琉球大学

学部・研究科等の研究に関する現況分析結果
学部・研究科等の研究に関する現況分析結果（概要）１． 法文学部・人文社会科学研究科
２． 観光産業科学部、観光科学研究科
３． 教育学部・教育学研究科
４． 農学部・農学研究科
５． 理学部
６． 理工学研究科
７． 医学部
８． 医学研究科
９． 工学部
10． 保健学研究科
11． 法務研究科
12． 熱帯生物圏研究センター

研究 0-1
研究 1-1
研究 2-1
研究 3-1
研究 4-1
研究 5-1
研究 6-1
研究 7-1
研究 8-1
研究 9-1
研究 10-1
研究 11-1
研究 12-1

琉球大学

琉球大学

学部・研究科等の研究に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

研究活動の状況

研究成果の状況

質の向上度

法文学部・人文社会科
期待される水準を上回る 期待される水準を上回る 高い質を維持している
学研究科
観光産業科学部、観光期待される水準にある科学研究科期待される水準にある質を維持している

教育学部・教育学研究期待される水準にある科期待される水準にある質を維持している

農学部・農学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

理学部

期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

理工学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

医学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

医学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

工学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

保健学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

法務研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

熱帯生物圏研究センタ
期待される水準にあるー期待される水準にある質を維持している

注目すべき質の向上
法文学部・人文社会科学研究科○「水中考古学手法による元寇沈船の調査と研究」では、長崎県鷹島周辺海底で元寇沈没船の調査を行い、２船の沈没船を発見している。

研究 0-1

琉球大学

研究 0-2

琉球大学 法文学部・人文社会科学研究科

法文学部・人文社会科学研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 1-4

研究 1-1

琉球大学 法文学部・人文社会科学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

研究活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の研究論文総数は 620 件
で教員一人当たり 5.7 件、著書数は 82 件で教員一人当たり 0.8 件となっている。

○

学際的研究の推進のため、学内の大型プロジェクト研究に参画している。平成 25 年度の「人類の拡散と琉球列島」、平成 27 年度の「文化共有集団による越境的ネットワークの国際比較研究」等、地理学や社会学からみた移民研究、人類学からみた島しょ文化研究に関して、研究拠点の役割を担っている。

○

科学研究費助成事業については、第２期中期目標期間に 46 件の新規プロジェ
クトが採択されている。申請に対する新規内定率は、平成 22 年度の 14.6％から
平成 27 年度の 28.1％へ増加している。

○

国際連携による研究「人の移動と 21 世紀のグローバル社会」（平成 20 年度から平成 25 年度）は、当該研究科博士後期課程が中心となり、コロンビア大学（米国）、ハワイ大学（米国）、福建師範大学（中国）等の海外６大学と連携したプロジェクトとなっている。国際シンポジウムやフォーラムを 13 回開催
し、研究論文を 134 件発表し、叢書『人の移動と 21 世紀のグローバル社会』全10 巻として刊行している。

以上の状況等及び法文学部・人文社会科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ〔判定〕

研究成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

学術面では特に英米・英語圏文学、アジア史・アフリカ史において卓越した研究成果がある。

○

卓越した研究業績として、英米・英語圏文学の「アメリカ海洋文学」、アジ
ア史・アフリカ史の「琉球併合（琉球処分）の研究」がある。特に、アジア
史・アフリカ史の「琉球併合（琉球処分）の研究」では、東京外国語大学海外研究 1-2

琉球大学 法文学部・人文社会科学研究科

事情研究所主催で書評コロキウムが開催され、平成 27 年度にソウル大学アジア・センター（韓国）主催の招待講演が行われている。
○

社会、経済、文化面では、特に考古学の細目において卓越した研究成果があり、沈没船の調査により考古学、歴史学等の分野に新たな知見をもたらしている。

○

卓越した研究業績として、考古学の「水中考古学手法による元寇沈船の調査と研究」があり、国際放送を含むマスメディアで取り上げられている。

以上の状況等及び法文学部・人文社会科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、法文学部・人文社会科学研究科の専任教員数は 107 名、提出された研究業績
数は 12 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 11 件（延べ 22 件）について判定した結果、「SS」は２割、「Ｓ」は５割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績３件（延べ６件）について判定した
結果、「SS」は３割、「Ｓ」は５割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 1-3

琉球大学 法文学部・人文社会科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

高い質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）と第２期中期目標期間を比較すると、研究論文数は 555 件から 620 件へ、出版図書は 63 件から 82 件へ増加している。

○

科学研究費助成事業の新規採択率は、平成 22 年度の 14.6％から平成 27 年度の28.1％へ増加している。

○

学際的研究の推進のため、学内の大型プロジェクト研究に参画しており、特に地理学や社会学からみた移民研究、人類学からみた島しょ文化研究の研究拠点となっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

国際連携による研究「人の移動と 21 世紀のグローバル社会」では、13 回の国際シンポジウム等を開催し、134 件の論文を発表している。これらの成果は全 10巻の叢書として刊行している。

○

科学研究費助成事業に採択された考古学の「水中考古学手法による元寇沈船の調査と研究」では、長崎県鷹島周辺海底で元寇沈没船の調査を行い、２船の沈没船を発見している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。
２．注目すべき質の向上○「水中考古学手法による元寇沈船の調査と研究」では、長崎県鷹島周辺海底で元寇沈没船の調査を行い、２船の沈没船を発見している。

研究 1-4

琉球大学 観光産業科学部、観光科学研究科

観光産業科学部、観光科学研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 2-4研究 2-1

琉球大学 観光産業科学部、観光科学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の研究成果の発表状況について、著書は 49 件、論文は 187 件（うち査読付き論文 105 件）、学会発表は137 件となっている。

○

第２期中期目標期間において、科学研究費助成事業は総額約 7,650 万円、受託研究費等の外部資金は総額約２億円となっている。

以上の状況等及び観光産業科学部、観光科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に応用健康科学、経営学において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、応用健康科学の「LED 水中可視光通信技術を活用した水中健康癒しプログラムの研究開発」、経営学の「スポーツ・ツーリズムの観点からスポーツスポンサーシップに関する研究」がある。

○

社会、経済、文化面では、特に応用健康科学において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、応用健康科学の「LED 水中可視光通信技術を活用した水中健康癒しプログラムの研究開発」があり、沖縄県の企業と共同で水中
健康癒しを目的としたプログラム及び支援機器の研究、開発を行っている。

以上の状況等及び観光産業科学部、観光科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、観光産業科学部、観光科学研究科の専任教員数は 23 名、提出された研究業
績数は５件となっている。

研究 2-2

琉球大学 観光産業科学部、観光科学研究科

学術面では、提出された研究業績４件（延べ８件）について判定した結果、「Ｓ」
は６割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績３件（延べ６件）について判定した
結果、「SS」は２割、「Ｓ」は８割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 2-3

琉球大学 観光産業科学部、観光科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の研究成果の発表状況について、著書は 49 件、論文は187 件（うち査読付き論文 105 件）、学会発表は 137 件となっている。

○

第２期中期目標期間において、科学研究費助成事業は総額約 7,650 万円、受託研究費等の外部資金は総額約２億円となっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

特徴的な研究業績として、応用健康科学の「LED 水中可視光通信技術を活用した水中健康癒しプログラムの研究開発」があり、第６回ものづくり日本大賞特別賞を受賞している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 2-4

琉球大学 教育学部・教育学研究科

教育学部・教育学研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 3-4

研究 3-1

琉球大学 教育学部・教育学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における論文及び著書の発表件数は、教員一人当たり年度平均 1.8 件となっている。

○

生徒指導や学力向上・授業力向上に貢献する教育学領域、新たな知見を提供する特別支援教育、主権者・市民性教育における人文・社会領域の研究、科学教育に貢献する自然科学領域、地域と共同で作品を作り出す芸術領域等、地域の文化的、教育的諸課題に取り組んできており、地域•学校現場等で教員が実施した講演・講義、共同研究・指導助言等の件数は、教員一人当たり年度平均３回以上となっている。

以上の状況等及び教育学部・教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定
した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に日本語学や物性Ⅱにおいて特徴的な研究成果がある。また、国際的な学術誌へ論文が掲載されているほか、沖縄文化協会賞（金城朝永賞）を受賞している。

○

特徴的な研究業績として、日本語学の「琉球方言に関する研究と保存・継承」や物性Ⅱの「量子凝縮相の研究」がある。

○

社会、経済、文化面では、特に政治学や有機化学において特徴的な研究成果がある。また、マスメディアで研究成果が取り上げられている。

○

特徴的な研究業績として、政治学の「沖縄の自治の再生と市民性教育」や有機化学の「シークヮーサー由来ノビレチンの薬理学的研究」がある。

以上の状況等及び教育学部・教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

研究 3-2

琉球大学 教育学部・教育学研究科

なお、教育学部・教育学研究科の専任教員数は 97 名、提出された研究業績数は 18件となっている。
学術面では、提出された研究業績 11 件（延べ 22 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は７割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績 12 件（延べ 24 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は６割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 3-3

琉球大学 教育学部・教育学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における論文及び著書の発表件数は教員一人当たり年度
平均 1.8 件となっている。また、科学研究費助成事業の採択金額は平成 22 年度の約１億 5,000 万円から平成 26 年度の約２億円となっている。

○

平成 24 年度に研究成果を地域・学校現場等に還元するアドバイザリースタッ
フ制度を創設したことにより、教員による講演・講義、共同研究・指導助言の件数について平成 24 年度と平成 27 年度を比較すると、講演・講義の件数は 24
件から 81 件、共同研究・指導助言の件数は 34 件から 185 件となっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間に沖縄県の文化、教育的課題を切り結ぶ研究を行っており、地域や学校現場等で教員が講演・講義、共同研究・指導助言等の件数は教員一人当たり年度平均３回以上行うなど、研究成果を地域に還元しているほか、国際的な学術誌への論文掲載や沖縄文化協会賞（金城朝永賞）を受賞している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 3-4

琉球大学 農学部・農学研究科

農学部・農学研究科
Ⅰ

研究の水準･････････････････････････････････

研究 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 4-4

研究 4-1

琉球大学 農学部・農学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の論文数は平均 74.3 件となっている。また、学会等での発表数は平均 98 件、国際会議での発表数は平均 17 件となっている。

○

第２期中期目標期間の科学研究費助成事業の採択状況は、平均 18.7 件（約3,020 万円）となっている。

○

第２期中期目標期間の特許の取得件数は平均 2.5 件となっており、特許による収入は平均約 72 万円となっている。

以上の状況等及び農学部・農学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定し
た。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、熱帯・亜熱帯の気候と島嶼環境の特性を活かした生物生産とその利用及び環境保全に関する研究の推進を目標としており、特に地域環境工学•
計画学において卓越した研究成果がある。また、日本生態学会論文賞、日本園芸学会年間優秀論文賞、日本キチン・キトサン学会奨励賞等を受賞している。

○

卓越した研究業績として、地域環境工学•計画学の「地すべり土の残留せん断
強度特性に関する研究」があり、これにより平成 24 年に米国地質学会（GSA）の E.B. Burwell, Jr., Award を受賞している。

○

社会、経済、文化面では、特に生態•環境、植物保護科学において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、生態・環境の「協力行動の進化に関する研究」、
植物保護科学の「沖縄産未利用植物を利用した有害線虫類の防除に関する研究」がある。

研究 4-2

琉球大学 農学部・農学研究科

以上の状況等及び農学部・農学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、農学部・農学研究科の専任教員数は 53 名、提出された研究業績数は９件となっている。
学術面では、提出された研究業績８件（延べ 16 件）について判定した結果、「SS」は２割、「Ｓ」は６割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績２件（延べ４件）について判定した
結果、「Ｓ」は 10 割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 4-3

琉球大学 農学部・農学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

科学研究費助成事業の金額は、平成 22 年度の約 2,550 万円から平成 27 年度の
約 3,480 万円となっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

米国地質学会（GSA）E.B. Burwell, Jr., Award、日本食品保蔵科学会学会賞、
日本雑草学会学術論文賞、日本生態学会論文賞、日本園芸学会年間優秀論文
賞、日本キチン・キトサン学会奨励賞等を受賞している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 4-4

琉球大学 理学部

理学部
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 5-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 5-4

研究 5-1

琉球大学 理学部

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

研究活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 23 年度から平成 27 年度の「琉球大学国際サンゴ礁研究ハブ形成プロジェ
クト」により、サンゴ礁島嶼の科学を推進し、実施期間中に 170 件の学術論文・総説を発表している。

○

平成 24 年度に採択された、科学技術振興機構と国際協力機構が連携して実施する、地球規模課題対応国際科学技術協力プログラムの「サンゴ礁島嶼系における気候変動による危機とその対策」では、学術論文は 16 件、総説・著作物は８件発表しているほか、学会発表や講演を 41 件実施している。

○

平成 26 年度に採択された、日本学術振興会の頭脳循環を加速する国際研究ネットワーク推進プログラム「海洋生物多様性の進化生態学的形成プロセスと保全に関する国際共同研究」では、クイーンズランド大学（オーストラリア）等
から研究者を招へいし、共同調査やセミナー等を実施するとともに、若手研究者（３名）をクイーンズランド大学へ長期派遣し、国際共同研究を行っている。

○

第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）と第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）を比較すると、科学研究費助成事業の採択件数は平均 26 件から平均 38 件、受託研究の受入件数は６件から 12 件へそれぞれ増加している。

以上の状況等及び理学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に環境動態解析、形態・構造、数学解析の細目において特徴的な研究成果がある。亜熱帯・島しょ・海洋の地域特性を活かした研究を、地学・化学・生物系を中心に推進しており、サンゴやサンゴ礁を利用した研究に関する成果がある。

研究 5-2

琉球大学 理学部○

特徴的な研究業績として、環境動態解析の「第四紀の地球環境変動史の復元に関する地球化学研究」、「海洋酸性化によるサンゴ礁でのイシサンゴからソフトコーラルへのフェーズシフト」、形態・構造の「群体性ホヤと原核生物の共生」、数学解析の「パンルヴェ方程式およびモノドロミ保存変形に関する研究」がある。「海洋酸性化によるサンゴ礁でのイシサンゴからソフトコーラル
へのフェーズシフト」は、海洋酸性化によってサンゴ礁がイシサンゴ群集から
ソフトコーラル群集へ変化する可能性を示した研究で、トップジャーナルに掲載され、平成 27 年度文部科学省 NISTEP 賞等を受賞している。

○

社会、経済、文化面では、特に放射線・化学物質影響科学、水圏生産科学の細目において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、放射線・化学物質影響科学の「チョウを用いた放射能汚染の生物影響に関する研究」、水圏生産科学の「イカ類の行動学的研究」がある。「チョウを用いた放射能汚染の生物影響に関する研究」は、福島
第一原子力発電所の事故による放射能の生物への影響をいち早く検討している。

以上の状況等及び理学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、理学部の専任教員数は 81 名、提出された研究業績数は 18 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 16 件（延べ 32 件）について判定した結果、「SS」は１割、「Ｓ」は６割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績４件（延べ８件）について判定した
結果、「Ｓ」は６割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 5-3

琉球大学 理学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第１期中期目標期間と第２期中期目標期間を比較すると、教員一人当たりの原著論文数は平均 1.6 件から平均 1.9 件、国際学会発表数は平均 1.1 件から平均
1.3 件となっている。また、科学研究費助成事業の採択件数は平均 26 件から平均
38 件、受託研究の受入件数は平均６件から平均 12 件となっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○「国際サンゴ礁研究教育ハブ形成プロジェクト」等３件の大型プロジェクト
では、サンゴ礁島嶼系の生物多様性から地球規模の環境変動まで幅広い研究を推進している。

○

アジア太平洋地域の研究機関とのネットワークを発展させ、国内外の若手研究者を育成するとともに、国際的・学際的なサンゴ礁島嶼系システム科学の発展に貢献している。

○「イカ類の行動学的研究」では「イカ類の行動学的研究についての一般向け解説書」等の書籍を出版している。また、「チョウを用いた放射能汚染の生物影響に関する研究」がある。
これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 5-4

琉球大学 理工学研究科

理工学研究科Ⅰ

研究の水準･････････････････････････････････

研究 6-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 6-4

研究 6-1

琉球大学 理工学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、平成 26 年度
日本学術振興会「頭脳循環を加速する国際研究ネットワーク推進プログラム」
による海洋生物多様性に関する国際共同研究等の、地域特性を活かした大型プ
ログラムを４件実施している。

○

第２期中期目標期間の研究発表件数の年度平均は、学術論文は約 255.7 件、国際学会発表は 183.0 件となっている。

○

外部からの研究資金の受入金額は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の平均約２億 1,100 万円から第２期中期目標期間の平均約３億 3,500万円となっている。特に、受託研究費の受入金額は、約 6,400 万円から約１億5,800 万円となっている。

以上の状況等及び理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、亜熱帯、島しょ、海洋という地域特性を活かした研究により、環境動態解析、電力工学・電力変換・電気機器等の細目において特徴的な研究成果がある。また、研究成果のトップジャーナルへの掲載や、学会等からの受
賞がある。

○

特徴的な研究業績として、環境動態解析の「第四紀の地球環境変動史の復元に関する地球化学研究」、数学解析の「パンルヴェ方程式およびモノドロミ保
存変形に関する研究」、電力工学・電力変換・電気機器の「太陽光発電導入のための最適運用方法に関する研究」、「H∞制御を用いた風力発電機のロバスト制御」の研究、形態・構造の「群体性ホヤと原核生物の共生」の研究等がある。

○

社会、経済、文化面では、放射能汚染の生物への影響や津波に対する防災に

研究 6-2

琉球大学 理工学研究科

関する研究成果を資料提供するなどの、社会的に貢献する研究成果がある。
○

特徴的な研究業績として、地球・資源システム工学の「海洋バイオマスの高速大量培養技術による炭素回生システムの構築」の研究、水圏生産科学の「イカ類の行動学的研究」等がある。

以上の状況等及び理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、理工学研究科の専任教員数は 174 名、提出された研究業績数は 40 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 35 件（延べ 70 件）について判定した結果、「SS」は１割、「Ｓ」は６割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績８件（延べ 16 件）について判定した結果、「Ｓ」は６割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 6-3

琉球大学 理工学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

研究発表状況について、第１期中期目標期間と第２期中期目標期間の年度平均を比較すると、学術論文数は 203.7 件から 255.7 件、国際学会発表数は 163.2
件から 183.0 件となっている。

○

外部からの研究資金の受入金額は、第１期中期目標期間の約２億 1,100 万円から第２期中期目標期間の約３億 3,500 万円となっている。特に、受託研究費の受入金額は、約 6,400 万円から約１億 5,800 万円となっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○「国際サンゴ礁研究教育ハブ形成プロジェクト」等の研究プロジェクトにより、サンゴ礁島しょ系の生物多様性から地球規模の環境変動まで幅広い研究を実施している。環境動態解析の「第四紀の地球環境変動史の復元に関する地球化学研究」、形態・構造の「群体性ホヤと原核生物の共生」の研究等の特徴的な研究成果がある。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 6-4

琉球大学 医学部

医学部
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 7-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 7-4

研究 7-1

琉球大学 医学部

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の医学科の英文論文発表数は平均 237.2 件、保健学科の英文論文発表数は平均 27 件となっている。

○

第２期中期目標期間における医学科の外部資金の獲得総額は平均約８億 8,000万円となっている。また、保健学科の外部資金の獲得総額は平均約 5,670 万円となっている。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に生理学一般、細菌学（含真菌学）、産婦人科学、外科学一般の細目において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、生理学一般の「人工ペプチドを用いた疾患治療の研究」、細菌学（含真菌学）の「粘膜病原細菌の感染と宿主免疫応答の分子機構」の研究、産婦人科学の「卵巣胚細胞悪性腫瘍に対する BEP 療法に関する研究」、外科学一般の「人工組織特異的肝細胞（iTS 細胞）の樹立の研究」がある。

○

社会、経済、文化面では、特に自然人類学、内分泌学の細目において特徴的な研究業績がある。

○

特徴的な研究業績として、内分泌学の「天然食品由来成分を活用した糖尿病・肥満症制御の分子メカニズム解明と新たな生活習慣病予防医学の構築」の研究があり、これにより、玄米に特異的に含有されるγオリザノールが高脂肪
食依存の食行動を改善し、糖尿病の改善・予防をもたらすことを明らかにしている。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

研究 7-2

琉球大学 医学部

なお、医学部の専任教員数は 301 名、提出された研究業績数は 26 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 21 件（延べ 42 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は６割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績８件（延べ 16 件）について判定した結果、「Ｓ」は４割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 7-3

琉球大学 医学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の医学科の英文論文発表数は、平均約 237.2 件となっており、保健学科の英文論文発表数は平均 27 件となっている。

○

保健学科の外部資金の獲得金額等について、平成 22 年度と平成 27 年度を比較
すると、科学研究費助成事業は 1,120 万円から 2,460 万円、受託研究の受入金額
は 1,360 万円から 3,560 万円となっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

沖縄の健康長寿機序解明研究と亜熱帯特有の疾患研究等の地域特性を活かした独創的な研究を展開しており、「人工ペプチドを用いた疾患治療の研究」
は、目的の細胞のみに選択的に侵入可能なペプチド開発に成功し、世界的な学術誌に掲載されている。

○「天然食品由来成分を活用した糖尿病・肥満症制御の分子メカニズム解明と新たな生活習慣病予防医学の構築」の研究では、玄米に含有されるγオリザノールが高脂肪食依存の食生活を改善し、糖尿病の改善・予防をもたらすことを明らかにしており、全国紙やニュース番組で報道されている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 7-4

琉球大学 医学研究科

医学研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 8-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 8-4

研究 8-1

琉球大学 医学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の英文論文発表数は、約180 件から約 290 件の間を推移している。また、インパクトファクター（IF）が8.1 から 11.5 の学術雑誌に複数の論文を発表している。

○

第２期中期目標期間の外部資金の獲得金額は平均８億 8,000 万円となっている。

以上の状況等及び医学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に生理学一般、人類遺伝学、細菌学（含真菌学）の細目において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、生理学一般の「人工ペプチドを用いた疾患治療の研究」、人類遺伝学の「２型糖尿病の遺伝因子に関する研究」、細菌学（含真菌学）の「粘膜病原細菌の感染と宿主免疫応答の分子機構」の研究がある。

○

社会、経済、文化面では、内分泌学の細目において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、内分泌学の「天然食品由来成分を活用した糖尿病・肥満症制御の分子メカニズム解明と新たな生活習慣病予防医学の構築」の研究があり、これにより玄米に特異的に含有されるγオリザノールが高脂肪食
依存の食行動を改善し、糖尿病の改善・予防をもたらすことを明らかにしている。

以上の状況等及び医学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

研究 8-2

琉球大学 医学研究科

なお、医学研究科の専任教員数は 139 名、提出された研究業績数は 17 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 17 件（延べ 34 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は７割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績３件（延べ６件）について判定した
結果、「Ｓ」は８割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 8-3

琉球大学 医学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の英文論文発表数は、約 180 件から約 290 件の間となっている。

○

医学科の外部資金の獲得総額について、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の平均６億円から第２期中期目標期間の平均８億 8,000 万円となっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

沖縄の健康長寿機序解明研究と亜熱帯特有の疾患研究等の地域特性を活かした独創的な研究を展開しており、「人工ペプチドを用いた疾患治療の研究」
は、目的の細胞のみに選択的に侵入可能なペプチド開発に成功し、世界的な学術誌に掲載されている。

○「天然食品由来成分を活用した糖尿病・肥満症制御の分子メカニズム解明と新たな生活習慣病予防医学の構築」の研究では、玄米に含有されるγオリザノールが高脂肪食依存の食生活を改善し、糖尿病の改善・予防をもたらすことを明らかにしており、全国紙やニュース番組で報道されている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 8-4

琉球大学 工学部

工学部
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 9-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 9-4

研究 9-1

琉球大学 工学部

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

研究成果の発表件数について第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）と第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）を比較すると、査読
有原著論文は年度平均 88.7 件から 92.7 件、著書は年度平均 5.8 件から 8.2 件とな
っている。

○

共同研究及び受託研究の受入金額について第１期中期目標期間と第２期中期
目標期間を比較すると、共同研究は年度平均約 1,200 万円から約 1,800 万円、受託研究は年度平均約 5,000 万円から約 6,300 万円となっている。

○

亜熱帯、島嶼性、海洋性等の地域特性を活かした学際的連携研究において、他研究機関との連携研究を推進しており、国際標準化機関への寄与文書提出や競争的資金の獲得等につながっている。

以上の状況等及び工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、スマートグリッド、電力工学・電力変換・電気機器、建築構
造・材料において特徴的な研究成果がある。また、研究成果が高インパクトフ
ァクターの学術雑誌へ継続して掲載されているとともに、国際学術会議で Best
Paper Award 等を受賞している。

○

特徴的な研究業績として、電力工学・電力変換・電気機器の「太陽光発電導入のための最適運用方法に関する研究」、「H∞制御を用いた風力発電機のロバ
スト制御」及び「スマートグリッドを実現するための系統運用とスマートハウ
スの連携制御に関する研究」、建築構造・材料の「セメント粒子の凝集状態および水和を考慮したペーストの粘度式とそれを利用したフレッシュコンクリー
トのレオロジー定数推定法に関する研究」がある。

○

社会、経済、文化面では、地球・資源システム工学、応用微生物学、農業環

研究 9-2

琉球大学 工学部

境・情報工学において特徴的な研究成果がある。
○

特徴的な研究業績として、地球・資源システム工学の「海洋バイオマスの高速大量培養技術による炭素回生システムの構築」、応用微生物学の「新規好熱性スクロース陽性乳酸菌のスクリーニングに関する研究」、農業環境・情報工学の「ICT を活用した畜産分野における情報管理システムの開発」がある。

以上の状況等及び工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、工学部の専任教員数は 93 名、提出された研究業績数は 22 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 19 件（延べ 38 件）について判定した結果、「SS」は１割、「Ｓ」は７割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績４件（延べ８件）について判定した
結果、「Ｓ」は５割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 9-3

琉球大学 工学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

研究成果の発表件数について第１期中期目標期間と第２期中期目標期間を比較すると、査読有原著論文は年度平均 88.7 件から 92.7 件、著書は年度平均 5.8
件から 8.2 件となっている。

○

共同研究及び受託研究の受入金額について第１期中期目標期間と第２期中期
目標期間を比較すると、共同研究は年度平均約 1,200 万円から約 1,800 万円、受託研究は年度平均約 5,000 万円から約 6,300 万円となっている。

○

亜熱帯、島嶼性、海洋性等の地域特性を活かした他機関との学際的連携研究
において、国際標準化機関への寄与文書提出、競争的資金の獲得等につながっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

制御・システム工学、電力工学・電力変換・電気機器における研究成果は、高インパクトファクターの学術雑誌に継続して掲載されているとともに、建築
構造・材料、構造工学・地震工学・維持管理工学、地盤工学において学会賞等を受賞している。

○「海洋バイオマスの高速大量培養技術による炭素回生システムの構築」は、島嶼地域に適した循環型低炭素社会モデル開発に関する研究として社会的な注目を集めており、多くのマスメディアに取り上げられている。

○「新規好熱性スクロース陽性乳酸菌のスクリーニングに関する研究」では、研究成果のバガスポリプロピレン複合材料が自動車メーカーの主要車種のエンジンカバーの材料に採用されている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 9-4

琉球大学 保健学研究科

保健学研究科Ⅰ

研究の水準･････････････････････････････････

研究 10-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 10-4

研究 10-1

琉球大学 保健学研究科

Ⅰ研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の欧文原著論文数は 26
件から 29 件、学会発表数は 67 件から 120 件の間をそれぞれ推移している。

○

第２期中期目標期間の科学研究費助成事業の採択状況は、年度平均約 22.5 件（約 2,600 万円）、受託研究は年度平均約 6.8 件（約 2,200 万円）となっている。

以上の状況等及び保健学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に血液内科学、疫学・予防医学の細目において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、血液内科学の「成人 T 細胞白血病・リンパ腫（ATL）に対する治療成績の向上を目指した臨床研究」、疫学・予防医学の「Extended-spectrum β-lactamases (ESBL)産生大腸菌の分子疫学的研究」、「大腸菌の系統学的分類法に関する研究」がある。

○

社会、経済、文化面では、特に衛生学・公衆衛生学の細目において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、衛生学・公衆衛生学の「青少年の心理社会的学校
環境と健康に関する疫学的研究」があり、学校におけるヘルスプロモーション分野の進展に貢献している。

以上の状況等及び保健学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、保健学研究科の専任教員数は 37 名、提出された研究業績数は９件となっている。

研究 10-2

琉球大学 保健学研究科

学術面では、提出された研究業績４件（延べ８件）について判定した結果、「Ｓ」
は１割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績５件（延べ 10 件）について判定した結果、「Ｓ」は２割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 10-3

琉球大学 保健学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の欧文原著論文数は 26 件から 29 件、学会発表数は 67 件
から 120 件の間をそれぞれ推移している。

○

科学研究費助成事業の採択状況は、平成 21 年度の約 15 件（約 1,500 万円）から第２期中期目標期間の年度平均約 22.5 件（約 2,600 万円）となっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

感染症分野では、血液内科学の「成人 T 細胞白血病・リンパ腫（ATL）に対する治療成績の向上を目指した臨床研究」等の、基礎から応用・臨床に渡る研究を行っている。

○

国際保健分野では、アジア諸国やアフリカにおける日本型助産技術研修の継続的開催、受講者情報システム構築等の研究を行い、現地の学校保健政策に影響を与えている。

○

地域保健分野では、衛生学・公衆衛生学の「青少年の心理社会的学校環境と健康に関する疫学的研究」等により、学校におけるヘルスプロモーション分野の進展に貢献している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 10-4

琉球大学 法務研究科

法務研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 11-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 11-4

研究 11-1

琉球大学 法務研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の研究業績は、著書・論文 65 件、判例研究等６件、教科書、参考書、学習用教材等の教育用図書 19 件、一般市民向けの論稿等２件となっている。

○

第２期中期目標期間の科学研究費助成事業の採択件数は、基盤研究（A）１件
及び基盤研究（B）３件を含む８件となっている。

以上の状況等及び法務研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に刑事法学において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、刑事法学の「ジェンダーの視点から見た犯罪と被害者」があり、研究の中心となった教員が日本刑法学会大会でワークショップ「女性に対する刑事政策」のオーガナイザーとして起用されている。

○

社会、経済、文化面では、特に公法学、国際法学において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、公法学の「沖縄と憲法」、国際法学の「沖縄における国際的な子の奪取に関する法的な問題とその支援体制について」がある。

以上の状況等及び法務研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、法務研究科の専任教員数は 13 名、提出された研究業績数は３件となっている。
学術面では、提出された研究業績３件（延べ６件）について判定した結果、「Ｓ」
は５割となっている。

研究 11-2

琉球大学 法務研究科

社会、経済、文化面では、提出された研究業績３件（延べ６件）について判定した
結果、「Ｓ」は 10 割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 11-3

琉球大学 法務研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の著書・論文、判例研究等の内容は、一般的又は普遍的な学術テーマに関する研究は 57 件、沖縄社会に関連する研究は 14 件となっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

特徴的な研究業績として、刑事法学の「ジェンダーの視点から見た犯罪と被害者」があり、研究の中心教員が日本刑法学会大会でワークショップのオーガ
ナイザーとして起用されている。また、公法学の「沖縄と憲法」は、沖縄における憲法問題に焦点を当てた研究成果により、平成 26 年度に東京弁護士会主
催・日本弁護士連合会共催シンポジウム等に招待されている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 11-4

琉球大学 熱帯生物圏研究センター

熱帯生物圏研究センター
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 12-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 12-4

研究 12-1

琉球大学 熱帯生物圏研究センター

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

サンゴ礁、マングローブ、島しょにおける生物多様性、遺伝資源等の沖縄の地理的及び文化的特色を活かした特徴的な研究を行っており、熱帯生物圏における先端的環境生命科学共同研究拠点となっている。

○

教員一人当たりの査読付き論文発表数は、平成 22 年度の 2.2 件から平成 27 年
度の 4.1 件となっている。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の科学研究費助成事業等の外部資金は、教員一人当たり 470 万円から 770 万円となっているほか、特許の成立は 11 件となっている。

観点１－２「共同利用・共同研究の実施状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

亜熱帯域に立地する国内唯一の共同利用・共同研究拠点として、サンゴ礁、マングローブ、島嶼における生物多様性、遺伝資源、共生・感染現象について、多様な共同研究を展開しており、年間延べ 12,000 名以上の利用者を受け入
れている。

○

サンゴ礁及び島しょ生物多様性研究ではアジア－太平洋島嶼域、マングロー
ブ研究では ASEAN 諸国、インド及びオーストラリア、熱帯感染症研究ではベト
ナム、ラオス等の研究拠点と国際共同研究を実施している。

○

第２期中期目標期間における国際公募で実施している共同利用研究は、平均32.3 件となっており、公募による研究会を毎年１件実施している。また、共同利用・共同研究活動から発展したプロジェクトとして、科学研究費助成事業等に新たに 16 件採択されている。

以上の状況等及び熱帯生物圏研究センターの目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

研究 12-2

琉球大学 熱帯生物圏研究センター

分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に生物資源保全学の細目において卓越した研究成果がある。

○

卓越した研究業績として、生物資源保全学の「サンゴと気候変動に関する研究」がある。地球温暖化と海洋酸性化がサンゴに及ぼす影響に関する国際共同研究であり、トップジャーナルに掲載され、引用回数は 100 回以上となっている。

○

社会、経済、文化面では、天然資源系薬学の細目において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、天然資源系薬学の「亜熱帯の生物多様性を活かしたイノベーション創出に資する研究」があり、亜熱帯の多様な生物から創薬や
健康機能食品の開発に結び付く物質を発見し、その機能を検証している。

以上の状況等及び熱帯生物圏研究センターの目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、熱帯生物圏研究センターの専任教員数は 20 名、提出された研究業績数は４件となっている。
学術 面では 、提 出され た研 究業績 ４件 （延べ ８件 ）につ いて 判定し た結 果、「SS」は３割、「Ｓ」は５割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績１件（延べ２件）について判定した
結果、「Ｓ」は 10 割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 12-3

琉球大学 熱帯生物圏研究センター

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における国際公募による共同利用研究の実施状況は平均
32.3 件となっている。

○

センターに１か月以上滞在し、共同研究を実施した外国人研究者は、平成 21
年度の８名から第２期中期目標期間は平均 11.5 名となっている。

○

教員一人当たりの査読付き論文発表数は平成 21 年度の 2.3 件から平成 27 年度の 4.1 件となっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

卓越した研究業績として、「サンゴと気候変動に関する研究」の地球温暖化と海洋酸性化がサンゴに及ぼす影響に関する国際共同研究は、トップジャーナ
ルに掲載され、引用回数は 100 回以上となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 12-4