＜特集＞

環境中に放出されたプラスチックごみの現状と課題
152＜特集＞環境中に放出されたプラスチックごみの現状と課題

環境中でのプラスチックの動態と微小化のもたらす影響について
石垣智基（国立環境研究所 資源循環・廃棄物研究センター 国際廃棄物管理技術研究室）

1．はじめに加工状態によっては漂流するが，環境中で劣化し，形状

環境中に放出されたプラスチック類は，環境中に散乱を失い小片化することで，徐々に沈降することになる。

し景観を損なうだけでなく，野生生物の捕捉や摂食による影響，水路や河川への流入による都市の排水機能の低

2.1 プラスチック原材料の流出

下，さらには海洋流出による沿岸の漁業や観光資源への代表的な排出源は，樹脂ペレットの流出である。樹脂

悪影響が懸念されている。また，環境中での移動過程でペレットとは，プラスチック製品加工前の中間材料であ

プラスチックが微小化し，いわゆるマイクロプラスチッり，一般的には球状，円筒状，あるいは円盤状で10 mm

ク（以下MP）として環境中に拡散することも問題視され以下の粒径である。1966年にはすでにハワイ諸島で保護ている。2050年までに海洋プラスチックごみ問題の追加された野鳥による樹脂ペレットの飲み込みが報告されて的発生を食い止めるという宣言を含む「大阪ブルー・オいる7)。海洋中での検出が始めて報告されたのは北大西洋ーシャン・ビジョン」1)やその実効的な方策である「G20のサルガッソー海での1971年の調査8)であり，その際には海洋プラスチックごみ対策実施枠組」2)では，プラスチッ

すでに3500個/km2の樹脂ペレットの浮遊が確認されていク流出防止のために取り得る重要な措置として廃棄物管る。当時は，樹脂ペレットを製造可能な石油化学工場は理の改善を挙げている。我が国でもプラスチック対策の世界でも限定されており，アジアでは日本国内のみ，大政策パッケージが「プラスチック資源循環戦略」として

西洋岸では米国東海岸や北欧のみで稼働していた。樹脂

3)まとめられた ほか，海洋プラスチック削減のための国内

ペレットはそこで生産された上で，フレコンバッグに梱

実行計画 「海洋プラスチックごみ対策アクションプラン」

包され，各国の加工工場へ海上輸送されていた。港湾労4)5)や，途上国の対策支援に係る「MARINEイニシアチブ」

働者のストライキにより樹脂ペレットが海中投棄されたにおいても，排出源としての廃棄物管理改善の重要性に

事例9)等も報告されているが，意図的でなくとも荷揚げ・ついて言及している。

荷下ろし時の事故により破袋し海洋流出することは頻発

一方で，環境中に放出されたプラスチック類が有するしていた10)。我が国では1993年には通商産業省（当時）

リスク要因については依然として不確定なものが多く，の監修により「樹脂ペレット漏出防止マニュアル」が作

定性的な影響が印象論的に注目され，社会の不安を誘因

成され，その後の業界の流出削減努力もあって樹脂ペレ

6)

している現状に懐疑的な意見も多く見られる 。本稿では，ットの環境流出量は削減している。我が国のプラスチッ

プラスチックの環境放出の実態と環境中での挙動に関す

ク原材料の生産量は最盛期から30%程度減少している11)

る現状の知見を環境科学の観点から整理する。

こともあり，今後も流出量は減少すると考えられるが，零細の成形工場や着色工場，あるいは廃棄物からの再生

2．環境中のプラスチックの主な流出源

ペレット化工場からの流出防止には継続的な対策が必要

プラスチック類が環境中に放出される要因としては，である。一方で，世界的に見れば，プラスチック原材料(1)プラスチック原材料や製品の製造・保管過程での環境の生産量自体は増加しており，石油化学工場はもはや世流出，(2)プラスチック廃棄物の不適切な管理，ならびに界中で点在し，特にアジアは一大生産拠点となっている。

(3)環境放出を前提としたプラスチック製品の使用，に大樹脂ペレットの環境流出防止対策に関する我が国の経験別される。プラスチック製品に利用されている主要な合を諸外国と共有することは，環境面でも産業効率の面で成高分子素材の概要を表1に示す。密度が小さいほど飛散も有効であると考えられる。

しやすいほか，淡水ならびに海水密度との相対的な差異
で浮遊性・移動性が異なってくる。また，密度が大きい素材であっても製品・廃棄物として流出した際の形状や〔 全国環境研会誌 〕Vol.44

2.2 プラスチック製品や廃棄物の不適切な管理による流出No.4（2019）
7

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環境中に放出されたプラスチックごみの現状と課題
153

プラスチックを含む廃棄物の運搬，一時保管，処理（特投入処分されるプラスチック量が陸域からの流出量予測に破砕や選別）および埋立処分時の飛散や流出がこれにと比較しても無視できないと認識しており，廃棄物の海相当する。我が国においては。法令に基づき適正な廃棄

洋投入量削減を含めた包括的な対策を推進している25)。

物管理がなされていればほとんど生じ得ない問題である。

また，不適正な管理ではないが，津波や豪雨による災

裏を返せば，不適正な保管，処分，あるいは不法投棄な

害も環境流出要因となりうる。東日本大震災時においてどの事案において，プラスチックの環境流出の可能性がは，津波により480万トンのがれきが海洋に流出し，その高いことに留意する必要がある。また，廃棄物埋立地浸

うち154万トン程度が漂流したと類推されている26)が，そ出水はMPの排出源と認識されており12)，たとえ適正な埋の3分の1から半分程度がプラスチック類であると推定さ

立地管理をされていたとしても浸出水原水には一定濃度れている27)。復旧・復興の促進とともに環境保全上の観のMPが含まれる13,14)。浸出水処理の過程でその多くは汚点からも，迅速な災害廃棄物処理の推進とそのための自泥に移行し環境への流出量は削減可能であるが，採用さ治体間協力などが強く求められる。

れている処理技術や凝集薬剤の種類等によってその除去効率は異なる15,16)ほか，水処理施設のない旧処分場，安2.3 環境放出を前提としたプラスチック製品

定型処分場，すでに廃止された処分場，および海洋との社会的に大きな問題となったのは，洗顔料，歯磨き粉，

一定の水交換が想定される海面処分場17)等ではMPの環境

化粧品等に含まれるスクラブに代表されるマイクロビー

流出が想定される。

ズである。2010年頃から規制の動きが拡大した世界での過去には，きわめて大量のプラスチックくずが，資源状況に比べて日本の対応は遅く，2019年時点で依然としという名目で我が国から途上国に輸出されていた。近年て事業者の削減努力義務としての言及にとどまっている。

ではその量は年間およそ100万トンに上っており，現地で漁業やレジャーで使用される漁具類は，本来環境放出の資源化・再生過程における環境上不適切な取り扱いがを前提とされてはいないが，野外での利用という状況か

18)

懸念されていた 。これはとりもなおさず，プラスチッら，頻繁に海洋流出するほか，港湾部に保管していた漁クの環境放出という問題を我が国から途上国へと輸出し具が流出する事例は後を絶たない。釣り糸や大型の網なていたことに他ならない。2017年頃より途上国側の規制

どの洋上浮遊による，海洋生物への絡まり事故防止につ強化によりプラスチックくずの輸出が滞りはじめ，国内

いてはじめて国際的に議論されたのは1969年28)であるが，流通量の増加という形で問題が顕在化してきていたが，その後も同様の事例は多数報告されている。また，海洋19)

2019年5月のバーゼル条約の改正 により，「汚れたプラ

表層における主要なMPとして漁具由来のポリアミドが挙スチック」20)の加盟国間における移動がより広範に規制げられている29)。ポリアミドは密度が大きいものの，漁されることとなり，改めて国内での適正管理の見直しに具としての用途・製品形状から浮遊しやすいことが推測迫られる状況となっている。

される。ただし，海洋プラスチックの総量から判断する

途上国においては，各国の法令上は比較的適正に廃棄と，主要な排出源は海洋や沿岸での漁業およびレジャー

物が管理されているといえる状況下でも，廃棄物の飛散ではなく，河川経由であることが種々のモデル研究や観21)

・流出は普遍的に認められる。Jambackら が不適切なプ

測結果を基に推測されている30,31)。つまり，漁具の環境

ラスチック廃棄物管理に起因する各国からの環境流出量

放出は，プラスチックの流出に係る量的な問題というよを推計した際には，仮説の不適切さや信頼性に関して多りは，形状の特性に起因する野生生物の捕捉という質的くの疑義が上がったが，その後のLebretonら22)による信な問題としての一面が色濃くうかがわれる。

頼性の高い推計(年間115-241万トンのプラスチックが陸農業利用されているプラスチック類も，環境排出源と域から流出)においても，流出量の多い河川流域はアジア

して注目されている。畑作において防草や肥料流出防止

途上国に集中している。廃棄物適正管理の一環として，の目的で敷設されるプラスチックシート（いわゆる農業

収集運搬，保管，処理，再生，処分の各プロセスにおけ用マルチ）は，長期間の太陽光下での設置により劣化し，る飛散・流出防止措置を徹底することで，地域の生活環小片化したものが飛散・流出しやすい状況にある。使用境改善という主目的に加え，世界的なプラスチック環境

中だけでなく使用後の保管状況によっては，その可能性

流出量削減に寄与することが期待される。

はさらに高まる。温室に利用されるフィルム，家畜飼料

建設汚泥や浚渫土砂の海洋投入処分もプラスチックのの梱包に用いられるベール等も同様であり，使用後およ

環境流出源として重要である。浚渫土砂中には沈降した

び交換時には速やかに廃棄されることが望ましい。防虫23)

プラスチック製品およびMPが多く含まれている 。許可・防鳥用のネットは，設置条件や使用目的から，破損やを受けた浚渫土砂の海洋投入量は世界全体で年間3,000

劣化しやすく，そもそも環境流出しやすい状況にあ

万トン/年にも上っており24)，国際海事機関は，直接海洋〔 全国環境研会誌 〕Vol.44

No.4（2019）
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環境中に放出されたプラスチックごみの現状と課題
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表1 プラスチック製品として利用されている高分子の特性
低密度ポリエチレン
高密度ポリエチレン
エチレン
酢酸ビニル共重合体
ポリプロピレンポリスチレン
発泡ポリスチレン
ポリ塩化ビニル
アクリロニトリル・ブタジエン・スチレン共重合体
アクリル
飽和ポリエステル(ポリエチレンテレフタレート等)
不飽和ポリエステル(FRP等)
ポリアミド
ポリカーボネート
スチレンブタジエン・
ブタジエンゴム
軟質ウレタンフォーム(発泡ポリウレタン)
メラミン

密度 (g/cm3)
0.91-0.93
0.94-0.965

有害性スコアと分類22)11 (II)
11 (II)

主な用途
包装材，農業用フィルム，ケーブル被覆
容器，コンテナ，パイプ

0.92-0.95

9 (II)

農業フィルム，梱包ラップ

0.90-0.92
1.04-1.09
0.07-0.7
0.01-0.06
1.16-1.45

1 (I)
30 (II)

10001-10551 (V)

自動車部品，家電部品，電線被覆
弁当容器
食品トレイ・カップ麺容器
建材（断熱材，芯材），土木資材（型枠，盛土材）
上下水道管・継手，建材（雨樋，サッシ，床材），農業用フィルム

1.01-1.21

6,552 (V)

家電駆体，外装材

1.17-1.20

1,021(IV)-11,521 (V)

自動車部品，キッチン用品，水槽底面プレート

1.34-1.39

4 (II)

機能性フィルム（絶縁・磁気テープ），衣料品，飲料容器

44 (III)

47(III)-63(III)
610(IV)-1,177(IV)

非FRP（化粧板，造園）
FRP（船舶，コンテナ，ヘルメット）
自動車部品，工具，漁具
家電駆体，農業ハウス資材

(-)

タイヤ

0.016-0.1

13,844 (V)

クッション

1.48

882 (IV)

化粧板（建材・家具），キッチン用品

1.10-1.46
1.65-2.60
1.13-1.15
0.9-0.94

1,117(IV)-1,414(IV)る。また流出後には，漁具と同じく野生生物に与える影ク類が優占している傾向が続いていることが窺われる。

響が懸念されることから，適正設置・利用を推進するこ

漂着物の由来としては，潮流に乗って長距離移動する漂32)とが必要である 。農業土壌に直接埋設される用途とし流物がしばしば問題視されるが，実際には国内近隣の海て，保水材としての高吸水性樹脂が挙げられる。また，岸間を短距離で移動する漂流物，河川を経由して流出しポリマーコートされた種子の普及も，環境流出が懸念さた陸域由来物の割合が高い。それらは沿岸から一定距離れる要因としてあげられる。これは，播種作業の効率化，の沖合まで流出し漂流しているが，潮位や波高が高くっ

農薬使用の削減，耐温性や吸水性の向上による発芽効率た際に海岸に到達し，その後潮位が低下することで一部化などの目的で種子をコーティングするものである。いが海岸に残留すると考えられる。これは海岸線の構造にずれも，作物の収穫後にはプラスチックがそのまま土壌も左右され，再流出や漂着を繰り返しながら移動するメ中に残存するため，特にMP化の観点からその消長が懸念

カニズムが示されている36)。河川経由で流下する廃棄物されている。

の主要構成物として，食品の包装に用いられるフィルム，

欧州ではMPの主要な排出源のひとつとしてタイヤ由来
33)

ペットボトル，ビニル袋などが多いこと，ただしその構の小片 が注目されており，最大で海洋MPの60%を占める

成は河川によって異なることが報告されている38)。通行34)ともされている。タイヤ由来のMPは主に自動車の走行

人による路上投棄だけでなく，河川域での生活者，河川中に摩耗して発生し，道路脇粉じん中に1-5%程度の割合

でのレジャーに起因することも考えられ，多様なステー

35)

で存在 することから，河川・水路に流出しやすい状況にあると言える。

クホルダーと連携して流出対策を推進する必要がある。
環境中に放出されたプラスチックは，特に河川での流下過程において劣化しマイクロ化していくことが想定さ

3．環境中のプラスチックに関する我が国の実態
3.1 沿岸における漂流漂着物れている。しかし，関東26地点，関西9地点の河川平野部
および河口域における調査39)によると，同一河川での流自然界におけるプラスチックの散乱状況について，も下に伴うMP濃度の増加は一部の河川（隅田川，中川，大っとも視認されるのは沿岸における漂流物・漂着物であ川）では確認されたが，全体を通じては有意ではなく，る。著者らが2006年から2010年にかけて日本海側で実施

流下過程におけるマイクロ化の傾向は確認されなかった。

36)

した調査 では，沿岸に漂着する人工物の平均個数は100

詳細な挙動の検証には，他の河川や水路との合流に伴うm あたり343点，平均重量は100 mあたり40.9 kg であり，希釈の影響を考慮した収支をとることが必要であると考その70%から93%がプラスチック素材であったことが確認えられる。平均MP個数で比較すると関東の河川域が1.2されている（表2）。環境省が2017年度に実施した全国10個/m3に対して，河口域・東京湾では2.8個/m3であり，流箇所での調査でも漂着物のうちプラスチックが占める割下に伴う劣化の影響をうかがわせる。なお，関西の河川

37)

合は51%から97% であり，沿岸漂着物のうちプラスチッ〔 全国環境研会誌 〕Vol.44

では大川下流のきわめて高濃度の地点を除けば，関東にNo.4（2019）
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環境中に放出されたプラスチックごみの現状と課題
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比べてMP濃度が低く，平均個数で0.86個/m3であった。それている43)。分子量が500 Daを下回るレベルまで低分子の他の調査報告37,38)と比較しても，関東圏の河川流域お化されると，末端メチル基に対する微生物分解も起こり

よび東京湾での調査結果は突出しており，河川へのMP流やすくなる48.50)ため，化学構造の分解は加速度的に進行入源の把握と削減対策が急務である。

していく。最終的には，脂肪族カルボン酸，ケトン，アルコール，アルデヒド等の化合物まで低分子化48)される

表2

日本海沿岸における人工漂着物の調査結果

海岸名

調査日

K海岸

2007/11/7

262個

10.8 kg

71%

2007/12/23

498個

65.1 kg

77%

2008/9/4

558個

13.7 kg

93%

新潟

O海岸
石川
H海岸
福井

回収個数/100m 回収重量/100m プラ率

ことで，微生物によって容易に無機化されていくことになる。我々がMPと分類しているプラスチック小片は，こうした分解過程にある高分子の低分子化・無機化の途中
経過を観測しているものと考えることができる。
微生物単独によるポリエチレンの分解は，紫外光によ2007/12/22

615個

53.2 kg

93%

2008/9/3

316個

18.1 kg

86%

る分解に比べると遅い（たとえば土壌に10年間埋設でM海岸

2007/6/2

235個

72.7 kg

72%

0.2%の重量減少51)）が，それでも土壌や廃棄物埋立地中

T海岸

2007/6/15

1445個

131.0 kg90%に存在するカビや放線菌による分解の事例が報告されてF海岸

2006/12/13

261個

20.3 kg82%

2007/1/30

537個

122.7 kg

93%

2008/11/15

297個

64.0 kg91%て，二酸化炭素を放出していること53,54)が報告されてお2007/1/29

176個

34.0 kg

79%

り，微生物による無機化が生じうることの証左とされて2008/6/18

32個

1.6 kg75%

いる。リグニン分解菌の生産するマンガンペルオキシダ

2007/9/4

28個

2.8 kg85%ーゼ55)やラッカーゼ56)等の酵素は基質特異性が低く，高2008/3/4

89個

13.7 kg

70%

2007/9/5

104個

5.4 kg81%

2008/3/4

41個

7.3 kg91%

343個

40.9 kg

京都
K海岸
兵庫
K海岸
鳥取
K海岸

Y海岸
平均

いる52)。これらの微生物はポリエチレンから炭素源を得

分子の任意の部位から分解・断裂を進めることが可能である。例としてポリエチレンの分子量を500 Da程度まで低下させること57)が報告されている
ポリプロピレンは第3級炭素を主鎖に有することから

4．環境中でのプラスチックの消長

近紫外光による分解が進みやすい58,59)。また，ポリスチ

素材としてのプラスチックは化学的な構造が安定であレンはフェニル基が活性化されることで，隣接するC-H

り，環境中において長期間残留することは広く理解され結合の断裂を誘発し，ラジカルの発生量を増加させるこている。その一方で，環境中の諸条件によって緩慢にでとから，やはり近紫外光による影響を受けやすいとされはあるが分解が進み，構造の劣化が引き起こされる。もている60,61)。ポリ塩化ビニルは紫外光による分解が最もっともよく知られているのは，太陽光照射下における近進みやすい汎用高分子とされている62)。紫外光による脱紫外光による化学的構造への影響である40-42)。主に高分塩素に伴って炭素主鎖に二重結合を有するポリエンが形

子主鎖構造が，紫外光照射によって生じるラジカルの伝成されるが，この不飽和結合がさらに紫外光による破断達を通じて，酸化型の低分子化合物まで断裂されていくを受けやすく低分子化が進むことになる63)。ただし，そ43)の過程で塩化物が多く生じることから，他のプラスチッ。この反応は酸素が取り込まれることで進行するため，
44)

酸素雰囲気が必須条件 であり大気環境下で進行しやす

ク類に比べて生物分解の寄与という点では劣る。またポい。断裂だけでなくラジカルを介した架橋反応も想定さ

リ塩化ビニルは用途によって多様な添加剤を含んでいる

れる45)ため，見かけの低分子化は緩やかに進み，その過可能性がある。UV安定剤を含んでいる場合は紫外光の影

46)

程で力学的特性を失い 小片化・MP化すると考えられて響を受けにくくなる他，可塑化剤等として鉛や有機スズいる。プラスチック添加物の流出も物理的な小片化を促

化合物を含んでいる場合は，主鎖の劣化と同時に放出さ進する要因である。ラジカル生成による断裂は，紫外光れることが懸念される。

だけでなく大気中のオゾンによっても誘発され47)，いず

主鎖が多分子で構成されているプラスチックは紫外光

れも陸域におけるプラスチックの劣化に関わる重要な要による分解に加えて，加水分解の影響を受けやすい64)。

因である。

これは海洋など水環境中における主要な劣化要因のひと

高分子主鎖が炭素で構成されているプラスチック（ポつであり，たとえばポリエチレンテレフタレートやポリリエチレン，ポリプロピレン，ポリスチレン，ポリ塩化

ウレタンに含まれるエステル結合は加水分解を受けて，ビニル等）は，主鎖部分が紫外光の影響を受けて低分子カルボキシル末端を有する化合物とビニル基末端を有す

48,49)

が，寄与する波長は高分子の種類によって異る化合物を形成する65)。カルボキシル末端を有する化合なり，ポリエチレンは300 nm前後，ポリプロピレンは370

物は，紫外光をうけたラジカル経由での分解でも生成さnm前後の紫外光が最も高分子鎖の破断に影響があるとされ，末端からの開環を経て生物分解が進行する。紫外光化する〔 全国環境研会誌 〕Vol.44

No.4（2019）
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環境中に放出されたプラスチックごみの現状と課題
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による分解においては，メチレン基を含む結合部由来で
66)

プラスチック素材中の構成成分あるいは分解過程でヒドロキシペルオキサイドが形成され ，それによって生成される成分は，いずれも内的な要因によるリスクでさらにラジカルの生成ならびに酸化分解が進行する。ポあると考えられるが，環境移動中に（あるいは排出直後

リウレタンの場合は，エステル結合だけでなくウレタンから）プラスチックが外的な化学物質を吸着して運搬す

結合部も加水分解による断裂を受けやすい。また，微生ることで，その広範囲な拡散に寄与していることは，特67)

物分解を受けやすい部位 でもあり，カビや細菌由来のに海洋プラスチックに関する問題が提起された当初か

ポリウレタン分解酵素による低分子化68)が報告されていら懸念されてきた7)。たとえばMPが疎水性の化学物質をる。

吸着しやすいのは素材の特性から当然であり，広範囲に移動していること自体は事実である。しかし，それが全5. 環境中のプラスチックに関わるリスク要因

球的な化学物質の拡散や生態系・人体にどの程度の追加

世界中で流通している食塩28種のうち25種でMPの混的リスクを及ぼしているかについては科学的な評価が69)

入が確認される など，我々がプラスチックを摂食する必要である。これまでに海洋生物の曝露・摂取モデルを可能性は飛躍的に高まっている。人間の体内にMPが存在用いた評価では，MPに運搬される化学物質の摂取は，環70)することも糞便の調査結果 から示されているが，その境や食餌由来の摂取に比べて極めて小さいこと77)など，由来が食品・調味料に含まれていたMPか，飲食物の容器

海洋生物による有機汚染物質の摂取・蓄積においてMP

包装かについては特定できていない。MP摂食による化学が果たす役割が大きいとも，MPの存在が環境リスクの増

物質への暴露についても，有意に追加的な影響が生じる

大に寄与しているともいえないこと78)が示されている。

ほどの摂取は考えにくい71,72)とされている。どちらかとMPが運搬する化学物質による健康リスク影響についていうと，MPが物理的に消化管等に与える刺激の方が懸念

は，扇動的な報告も多く住民の不安や懸念も高まっていされている。

るが，地域の実態を反映した調査研究を通じてその影響
29)

海洋表層18報と底質20報におけるMP組成の比較 にを明らかにするとともに，多様な曝露経路と化学物質のよると，利用量が多く密度の小さいポリエチレンやポリ特性を加味した上で，公平かつ中立な検討と情報提供を

プロピレン，ならびに容器形状などから浮遊しやすいポ

進めることが求められる。

リエチレンテレフタレートは海洋と底質の双方に共通
して主要なMP成分であるが，海洋表層では密度の大きい

6．終わりにポリアミドが，逆に底質では密度の小さいポリプロピレ

本稿では，プラスチックの環境放出に係る実態と環境ンが主要なMP組成として確認された。この5種について中での消長に関する現状の知見を整理した。プラスチッ

は，ポリマーおよび添加剤の化学的性状に起因する有害

クはその利便性に基づき多様な用途で製品として利用さ73)

性はいずれも低いこと が報告されている（表1）。こ

れており，我が国でも製品や廃棄物の適正利用・適正管の有害性評価は，欧州分類表示包装規則(CLP規則)に基理を通じて環境放出量削減が可能である。また，途上国

づく含有物質の有害性（各種の健康影響，細胞・生態毒への削減対策支援を実施する上でも，原料流出防止や廃性，分解性，蓄積性，爆発性，反応性，自己発熱性，環棄物適正管理に係る我が国の経験が有効であると考えら

境破損性など）によるスコアと，化学品の分類及び表示れた。また，環境中に放出されたプラスチックは，紫外に関する国際的調和システム(GHS)に基づいて分類され光・オゾンによる酸化分解，加水分解，ならびに生物分ている。ここでクラス(V)は段階的に廃止すべき物質，

解の影響を受け劣化するが，反応部位や劣化速度は高分クラス(IV)はリスク削減が必要な物質，と位置づけられ子の化学的構造によって異なることが既報より明らかにている。たとえばポリ塩化ビニルは，素材に含まれる塩された。我々が観測しているMPは，プラスチックが分子素に加えて，可塑性や屈曲性を与えるための多様な添加レベルで分解されていく途中過程の形態であり，すでに剤の有害性52)が懸念されており，高リスクに分類されて元の化学構造とは異なっているだけでなく，その後の無いる。一方で，プラスチックの分解・断裂過程で生成さ機化に至るまでに起こりうる反応の選択肢も多く，反応れる副産物や中間代謝物の有害性はしばしば見逃されが進みやすい状況にあるものと考えられた。一方で，環74)がちである。芳香族化合物，フェノール類 ，高分子の境中での劣化過程において生じる分解副産物や中間生成

不飽和脂肪酸，ベンゼン75)，テトラクロロエチレンやメ物，がもたらすリスクについては依然として不明な点が76)

チルベンゼン類 など，プラスチックが環境中で小片化多く，今後検討すべき課題である。またMP化したプラス

される過程で，副次的に生成される低分子化物の有するチックが化学物質を運搬しているという点については，

有害性についても，構成素材と同様に充分に検討される化学物質の移動に関わる多様な要因のひとつとして位置必要がある。

づけて議論する必要がある。MPに運搬される化学物質が〔 全国環境研会誌 〕Vol.44

No.4（2019）
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環境中に放出されたプラスチックごみの現状と課題
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MPの分解に伴ってどのような挙動を示すのか，環境移動に関わる詳細な知見の解明も待たれるところである。

pollution in Irish freshwater systems. EPA Final
Report 2014-HW-DS-2, Wexford, Ireland, 201715) Sundt P. : Sources of microplastics

7．引用文献1) G20 (2019): G20-pollution

to the marine environment. Report M-321, Norwegian
Osaka

Leaders’

Declaration,

https://g20.org/pdf/documents/en/FINAL_G20_Osaka_Leaders_Declaration.pdf

Environment Agency, 201416) Juho K. : Microplastics and harmful substances inurban runoffs and landfill leachates: possible

2) G20 (2019): 1G20 Implementation Framework for
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＜特集＞

環境中に放出されたプラスチックごみの現状と課題
158

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13

＜特集＞

環境中に放出されたプラスチックごみの現状と課題
159

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No.4（2019）
14

＜特集＞

環境中に放出されたプラスチックごみの現状と課題
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: Microplastic as a vector for chemicals in theaquatic environment, Critical review andmodel-supported reinterpretation of empiricalstudies. Environmental Science and Technology, 50,
3315-3326, 201678) Burns E.E., Boxall A.B.A. : Microplastics in theaquatic environment: Evidence for or against
adverse impacts and major knowledge gaps.

Environmental Toxicology and Chemistry, 37, 2776–
2796, 2018

〔 全国環境研会誌 〕Vol.44

No.4（2019）15