を 目 標と し て いま す 。本 研 究 科 の定 め る 博士 後 期課 程 出 願 資格 の 要 件を 満 たし 、 以 下 に示す資質と能力を修得したい人を受け入れます。
１）社会一般を背景にした問題認識・抽出能力を有していること、及び課題の社会的、学術的価値を的確に評価できる能力を身に付けたい人。
２ ） 専 門 分野 に お ける 高 度な 学 識 を 有し 、 か つ必 要 に応 じ て 他 分野 の 知 見を 自 ら修 得 で き る能力を身に付けたい人。
３ ） 問 題 解決 の た めに 、 既往 の 理 論 体系 と の 位置 づ けを 明 確 に した 新 た な理 論 を構 築 す る 能力を身に付けたい人。
４）問題解決に必要なコミュニケーション能力、プレゼンテーション能力、及び語学力を有する人材を目指す人。

54

第５章

学生の受け入れ５）高度な研究内容に即した適切な倫理観を有する人材となって、社会で活 躍したい人。
メディア画像工学専攻
メ デ ィ ア 工 学専 攻 博 士後 期課 程 で は ， メデ ィ ア 情報 ，メ デ ィ ア シ ステ ム の 専門 分野 に お いて，先端の画像工学および，光工学の高度な技術を駆使することによって，新たな情報システ
ム を 構 築 し， 社 会 を担 っ て行 く こ と ので き る 人材 の 育成 を 目 標 とし て い ます 。 本専 攻 の 定 める博士後期課程出願資格の要件を満たし，以下に示す能力を修得したい人を受け入れます。
１．メディア工学分野における社会一般を背景にした問題認識・抽出能力を有し ていること，
及び課題の社会的，学術的価値を的確に評価できる能力を身に付けたい人。
２．メディア情報，メディアシステムのいずれかの専門分野における高度な学識を有し，かつ必要に応じて他分野の知見を自ら修得できる能力を身に付けたい人。
３ ． メ デ ィア 工 学 分野 に おけ る 問 題 解決 の た めに ， 既往 の 理 論 体系 と の 位置 づ けを 明 確 に した新たな理論を構築する能力を身に付けたい人。
４ ． メ デ ィア 工 学 分野 の 研究 者 に 求 めら れ る 問題 解 決に 必 要 な コミ ュ ニ ケー シ ョン 能 力 ， プ
レゼンテーション能力，及び語学力を有する人材を目指す人。
５．メディア工学分野における高度な研究内容に即した適切な倫理観を有する人材となって、社会で活躍したい人。
工業化学専攻工業化学専攻博士後期課程では，環境エネルギー化学，有機材料化学の専門分野において，
現 代 社 会 の問 題 点 や将 来 の課 題 を 明 確に 捉 え ，洗 練 され た 発 想 力と 最 も 高度 な 専門 知 識 を 身に 付 け て グロ ー バ ルに 活 躍で き る 研 究者 の 育 成を 目 標と し て い ます 。 本 専攻 の 定め る 博 士 後期課程出願資格の要件を満たし，以下に示す能力を修得したい人を受け入れます。
１．工業化学分野における社会一般を背景にした問題認識・抽出能力を有してい ること，及び課題の社会的，学術的価値を的確に評価できる能力を身に付けたい人。
２．環境エネルギー化学，有機材料化学のいずれかの専門分野における高度な学識を有し，かつ必要に応じて他分野の知見を自ら修得できる能力を身に付けたい人。
３ ． 工 業 化学 分 野 にお け る問 題 解 決 のた め に ，既 往 の理 論 体 系 との 位 置 づけ を 明確 に し た 新
たな理論を構築する能力を身に付けたい人。
４ ． 工 業 化学 分 野 の研 究 者に 求 め ら れる 問 題 解決 に 必要 な コ ミ ュニ ケ ー ショ ン 能力 ， プ レ ゼ
ンテーション能力，及び語学力を有する人材を目指す人。
５ ． 工 業 化学 分 野 にお け る高 度 な 研 究内 容 に 即し た 適切 な 倫 理 観を 有 す る人 材 とな っ て 、 社
会で活躍したい人。
建築学・風工学専攻
建 築 学 ・ 風 工学 専 攻 博士 後期 課 程 で は ，博 士 前 期課 程に お け る ４ つの 専 門 分野 （建 築 構 造
学，構法・建築史，建築設計計画，建築環境工学）を，ハードの工学である「建築構造工学」と，ソフトの工学である「建築計画学」の２つの研究分野に統合しています。これらの研究分
野 に お い て高 度 な 専門 知 識と そ の 周 辺知 識 を 修得 し ，広 く 社 会 に貢 献 で き， か つ高 度 な 専 門
性 と 高 い 自立 性 に 富ん だ 人材 の 育 成 を目 標 と して い ます 。 本 専 攻の 定 め る博 士 後期 課 程 出 願
資格の要件を満たし，以下に示す能力を修得したい人を受け入れます。
１ ． 建 築 学・ 風 工 学分 野 にお け る 社 会一 般 を 背景 に した 問 題 認 識・ 抽 出 能力 を 有し て い る こと，及び課題の社会的，学術的価値を的確に評価できる能力を身に付けたい人。
２．建築構造工学，建築計画学のいずれかの専門分野における高度な学識を有し，かつ必要に応じて他分野の知見を自ら修得できる能力を身に付けたい人。
３．建築学・風工学分野に おける問題解決のために，既往の理論体系との位置づけを明確にした新たな理論を構築する能力を身に付けたい人。
４．建築学・風工学分野の 研究者に求められる問題解決に必要なコミュニケーション能力，プ
レゼンテーション能力，及び語学力を有する人材を目指す人。
５ ． 建 築 学・ 風 工 学分 野 にお け る 高 度な 研 究 内容 に 即し た 適 切 な倫 理 観 を有 す る人 材 と な って、社会で活躍したい人。
電子情報工学専攻
電子情報工学専攻博士後期課程では，システム・応用電子工学，電子材料・プロセス工学，
電 磁 波 シ ステ ム 工 学， 量 子シ ス テ ム 工学 ， 応 用情 報 シス テ ム 工 学の 専 門 分野 に おい て 高 度 な
専 門 知 識 とそ の 周 辺知 識 を修 得 し ， それ ら を 実社 会 で自 在 に 活 用で き る 応用 力 ・実 行 力 を もつ 人 材 の 育成 を 目 標と し てい ま す 。 本専 攻 の 定め る 博士 後 期 課 程出 願 資 格の 要 件を 満 た し ，
以下に示す能力を修得したい人を受け入れます。
１．電子情報工学分野における社会一般を背景にした問題認識・抽出能力を有し ていること，
及び課題の社会的，学術的価値を的確に評価できる能力を身に付けたい人。
２．システム・応用電子工学，電子材料・プロセス工学，電磁波システム工学，量子システム

55

第５章

学生の受け入れ工 学 ， 応 用 情報 シ ス テム 工学 の い ず れ かの 専 門 分野 にお け る 高 度 な学 識 を 有し ，か つ 必 要に応じて他分野の知見を自ら修得できる能力を身に付けたい人。
３ ． 電 子 情報 工 学 分野 に おけ る 問 題 解決 の た めに ， 既往 の 理 論 体系 と の 位置 づ けを 明 確 に した新たな理論を構築する能力を身に付けたい人。
４ ． 電 子 情報 工 学 分野 の 研究 者 に 求 めら れ る 問題 解 決に 必 要 な コミ ュ ニ ケー シ ョン 能 力 ， プ
レゼンテーション能力，及び語学力を有する人材を目指す人。
５．電子情報工学分野における高度な研究内容に即した適切な倫理観を有する人材となって、社会で活躍したい人。

表５－６

芸術学研究科のアドミッション・ポリシー

博士前期課程メディアアートに対する興味を持ち、専門分野に関する基礎的学識及び技術を有し、高度な専門家として、それぞれの分野で活躍することを目指す人、社会に貢献する制作者、研究者、
教 育 者 と し て 自 立し た い とい う 意 欲 の あ る 人材 を 求 めて い ま す 。 ① 幅 広い 視 野 と芸 術 的 発 想力を有し、②課題に対して積極的かつ柔軟に取り組むことができ、③豊かな表現力や論理性を持 つ と 共 に 知 識 への 探 求 心を 備 え て い る こ とが 必 要 です 。 英 語 を 含 む 専門 領 域 の学 力 試 験 及び専門分野に関する口述試験により、これを確認します。
博士後期課程メ デ ィ ア ア ー ト に 対す る 興味 を 持 ち 、 専 門 分 野に 関 して 、 博 士 前 期 課 程 を修 了 した 者 （ 修士）、修士と同等またはそれ以上の学識を有し、高度な専門家として、それぞれの分野で活躍することを目指す人、社会に貢献する研究者、教育者として自立したいという意欲のある人材を求めています。博士前期課程（修士課程）において優秀な修士論文（もしくは修士作品、副論文）をまとめる知識と能力を備えるとともに、研究を深化させ、自ら学術的・社会的意義のある問題を解決し、研究成果を発信するための学識、研究能力が必要です。英語を含む専門領域の学力試験及び専門分野に関する口述試験により、これを確認します。

②次の内容を踏まえた学生の受け入れ方針の設定
ア）入学前の学習歴、学力水準、能力等の求める学生像
受験生に求められる、具体的な入学前の学習歴や能力等は、学部・学科ごとに定めている。
＜工学部＞
大学のアドミッション・ポリシーで定める「教育研究環境を活用し、徹底して学ぶことによって成長を遂げようとする意欲のある人」、「新しい分野の創成に努め、その成果を日本・世界に発信していく力をつける開拓心のある人」への志のある学生について、工学部のディプロマ・ポリシーに定める知識、技術、倫理
観、意欲・使命感、創造性と実践力、幅広い視野と教養、豊かな感性等を身に付けたい人として定義し明示している。高校で学習することが望ましい教科・科目の範囲は、各学科のアドミッション・ポリシーでそれぞれ定めている。
＜芸術学部＞
大学のアドミッション・ポリシーで定める「新しい分野の創成に努め、その成果を日本・世界に発信していく力をつける開拓心のある人」への志として、とりわけ新しい芸術分野の開拓・深化に寄与するために必要な基本的コミュニケー
ション能力や自分の生きている世界への高い関心、専門分野に関する知識と技能の習得を求めている。高校で学習することが望ましい教科・科目の範囲や、入学後に必要な資質等は、各学科のアドミッション・ポリシーでそれぞれ定めてい
る。
56

第５章

学生の受け入れ

＜工学研究科＞「メディア工学、工業化学、建築学・風工学及び電子情報工学の各技術分 野をとおして、広く社会に貢献できる、先進性と独創性に富んだ人材の育成 」を目標とするアドミッション・ポリシーに基づき、該当する技術分野の専門知識、課題
抽出及び問題解決能力、外国語の素養や論理的思考力、倫理観などを求めることを明示している。学士課程段階で必要な知識・技能等は、各専攻のアドミッショ
ン・ポリシーでそれぞれ定めている。
＜芸術学研究科＞「メディアアートに対する興味を持ち、専門分野に関する基礎的学識及び技術を有し、高度な専門家として、それぞれの分野で活躍することを目指す 人」等
をアドミッション・ポリシーに掲げ、「幅広い視野と芸術的発想力を有し、課題に対して積極的かつ柔軟に取り組むことができ、豊かな表現力や論理性を持つと共に知識への探求心を備えていること」を求めている。入学前に身につけていることが望ましい知識・技能や入学後・修了後に求められる能力・意欲等は、各領域のアドミッション・ポリシーでそれぞれ定めている。
イ）入学希望者に求める水準等の判定方法
学生募集要項に入試選考方法ごとの配点や面接試験の内容評価のポイント等を記載することにより、必要な水準を受験生に周知している。
（２）学生の受け入れ方針に基づき、学生募集及び入学者選抜の制度や体制を適切に整備し、入学者選抜を公正に実施しているか。
①学生の受け入れ方針に基づく学生募集方法及び入学者選抜制度の適切な設定入試に関する委員会は、学部及び研究科ごとに表５－７のとおり設置したう
えで、学生の受け入れ方針に基づく学生募集方法 を行い、多様な入学者選抜制度
は、表５－８のとおり実施している。
表５－７

入試制度等を検討する委員会

工学部

工学部入試検討委員会及び工学部入試常任委員会

芸術学部

芸術学部入試委員会

工学研究科

工学研究科入試検討委員会

芸術学研究科

芸術学研究科大学院運営委員会
表５－８

工学部

入学者選抜制度

ＡＯ入試・推薦入試・一般入試・センター試験利用入試・留学
生入試・帰国生入試・社会人入試

芸術学部

ＡＯ入試・推薦入試・一般入試・表現力入試・センター試験利用入試・留学生入試・帰国生入試・社会人入試

工学研究科

推薦入試・一般入試・社会人入試

芸術学研究科

一般入試
57

第５章

学生の受け入れ②入試委員会等、責任所在を明確にした入学者選抜実施のための体制の整備＜大学全体＞
学部ごとに入学試験に係る組織規程及び入試の実施・実行に関するガイドラ
インを制定し、入試実施体制を適正に整備している。
＜工学部＞「東京工芸大学工学部入学試験に係る組織規程 」により、入試委員長である工学部長のもと入試実行委員会、入試広報委員会、入試検討委員会、入試問題作成
委員会及び入試常任委員会を設置し、学生募集及び入学者選抜における責任と権限を明確化している。
＜芸術学部＞「東京工芸大学芸術学部入学試験に係る組織規程 」により、芸術学部長のもとに、芸術学部入試委員会、入試問題作成部会及び芸術学部入試広報委員会を設置
し、学生募集及び入学者選抜における責任と権限を明確化している。
＜工学研究科＞「東京工芸大学工学研究科総会規程」により、入試委員長である工学研究科長のもとに、学生募集及び入学者選抜における責任と権限を明確化している。
＜芸術学研究科＞「東京工芸大学大学院芸術学研究科大学院運営委員会規程 」により、学生募集及び入学者選抜における責任と権限を明確化している。
③公正な入学者選抜の実施＜大学全体＞
毎年５月に学生募集要項を発行し、入試の選抜方法や配点の詳細を記載し、学生募集方法及び入学者選抜制度を広く周知している。学生募集要項は大学ホームページ上に公開し、インターネットからも入手できるようにしている。さらに受験生に対しては、オープンキャンパスや入試対策相談会などの学内イベントを開催し、詳細を説明している。
入学者選抜は、入学試験に係る組織規程及びガイドラインに基づき適切に実施している。その結果は、学長裁定の後、受験生に周知 するほか、受験者数及び合格者数は学生募集要項及び大学ホームページで公表している。
＜工学部＞「工学部入試実行ガイドライン」に基づき入学者選抜を計画し実行すること
で、公正な入学者選抜を実施している。
＜芸術学部＞「芸術学部学生募集及び入試実施に係るガイドライン」に基づき入学者選抜を計画し実行することで、公正な入学者選抜を実施している。
＜工学研究科＞
大学院工学研究科入学者選抜における出題・合否判定ミス等の防止のための指針により、同指針に基づき入学者選抜を計画し実行することで、公正な入学者
58

第５章

学生の受け入れ選抜を実施している。
＜芸術学研究科＞
大学院運営委員会が入試実施本部を設置し、公正な入学者選抜を実施している。
④入学を希望する者への合理的な配慮に基づく公平な入学者選抜の実施
障害のある学生の受け入れは、「大学入学者選抜実施要項 (文部科学省通知)」に留意し、障害等で受験時の配慮が必要な場合は、事前に連絡するよう 学生募集
要項に記載し、個別状況を把握したうえで、受験時の配慮を行っている。また、併せて入学後の学修上の相談を行い、可能な範囲で配慮を行っている。
（３）適切な定員を設定して学生の受け入れを行うとともに、在籍学生数を収容定員に基づき、適正に管理しているか。
①入学定員及び収容定員の適切な設定と在籍学生数の管理＜学士課程（学部）＞ア）入学定員に対する入学者数比率
学部の入学定員に対する入学者数比率（2013‐2017 年度平均）は、表５－９
から５－１１に示すとおりとなっている。
表５－９

大学・学部の入学定員に対する入学者数比率

表５－１０
メディア画像

大学

工学部

芸術学部

1.14

1.10

1.18

工学部各学科入学定員に対する入学者数比率

学科

生命環境
化学科

建築学科

0.77

1.13

1.40

表５－１１

コンピュータ
応用学科

電子機械
学科

1.22

0.96

芸術学部各学科の入学定員に対する入学者数比率

写真
学科

映像
学科

デザイン
学科

ｲﾝﾀﾗｸﾃｨﾌﾞ
ﾒﾃﾞｨｱ学科

ｱﾆﾒｰｼｮﾝ
学科

マンガ
学科

ゲーム
学科

1.12

1.22

1.06

1.25

1.21

1.25

1.33

イ）収容定員に対する在籍学生数比率
学部の収容定員に対する在籍学生数比率（2013‐2017 年度平均）は、表５－
１２から５－１４に示すとおりとなっている。
表５－１２

大学・学部の収容定員に対する在籍学生数比率
大学

工学部

芸術学部

1.09

1.04

1.12

59

第５章

表５－１３
メディア画像

工学部各学科の収容定員に対する在籍学生数比率

学科

生命環境
化学科

建築学科

0.75

0.98

1.37

表５－１４

学生の受け入れコンピュータ
応用学科

電子機械
学科

1.14

0.90

芸術学部各学科の収容定員に対する在籍学生数比率

写真
学科

映像
学科

デザイン
学科

ｲﾝﾀﾗｸﾃｨﾌﾞ
ﾒﾃﾞｨｱ学科

ｱﾆﾒｰｼｮﾝ
学科

マンガ
学科

ゲーム
学科

1.08

1.16

1.00

1.24

1.16

1.21

1.23

ウ）収容定員に対する在籍学生数の過剰又は未充足に関する対応
入学者数は、過年度の入学手続状況に係るデータを事前にとりまとめ、入試委
員長が各試験の適切な合格者数の目処を提示することで適正な範囲に 収まるよ
う努めている。
収容定員に対する在籍学生数比率は、工学部建築学科が１．３倍、芸術学部イ
ンタラクティブメディア学科、マンガ学科及びゲーム学科が１．２倍を超過しているが、非常勤講師や教育補助員（ＴＡ等）の増員等により、教育の質を維持す
るように努めている。一方、工学部メディア画像学科、生命環境化学科及び電子機械学科は収容定員に対する在籍学生数比率が 未充足となっているが、学生募集活動で適切な入学者数確保に努めている。
＜博士前期課程、博士後期課程＞
ア）収容定員に対する在籍学生数比率
大学院の収容定員に対する在籍学生数比率（2013‐2017 年度平均）は、表５－１５から５－１７に示すとおりとなっている。
表５－１５

大学院及び各研究科の収容定員に対する在籍学生数比率

大学院

前期

後期

工学研究科

前期

後期

芸術学研究科

前期

後期

0.61

0.91

0.31

0.25

0.35

0.15

0.97

1.58

0.33

表５－１６

工学研究科各専攻の収容定員に対する在籍学生数比率

メディア工学専攻

工業化学
専攻

建築学・風工学

電子情報工学専攻

専攻

博士前期課程

0.21

0.21

0.66

0.46

博 士 後 期課 程

0.13

0.13

0.15

0.17

表５－１７

芸術学研究科各専攻の収容定員に対する在籍学生数比率
メディアアート専攻

博 士 前 期課 程

1.47

博 士 後 期課 程

0.47

60

第５章

学生の受け入れ収容定員に対する在籍学生数は、工学研究科 は未充足であり、芸術学研究科博
士前期課程では超過している。
工学研究科では、学部生の進路選択に際し、大学院進学ガイダンスを開催し積極的に周知している。また、大学院進学者を増やす施策として、2017 年度入試
からは推薦入試Ⅱ期を追加し、内部進学者の受験機会を増やした結果、博士前期課程の入学定員比率は前年度の 0.35 から 0.42 に改善した。
芸術学研究科では、定員が少ないため、入学者数により在籍学生数比率が大きく変動するが、その多寡にかかわらず教育研究の質を維持するよう努めている。
また、大学院生に対する経済的支援を拡大するため、2017 年度から東京工芸大学大学院研究奨学金（給付型）を新規に追加した。
（４）学生の受け入れの適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また、その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
①適切な根拠（資料、情報）に基づく点検・評価
毎年度当初に入試に関する委員会で当該年度 の入試結果について総括を行い、教授総会または研究科総会に報告して構成員全体で認識を共有している。
②点検・評価結果に基づく改善・向上
毎年度当初の入試関連の委員会において、入試結果に係る総括等を行ったう
えで、次年度の学生募集計画や入学者選抜制度の見直しや改善を行っている。
２．長所・特色＜芸術学部＞【学力の３要素と密接に関連するＡＯ入試の実施】
芸術学部のＡＯ入試では、学力の３要素のうち「主体性を持ち、多様な人々と協働しつつ学習する態度」について、芸術学部アドミッション・ポリシーの中で「基本的なコミュニケーション能力を有し、自分の生きている世界に対して高い関心を抱き、専門分野に関する知識と技能の習得について強い意欲を持った人を求めている」旨を表明して関連付けている。
また、出願時の提出課題により、学力の３要素の２つ（「基礎的・基本的な知識・技能」及び「知識・技能を活用して自ら課題を発見し、解決に向けて探究し成果を表現する力」）を確認している。これは、芸術学部の教育分野が高等学校での教科との関連性が低く、高等学校の学修状況だけでは、芸術学部での学修に必要な基本的な知識や技能を確認することが難しいからである。また、芸術学部
で実施している実技系教育では多くの課題・作品制作を課しており、それらに取り組むには課題の解釈など思考力や判断力・表現力が不可欠だからである。
その結果、芸術学部ＡＯ入試Ｉ期の受験生は、工学部２．９回に対して３．８回と平均接触回数が高く、また高２以前に初めて大学と接触した者が ６０％（工学部２６％）と時期も全体的に早く、受験生と大学とのコミュニケーションが多く図られており、芸術学部における高大接続をより円滑なものにしている。
61

第５章

学生の受け入れ

＜芸術学研究科＞【インターネットによる志望領域及び指導教員の相談窓口の設置】
芸術学研究科では受験の際、専攻に設けられた８つの領域から主に指導を希望する領域を選択することとしている。近年 、芸術学研究科では海外からの入学希望者も多いが、他の大学院にあまりない領域も多いため、出願前に自分の研究
テーマと志望領域や指導教員を適合させる必要がある。そこで 2017 年 7 月から、大学ホームページの問い合わせフォームで研究テーマなどをもとに、志望領域
や指導教員の問い合わせを事前にできるように整備した。
３．問題点
工学部メディア画像学科、生命環境化学科及び電子機械学科 ならびに工学研究科メディア工学専攻、工業化学専攻及び建築学・風工学専攻は、収容定員に対する在籍学生数比率が未充足となっている。
工学部建築学科ならびに芸術学部インタラクティブメディア学科、マンガ学科
及びゲーム学科は、収容定員に対する在籍学生数比率が超過となっている。
４．全体のまとめ
学生募集方法及び入学者選抜制度は、学部・研究科ごとに入試に関する委員会を設置して検討し、多様な学習歴を有する受験生に対応できるよう、多様な入学者選抜制度を実施している。また、入学者選抜は、学部・研究科ごとに規程及びガイド
ラインを制定したうえで、入試実施体制を適正に整備し、公正に実施している。
学生の受け入れの適切性は、毎年度 当初に入試に関する委員会で当該年度入試結果についての総括を行い、教授総会又は研究科総会に報告して構成員全体で認識を共有し、この総括等に基づき次年度の学生募集計画や入学者選抜制度の見直
しや改善を行っている。しかし、一部の学科・専攻において収容定員に対する在籍
学生数比率が未充足もしくは超過となっているため、適切な収容定員の管理を行う必要がある。
すでに一部の入試では「学力の３要素」との関連付けを実施しているが、今後は、高大接続システム改革の方向性に則り、アドミッション・ポリシーの策定単位と各種入試の関連付けや、「学力の３要素」の各要素を各種入試においてどのように評価するかについて学内での検討を実施する予定である。

62

第６章

第６章

教員・教員組織

教員・教員組織

１．現状説明（１）大学の理念・目的に基づき、大学として求める教員像や各学部･研究科等の教員組織の編制に関する方針を明示しているか。
①大学として求める教員像の設定
ア）各学位課程における専門分野に関する能力、教育に対する姿勢等
本学の求める教員像を「建学の精神を理解し、本学の使命及び目的を達成する
ために、強い意欲と情熱をもって教育・研究にあたる者」と定め、教員公募の際に明示している。
②各学部・研究科等の教員組織の編制に関する方針の適切な明示
教員組織の編制方針は、大学運営会議（2016 年３月１５日）において、「本学の基本理念及び目的を実現するため、大学設置基準等を参考にしつつ、学部・研
究科の教育課程、学生の収容定員等に応じた必要かつ適切な規模の教員組織を設ける。また、教育研究に携わる教員の募集・採用・昇任等は、研究上の能力・業績はもとより、教育能力や社会的経験によって培われた実践的能力を重視す
るとともに、併せて、教員組織全体の年齢・職位・男女構成等にも留意する。」と定め、学内教職員に対し明示している。
（２）教員組織の編制に関する方針に基づき、教育研究活動を展開するため、適切に教員組織を編制しているか。
①大学全体及び学部・研究科等ごとの専任教員数
教員組織の編制に関する方針に基づき、学部・研究科においては、教育課程、収容定員数に応じた教員組織を編制している。教員数は、理事で構成する人事委
員会で学科ごとの定数を定め、教育課程や学生数に応じた組織管理を行っている。また、専任教員における任期制度や特別契約 教員制度の導入、非常勤講師の精選、教員評価制度の導入等を規定し、教員構成の適正化を図っている。
2017 年５月現在の教員組織の状況は、表６－１から表６－４に示す。
②適切な教員組織編制のための措置
教員の組織的な連携体制と教育研究に係る責任の所在は、各学部においては教授を構成員とする「教授会規程」を、各研究科においては教授を構成員とする「研究科委員会規程」を制定しているほか、助教以上の教員を構成員とする「教授総会規程」及び「研究科総会規程」を制定し、学部・研究科内の連携・調整を促進する体制を整えるとともに、教育研究に係る責任の所在を 明示している。また、全学にわたる案件は、学長のリーダーシップ のもと、両学部長、大学事務局長等を招集し、全学的な連携体制を確保している。
また、適切な教員組織編制のための取り組みは、大学基礎データ（表４、表５）
に示す。
63

第６章

表６－１
学科名

専任教員数

設置基準上

（内教授数）

必要教員数

*助教以上

（内教授数）

専任教員一人
在学生数

当たり在学生数（ST 比）

10（8）

9（5）

298

29.8

生 命 環 境 化 学 科

9（9）

8（4）

234

26.0

建

12（6）

9（5）

546

45.5

コンピュータ応用学科

11（5）

8（4）

366

33.3

電子機械学科

13（4）

8（4）

215

16.5

42（22）

1,659

25.5

築

学

科

※1

基礎教育研究センター

10（4）

小計

65（36）

基礎教育研究センターの兼担４名（教授２名）を含む。

表６－２
学科名

芸術学部 教員組織の現況等（2017 年５月）
専任教員数

設置基準上

専任教員一人（内教授数）

必要教員数

*助教以上

（内教授数）

在学生数

当たり在学生数（ST 比）

写

真

学

科

9（5）

7（4）

344

38.2

映

像

学

科

9（6）

7（4）

372

41.3

デ ザ イ ン 学 科

16（8）

10（5）

659

41.2

インタラクティブメディア学科

8（4）

6（3）

297

37.1

アニメーション学科

10（3）

7（4）

371

37.1

マ

ン

ガ

学

科

7（3）

6（3）

290

41.4

ゲ

ー

ム

学

科

8（3）

6（3）

296

37.0

教

育

12（7）
49（26）

2,629

33.3

基

礎

小計

表６－３

程

工学部 教員組織の現況等（2017 年５月）

メディア画像学科※1

課

教員・教員組織

79（39）

工学研究科教員組織の現況等（2017 年５月）
専任教員数

専攻名

研究指導

研 究 指 導

教 員 数

補助教員数

設置基準上の必要教員数
計

研究指導

研 究 指 導

教 員 数

補助教員数

計

博

メディア工学専攻

10

0

10

4

3

7

士

工 業 化 学 専 攻

10

1

11

4

3

7

前

建築学・風工学専攻

11

2

13

4

3

7

期

電子情報工学専攻

19

2

21

4

3

7

博

メディア工学専攻

8

0

8

4

3

7

士

工 業 化 学 専 攻

10

0

10

4

3

7

後

建築学・風工学専攻

9

2

11

4

3

7

期

電子情報工学専攻

9

0

9

4

3

7

64

第６章

表６－４

教員・教員組織

芸術学研究科メディアアート専攻 教員組織の現況等（2017 年５月）
専任教員数

専攻名

研究指導

研 究 指 導

教 員 数

補助教員数

博士前期課程22

17

博士後期課程210

設置基準上の必要教員数
研究指導

研 究 指 導

教 員 数

補助教員数

39

4

2

6

21

4

2

6

計

計

③学士課程における教養教育の運営体制
教養教育を運営する組織として、工学部では基礎教育研究センター、芸術学部
では基礎教育を配置している。
工学部基礎教育研究センターは、基礎教育研究センター長、教務部長及び基礎教育研究センター専任教員（数学・物理・化学・英語・選択外国語・教職・人間科学・体育）で構成しており、定期的に基礎教育研究センター専任会議を開催し、活動方針や教養教育科目の編成等について協議している。
芸術学部では教養教育を運営する組織として、基礎教育を置き、学科教員とは別に専任教員（人間科学・コミュニケーション・芸術基礎）を配置し、定期的に会議を開催し、教養教育科目の編成等について協議している。
（３）教員の募集、採用、昇任等を適切に行っているか。
①教員の職位（教授、准教授、助教等）ごとの募集、採用、昇任等に関する基準
及び手続の設定と規程の整備
理事会で制定した「東京工芸大学教員人事基本方針」に基づき、学部、研究科
で審議の上、理事で構成する人事委員会において毎年計画的に募集、任用、昇任、再任用等を決定している。
教員の任用、昇任、再任用は、表６－５のとおり諸規程に規定し、手続きを行
っている。
表６－５
任用・昇任

工学部

（専任教員）
芸術学部
工学研究科
芸術学研究科
再任用

教員の募集、採用、昇任等に係る規程
・東京工芸大学工学部教員候補者選考規程
・東京工芸大学芸術学部教員候補者選考規程
・東京工芸大学芸術学部教員候補者選考内規・東京工芸大学大学院工学研究科教員候補者選考規程
・ 東 京 工 芸 大学 大 学 院 芸術学 研 究 科 大 学院 担 当 教 員の資 格基準及び資格審査に関する内規

全学共通・学校法人東京工芸大学教員の任期に関する規程

任用

工学部

・東京工芸大学工学部非常勤講師選考規程（非常勤講師）

芸術学部

・東京工芸大学非常勤講師内規（専任教員）

65

第６章

教員・教員組織

②規程に沿った教員の募集、採用、昇任等の実施
教員の任用にあたり、「本学の求める教員像」を教員公募要領に明示している。
また、各学部の教授会又は各研究科の研究科委員会において、次年度の任用、再任用、昇任等の教員人事計画を審議・承認した後、学長が人事委員会に諮り、承認を受ける手順をとり、学部・研究科及び大学全体の人事計画を明確化している。
教員の任用にあたっては、「東京工芸大学人事基本方針」に基づき、専門分野に適した教員の公募要領を各学部教授会で承認した後、応募者を教員審査委員
会の審査を経て教授会で表決し、学部の教員候補者を決めている。その後、人事委員会の議を経て理事長が任命するプロセスを明確化している。また、大学院の教員の任用及び昇任等についても、研究科委員会において学部と同様の手続きで行っている。
非常勤講師の任用にあたっては、編制計画を人事委員会に諮り、教授会、研究科委員会で選考している。
教員の募集、採用、昇任及び再任用の際は、人事選考の健全性及び客観性、透明性の確保の観点から、審査委員会を当該学科の教授及び他学科の教授で構成し、本学の求める教員像への適合性、人格・教授能力（模擬授業等による判定を含む。）及び教育・研究業績等の観点から総合的かつ厳正に審査 している。
（４）ファカルティ・ディベロップメント（ＦＤ）活動を組織的かつ多面的に実施し、教員の資質向上及び教員組織の改善・向上につなげているか。
①ファカルティ・ディベロップメント（ＦＤ）活動の組織的な実施「東京工芸大学FD委員会規程」に基づき、FD委員会では、FD活動の基本方針を定め、「教育研究活動の改善の方策に関する事項」「教育研究活動改善のための研修計画の立案・実施に関する事項」「学生による授業評価の実施及び結果分析に関する事項」「教員のFD活動の指針及びFD活動の報告書の刊行に関する事項」
等に取り組んでいる。また、2015年度から、授業技術の向上を目的とした「ピア・レビュー」を実施し、レビューする側、される側の双方の教育力の強化に取り組んでいる。さらに、2016年度から、従来から導入している「授業評価アンケート」
を利用し、評価上位者に対しては、顕彰、下位者に対しては、面談、報告等を実施し、授業改善に取り組んでいる。
全学組織であるFD委員会において、各研究科から２名の教員を構成員に加え、大学院のFD活動にも取り組んでいる。なお、FD委員会委員長は、教務委員会との関係を明確にするため、教務部長ではなく学長指名により決定している。
教育研究活動改善のため、毎年度FD講演会を実施し、外部講師による講演会のほか、「東京工芸大学FD研修会」を実施し、本学にとって有効なFD活動や、FD活動の実績及び情報を把握する研修会を行っている。
一方、新任の専任教員に対しては、法人事務局主催と学部長主催の２つの「新任教員研修会」を実施している。法人事務局主催の研修では、大学経営の方針･
沿革・理念・大学人としての心構えについて説明し、学部長主催の研修では、学
66

第６章

教員・教員組織

部長から各学部の教育方針や現状と取り組み等について説明するほか、教務部
長、学生部長、図書館長から関連規程や留意事項等の本学の専任教員として重要な項目を中心に説明を行っている。
さらに、PDCAの観点から、授業評価アンケートを科目ごとに実施し、授業改善に取り組む機会を新たに設けた。なお、「授業評価アンケート」の評価上位者に対しては、顕彰を実施している。
芸術学研究科では独自のFD研修会を実施している。2015年度は、「大学院のあるべき姿、今後の方向性」、2016年度は、「大学院における留学生指導の問題点と対策」をテーマにフリーディスカッション形式で討議を実施した。
②教員の教育活動、研究活動、社会活動等の評価とその結果の活用
教員の教育研究活動等の評価は、「東京工芸大学教育職員の評価に関する規程」に基づき、毎年度、実施している。同規程において、教員の活動業績に係る評価
軸は①教育、②研究、③組織運営、④社会貢献の４領域に分類 し、教員評価委員会において、評価項目を設定し「評価得点」を求めている。
評価結果は、各教員に通知するとともに、所属学部ごとの成績分布を示すこと
により、教員自らが評価４領域のどの位置にいるかを認識し、自己管理の一助となる評価となっている。また、評価結果をもとに教員への意見の聴取を積極的に行ない、常に評価の向上に努め、教員の資質の向上に繋げている。
評価方法は、毎年度検証し、必要に応じて評価方法等の見直しを している。
専任教員の研究・制作業績の概要は、「研究・制作業績システム」を導入し、学内外から教員紹介等がホームページで検索・閲覧できるよう整備している。
（５）教員組織の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また、その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
①適切な根拠（資料、情報）に基づく点検・評価「東京工芸大学教員人事基本方針」にて、教員の種類、教員定数、任期教員制
度、特別契約教員制度、非常勤講師、教員評価制度等を明確化し、教授総会等において定期的に教員組織の適切性を確認している。
②点検・評価結果に基づく改善・向上
各学部・学科及び各研究科・専攻とも専任教員が担当する授業科目は、学科・専攻会議において各教員の専門性を考慮したうえで決定している。その後、教務委員会等において新設科目及び既設科目の担当について、適切 性を事前審査し、教授総会、研究科総会で承認を得ている。授業科目が学外の専門家に委嘱することが適当な場合や、少人数教育を実施するために教員数が不足する場合は、外部から非常勤講師等を採用している。なお、採用にあたっては、教授会・研究科委
員会において、教育・研究業績等をもとに審査を行っている。
また、教員の新規任用の際は、担当授業科目の適合性も教員審査の中に含め、厳正に審査している。
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第６章

教員・教員組織

２．長所・特色
教員の資質向上を図るため「東京工芸大学教育職員の評価に関する規程」を整備し、教員の教育研究活動の評価を実施し、資格・能力・資質等について評価に偏りのないよう毎年度検証している。
「東京工芸大学教員人事基本方針」、「東京工芸大学教員の任期に関する規程」
等により、各学部で定める職位別の教員選考基準に照ら し合わせたうえで新規任用や昇任、再任用を進め、透明性・公平性を担保した選考を実施しつつ、各学部各学科の職位別人員構成がより計画的に適切な配分で行えるようになっている。
FD ニューズレターを発行し、他学部・他学科の教育改善の取り組みが、大学全体で共有できるようになっている。
「研究・制作業績システム」を導入し、専任教員の教育・研究・制作等の業績を簡単に閲覧することができ、随時、更新を行っている。
３．問題点
学科によって年齢構成の関係で定年退職となる教授が複数となる時 や自己都合による退職者が発生した時には、必要となる教授数が不足となることがあるため、教育課程や収容定員を勘案して、中長期の人事計画を策定する必要がある。
教員評価制度は、昇任や再任用 等の身分や処遇に反映されるものであることから、毎年、評価項目や尺度について検討をしているが、より客観性を持たせるよう改善する必要がある。
４．全体のまとめ
教員の採用、昇任や教員組織の適切性は、理事会において方針を策定し、それに基づいた編制を行うことにより、教学（大学）のみならず経営（法人）も交えて検討をしており、客観的かつ公正に機能している。
教員の質向上のための FD 活動は全学的に取り組んでおり、FD 委員会が実施するFD 講演会及び、FD ニューズレターの発行、さらにベストティーチング賞、ピア・レビューを継続的に実施しているところである。これらの結果を踏まえ、授業内容
及び方法の一層の改善をしていく必要がある。

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第７章

第７章

学生支援

学生支援

１．現状説明（１）学生が学習に専念し、安定した学生生活を送ることができるよう、学生支援に関する大学としての方針を明示しているか。
①大学の理念・目的、入学者の傾向等を踏まえた学生支援に関する大学としての方針の適切な明示
2013 年度に策定した新中期計画の重要課題として「能力・意欲等多様化する
学生への対応」及び「学習環境等の向上（キャンパス整備や設備充実等）」を挙げている。さらに「社会で生き抜く力（自分で考え、判断し、行動できる力）が涵養されていること」、「学習・生活環境や学生サービス・サポート体制が充実していること」を目標（５年後の姿）として掲げており、全学で統一した学生支援の方針を教職員に明示している。さらに 2017 年度には修学支援、生活支援、進路支援を網羅する学生支援方針を制定した。また、2016 年度には本学の基本
理念、目的及び使命を実現するための教職員の行動規範として、「東京工芸大学
学生第一主義ステートメント」を定め、教職員に明示している。
また、「課外活動支援基本方針」に「大学は、学生の全人的な成長を促す良質な課外活動環境の提供に努める」と明示している。
（２）学生支援に関する大学としての方針に基づき、学生支援の体制は整備されているか。また、学生支援は適切に行われているか。
①学生支援体制の適切な整備
学生の修学に関する支援は、各学部の教務委員会のもと、事務組織には教務課を置き、各組織が連携している。
学生の生活及び正課外の支援は、各学部や両学部合同の学生委員会のもと、事務組織には学生課を置き、各組織が連携している。
学生の相談や健康に関する支援は、厚木キャンパスに健康管理センター及び学生支援センター並びに中野キャンパスに保健センター及びなんでも相談室を置き、各組織が連携している。
全教員がオフィスアワーの時間を設け、学生が気軽に相談しやすい環境を整備したうえで、きめ細かい指導を行っている。
2017 年度、工学部ではアドバイザー制度を設け、大学院生が中心となり、勉強や学生生活等における相談を受ける体制を整備した。
②学生の修学に関する適切な支援の実施
ア）学生の能力に応じた補習教育、補充教育
工学部では、高校で理数系科目を履修していなかった学生に対して、それらを補てんするための授業を１年次に行っている。また、高校時代の履修状況及び個々の理解度に応じてクラス分けを行い、少人数教育によるきめ細かい指導を行っている。一方、学習支援センターでは補習教育を中心に、授業内容が十分に
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第７章

学生支援

理解できなかった学生に対して個別指導を行っている。また、 2016 年度から学生の単位取得率の向上を支援する目的で「補充学期」を導入し、追加の指導を行うことで単位取得が可能な学生に対し、フォローを行っている。
イ）正課外教育
正課外教育として、両学部学生による共同研究「学生による工・芸共同研究 Co－G.E.I チャレンジ」を実施し、活動資金を援助している。また、研究発表活動
支援（参加費や交通費等の助成）及び作品発表活動支援（展示場所借用料等の助成）、資格取得支援（情報処理技術者試験等の受験料の助成）、ボランティア活動
支援（交通費や宿泊費等の助成）を行い、正課外での学習・制作活動を奨励している。
学生の正課外活動を充実させるために、学友会のクラブ・同好会に活動助成金を交付している。また、学友会のクラブ・同好会の顧問会議を開催し、課外活動
活性化策を協議している。
工学部では、愛校心と帰属意識の高揚及び学生間の親睦を深めることを目的に、2015 年度から学科対抗のレクリエーション・スポーツ（レクスポ）大会を開催している。
芸術学部・芸術学研究科では、卒業研究の成果をブラッシュアップし、学生自身が展示をする「芸術学部卒業・大学院修了制作展」を開催して いる。
ウ）留学生等多様な学生に対する修学支援
新入生の留学生に対してガイダンスを行い、学習支援センターでは日本語の個別指導を毎日行っている。また、中国人留学生が圧倒的に多い現状を踏まえ、両キャンパスの学生課では中国語に対応できる専任スタッフを配置し、中国語での対応が可能となっている。
芸術学研究科では、論文、副論文作成支援のために日本語チューター制度を設けている。
また、両キャンパスにおいて留学生交流会を開催し、日本人学生、留学生及び教職員との交流を図り、学修や生活上の相談がしやすい環境を整備している。
さらに、外国人留学生を対象とした奨学金制度を設け、人物及び学業ともに優秀、かつ、経済的理由により修学に困難があると認められる留学生に対して経済的支援を実施している。
エ）障害のある学生に対する修学支援
障害のある学生に対しては、学科担当教員、健康管理センター、学生支援セン
ター<HOME>、学生課が情報を共有し、障害の種類に応じて個別に対応している。
適宜、教員と学生、保護者との面談を実施するとともに、学生は日々の学生生活における相談の場として健康管理センター、学生支援センター、保健センターを活用できるようにしている。
2016 年度に「東京工芸大学における障害のある学生の支援に関するガイドラ
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第７章

学生支援

イン」を制定し、「支援申請書」を作成した。2017 年度新学期ガイダンスにおいて、全学生に本学の障害者に対する修学支援体制を説明し、「支援申請書」に基づく支援を行っている。
オ）成績不振の学生の把握状況と対応
各学科主任に学生の取得単位状況及び GPA 値を一覧化した資料を配付し、各学科が成績不振者の状況把握を行っている。成績不振者については、各学科において個別面談を実施し、アドバイスを行っている。
カ）留年者及び休学者の状況把握と対応
留年者は、各学科の卒業進級予備判定会議の審査を経て、教授総会で決定 する。
卒業進級結果は、成績通知表に記載し、保証人に送付している。新年度当初のガ
イダンス期間には各学科において担当教員が面談し、履修申告にあたってのア
ドバイスを行うことで、適切な相談・指導 を実施している。
キ）退学希望者の状況把握と対応
学生が退学又は休学する場合は、所属する学科主任との面談を義務づけている。学科主任が、面談によりその状況の把握した後、退学願あるいは休学願の書式を交付している。保証人の承諾が取れた者には、その届出を受理し、教授総会
等に諮ることとしている。なお、学生の目標・進路変更等への対応の一つとして、両学部とも転部・転科制度を設けている。また、休学者が休学期間中も勉学意欲を維持できるよう、放送大学の単位認定ができるよう制度を整えた。
工学部では、退学者数減少への取り組みとして、授業科目の不合格者状況を学
生側の要因と、授業運営側の要因を分離するために、単位未修得学生を次の３グループに分け、各々に対応をした。
グループ１： 授業出席率が２/３以上の学生
グループ２： 何らかの障害を持つ学生（可能性も含む）
グループ３： 授業出席率が２/３未満の学生

さらに、授業には出席しているものの、試験を受けない学生や、再試験や補習等の呼び出しにも応じない学生に対しては、授業の担当教員と教務課及び学科教員で当該学生のスケジュールを共有し、学科から学生に対して出席を促している。上述のとおり、学生の能力に応じた補習、補充教育、成績不振学生の状況把握と対応等を実施した結果、離籍率は 2015 年度の 7.1％から、2016 年度は6.0％に改善した。
芸術学部では、休学者が円滑に復学できるよう「復学予定者と保証人（父母等）のための個別相談会」を実施している。
なお、芸術学部では、学科主任との面談の前に教務課が電話での聴き取りを行い、経済的事由であれば奨学金申請を勧める等、退学防止を図っている。

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第７章

学生支援

退学者数対策として、授業の出欠状況を確認し、連続欠席する学生を早期に発見する仕組みを整え、欠席が長期化する前に、相談を受ける等のケアを行っている。2016 年度までは年 3 回、学生及び保証人に通知を行っていたが、芸術学部
では、2017 年度からは、出席管理システムの出欠データをもとに欠席が多い学生には、教務課から電話連絡をし、授業への出席を促している。出席状況が改善しない場合には、保証人に連絡をとっている。情報は学科教員、事務職員等が共有し、必要に応じて学科教員等が当該学生と面談を行っている。
なお、学生の授業出欠状況は、保証人（保護者）の申出により、保証人もコウゲイ.net（学生ポータルサイト）で確認することができる仕組みを整えている。
ク）奨学金その他の経済的支援の整備
本学独自の学内奨学金制度と日本学生支援機構、地方自治体やその他各団体等運営による学外奨学金を利用し、学生への経済的支援の充実を図っている。その他の経済的支援措置として、民間金融機関との提携教育ローン の案内や東京
工芸大学後援会の基金を元に学生短期貸付金制度を運用し、緊急に金銭を必要とする場合に貸し付けを行っている。
また、学生の勉学意欲の高揚と学風の振興を図るため、「東京工芸大学特待生制度」及び「東京工芸大学大学院特待生制度」や、自然災害等により被災した学生を対象に、被災区分に応じて学費を免除する特別措置を実施している。また学費延納者への奨学金や教育ローンの案内を行っている。
また、本厚木駅から厚木キャンパスまでのバス通学者に対して、「バス運賃補助制度」を導入し、通学に係る経済的負担を軽減している。
③学生の生活に関する適切な支援の実施
ア）学生の相談に応じる体制の整備
学生の様々な相談に応じるため、学生課・厚木キャンパス健康管理センター・
中野キャンパス保健センター・学生支援センター <HOME>等の窓口を設け、関連部
署間で連携をしながら対応している。
厚木キャンパス健康管理センター及び中野キャンパス保健センターでは、心身に関する相談を受け付けている。さらに厚木キャンパスには週に１度、中野キャンパスには月に３から４度、学校医（精神科医）が在室し、より専門的に学生相談に対応している。
また、学生支援センターでは、臨床心理士２名が一般的相談から心理相談等に対応している。
中野キャンパスの「なんでも相談室」では、学校医、学生委員、基礎教育教員、
臨床心理士のほか、学生課と教務課職員も参加し、多様な学生の相談に対応している。
学生相談対応の指針として、学生支援センターが「教職員のための学生相談ハンドブック」を発行し、全教職員に配布し、学生相談を受ける際の心得の醸成及びスキル向上を図っている。
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第７章

学生支援

芸術学部では、上級生による「学生チューター制度」を実施し、厚木キャンパ
スに通学する新入生が、円滑に大学生活を過ごせるよう支援している。なお留学生の新入生には留学生のチューターが対応している。
イ）ハラスメント防止のための体制の整備
ハラスメントの防止及びハラスメントに起因する問題の対処として「東京工芸大学ハラスメントの防止対策に関する規程」を制定し、ハラスメントに関する相談員を１３名配置している（各学部の教育職員３名、各キャンパスの事務職員３名及び厚木キャンパスの看護師を１名）。相談は面談 以外にも、電話、電子メール等でも受け付ける態勢を整えている。また、相談内容は、その秘匿性が確保されるよう十分に配慮している。さらに、毎年、学生に配布する「キャンパスガ
イド」にハラスメント防止に関する取 り組み項目を掲載し周知するとともに、「ハラスメントの防止に関するガイドライン」を定め、防止対策の啓蒙を行っている。
ウ）学生の心身の健康、保健衛生及び安全への配慮
学校保健安全法に則り、健康診断を実施して いる。健康診断有所見者と未受診の学生については保護者にも通知している。なお、厚木キャンパス健康管理セン
ター及び中野キャンパス保健センター内には自動血圧計・体内脂肪測定器等を設置し、計測データをもとに看護師が健康増進の指導も行っている。
安全面への配慮として、厚木キャンパスでは学生及び教職員を対象に救急法講習会を開催している。また、４月の新学期ガイダンスにおいて、全学生を対象に避難訓練を実施している。中野キャンパスでは学生及び教職員を対象に応急救護講習会を開催し、2017 年度に防災講話を実施した。なお、自動体外式除細動器 (AED)を厚木キャンパスに４基、中野キャンパスに２基設置している。
厚木キャンパスでは、後援会の支援のもと、「100 円朝食」を実施し、多くの学生が朝食を摂取し、健康で規則正しい生活を送れるよう支援している。
④学生の進路に関する適切な支援の実施
ア）学生のキャリア支援を行うための体制の整備
本学における就職支援組織体制は、学長、両学部の就職委員長及び学事部長を委員とする「就職支援委員会」を上部機関とし、学部ごとに就職委員会を設置し、毎年の方針に基づき、定期的に会議を開催し、就職支援に関する課題（未内定学生への対応策等）について討議している。事務組織としては、主に工学部を就職支援課（厚木）、芸術学部を就職支援課（中野）が担 い、お互いに連携を取りながら、両キャンパスで学生のキャリア支援を行っている。
学長方針において「進路支援Ｎｏ．１の実現」が以下のとおり謳われている。

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第７章

学生支援

・工学部は実質就職率・進路決定率で関東の私学No.1を目指すとともに、進路支援の中身を充実させる。
・芸術学部は、芸術系の大学の中で、就職率No.1を目指す。

イ）進路選択に関わる支援やガイダンスの実施
両学部の就職委員会では、研究室ごとに学生の就職活動状況を報告し、未内定
学生の状況等をリアルタイムで研究室、学科、就職支援課が共有したうえで、適切な学生指導を行うことにより、内定獲得につな げている。
目標を達成するために、就職支援基本方針に基づき、充実したキャリア教育及び就職支援を実践している。３年 次生全員を対象に行う就活キックオフセミナ
ーや、本学学生の傾向に沿った企業を招聘する合同又は個別の企業説明会（年間約500社）を開催している。また、就職支援課職員及びキャリアカウンセラーによる個別対応（エントリーシート添削・面接練習・個別相談など）に も力を入れ、学生の就職活動状況を把握することに努めている。
＜工学部＞
キャリア教育では、進路決定率９５％以上を数値目標に掲げ、キャリア教育科
目として１・２年次に｢キャリアⅠ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ｣、２・３年次に「インターンシ
ップ」を配置し、社会人基礎力の育成及び就職への動機付けに力を入れている。
就職支援は、積極的に企業との情報交換を行い、企業と学生の間に教職員が介在することにより、企業側からの大学に対する信頼度が向上している。さらに、就職委員や指導教員の責任を明確化し、徹底した学生指導を促進するため、就職
個人カルテを作成し、教職員・カウンセラーが活動状況を共有することに成功している。その結果、2016年度の就職率97.8％、進路決定率97.7％（卒業者に占める就職者及び進学者の割合）へと効果が上がっている。
＜芸術学部＞
キャリア教育は、就職率８５％以上を数値目標に掲げ、一般的な就業力育成に加えて、芸術特有のキャリア形成や、ポートフォリオ制作演習等のクリエイター
志望者のための授業科目を配置し、幅広い進路選択を支援している。３年次に「インターンシップ」を配置し、社会人基礎力の育成と就職への動機付けに力を入れている。
就職支援は、企業説明会等において、学生の志望度の高い業種・職種の企業 を中心に招聘し、学生に積極的な参加を促している。その結果、 2016 年度の就職
は就職率 89.7％、進路決定率 69.6％（卒業者に占める就職者及び進学者の割合）
へと効果が上がっている。
＜工学研究科・芸術学研究科＞
大学院生には学部３年次生と同様にガイダンスを行うほか、就職希望者のために課外の就職支援講座の受講や企業説明会への参加を促している。
卒業後も引き続き就職支援を希望する者に対しては、ホームページ等で「就職支援制度」を紹介し、在学生と同様のサービス（求人情報の閲覧、学内説明会
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第７章

学生支援

の参加、個別相談等）を提供している。
⑤学生の正課外活動（部活動等）を充実させるための支援の実施
各クラブ・同好会等及び各委員会の活動を奨励し活性化を図ることを目的として、申請のあった団体に対し「学友会活動奨励金」を支給するとともに、競技会等における上位入賞を目指すことを目的として学生課外活動強化団体を募集し、認定団体に対し「学生課外活動強化費」を支給している。
また、学友会活動を含む文化、体育活動において顕著な成績を収めた者や学術
研究面、文化芸術面において顕著な功績があった者に対する表彰制度を実施している。
⑥その他、学生の要望に対応した学生支援の適切な実施
学生の要望に対しては、毎年、学生連絡評議会を開催し、学生代表である学友会役員から提出された要望に対し、大学の役職教職員と意見交換を行い、要望に応えている。また、コウゲイ.net（学生ポータルサイト）を利用して「学生生活状況に関するアンケート」を実施し、学生からの意見を広く聴取している。
（３）学生支援の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また、その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
学生支援の適切性の点検・評価は、年度末に教務委員会及び学生委員会において、学科からの情報や各種アンケート結果を基に点検・評価を行っている。また、その結果を踏まえ、次年度の教務委員会及び学生委員会で学生支援計画を策定
し、改善・向上を図っている。
就職委員会において、就職支援基本方針に基づくキャリア教育及び 就職支援に係る検証を定期的に行い、必要に応じて 改善・向上を行っている。
２．長所・特色芸術学部の上級生による学生チューター制度は、ピアサポート として教職員とは違う観点で相談しやすく、またロールモデルとしても期待できる。ま た、欠席学生への電話連絡も以前の情報共有方法よりも迅速 に実施できている。
学生支援センターでは、学生からの多様な相談が急増している現状を受け、教員が学生相談に対応するための指標の必要性が高まり、2015 年度に「教職員のための学生相談ハンドブック」を発行し、2017 年度に改訂を行った。
中野キャンパス「なんでも相談室」は、気軽に相談ができる体制を整備している。
100 円朝食及びバス運賃補助制度は、経済的負担を軽減している。
就職 率は 目標 を超 えて いる 。 2015年 度は 、工 学部 98.0％（ 97.4％）、芸 術学 部
87.9％（58.4%）、2016年度は工学部97.8％（95.1％）芸術学部89.7％（68.4％）となり大学の目標を達成している。
（カッコ内は実質就職率＝卒業者（進学決定者を除く）に対する就職率）大学改革としても、各学部とも「就職率Ｎｏ．１を目指す」
を旗印に掲げて進めている。
工学部は、社会から「就職ができる大学」としてのイメージも定着し、教員の「学
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第７章

学生支援

生を就職させるのは担当教員の役割」という意識 が高い。そのような意識改革の結果、未内定学生の状況等をリアルタイムで研究室、学科及び就職支援課が共有した
うえで、適切な就職指導を行うことにより、内定獲得につなげている。
芸術学部は、学生の進路が起業、フリーランスも含め多岐にわたるが、未内定学生の状況把握は学科、就職支援課でしており、個々の学生の希望に合わせた就職指導を行っている。
工学部と芸術学部を持つという本学の特長を活かし、両学部の学生が協力して行う研究を支援している。これは、毎年、募集及び審査を行い、優秀な研究プロジ
ェクトには助成金を援助することにより、学部・学科の垣根を超えた新しい価値の創造を推進している。
３．問題点
新しい課題としては、留学生支援や障害者支援の拡充が挙げられる。「東京工芸大学における障害のある学生の支援に関するガイドライン」を制定しているが、学内体制が整備されていない。
また、就職支援にあたり、３・４年次生からではなく低学年から就職、働くことへの意識付けを行う必要がある。
中野キャンパスでは、学生の相談に関する潜在的なニーズは高いため、保健セン
ターに職員を配置するなど学生が気楽に利用できる環境作りが必要である。
また、芸術学部は退学者の多くが１、２年次生であることから、低学年 次の学生支援体制の強化が課題である。

４．全体のまとめ
本学の学生支援は、新中期計画の理念に従い、全学で統一した学生支援の方針を明示し、各学部の教務委員会と学生委員会を中心に教務課、学生課と各学部・学科が連携して行っている。さらに 2017 年度には、建学の精神、目的及び使命を実現するために、修学支援、生活支援、進路支援を網羅する学生支援方針を制定した。
また、学生の相談や健康に関することは、上記組織と学生支援センター <HOME>、
健康管理センター、なんでも相談室、保健センターが保護者と連携しながら対応している。
学生支援の適切性は、各学部の教務委員会と学生委員会に おいて検証・改善を図っている。各支援策は概ね充実しているが、中野キャンパスの支援体制の充実 、留学生支援及び障害者支援の拡充が課題である。
学生の就職・進路支援に対する体制は、概ね計画どおりに推移している。

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第８章

第８章

教育研究等環境

教育研究等環境

１．現状説明（１）学生の学習や教員による教育研究活動に関して、環境や条件を整備するための方針を明示しているか①大学の理念・目的、各学部・研究科の目的等を踏まえた教育研究等環境に関する方針の適切な明示
2015年に、基本理念・教育目標の実現に相応しい教育研究環境実現 するため、表８－１のとおり「教育研究環境整備方針」を策定し、教育研究環境の充実・改善に努めている。
表８－１

東京工芸大学教育研究環境整備方針

１．東京工芸大学は、学生一人ひとりが学修を通じて「本学に入って成長した」「本学に入って良かった」と実 感できる様 、学生のことを 第一に考え た安全で快適な 教育研究環 境の整備を目指します。
２．東京工芸大学は、教員一人ひとりが研究活動・芸 術活動を通じて十分にその能力を発揮し、適正な教育研究活動が展開できる教育研究環境の整備を目指します。
３．東京工芸大学 は、教育 目標の実現に相応 しい、最 新のコンピュータ 利用環境 および最高のネットワーク環境の整備、また、時代に即した図書館情報サービスの充実を目指します。

（２）教育研究等環境に関する方針に基づき、必要な校地及び校舎を有し、かつ運動場等の教育研究活動に必要な施設及び設備を整備しているか。
①施設、設備等の整備及び管理
キャンパスは神奈川県厚木市飯山の厚木キャンパスと、東京都中野区本町の中野キャンパスに分かれている。
厚木キャンパスには工学部、大学院工学研究科の全課程と、芸術学部全学科の１、２年次課程が置かれている。校地面積 194,492㎡の敷地に、71,645㎡の校舎面積を持ち、教育研究に必要十分なスペースを確保している。
教育方法の多様化に伴い、AV 教室の改修工事の際に反転授業が可能な設備の充実を行った。また老朽箇所の改修工事、トイレ設備のリニューアル工事を行うなど順次施設・設備を整備し、快適な教育研究環境の維持に努めている。
中野キャンパスには、芸術学部全学科の３、４年次課程と大学院芸術学研究科の全課程が設置されている。校地面積11,878㎡の敷地に、23,793㎡の校舎面積を持ち、教育研究に必要なスペースを確保している。
2014年２月に竣工した中野キャンパス再整備事業では、学科ごとに施設を整備するのではなく、共用施設を多数整備して有効活用している。また、整備事業後も順次、施設・設備を更新し、充実した教育研究環境の実現を図っている。
【2016年度】
１．写真学科

学修内容拡大のための施設・設備の更新

２．映像学科

専門プロジェクト室の施設・設備の再構築

３．アニメーション学科

シアター環境における編集・合成作業機材の更新
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第８章

４．アニメーション学科

教育研究等環境サウンドスタジオシステムの更新【2017年度】
１．写真学科

大型出力に係る学修内容拡大のための施設・設備の更新

２．デザイン学科

専門PCルームの機器の更新

３．インタラクティブメディア学科
４．アニメーション学科

学科専門PCの更新

授業環境の再構築を目指したPCの更新

５．マンガ学科

専門PCルームの機器更新

６．ゲーム学科

各ゼミ室のPCの更新

ア）ネットワーク環境や情報通信技術（ＩＣＴ）等機器、備品等の整備
両キャンパスとも、教育機器の性能向上に積極的に取り組んでいる。
厚木キャンパスでは、PC演習室７教室にパソコン600台を集中的に設置しているほか、Macルーム２教室に102台を設置し、共通のPC演習室として整備したうえ
で、定期的に更新している。CALL教室も整備し、ノートPC及びマイクつきヘッド
ホン６４台を設置した。また、定期的にネットワーク機器の更新を行い、全教室に無線LANアクセスポイントを設置し、利便性の向上を図った。中野キャンパス
でも、2016年度にPC演習室３部屋のPCを更新し、無線LANアクセスポイントを増設した。
2016年度には「私立大学等教育研究活性化設備整備事業」の採択を受け、映像蓄積配信システムを整備し、反転授業用教材が簡単に作成できるようになった。
イ）施設、設備等の維持及び管理、安全及び衛生の確保
施設・設備の維持及び管理は、管財・経理課が中心となり、年次計画に基づき運営している。
また、安全及び衛生を確保するため、全学的な組織として危機管理委員会を設置している。その他、厚木キャンパスでは、実験等の安全確保や廃棄物の管理等を厚木キャンパス環境安全管理委員会、防火・防災に係る安全確保や点検等の計
画は厚木キャンパス防火・防災管理委員会 にて検討している。
教職員の労働環境及び健康診断は、衛生委員会にて定期的に検討している。
ウ）バリアフリーへの対応や利用者の快適性に配慮したキャンパス環境整備
厚木キャンパスでは、施設の快適性の向上に努め、順次、トイレの洋式化などの改修を行っている。また、学生の福利厚生施設として、2016年度に厚木キャン
パスにバーベキュー施設を設置した。
中央図書館は利便性を考慮したレイアウトに変更し た。入退館ゲートを 1 階入口に移設し、館内のスムーズな動線及びセキュリティを確保したほか、視聴覚
ブースを２階カウンター横へ移動、また、エントランスにテラス席を新設し、快適に読書と飲食ができるスペースを確保した。
中野キャンパスは全館にエレベータを設置し、バリアフリーに対応している。
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第８章

教育研究等環境エ）学生の自主的な学習を促進するための環境整備
両キャンパスとも館内に無線ＬＡＮを完備し、持込みのノート PC を利用した学修にも対応している。また、貸出ノート PC も増設し、厚木キャンパスでは３５台（Windows ２０台、Mac １５台）、中野キャンパスでは２台（Windows）を整備している。
中央図書館では、2017 年度に PC 自習ルームを個人ブースにレイアウト変更
し、デスクスタンド、コンセント等を設置し、集中して学習できる環境を整備した。また、学生の能動的な自主学修を促進するためのラーニング・コモンズとしてのアクティブラーニング・エリアを４室設置している。
学修支援を目的とし、データベース講習会を、研究室のゼミとタイアップした
専門的な企画や、図書館員及びベンダーに派遣依頼して行う基礎的及び全学的な企画を年数回実施し、利用の促進を図っているほか、３階のミニギャラリーにおいて、研究や作品を発表できる場を学生に提供している。その他、1 階ブラウ
ジングコーナーにソファを設置するなど、学生が滞在しやすい環境を整備した。
学内すべての LAN 環境から外部データベースを使用できる環境を整備している。
②教職員及び学生の情報倫理の確立に関する取り組み
教職員に対しては、2017 年度に情報セキュリティポリシーを制定し、情報倫
理に関する研修を行うなどの啓蒙に取り組 んでいる。特に個人情報を多く取り扱う事務職員に対しては、2016 年度に管理職研修、2017 年度に一般職研修において情報セキュリティに関する基礎研修を行っている。また、当ポリシーを確実に運用するために現在、情報セキュリティ実施手順を作成している。
学生に対しては、授業科目として「情報倫理」を開講しているほか、キャンパ
スガイド（ガイドブック）に「情報処理教育研究センター利用規程」、「情報処理教育研究センター利用に伴うガイドライン」、「ネットワークシステム利用規程」
を明示している。また、新入生ガイダンスにおいて、関連規程の重要項目及びアカウント（ID・パスワード）管理の重要性、SNS 等の注意事項について十分に説明し注意を促している。

79

第８章

教育研究等環境（３）図書館、学術情報サービスを提供するための体制を備えているか。また、それらは適切に機能しているか。
①図書資料の整備と図書利用環境の整備
ア）図書、学術雑誌、電子情報等の学術情報資料の整備
2017 年３月３１日現在、中央図書館の蔵書数は 182,967 冊、中野図書館の蔵
書数は 86,086 冊であり、教育研究に十分な図書及び学術雑誌を揃えている。
表８－２に開館日数と入館者数、表８－３－１、８－３－２に図書の貸出状況、
表８－４にラーニング・コモンズの利用状況を示す。
表８－２

中央図書館における開館日数と入館者数
中央図書館

年

度

2015※

中野図書館

2016

2015※

2016

開館日数（日）

275

269

266

258

入館者総数（人）80,69972,196

15,78014,277

616

268

120

55

平均入館者数（人/日）※両図書館とも 2015 年９月の新入退館システム導入に伴い、ゲートの配置を変更したため、2016 年度との正確な比較ができていない。
表８－３－１
学部

年

度

中央図書館における図書の貸出状況

工学部

芸術学部 1・2 年

工学研究科

2015

2016

2015

2016

貸出延冊数（冊）

4,177

3,912

3,581

3,140

365

473

１人当り貸出冊数（冊）

2.4

2.3

2.6

2.2

7.2

8.8

表８－３－２

2015

中野図書館における図書の貸出状況

学

部

芸術学部 3・4 年

芸術学研究科

年

度

2015

2016

2015

貸出延冊数（冊）

4,623

4,055

348

280

１人当り貸出冊数（冊）

3.9

3.3

10.2

8.5

表８－４

2016

2016

中央図書館におけるラーニング・コモンズ利用状況
年

度

2015

2016

利用件数（件）337

592

利用人数（人）※

3,870※利用人数の統計は 2016 年度より開始
イ）国立情報学研究所が提供する学術コンテンツや他図書館とのネットワークの整備
国立情報学研究所(NII)がサービス提供している目録システムに参加し、国内の教育研究機関との間で学術情報の相互提供を行 い、研究者に対して目録所在情報の提供の一翼を担っている。
80

第８章

教育研究等環境両図書館では他大学図書館などの他機関との間で、文献複写や図書貸借などのレファレンスサービスと相互協力を行っている。2015 から 2016 年度のレファ
レンスサービスの相互協力実施状況を表８－５、表８－６に示す。
表８－５

中央図書館レファレンスサービス相互協力実施状況(件)中央図書館→他機関

調

区

分

年

度

査

参考業務

（依頼）

学生
2016

2015

2016

2015

2016

所蔵調査

0

1

7

1

0

0

文献複写

24

30

57

64

49

116

図書貸借

0

5

13

6

4

4

紹介状発行

0

0

0

0

0

0

中野図書館レファレンスサービスの相互協力 実施状況（件）中野図書館→他機関

査

参考業務

（受付）

教職員

2015

表８－６

調

他機関→中央図書館

区

分

年

度

（依頼）

他機関→中野図書館

学生

（受付）

教職員

2015

2016

2015

2016

2015

2016

所蔵調査

1

0

0

0

1

2

文献複写

0

0

0

0

0

0

図書貸借

0

0

0

0

0

0

紹介状発行

0

0

1

0

1

2

学術情報へのアクセスは本学の専門を中心に教育用・研究用の学術情報の収集を行い、オンライン閲覧目録(OPAC) で学外からのアクセスも可能となっている。さらにデータベース、電子ジャーナルの利用環境を整え、学内ネットワークに接続しているパソコンから常時アクセスができる環境 を整備している。
本学に所蔵のない資料は相互協力を通じて図書館相互貸借システム (NACSISILL)、科学技術振興機構(JST)、国立国会図書館、英国図書館原報提供センター(BLDSC)などから入手している。
また、神奈川県図書館相互協力協議会や私工大懇話会図書館連絡会 (首都圏私立工科系１３大学で構成)に加盟し、他大学図書館を利用し、貸出を受けられるシステムを確立している。
2014 年度に博士学位論文の電子公開に伴い、NII の JAIROCROUD を利用した

機関リポジトリを開設し、2016 年度からは紀要の公開も行っている。
ウ）学術情報へのアクセスに関する対応
情報検索設備は、学術雑誌の電子化、モバイル機器等の普及により、全学的に紙ベースから WEB での電子ジャーナルへ移行している。データベースについても両学部の特性やキャリア支援を考慮のうえ導入している。 蔵書検索及びデー
タベース等の検索用 PC を中央図書館に８台、中野図書館に３台設置しているほ
81

第８章

教育研究等環境

か、学内すべての LAN 環境から外部のデータべ－スを使用できる環境を整備している。また、図書館システムをリニューアルし、OPAC（蔵書検索システム）のスマートフォン対応化、４ヶ国語対応化等、利便性の向上を図り、一層の学修支援及び研究支援に力を入れている。
エ）学生の学習に配慮した図書館利用環境（座席数、開館時間等）の整備
閲覧座席数は中央図書館に 508 席（うち個人席は５８席、個人ブースは２０席）、中野図書館に 120 席（うち個人席は１１席）を設けている。
開館時間は、中央図書館が平日９時００分から１９時３０分、土曜日９時００分から１８時３０分、中野図書館が平日９時から２０時、土曜日９時１０分から
１７時としている。
その他、中央図書館では、防犯カメラをアナログからネットワーク系へと仕様変更し、セキュリティ性も向上した。
館内には学生の研究発表や作品発表のできるミニギャラリーや展示ケースを設置し、学生の自主的な活動のサポートを行なっている。
中野図書館では、2017 年度に蔵書点検とともに、学科構成に合わせ、蔵書の配置変更を行い、写真、芸術関連の蔵書を２階へ配架するなど、利用者の利便性向上を図った。また、集密書庫に眠っていた貴重な戦前の写真集などの貴重書を収蔵するため貴重書庫２台を増設した。
②図書館、学術情報サービスを提供するための専門的な知識を有する者の配置
中央図書館の職員は１０名（専任兼務職員１名、業務委託職員９名）で構成し、うち司書の資格を有する者を３名配置している。
中野図書館職員は７名（専任兼務職員１名、業務委託職員６名）で構成し、うち司書の資格を有する者を１名配置している。
（４）教育研究活動を支援する環境や条件を適切に整備し、教育研究活動の促進を図っているか。
①研究活動を促進させるための条件の整備
ア）大学としての研究に対する基本的な考えの明示「東京工芸大学教育研究環境整備方針」を制定し、教員一人ひとりが研究活
動・芸術活動を通じて十分にその能力を発揮し、適正な教育研究活動が展開できる教育研究環境の整備を目指すこととしている。方針に基づき、学内だけではな
く学部資金獲得のための積極的な支援を行うほか、研究時間確保等の環境整備の改善にも力を入れている。
イ）研究費の適切な支給
教員の研究費の確保は、個人研究費に加え、学内の競争的資金として重点 的教育研究事業助成費（芸術学部）
・特別教育研究助成費（工学部）、海外渡航 助成費（芸術学部）、論文奨励費（工学部）、研究・制作活動奨励費（芸術学部）などの制度を設け、活発な教育研究活動を支援している。
82

第８章

教育研究等環境ウ）外部資金獲得のための支援
工学部では 2015 年度から科学研究費助成事業申請者・採択者に対して科研費奨励費を設けている。さらに学外の競争的資金確保のため、教育研究支援課から定期的に情報提供を行うとともに、科学研究費 助成事業申請のための説明会や申請書の添削を実施するなどの支援を積極的に行っている。外部資金に積極的に応募することを推奨し、科学研究費助成事業の採択件数は 2016 年度工学部１
５件、芸術学部３件、2017 年度工学部１９件、芸術学部３件の実績を挙げている。
2017 年度には、主に芸術学部教員からの申請を促す一環として、 科研費を獲得するためのノウハウを書籍として執筆 した他大学の学長を講師として招聘し、「科研費獲得のための講習会」を開催した。
エ）研究室の整備、研究時間の確保、研究専念期間の保障等
すべての専任教員に研究室を提供し、研究制作をするための施設設備を用意している。
また、担当する授業コマ数の上限設定や学内任務分担の均等化などの調整を行い、教員の負担を平均化し、研究時間を確保するように配慮している。工学部
では「東京工芸大学工学部教員特別研修」の制度を設け、１年間もしくは半年間の長期・短期の研修機会を設けている。
オ）ＴＡ、ＲＡ等の教育研究活動を支援する体制
教育研究活動の支援のために、リサーチ・アシスタント (RA)、ティーチング・
アシスタント(TA)、ステューデント・アシスタント(SA)の制度を設けている。TA、
SA は学部授業のスムーズな進行をサポートし、RA は教員とともに各種プロジェ
クトの推進、若手研究者の育成等を目的として制度を設けている。いずれも規程を定め、適切な運用を図っている。
芸術学研究科では、全体的な研究体制を充実させるために、研究庶務に従事す
る研究補助員として、リサーチ・フェロー(RF)の制度を設けている。RF の監督
業務は研究科長が行っている。
また、実習の技術指導と安全管理の観点から、中野キャンパスでは 芸術学部共用ワークスに技術指導員１名、 芸術学部共用の機材センターに臨時職員３名を配置し教育研究等を支援している。
情報処理教育研究センターに専任の技術サポートの職員を配置し、情報ネッ
トワークの整備・管理を行っている。

83

第８章

教育研究等環境（５）研究倫理を遵守するための必要な措置を講じ、適切に対応しているか。
①研究倫理、研究活動の不正防止に関する取り組み
ア）規程の整備
研究活動及び支援業務に邁進するための指針となる「東京工芸大学における研究活動等に関する行動規範」を制定し、周知している。
組織としての管理責任の明確化等が求められたことから、コンプライアンス
教育、公的研究費執行及び管理等の管理監督を行う「コンプライアンス推進責任者」並びに研究活動に関わるものを対象に定期的に研究倫理教育を実施する「研究倫理教育責任者」を新たに配置するなど、不正を抑止する適正な環境の整備を構築する一環として、関連する規程の改正を行っている。
イ）コンプライアンス教育及び研究倫理教育の定期的な実施「東京工芸大学における研究活動等に係る不正防止に関する規程」に基づき、公的研究費の取扱い及び研究活動に関して最終的な責任を持つ 最高管理責任者である学長を中心とした公的研究費不正防止計画推進室において、毎年度、不正防止計画を定めたうえで、「コンプライアンス推進責任者」及び「研究倫理教育責任者」が、これらの教育の実施を推進している。
教員に対しては教授総会で周知しているほか、学生には新学期ガイダンスにおいて、コンプライアンス教育・研究倫理教育を行う時間を設けて周知している。
また、新任教員に対しては、着任時のガイダンスにおいて、「東京工芸大学における研究活動等に関する行動規範」等の規程を説明し、周知徹底している。
さらに、2017 年度の公的研究費不正使用防止計画において、研究倫理教育のe-ラーニング受講を全教員及び公的研究費に携わる事務職員に義務づけ、その理解度を把握することとしている。
ウ）研究倫理に関する学内審査機関の整備
研究倫理に関する学内審査機関の設置・運営は、「東京工芸大学研究倫理規程」に基づき、学内審査機関として研究倫理委員会を設置し、運営している。
（６）教育研究等環境の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また、その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
①適切な根拠（資料、情報）に基づく点検・評価
工学部部長会、芸術学部部長・主任会において、キャンパス整備等の点検・評価を行い、必要な改善事項を学長に具申している。また、自己点検・評価委員会
で確認した改善事項については、学長から各学部及び委員会・各部署に改善を指示し、年度末に結果を検証している。
キャンパス環境整備に係る決定事項の執行及び施設・設備の維持管理は、各キ
ャンパス事務部の管財・経理課が担当している。
教育環境の整備は、新中期計画において方針を明確化し、これに基づき施設・設備等に係る整備を計画的に実施している。
84

第８章

教育研究等環境

各キャンパスとも校地面積、校舎面積は大学設置基準を十分に満たしている。
アメニティ施設及び安全対策面も計画的に整備・拡充が進んでいる。
教員の本務地となるキャンパスに個人研究室を設置し、教育研究活動を支援する環境を整備している。さらに、芸術学部の学科は、本務地ではない厚木キャンパスにも学科ごとに合同研究室を設置し、教育活動に支障のないよう配慮している。
「学校法人東京工芸大学産学官連携ポリシー」を制定し、キャンパスが所在す
る地方公共団体との協定締結により方針を明示している。また、産学官に関する規程や企業との受託・共同研究に係る規程を整備し、互恵的な形で社会に還元している。
②点検・評価結果に基づく改善・向上
中野キャンパス再整備期間中は、中野キャンパス整備委員会が専門委員会として多岐に亘る審議・検討を行ってきたが、 2017 年３月に廃止した。今後は必要に応じて柔軟かつ迅速な対応を行えるよう、定期的に開催している芸術学部
部長・主任会にその役割を移行することとし た。
各学部においては、PDCA サイクルを繰り返すことにより、絶えず検証と改善を行い、着実な展開を担保している。
２．長所・特色なし
３．問題点
厚木キャンパスでは、一部の建物の施設・設備で老朽化が見受けられるため、計画的な整備が必要である。また、稼働率の低い施設を有効活用するため、学科横断的な施設の共有化などを検討し、施設の有効活用を検討していく 必要がある。
中野キャンパスでは、別館・多目的棟及び学生会館の用途を見直し、有効活用を検討するとともに、防災備蓄品の貯蔵施設についても検討する必要がある。
PC 演習室の利用頻度が高く、時間割に組み込めない授業が発生していること や、
自習室の確保が難しい時間帯があるため、学生の利便性が低下している。
４．全体のまとめ
教育研究環境は、老朽化による対応のみならず、学生及び教職員の利便性向上を目的とした整備の計画・実施も行っていく。また、厚木キャンパスでは、空き部屋・施設の有効活用を引き続き検討する一方で、中野キャンパスでは、限りあるスペースの有効活用を進めていく。

85

第９章

第９章

社会連携・社会貢献

社会連携・社会貢献

１．現状説明（１）教育研究成果を適切に社会に還元するための社会連携・社会貢献に関する方
針を明示しているか。
①大学の理念・目的、各学部・研究科の目的等を踏まえた社会貢献・社会連携に関する方針の適切な明示「学校法人東京工芸大学産学官連携ポリシー」を制定し、社会に対し本学の果たすべき使命を明文化したうえで、社会に開かれ、地域に密着した大学を目指した活動を推進している。
表９－１

学校法人東京工芸大学産学官連携ポリシー

１．本学の知の成果を積極的に地域、社会に還元し、人類文化の発展と産業発展に貢献します。
２．透明性の高い産学官連携活動を推進し、社会に対する説明責任を果たします。
３．本学の知を積極的に社会に活かすことを通じて、本学の教育と研究の社会的な価値を一層高めます。
４．産学官連携活動を通じて、社会の発展や文化の発展に貢献できる人材を育成します。

（２）社会連携・社会貢献に関する方針に基づき、社会連携・社会貢献に関する取り組みを実施しているか。また、教育研究成果等を適切に社会に還元しているか。
①学外組織との適切な連携体制
各キャンパスが位置する東京都中野区及び神奈川県厚木市との間で、それぞれ、「中野区との相互協力に関する基本協定」、「厚木市と市内５大学との包括協定」を締結し、地域社会と積極的に連携している。
その他、地域の商工会議所の各種交流会、厚木市ロボット産業推進協議会、各
種研究会等、地域の企業が 参画している会議への参加を通じて学外組織との連携・交流を促進し、受託・共同研究の増加を図っている。
知的財産を広く社会に還元するため技術見本市等 (イノベーション・ジャパン、
TAMA-TLO 新技術説明会、テクノトランスファーin かわさき、おおた研究・開発
フェア、厚木商工会議所ビジネス交流会 )にも積極的に出展している。また、かながわ産学公連携推進協議会（CUP-K）にも出席するなどコンソーシアムを通じて学外組織との積極的な連携を図っている。
②社会連携・社会貢献に関する活動による教育研究活動の推進
共同研究・受託研究をもとに、まちづくりの活性化研究、ホームページポータ
ルサイト制作研究、行政コンテンツ制作研究、プロダクトデザイン制作研究等互
恵的な研究が進み、成果は広く社会に還元している。
地域や地元企業からの要請にこたえるべく、授業・研究活動と関連した様々な受託・共同研究、コラボレーションの取り組みが進んでいる。授業内で地域や企
86

第９章

社会連携・社会貢献

業から成果物、商品を作るコンセプト、問題点、考慮したい点などを提示してもらい、教員・学生側から提案を行っている。実社会から要請を受けて行う制作活
動は、社会と連携した授業の進め方として、高い教育効果があり、効果的な学修成果をもたらしている。また、実際に商品化される制作物もあり、社会への還元をしている。
2013年に風工学研究センターが文部科学省の共同利用・共同研究施設拠点の認定を受け、以来、広く社会に施設の利用ができるようになっている。
厚木市内の小中学校の児童・生徒の自然、科学に対する興味関心を高め、知識、技能の習得の定着を図るため、2006年度から「おもしろ理科教室」事業に教員を派遣し、厚木市の教育行政に対し積極的に参画し、2016年度は７件、2017年度は５件を実施している。さらに、教職課程の学生を中心に近隣の小中学校に赴き、学習支援ボランティアとして小中学校の授業運営をサポートしている。
③地域交流、国際交流事業への参加
ア）公開講座・生涯学習等
厚木キャンパスでは1990年から公開講座を開催し２７年が経過し、本学の特色を明確に発信するものとして、参加者からも高い評価を得ている。また、厚木市と市内５大学との連携により「あつぎ協働大学」を毎年開催している。
中野キャンパスでは、メディア芸術の情報発信拠点と位置づけている。「東京工芸大学芸術学部大学公開委員会規程」では「本学部の教育的資源を活用して、学生及び社会人の学習活動や自己啓発を支援する」と目的を定め、公開講座・講演会、セミナー、展覧会・鑑賞会等の企画・実施を中心とした様々なイベント等を通じて広く社会に情報発信を行っている。芸術学部主催、中野区教育委員会共催による東京工芸大学芸術学部春季公開講座及び同秋季公開講座を開催している。芸術学部の７学科と基礎教育の教員が輪番で講座を担当し、各学科の特色を活かした芸術的な内容を中心に各季８回実施している。また、 2014 年度から芸術学部長主催及び大学公開委員会が実行組織となり、芸術学部教員の教育研究
活動の成果を展示・発表するイベントとして「東京工芸大学芸術学部フェスタ」
を継続的に開催している。この他、大学近隣の中野区立向台小学校との連携事業、
中野区立第二中学校職場体験学習の受け入れ等も行っている。
公開講座等の参加状況は表９－２から表９－４に示すとおりであり、地域住民の学習機会の提供に寄与している。また、図書館では、生涯学習の機会提供として、公開講座の参加者及び小・中学校、幼稚園等による団体見学の際にも公開
している。

87

第９章

表９－２

社会連携・社会貢献

東京工芸大学公開講座のテーマ及び参加者（延数）（ 2015・2016 年度）

年度

テーマ

担当学科

受講者数

2015

これからの都市と建築

工学部建築学科

530 名

2016

コンピュータの進化とヒト・社会とのかかわり

工学部コンピュータ応用学科

488 名

表９－３

あつぎ協働大学のテーマ及び参加者数（延数）（ 2015・2016 年度）

年度

テーマ

担当学科

受講者数

2015

新生と再生

工学部基礎教育研究センター

322 名

2016

現代社会発展の鍵を探る―おとぎ話から経済まで―

芸術学部基礎教育

387 名

表９－４

芸術学部春季・秋季公開講座の参加者数（延数）（2015・2016 年度）

年度

テーマ名

担当学科

受講者数

春季 インタラクティブメディアへの招待

芸術学部インタラクティブメディア学科

403 名

秋季 アニメーションの楽しみ方

芸術学部アニメーション学科

434 名

春季 多様なマンガの世界

芸術学部マンガ学科

694 名

秋季 身近になったゲーム

芸術学部ゲーム学科

640 名

2015

2016

○夏休み！親子でわくわくKOUGEIランド
子供向けものづくりイベントとして、2000年から始まった「光工房」を更に発展させ、2003年から「夏休み！親子でわくわくKOUGEIランド」と称して、サイエンスとアートの子ども向け実験教室を毎年開催し、地域に根差したイベン
トとして定着している。
○カラボギャラリー体験ワークショップ
私立大学研究ブランディング事業により、 2017年8月にオープンしたカラボ
ギャラリー「色をつくる展」の連動企画として、 2017年秋に子供向けワークシ
ョップを開催し、本学独自の体験イベントとして好評を得ている。
○高大連携
首都圏の高等学校を中心に個別に高大連携に関する協定を締結している。また、2003 年に発足した神奈川県内工業高校・大学連携推進協議会には発起人校として参画し、高校から大学への工業系教育の 接続における課題等を積極的に議論している。また、夏休みを利用して高校生が大学の研究内容に触れる機会として、「学術研究インターンシップ」を実施し 、多くの高校生を受け入れている。
また、その他の高大連携事業として、神奈川県立横浜清陵高等学校の芸術表現
系列「表現の世界を味わう」の授業を本学教員が担当し、高等学校での美術教育の枠を超えてより専門性の高い内容を扱うことに貢献している。
神奈川県立厚木高等学校がスーパーサイエンスハイスクール（ SSH）事業の一環として主催する「あつぎ科学フェスタ」にも参画し、子供向けイベントを出展
88

第９章

社会連携・社会貢献

している。
イ）写大ギャラリー
1975 年に設立された「写大ギャラリー」は、国内外の優れた写真作品を展示・収集・研究する常設施設として、教育機関のみならず、我が国の写真の歴史を見ても極めて先駆的な存在であり、本学の誇る施設である。１万点を超えるオリジ
ナル・プリントを所蔵し、本学卒業生を含め国内外の著名な写真家の作品による
常設企画展等を開催している。本ギャラリーは中野キャンパスの芸術情報館２階に設置し、ギャラリーへ向かう通路の壁面には貴重なカメラ機材のコレクシ
ョン展示コーナーを設置し、カメラの歴史にも触れられる。
写真教育から始まった本学の伝統を色濃く継承しつつ、本学独自の活動として永く地域社会に貢献している。
ウ）その他（社会活動実績等）
2016 年度から厚木市民団体との協働事業として、芸術学部の学生チームと市民が協力して県道の落書き防止を目的とした壁画制作を行っている。
中野区とは、中野駅前再開発による昼間人口の急増に伴う産業振興についての協議会へ委員として参加し、中野区産業振興ビジョンの実現 及び産学官連携をもとにした中野区としての ICT・コンテンツに特化したブランド創出に協力している。2015 年に設立された中野区グローバル戦略推進協議会の賛同団体として、産学官が一体となった産業・文化等の振興に関する連携にも関与している。
なお、教員の主な社会活動実績を表９－５及び表９－６に示す。
表９－５

工学部教員の活動実績（2015・2016 年度）

主な自治体，団体名

社会活動内容文部科学省「科学研究費助成事業」専門委員

文部科学省「教科用図書検定審議会」臨時委員

文部科学省

教科用図書検定調査審議会臨時委員

文部科学省

科学技術専門家ネットワーク専門調査員

国土交通省

営繕事務局総合評価審査分科会学識者委員

国土交通省

中央建設工事紛争審査会委員

国土交通省

建築構造基準委員会委員

経済産業省

日本工業標準調査会臨時委員

経済産業省「日本光学工業協会」委員

経済産業省「特許審議」臨時委員（独）大学評価・学位授与機構

学位審査会専門員（独）日本学術振興会

特別研究員等審査会専門委員

筑波大学

学位論文審査委員会委員

東北大学

電気通信研究所共同プロジェクト研究会

89

第９章

主な自治体，団体名

社会連携・社会貢献

社会活動内容（財）日本高等教育評価機構

大学機関別認証評価員

宇宙航空研究開発機構(JAXA)

気候変動観測衛星（GCOM-C）の会議

新ｴﾈﾙｷﾞｰ・産業技術総合開発機構（ NEDO）

NEDO 技術委員

東京都

東京都環境影響評価審議会委員

東京都

技術性能評価委員会委員

神奈川県

特定行政庁建築審査会連絡会幹事

神奈川県厚木市

厚木市友好交流会委員

神奈川県厚木市

厚木市開発審査会委員

神奈川県厚木市

厚木市環境審議会委員

神奈川県厚木市

厚木市総合計画審議会委員

神奈川県厚木市

厚木市都市計画審議会委員

神奈川県厚木市

厚木市建築審査会委員について

神奈川県厚木市

下水道審議会運営審議会委員

神奈川県厚木市

特定開発事業紛争調停委員会委員

神奈川県厚木市

ロボット産業推進協議会委員

神奈川県厚木市

まちなか活性化プロジェクトアドバイザー

神奈川県厚木市教育委員会

厚木こども科学賞審査会審査員

神奈川県教育委員会

神奈川県産業教育審議会委員

神奈川県立厚木高等学校

学校評議員

神奈川県立厚木東高等学校

学校評議員

神奈川県伊勢原市

子ども科学館ロボットフェスティバル講師

神奈川県小田原市

小田原市開発審査会委員

神奈川県小田原市

小田原市建築等紛争調停委員会委員

神奈川県川崎市

環境影響評価審議会委員

神奈川県相模原市

津久井町史編集委員会調査執筆員（財）資産評価システム研究センター

家屋に関する調査研究委員会委員（財）住宅ﾘﾌｫｰﾑ・紛争処理支援センター

委員（財）日本英語検定協会

１級試験面接委員（社）電気学会

波動の横断的センシング応用技術協同研究委員長（社）日本望遠鏡工業会

委員（社）全国ダクト工業団体連合会

JIS 原案作成委員会委員（社）日本硝子工業会

委員長（社）日本印刷産業機械工業会

委員長（社）日本画像学会

副会長（社）日本画像学会

広報委員会副委員長（社）日本印刷学会

代表理事・会長（社）日本印刷学会

海外交流委員会委員長

90

第９章

主な自治体，団体名

社会連携・社会貢献

社会活動内容（社）日本印刷学会

功績賞選考委員会委員長（社）日本印刷学会

標準化委員会委員長（社）国際光技術者検定協会

理事長・副理事長

日本風工学会事務局長

日本知能情報ファジィ学会

プログラミング委員長

シクロデキストリン学会

会長

PhotomaskJapan 組織委員会

副組織委員長東京都生コンクリート工業組合

副議長

私立大学化学系学科教員連合協議会

理事

台湾科学技術協会

理事長

NPO 法人日本印刷産業技術標準化推進協議会

委員長

国際光学委員会総会

国際光学委員会総会プログラム委員

さがみオープンデータ推進研究会

委員

中央職業能力開発協会

中央技能検定委員

電子情報通信学会

人工知能と知識処理研究専門委員会副委員長

日本印刷産業技術標準化推進協議会

国際会議委員

都市居住評価センター

試験委員及び評価委員

日本光学工業協会委員長

日本知能情報ファジィ学会

理事

法科大学院協会

委員会委員

表９－６

芸術学部教員の活動実績（2015・2016 年度）

主な自治体，団体名

社会活動内容文部科学省

大学設置・学校法人審議会専門委員

文部科学省

学習指導要領等の改善に係る検討

文部科学省

図書検定調査審議会専門委員

厚生労働省

職業能力開発局技能者表彰審査委員

文化庁

若手アニメーター等人材育成事業企画案選定委員

文化庁

若手映画作家育成事業に関する企画案選定委員

文化庁

文化庁映画賞に関する選考委員

文化庁

芸術選奨メディア部門選考委員

文化庁

海外メディア芸術クリエイター招へい事業審査委員

文化庁

海外映画祭出品等支援事業企画案選定委員

科学技術振興機構(JST)

日本総合交流サイト「客観日本」寄稿

東京大学

史料編纂所附属画像史料解析センター共同研究員

山梨県立大学

認定看護師教育課程講師

東京都

東京都江戸東京博物館資料収蔵委員会臨時委員

91

第９章

主な自治体，団体名

社会連携・社会貢献

社会活動内容大分県立美術館「『描く！』マンガ展」関連イベント講師

奈良県情報教育研究会

平成２７年度奈良県情報教育研究会総会講演

大阪府

アートを活かした障害者就労支援選考委員

東京都中野区

中野区歌動画・アレンジコンテスト公開審査員

東京都中野区

中野区産業振興審議会委員

東京都中野区教育委員会

なかの生涯学習大学講師

東京都中野区立向台小学校

中野区向台小学校 80 周年 記念事業「授業」

東京都八王子市

八王子市教育委員会博物館協議会委員

神奈川県厚木市

こどもアート展審査員

神奈川県厚木市

厚木市文化芸術振興委員会委員

神奈川県厚木市

Atsugi神奈川県厚木市

厚木市緑を豊かにする審議会委員

愛知県豊橋市美術博物館

展覧会監修、トークイベント、ワークショップ

京都府城陽市Art Gallery 写真部門審査委員

広島県尾道市第 17 回絵のまち尾道四季 展審査委員（財）日本高等教育評価機構

大学機関別認証評価大学評価員（独）日本芸術文化振興会

芸術文化振興基金運営委員会記録映画専門委員（独）日本芸術文化振興会

芸 術 文 化振 興 基金 運 営委 員会ア ニ メ ーシ ョ ン映 画 専門 委員（財）私立大学情報教育協会

広報常任委員（財）私立大学情報教育協会

資格教育課程審査常任委員（財）私立大学情報教育協会

サイバー・キャンパス・コンソーシアム芸術系美術・

Image

Projection

Award 審査員

デザイン学グループ運営委員／情報教育研究会委員
会分野別情報教育分科会委員（財）私立大学情報教育協会

産学連携推進プロジェクト委員会委員（財）宮ヶ瀬ダム周辺振興財団「 宮 ヶ 瀬湖 」 水と 緑 のふ るさと 発 見 写真 コ ンテ ス ト審 査員（社）相模原・町田大学地域コンソーシアム

ユニコムプラザさがみはら「オーサーズカフェ事業」（社）青少年自助自立支援機構「パラパラアート甲子園」審査員

絵本学会

理事・事務局長（３）社会連携・社会貢献の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また、その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
社会連携・社会貢献の適切性は、大学公開委員長や産学官連携委員長を中心に定期的に点検し、必要に応じて改善している。
「学校法人東京工芸大学産学官連携ポリシー」の制定及び地方公共団体との協定締結により、同ポリシーに基づく方針を明示している。また、産学官に関する規程を整備し、互恵的な形で社会に還元している。さらに企業との受託共同研
究の規程を整備し、互恵的な共同研究の推進ができるようになっている。
芸術学部では、「東京工芸大学芸術学部大学公開委員会規程」に「自己点検・評
92

第９章

社会連携・社会貢献

価に関する事項」を委員会の審議事項の一つに定め、これに基づき、毎年度活動の自己点検・評価を行いながら PDCA の取り組みを始めた。
２．長所・特色
産学官連携のルールを整備し、教育研究支援課が担当したことにより、産学官連
携活動を一元管理し、外部とのマッチングもスムーズに進んでいる。
地域や地元企業からの要請にこたえるべく、教育・研究活動と関連した様々な受託・共同研究、コラボレーションの取り組みが進んでいる 。実社会から要請を受けて行う制作活動には、高い教育効果があり、効果的な学修成果をもたらしている。
また、実際に商品化される制作物もあり、社会への還元もなされている。
３．問題点
社会連携・社会貢献の適切性について、検証体制を整備し、着実に PDCA サイ
クルを実行する必要がある。
４．全体のまとめ
公開講座、各種イベントの開催及び教員の活動を通じて、本学の特長を十分に生かしつつ、広く社会に貢献している。

93

第１０章

第１０章
Ⅰ

Ⅰ

大学運営

大学運営・財務

大学運営

１．現状説明（１）大学の理念・目的、大学の将来を見据えた計画等を実現するために必要な大学運営に関する大学としての方針を明示しているか。
①大学の理念・目的の実現及び内部質保証システムの機能化のための大学運営に関する中・長期の方針の明示
本学では管理運営方針を、表１０－１のとおり定めている。
表１０－１

管理運営方針１．学校教育法、私立学校法等の法令及び学校法人東京工芸大学寄附行為、東京工芸大学学則等の学内諸規程に基づき、透明かつ公正な管理運営に努める。
２．中期の計画に基づき、教学・事務・経営分野それぞれの目標、重点施策及び推進体制を定め、効率的かつ健全な管理運営に努める。
３．学長・学部長等の教学組織と東京工芸大学の管理運営に最終的責任を有する理事会等の法人組織は、相互に緊密な連携を図りながら学生の成長を第一に考えた管理運営に努める。

この方針に基づき、本学の理念・目的、大学の将来を見据えた計画等を実現するため、中・長期的な大学運営方針として、1998年度から中期計画を策定している。2013年度から2017年度までの５年間に亘る方針として「新中期計画」を策定している。この「新中期計画」の理念は「工・芸両学部がそれぞれの個
性（工芸大らしさ）を発揮して、東京工芸大学の学生や保護者が『本学に入って成長した』『本学に入って良かった』と実感できる、学生のための（学生のことを第一に考える）大学を目指す」としており、重要課題を踏まえた目標（５年後の本学の姿）を以下のとおり明確化している。
○専攻する分野について、基礎的能力と学び続ける意欲が涵養されていること。
○社会で生き抜く力（自分で考え、判断し、行動できる力）が涵 養されていること。
○学習・生活環境や学生サービス・サポート体制が充実していること。
○経営の安定と効率的運営が実現していること。
②学内構成員に対する大学運営に関する方針の周知
本計画は、全学が同じ方向にパワーを発揮することが必須であることから、構成員に説明会を実施して周知している。また、学内のファイルサーバーでも公開している。

94

第１０章

Ⅰ

大学運営

（２）方針に基づき、学長をはじめとする所要の職を置き、教授会等の組織を設け、これらの権限等を明示しているか。また、それに基づいた適切な大学運営を行っているか。
①適切な大学運営のための組織の整備
ア）学長の選任方法・権限の明示「東京工芸大学学長候補者選考規程」及び「東京工芸大学学長候補者選考に関する細則」に定め、推薦、信任投票、理事会の議（選任行為）を経て、理事長が委嘱する。
学長の権限は「学校法人東京工芸大学規程第９条第１項」において「大学に学長を置き、学長は大学全般を統轄する。」と規定している。
イ）役職者の選任方法・権限の明示
工学部の役職者の選任方法は、「東京工芸大学工学部役職教育職員候補者選考規程」及び「東京工芸大学工学部役職教育職員候補者細則」、工学研究科の役職者の選任方法は、「東京工芸大学大学院工学研究科長及び専攻主任候補者選考規程」に定め、いずれも推薦立候補を原則とし、教授総会又は研究科総会における選挙にて選考している。
芸術学部の役職者の選任方法は「東京工芸大学芸術学部役職教育職員候補者選考規程」及び「東京工芸大学芸術学部役職教育職員候補者選挙実施細則」、芸術学研究科の役職者の選任方法は、「東京工芸大学大学院芸術学研究 科長候補者選考規程」に定め、いずれも単記無記名投票により選考している。
また、学部長及び研究科長の権限は、「学校法人東京工芸大学規程第９条第２項」において「研究科長及び学部長は、学長を補佐して大学院及び学部の運営に当たる」としている。
ウ）学長による意思決定及びそれに基づく執行等の整備
定期的に学長がミーティングを主催し、学部長、大学事務局長、キャンパス事
務部長を招集し、迅速に意思決定及び執行をしている。
エ）教授会の役割の明確化「東京工芸大学工学部教授会規程」、「東京工芸大学工学部教授総会規程」、「東京工芸大学芸術学部教授会規程」、「東京工芸大学芸術学部教授総会規程」に定めている。
オ）学長による意思決定と教授会の役割との関係の明確化
2015 年４月 1 日付け学長裁定により「教授会等における学長が教育研究に関し別に定める審議事項」として周知している。また、各会議では、必要に 応じて学長報告を行い、学長による意思決定を全学的に周知している。
カ）教学組織（大学）と法人組織（理事会等）の権限と責任の明確化
管理運営方針の実現に向けた意思決定プロセス及び理事会をはじめとする各
95

第１０章

Ⅰ

大学運営

種会議体は、それぞれの規程において、また、教学組織（大学）と法人組織（理事会等）の権限と責任は「学校法人東京工芸大学寄附行為」及び「学校法人東京工芸大学規程」において明確に定められている。
法人組織（理事会等）では教学組織（大学）から上程される案件及び経営に関する案件を大学運営会議で協議・上程し、評議員会の諮問を経て、理事会で審議するプロセスが適切に運用されている。
教学組織（大学）と法人組織（理事会等）の権限と責任は規程等により明確化されている。大学の管理運営においては、教学組織（大学）と法人組織（理事会等）の意思疎通が重要であることから、大学運営会議を、毎月（８月を除く）開催することとしており、理事長、専務理事、常務理事・法人事務局長、学長、工学部長、芸術学部長及び大学事務局長の学内理事が構成員となっている。
キ）学生、教職員からの意見への対応
本学では風通しの良い大学運営を図るため、学生の要望等は学生連絡評議会を開催し、意見・要望を収集しているほか、公式ホームページから２４時間受付
可能な大学提案メールサービスを行い、随時、回答している。
また、教職員の意見・要望は、教員、学科又は各委員会から部長会又は教授総会等に報告又は上程し、審議することとしている。
②適切な危機管理対策の実施
構成員のコンプライアンス意識を徹底することを目的に「就業規則」、「ハラス
メント防止に対するガイドライン」、「個人情報保護に対する基本方針」及び「公益通報者保護に関する規則」等を整備するとともに、危機管理委員会を設置し、法令・モラルの遵守の徹底を図っている。特に、新規採用職員に対しては、新規
採用職員研修時に説明して意識の徹底を図 っている。
また、毎年開催している公的研究費の不正防止のための説明会に加え、2017 年
度には、研究倫理教育の e-ラーニング受講を全教員及び公的研究費に携わる事
務職員に義務付けることにより、コンプライアンス意識の徹底を図っている。
（３）予算編成及び予算執行を適切に行っているか。
①予算執行プロセスの明確性・透明性
ア）内部統制等
予算編成は適切に行われており、過程は次のとおりである。
・各部門は、予算編成方針及び事業計画に則り、予算原案を作成する。
・理事長、専務理事、常務理事、学長、学部長及び大学事務局長による経営ヒ
アリングにおいて予算原案を全学的見地から査定・調整し、大学運営会議を経て予算案をまとめる。
・予算案を評議員会に諮問のうえ、理事会に付議し承認を得る。

96

第１０章

Ⅰ

大学運営

イ）予算執行に伴う効果を分析・検証する仕組みの設定
予算執行は、全教職員に「予算執行の手引き」を配布し、ルールに基づく適正な執行を指導している。
執行管理は、基幹事務処理システムを使用し、リアルタイムで状況を把握できる体制を整備している。
内部統制プロセス及び財務監査は、監事監査及び独立監査人（監査法人）による監査に基づき、適正に機能するよう整備している。特に、監事と監査法人の間で、年１回、監査実施報告会を開催し、意思の疎通を図っている。
また、公的研究費を適正に管理するため、経理部門による定期的なモニタリン
グ及び内部監査を実施している。
決算報告以外にも、上半期の執行状況について理事会、評議員会に 中間決算報告するなど、予算執行における効果測定及び分析・評価の仕組みを確立している。
（４）法人・大学の運営に関する業務、教育研究活動の支援、その他大学運営に必要な事務組織を設けているか。また、その事務組織は適切に機能しているか。
①大学運営に関わる適切な組織の構成と人員配置ア）職員の採用・昇格等に関する諸規程の整備とその適切な運用状況
大学業務を支援する事務組織として、「事務局規程」及び「事務局分掌規程」に基づき、厚木キャンパス及び中野キャンパスに必要な局・部・課を置き、業務を遂行している。専任事務職員は2017年７月１日現在、大学事務局６８人、法人事務局７名を配置している。（図１０－１）
事務職員の採用・昇格等は、「就業規則」、「東京工芸大学事務職員人事基本方針」、「事務職員評価制度規程」及び「事務職員職能資格規程」に基づき実施
している。
イ）業務内容の多様化、専門化に対応する職員体制の整備
業務内容の多様化、専門化に対応する職員体制の整備の一環として、2016 年
８月に厚木キャンパス事務部ＩＲ推進室を設置した。ＩＲ推進室は、戦略的な大学運営及びより一層強力な大学改革を推進するため、教学ＩＲを実施すべく各
種資料・情報の収集・分析及び提供の業務を掌っている。
ウ）教学運営その他の大学運営における教員と職員の連携関係（教職協働）
学部の役職教員で構成される部長会、部長・主任会をはじめ、各種委員会において、所管部署の事務職員が構成員となり、教員と事務職員とが互いに協力しながら企画立案を行い、円滑な教学運営を行うようにしている。
エ）人事考課に基づく、職員の適正な業務評価と処遇改善
2010 年度から事務職員の評価制度を変更して運用している。本制度は顕在能力を評価する「考動評価」と目標達成を評価する「貢献度評価」から構成されている。目標管理の手法は、期首に上司と面談をしたうえで目標管理シートを作成し、その後、中間及び期末に面談を実施し、確認している。評価決定後は評価結
97

第１０章

Ⅰ

大学運営

果について上司からのフィードバック面接を実施し、今後のモチベーション・ア
ップを図っている。また、定期的に評価者研修（評価訓練）を行うことで、人事評価の公平性・厳格性を確保している。

監事
法人事務局

総務・企画課

法人事務部

財務・経理課
厚木キャンパス
事務部

庶務課
教務課
学生課

学
管財・経理課

校
法

東

人

京

教育研究支援課

中野理
東教育研究情報課

工
事

京

芸

中央図書館

大学事務局

中野図書館

会
工

大

芸

学

厚木

ＩＲ推進室
中野キャンパス
事務部

大
学

庶務課
教務課
学生課
管財・経理課

学事部

就職支援課

厚木
中野

広報課

評議員会

工 学 部入試課
芸術学部入試課

図１０－１

事務組織図（2017 年７月１日現在）（５）大学運営を適切かつ効果的に行うために、事務職員及び教員の意欲・資質の向上を図るための方策を講じているか。
①大学運営に必要なスタッフ・ディベロップメント（ＳＤ）の組織的な実施
大学の教育研究活動等の適切かつ効果的な運営を図るため、2016 年 7 月に「東京工芸大学スタッフ・ディベロップメント（ＳＤ）に係る実施方針」を定め、大学職
98

第１０章

Ⅰ

大学運営

員としての識見の向上、役割に応じた知識の修得、並びにその能力及び資質の向上を図っている。この方針に基づき、学内では、全体研修及び管理職研修等を実施している。新任職員については、複数回に亘る新任職員研修及び３ヶ月間の 現任訓練

（OJT）を 実施するなど、本配属後の業務をスムーズに行えるよう研修を行った。
また、広く一般的な知識・技能の修得及び能力を向上させ業務の充実を図るため「外部団体が主催する実務に係る研修会や他大学との連携を図 り情報共有するための連絡会等へ積極的に参加させている。
（６）大学運営の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また、その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
大学運営は、中間期及び決算時に各１回、報告書等を作成して評議員会及び理事会で報告を行っている。特に評議員会では後援会、同窓会や大学に関係のある企業の方が構成員となり、客観的な意見や要望を聴取している。さらに年に１回、学生と役職教職員からなる学生連絡評議会を開催して、学生からの意見聴取も行っている。
その結果をもとに大学運営会議において改善や向上に向けた取り組みを検討
し、学長を中心に実施している。
２．長所・特色「新中期計画」の部門計画の進捗状況は、進捗状況管理を行うために、各部門に各総括責任者及び実行責任者を定め、各総括責任者が大学運営会議で報告し、計画を着実に進めている。
職員個人のスキルアップのために、職務に関する必要な知識、技能に関する一定の資格を取得した場合に、取得に要した経費の一部を援助する「職員学習支援制
度」を設け、職員の自己啓発に繋げている。
また、目標の達成と支出の効率化を図るため、重点施策を反映した予算の傾斜配分及び進捗管理に努めた。
2016 年度には、学生第一主義及び入学者確保に関する全学特別予算を設定し、ルーブリック／学修ポートフォリオシステムの構築、芸術学部卒業・大学院修了制
作展の中野キャンパス開催、本学 WEB サイトのリニューアル事業などを推進した。
３．問題点
予算編成の要諦は、施策・事業内容に応じて予算配分の重点形成を明らかにし、効率的な遂行により最大の事業効果を発揮することにある。
そのための施策として 2016 年度には全学特別予算を計上し、事業遂行に役立てることができたが、別枠での予算管理は予算構造と執行を複雑にしてしまうきらいがあり、恒久的な制度としては用いがたい。
一般予算内における適切な傾斜配分を進めるため、各部門内における施策内容
及び予算見積もりの査定機能を強化するとともに、経営ヒアリングにおける調整力の更なる発揮に努める。
99

第１０章

Ⅰ

大学運営

４．全体のまとめ「新中期計画」は本学の 100 周年に向けた発展の基礎づくりとして定められており、2017 年度で最終年度を迎える。それに伴い、本学の進むべき方向や解決すべき課題について方針を示し、教職員全員が将来像・方向性を共有できるよう新たな中期計画（2018 年度から 2022 年度）の策定の準備を進めている。
教学組織（大学）では、各学科（専攻）や各種委員会から教授総会、教授会で審議するまでのプロセスが明確になっている。
事務組織については、2010 年度からの組織再編、資格・評価制度が定着しつつあり、大学業務を支援する組織としての機能及び事務職員の意欲・資質の向上を図っている。
大学全体の予算編成及び予算執行は適切に行なわれている。

100

第１０章

Ⅱ

Ⅱ

財務

財務

１．現状説明（１）教育研究を安定して遂行するため、財政計画を適切に策定しているか。
①大学の将来を見据えた計画等や中・長期の管理運営方針に則した中・長期財
政計画の策定2013 年度から 2017 年度までの５年間を対象とする新中期計画において、「財政基盤の確立、人材の育成及び風土改革を通じて、『本学の永続的発展』を実現する」ことを経営上の理念としている。
そして、健全な財政基盤の確立に向けた重点目標を次のとおり掲げている。
②当該大学の財務関係比率に関する指標又は目標の設定
ア）入学者の確保並びに退学・除籍者の減少（学納金収入の確保）に努める 。
イ）本学財政の健全性維持の観点から、帰属消費支出比率（事業活動支出／事
業活動収入）に数値目標を設定し、９０％を目標値とする。
具体的な取り組みに関しては、各年度において予算編成方針を策定し、学内に示すことにより予算編成に反映させている。
2016、2017 年度予算編成方針では、中期計画の重要課題にある入学者数の確保及び退学率の改善、更には外部資金の受入れ拡大に取り組むことを盛り込んだ。
（２）教育研究を安定して遂行するために必要かつ十分な財務基盤を確立しているか。
①大学の理念・目的及びそれに基づく将来を見据えた計画等を実現するために必要な財務基盤
事業活動収入、事業活動支出及び帰属消費支出比率の実績は、表１０－１のとおりであり、目標である帰属消費支出比率９０％を達成している。
表１０－１

事業活動収入、事業活動支出及び帰属消費支出比率（ 金 額 単位 ： 百万 円 ）摘要2015 年度

2016 年度

事業活動収入

7,487

7,471

事業活動支出

6,465

6,427

帰属消費支出比率

86.4％

86.0％

事業活動収支計算書関係指標及び貸借対照表関係指標は、表１０－２ 及び
表１０－３のとおりである。

101

第１０章

表１０－２

Ⅱ

財務

事業活動収支計算書関係指標（単位：％）

財務指標
人

件

人

件

2016 年度

点検・評価及び改善の着眼点
適切な水準である。退職金・退職給与引当金繰入額を勘

比

率

44.3

43.8 案したうえで点検・評価する必要がある。

存

率

49.8

49.5 適切な水準である。

教 育 研 究 経 費 比 率37.8

36.6 る。

管率5.3

6.0 抑制傾向にある。

帰 属 消 費 支 出 比 率86.486.0 目標である９０％を達成している。

基本金組入後収支比率86.4

89.1 指標である。

理費2015 年度

費

経

依

費

比

教育研究の質を維持・向上するため、高水準を保ってい

帰属消費支出比率とは異なり、基本金組入額を考慮した（ 注 ） 人件 費 比率 ＝ 人件 費／経 常 収 入、 人 件費 依 存率 ＝人件 費 ／ 学生 生 徒等 納 付金 、教 育 研 究経 費 比率 ＝ 教育 研究経 費 ／ 経常 収 入、 管 理経 費比率 ＝ 管 理経 費 ／経 常 収入 、
帰 属 消費 支 出比 率＝事 業 活 動支 出 ／事 業 活動 収入、 基 本 金組 入 後収 支 比率 ＝事業 活 動
支 出 ／ （事 業 活動 収 入－ 基本金 組 入 額）

表１０－３

貸借対照表関係指標（単位：％）

財務指標

2015 年度

2016 年度

点検・評価及び改善の着眼点

固 定 資 産 構 成 比 率78.5

78.0 現金・預金の増加に伴い、低下傾向にある。

有形固定資産構成比率

64.0

減価償却の進行及び特定資産・流動資産の増加に
60.8 伴い、低下傾向にある。

特 定 資 産 構 成 比 率13.2

中野キャンパス再整備事業の完了に伴い、学園整
15.8 備引当特定資産が取崩しから積立に復したため、増加に転じている。

流 動 資 産 構 成 比 率21.5

収支の改善に伴い現金・預金が増加していること
22.0 を反映し、増加傾向にある。

固 定 負 債 構 成 比 率2.6

退職給与引当金及びリース資産の長期未払金で構
2.5 成されている。外部からの借入金はないため、極めて低い比率となっており、良好な状態である。

流 動 負 債 構 成 比 率3.4

主として、学納金等の前受金及び未払金で構成さ3.2 れている。外部からの借入金はないため、極めて低い比率となっており、良好な状態である。

②教育研究の遂行と財政確保の両立を図るための仕組み
予算編成に当たっては教育事業の充実に注力する方針を堅持し、教育研究経費比率が高水準を保って推移している。
③外部資金（文部科学省科学研究費補助金、寄附金、受託研究費、共同研究費等）の獲得状況、資産運用等
外部資金に関しては、次のとおり獲得に努めている。

102

第１０章

Ⅱ

財務

ア）国庫補助金
経常費補助金は、私立大学等総合改革支援事業において４年連続で２タイプの選定を受けるなど評価を受けているものの総額は減少傾向にある。
私立大学等研究設備整備費等補助金など文部科学省の直接補助金についても、補助要件の変更や申請制限などの影響により増加は困難な状況である。
新たな取り組みとして、2016 年度に私立大学研究ブランディング事業に採択を受けることができた。
イ）寄付金
在学生、同窓生、保護者、大学関係者の相互の絆を深め、先輩が後輩を育てていく、支援の輪を未来に広げていくことを理念として、「学生サポート募金」
を恒常的に募っている。また、企業など学外からの研究寄付金を受け入れている。
ウ）科学研究費助成事業（科研費）
申請が 2015 年度４５件、2016 年度５２件に対して、継続を含む採択件数が2015 年度２０件、2016 年度１８件であった。
エ）受託・共同研究
受入実績は、2015 年度４１件、2016 年度２８件であった。
オ）資産運用
大口定期預金及び公共債による運用を行なっているが、日銀のマイナス金利政策に伴う市場金利の低下により、受取利息・配当金収入は大きく減少した。
２．長所・特色収支目標として掲げている帰属消費支出比率９０％を安定的に達成している。
また、支出の合理化・節減に努めつつ教育研究経費比率を高水準に維持している。
３．問題点
収入項目のうち大きな割合を占める学納金収入、補助金収入をはじめとして事業活動収入全体で減少が続いている。
４．全体のまとめ
計画目標を安定的に達成しており、収支バランス、各財務指標のうえでも良好な状態を維持している。ただし、収入全体の減少傾向が続いているため、改善に向けた更なる取り組みが必要である。
収入の柱である学納金収入の増加が最重要の課題であり、志願者・入学者の確保と退学・除籍者数の減少に一層努力していく。

103

終 章
本報告書の作成にあたり、2018 年度から始まる第３期認証評価の基準を採用し、点検・評価を行った。その結果、各基準について、建学の精神、基本理念、目的及び使命に基づいた方針に基づき、概ね計画を実現できたものと評価している。
2013 年度から始まった新中期計画の基本理念（４ページ参照）を実現するために掲
げた重要課題の達成状況については、以下のとおりである。
１．能力・意欲等多様化する学生への対応として、ユニット制の導入（工学部）や、
ルーブリック導入のほか、入学前スクーリング・e－ラーニングの充実、さらに留学生に対応するため、日本語の個別指導や中国語対応の専任スタッフを配置した。
２．入学志願者増・入学者の更なる確保の対応として、特待生制度の拡充、入試制度の見直しを図り、一定の成果を挙げることができた。また、退学者・離籍者への対応として、単位未修得者を出席率等によって３グループに区分し、その適性に合わせた対応を行ったほか、補習、補充教育の充実を図り、工学部では 2017 年度にかけて退学者数比率が大幅に改善している。
３．就職への対応として、就職率は工学部では９７％以上、芸術学部では８０％以上を維持することができており好調と言える。さらにキャリア教育を充実し、実践できる社会人基礎力の育成に力を入れている。
４．学習環境等の向上の対応として、アクティブラーニング設備、PC 演習室を整備したほか、中野キャンパス一元化に伴うキャンパス整備が、今後始まる予定である。
５．効率的一体的組織運営と風土改革の対応として、全教職員による「学生第一主義
ステートメント」を制定し、教職員に周知し浸透している。
今後の展望として、第３期認証評価で重要視される内部質保証システムを構築するため、「（仮称）質保証委員会」を立ち上げ、学長を中心とした教学マネジメントを迅速かつ適切に推進していく予定である。また、芸術学部の就学地を中野キャンパスに一元化
し、ダブルキャンパスを要因とする非効率化を解消するほか、学生同士の交流を促し、
メディア芸術の専門的知識及び技能を一層高めることができるよう教育研究環境の整備を図っていくことになる。さらに、2016 年度から始動した私立大学研究ブランディ
ング事業「色の国際科学芸術研究センター」は、工学と芸術学、２つの領域が連動しながら取り組む事業として推進し、国内外から注目される成果を上げていきたい。
最後に、本報告書は多くの教職員の協力を得ながら完成することができたものであり、心から感謝を申し上げ、締めの言葉とさせていただく。
東京工芸大学自己点検・評価委員長
西宮 信夫

自己点検・評価報告書 2016・2017

東京工芸大学自己点検・評価委員会（2017 年度）
委 員 長
西宮信 夫 （工学部長）
副委員長
岡野光 俊 （工学部教授）
副委員長
松中
義 大 （芸術学部准教授）
委員
義 江 龍 一 郎 （学長）内田孝 幸 （工学研究科長）
吉 田
成 （芸術学研究科長）
吉野弘 章 （芸術学部長）
大嶋
正 人 （工学部教務部長）
村田雅 之 （芸術学部教務部長）
堀
利 文 （専務理事）
北見
耕 一 （常務理事）
酒井克 之 （大学事務局長兼学事部長）
仲澤
晋 一 （法人事務部長）
宮崎和 博 （厚木キャンパス事務部長）
栗原
昌 美 （中野キャンパス事務部長）
島田
健 一 （厚木キャンパス庶務課長）
菅野
英 夫 （中野キャンパス庶務課長）
吉田昭 仁 （工学部教授）
髙木聖 （芸術学部教授）

作業部会（2017 年度）
委 員 長
西宮
副委員長
岡野
副委員長
松中
大嶋
村田
酒井
宮崎
栗原
島田
菅野
吉田
髙木

編集事務

信夫
光俊
義大
正人
雅之
克之
和博
昌美
健一
英夫
昭仁
聖

（工学部長）（工学部教授）（芸術学部准教授）（工学部教務部長）（芸術学部教務部長）（大学事務局長）（厚木キャンパス事務部長）（中野キャンパス事務部長）（厚木キャンパス庶務課長）（中野キャンパス庶務課長）（工学部教授）（芸術学部教授）

厚木キャンパス庶務課
中野キャンパス庶務課

大橋
宮本

和男
元気

2018 年 3 月発行

発行

東 京 工 芸 大 学
厚木キャンパス：〒243-0297 神奈川県厚木市飯山 1583
Tel 046-242-4111
Fax 046-242-3000
中野キャンパス：〒164-8678 東京都中野区本町 2-9-5
Tel 03-3372-1321
Fax 03-3372-1330
URL: http://www.t-kougei.ac.jp/