「大学年報」過去 5 年間のデ－タ－に基づく自己点検・評価

1 専攻及び専攻科の教育概要【理学療法学専攻】
事実の説明
本学は平成 21 年に専門知識、技術、そして人間尊重を兼備し社会に貢献する人材の育成という福田学園の建学理念に基づき開学した。理学療法学専攻では国家試験に合格する知
識と技術の習得を底辺として、最新の知識と技術を教授するとともに、対象者のための教育を実践すること、すなわち最新の知識と技術を対象者のために全力で活用する姿勢、対象者のために自身に何ができるのかを真摯に考える態度の養成に傾注した。
基本的には講義室で知識を、実習室で技術を、臨床・臨地で統合能力を習得することができるようなカリキュラム構成とした。また教育体制としては、専任教員が開学時の 10 名
から、12 名、13 名、14 名とほぼ年次ごとに計画的に増員され、学年ごとに２～３名のチ
ューターを配置してのクラス運営を行うこととした。
① カリキュラム構成［医療人づくりの教育科目］
1 年次には、必修 6 科目を配置した。その中で基礎ゼミナールは、自ら判断し意見を整理して述べる能力、コミュニケーション能力を向上させることを目的として、小グループのディスカッション形式の特徴ある教育を実践した。2 年次には必修 2 科目、3 年次には必修 6 科目を設定し、将来理学療法士として活動する上で必要な障害者やリハビリテーシ
ョンの概念、医療安全管理を学ぶこととした。4 年次には、必修 2 科目を設定し、理学療法士として現場に立つときに重要なチーム医療論、地域医療実践学を配置した。
［専門基礎科目］
1 年次には、必修 8 科目を設定し、医学の基礎となる解剖学、生理学を配置、2 年次には、必修 11 科目、選択 3 科目を設定して、生理学実習、運動学に加え、基礎医学の上に立脚する臨床医学について学ぶこととした。また 3 年次には、臨床心理学を必修科目として配置した。
［専門科目］
1 年次には、理学療法の概略を理解する理学療法概論と、理学療法治療の根拠となる理学療法評価学系を必修として 3 科目配置した。加えて、臨床実習Ⅰを理学療法概論の医療現場での知識統合を目的に、臨床実習Ⅱを介護現場での知識統合を目的に、それぞれ 1 週間実施した。平成 25 年度からは臨床実習Ⅰを理学療法概論実習とし、理学療法概論との連携による教育効果を強化した。2 年次には、必修 5 科目を配置し、理学療法評価学のさらなる理解と、理学療法の中核をなす基礎的な運動療法関係科目を配置した。加えて、臨床1

実習Ⅲを理学療法評価の現場での体験を目的として 1 週間実施し、そこで顕在化した問題
点を理学療法評価学演習でフォローする教育を実践した。
3 年次には疾患別理学療法学に関して必修 20 科目を配置し、各疾患に対する理学療法を深く学ぶとともに、理学療法の重要要素である物理療法、義肢装具学、日常生活活動学を配置した。加えて臨床実習Ⅳを実施し、理学療法評価における統合・解釈の臨床現場での実践を通し、問題点の正確な抽出能力を養うようにするとともに、さらにその能力を補完するために理学療法評価学実習でフォローする教育を実践した。
総合臨床実習Ⅰでは、理学療法評価のプロセス全体を実習し、臨床実習Ⅳで養った能力を確固たるものとするように学修することとした。4 年次では、臨床現場で必要な理学療法管理や理学療法上の問題点解決の手掛かりとなる理学療法研究法、理学療法学修得の総まとめである卒業研究を必修として配置した。加えて総合臨床実習Ⅱ、Ⅲでは、理学療法の臨床現場での実践を通し、臨床実習指導者の指導のもと、理学療法全体を実施できるよ
うに指導を行った。
② 教育内容の特徴［対象者のために自ら行動する態度の育成］
自ら行動する態度育成の第一歩として、自ら判断し意見を整理して述べる能力やコミュ
ニケーション能力を向上させることを目的とし、小グループでのディスカッション形式の授業を 1 年次より配置した。
［座学と実習の相互連携による効率的な実践教育］
1 年次の概論より臨床現場での経験が適切な時期にできるように配慮し、座学と実習の相互連携を意図したカリキュラム構成とした。
［臨床実習・総合臨床実習の階層化］
1～３年次の臨床実習、3 年次より 4 年次の総合臨床実習は、座学との連携と同時に、卒業時に必要な理学療法士としての能力を階層化し、それに基づいた各年次の学習目標を設定することにより、実習において段階的な現場学習ができるように配慮した。
［縦割り授業の展開］
平成 24 年度より、学生の自らの学習を促すため、少人数グループでの学習の機会に加えて、2・3 年生において学年を跨いでの縦割り授業を展開した。
［ホームルームの位置づけとその変遷］
チューターによるホームルームは、単なる連絡の機会から学生の実状に合わせて年々学
習支援に力点を置くように推移した。すなわち、1 年次では学習能力の育成と基礎学力の補充を、2 年、3 年では医学的基礎知識の定着から専門領域における基礎能力の育成を目的とした内容とした。
［国際交流］
国外（カンボジア王国）より、障害者の自立生活センターを運営している障害当事者を2

講師に招き，当該国の障害者の実態や生活について、講義を受けた。そのことにより、学生の視野を広げることと自国の実態を考える機会となった。２年前には希望者のみではあるがスタディツアーを実施した。
自己評価
平成 21 年の開学依頼、学生の履修状況については専攻会議や教務委員会などにおいて実態及び課題の把握が行われている。専攻としてはそれらの課題に対して、学年を跨いでの学生間での学習交流や、学習支援機能を強化したホームルームの実施、また実状に則した
一部科目の学年配当の改定や実習の位置づけについての変更が実現している。
これらはいずれも現状の評価と課題の洗い出し、それに対する対応といった基本的な問
題解決のためのサイクルが機能している証ではあるが、その成果は未だ十分とは言えない。
改善・向上方策5 年間の推移を振り返り、従来行ってきた学力保証のための対応策について、その成果を再度検証する時期に来ているものと考える。
専攻会議では、改めて大学ポリシーをふまえて、入試のあり方、カリキュラムの再検討、
シラバスの再検討を行う。またホームルームの内容については学習支援の観点からさらに検証し、カリキュラム化の方向で検討する。
【作業療法学専攻】
事実の説明
作業療法の対象は乳幼児から高齢者，そして，身体障害を有する人や精神障害を有する人と幅広く，その目標は対象者の生活機能の改善と人生の質の向上である。そのため，作業療法士は人の身体機能や精神機能とその障害を理解すること，作業活動や環境が人の身体機能や精神機能，および生活にどのように影響するのかを知ることが求められる。そして，その対象者の生活と人生の質の向上に対して，共感性をもった柔軟な思考と科学的根拠に基づいて，作業をどのように用いるかを熟考出来ることである。
従って，当専攻では開学以来リハビリテーションの基本である全人間的復権という理念を柱に対象者を中心とした医療での急性期作業療法から保健，福祉，介護等の地域で展開される作業療法に幅広く貢献できる作業療法士養成教育を目標としている。
具体的には，社会人としてのそして作業療法士としての倫理観を備えた豊かな人間形成，関連職種連携のためのコミュニケーション能力を備えた人材，作業療法専門職としての基本的な知識・技能・態度を備え，柔軟な対応力と問題解決能力を発揮し，科学的探究心を持ち続ける人材を養成することである。
作業療法学専攻のカリキュラム体系は，教養科目，医療人づくりの教育科目，専門基礎科目，専門科目，臨床実習で構成され，作業療法士に必要な知識，技能，態度を習得する
3

ものである。その体系にそって，１年次では，幅広い教養と医療・福祉分野における作業療法に関連する基礎知識を習得する，加えて，人が「作業」する姿勢や動きを観察でき説明できるようにする。２年次は，専門分野を学ぶ上での基礎学問と作業療法評価技術を習得する，加えて，「作業療法」に必要な言語・非言語・身体接触によるコミュニケーションがとれるようにする。３年次は，障害の特性を理解し生活障害の評価と援助技術を習得す
る，加えて，「作業療法」に必要な情報を収集・統合・解釈できるようにする。４年次は，作業療法実践における専門技術と作業療法士になるための資質を高めることである。つまり，知識・技術・態度の統合が出来，作業療法が実践できるようにすることである。
具体的なカリキュラム体系と科目の概要は以下のとおりである。
▪教養科目
コミュニケーション，情報分析と応用，科学/自然と人間の 3 分野で構成され，作業療法士としての基本的技能と科学的思考能力を習得する科目で編成してきた。
▪医療人づくりの教養科目
作業療法士として必要な倫理教育や保健医療福祉に関する幅広い基礎知識，関連職種との効果的な連携に結びつくコミュニケーション能力を習得できる科目で編成してきた。
▪専門基礎科目
人体の構造と機能および心身の発達と疾病と障害の成り立ちおよび回復過程の促進の二つの分野で構成され，作業療法士に必要な基礎医学，臨床医学，疾病と障害の構造を理解できる科目で編成してきた。
▪専門科目
作業療法評価学，基礎作業療法学，作業療法治療学，地域作業療法学，卒業研究，臨床実習で構成されている。人とその生活における作業の意義，人と作業と環境の相互作用，
作業と健康の関係を理解し，作業療法の専門性と役割を知るための科目で編成してきた。
具体的には，乳幼児から高齢者までのライフステージと障害特性に応じた作業療法の基礎
知識，評価技能，作業療法治療技能を習得するものである。
また，学生個々の興味関心に根ざした研究計画を立て、データ収集し、内容を整理して論文化し，課題設定・解決能力や科学的思考力を養うため卒業研究論文は必修としてきている。これは，高度専門職，研究者としての基盤を形成するものである。
▪臨床実習
本科目の目的は，大学で学んだ作業療法学生に必要な知識，技能，態度を臨床場面の見学や実践を通して統合することであり，より効果的に実習するための学内での事前学習と事後のまとめや報告会を実施している。事前学習では実習への準備性を高めること，事後
は自己課題を客観化することと統合を深めることを目的としている。さらに配当された該
当学年で習得すべき事項と関連させている。
臨床実習は，１年次の臨床見学実習（１週間），３年次の臨床評価学実習（３週間），４
年次の総合臨床実習（１１週間×２施設）と系統的に編成した。特に総合臨床実習期間中
4

に，一週間×２度の学内実習セミナーを設けており，学生が臨床実習現場から離れて自己フィードバックをする時間を設けてきている。
臨床見学実習は，臨床現場を見学することで，作業療法士としての自覚を促し，専門基礎科目，専門科目の学習への動機づけとする。臨床評価学実習は，大学内で学んだ作業療法
評価の知識と技術を統合し，総合臨床実習に備えることである。総合臨床実習は，作業療法士としての知識・技能・臨床推論・態度を備えた総合的な臨床実践力を習得することを目的としている。
実習開始前には，実習指導者会議を開催してきている。合わせて，教員は必要に応じて施設を訪問して，指導者と共に学生指導にあたる機会を設けており，効果的な実習進行を目指している。
その他の教育活動として，以下を実践してきている。
① 学生相互学習支援グループ（Learning Group System：LG）
LG とは，学年を超えた学生間コミュニケーションネットワーク（グループワーク）シス
テムのことで，学生同士が主体的に活動するものである。学生及び学年間の相互交流・相互支援を通して，大学生活をより充実させること，相互に成長すること，フォロアーシッ
プとリーダーシップを学ぶこと，大阪保健医療大学作業療法学専攻の同窓意識と伝統を育むことを目指す。各教員は，ファシリテーターとして適宜，指導や支援を行なってきている。特に，２年前より 1 年間を四半期に分けて活動し，その結果その都度報告会させている。これらは，学年間の相互交流・相互支援が増え，役割と責任などを学び，それらが学
生生活に生かされると期待している。
② 教員による学習支援
学習への動機付けと習慣化を目的に，学生の能力および学習成果に応じた学習環境を提供している。各学年２名のチューターを配置（２つの学年に３名の教員を配置し，うち一名は２つの学年を担当する）し，チューターは，学生への直接的学習指導だけではなく，学生との面談や必要に応じて保護者との面談を実施して学習環境を整える間接的学習支援を行っている。さらに，専攻内の会議を一か月に一回から２年前より一週間に一度と開催頻度を上げ，情報交換を密に，行い効果的な指導に結びつけている。
学習支援の方法は，授業がない時間帯を「学習支援の時間」と決め，定期的に行ってきている。基本的には、学生の主体性を尊重して自由参加としたが，積極的な参加を促している。1 年次生は解剖学，生理学などの復習を中心とした学習時間としている。教員は，該当科目の担当教員との連携を図りながら，資料準備やミニテストの実施などの支援を進め，知識の獲得だけではなく，学習の進め方も指導してきた。２，３年次生は国家試験問題に対応した専門基礎科目，専門科目の学習指導を行ってきている。
成果としては，学生同士の教え合いや学生個々の理解度に応じた学習が出来たことで，5参加した学生においては成績の向上に反映されている。
③ 学内ライブケース演習の導入
３年次生を対象とした前期後期継続した学内演習である。在宅で生活されている脳血管疾患等による運動機能障害を有する方々に来学していただき，専攻教員の指導のもと作業療法評価を体験学習している。目的は，これまでの講義や学生同士で行った作業療法評価
演習に加えて臨床に近い評価体験をもたせ，臨床評価学実習に備えることである。
実際に障害をお持ちの方への関わりであるため，学生同士では経験できない現実的な演習となり，作業療法評価技能の向上と学習への動機づけを強化出来た演習である。
④ 地域貢献活動への参加
２年次生を対象とした学習機会として、３年前より実施している本学が実施している地
域貢献活動の一つでもある知的障害者サッカー振興事業があげられる。学生は，知的障害者の支援者としての役割を持ちながら交流することで，コミュニケーション能力を高め，余暇時間の意味や地域の社会資源の必要性を学んでいる。
具体的には、知的障害を持つ方々と一緒に楽しむ機会，コミュニケーションの難しさを経験する機会，作業療法学生としての自分の役割を考える機会となっている。この経験を通して，知的障害を持つ方の特性やコミュニケーションの取り方を学ぶことが出来る。
４年次生を対象とした学習機会として，本学が実施しているもう一つの地域貢献活動である介助犬普及活動があげられる。介助犬について学習した学生が主体となって，地域の社会福祉施設に介助犬を普及する活動を行った。学生は，作業療法に介助犬をどう導入するか，生活支援にどう活用するかを学ぶことが出来ている。同時に，地域の社会資源を開発する一端を学ぶことが出来る。
⑤ 国際交流国外（カンボジア王国）より，障害者の自立生活センターを運営している障害当事者を講師に招き，当該国の障害者の実態や生活について，講義を受けた。そのことにより，学生の視野を広げることと自国の実態を考える機会となった。２年前には希望者のみではあるが，スタディツアーを実施した。
自己評価
本専攻は，作業療法の専門性を重要視したカリキュラム構成が実現していると考える。
さらに，各学年の達成目標を明確し，臨床実習や演習ともリンクできるものであると言える。また，学習の幅を広げ，学生が作業療法士になるために必要だと考えられる多くの経験が出来る機会を設けている。学習支援体制も，専攻内の頻繁な情報交換や保護者との連携などを心がけており，教育概要としては概ね良好であると判断している。
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改善・向上方策当専攻卒業生が，時代のニーズに対応した或いは将来を見据えた作業療法が実践できる
ような新たなカリキュラム編成を行うこと，学生の学習能力，理解度，生活面など個々の状況を今以上に把握し，予防的な観点から学習支援をしていく。
【研究科】
事実の説明
本大学院は、平成 25 年 4 月 1 日に 8 名の院生（身体障害支援学領域 4 名、認知・コミュニケーション障害支援学領域 3 名、健康生活支援学領域 1 名（1 年前期にて退学））を迎え、1
年次 6 名の定員を充足した。現在、設置の趣旨に則り、医学的、科学的視点から根拠をもって健常者、障害者を問わず、疾病や障害の予防、健康の維持増進、障害の改善などの観点から生活機能を支援する術を医学、保健学など様々な視点から教育研究し、高度専門職者として現場や社会にその知識や技能を還元できる人材を養成すべく努力している。
平成 25 年度入学生は、
健康生活支援学領域の 1 名が学業と就労の両立が困難となり退学、
認知・コミュニケーション障害支援学領域の 1 名も同様の理由で休学となった。他の 6 名
は 1 年次開講科目の全てを履修し、全員が単位を認定されている。専門基礎科目の「生活機能支援学概論」は 4 月当初の 2 週間の集中講義で予定通り終講した。講義では各領域の担当教員が、各領域における生活機能支援の方法と重要性を説き、その領域に所属する院
生には今後の専門的学修の礎に、他の領域に所属する院生には包括的な生活機能支援理解の基礎となった。また、他の開講されている専門基礎科目においても、担当教員が大学院の教育水準を意識し、実践的知識を涵養できるように工夫している。専門科目では、各領域の「特論」が予定通り終講している。各領域の「特論」では、各専門領域の最新の知識および的確な介入を実践するための理論を教授した。実践的な知識の定着等が必要と考えられる科目については、学生の能動的、実践的学習を促すため、「講義＋演習」（大学設置基準第 21 条 2 項 3 号）の授業形態を取り入れた。例えば「身体障害支援学特論（脳神経疾患）」では、科学的根拠に基づいた脳神経疾患の身体障害支援には、脳科学の知識が重要であることを講義し、臨床場面で実践的知識として必要な脳神経疾患に関する脳解剖、脳機能系について理解を深めるとともに、模擬症例を用いて実践的にカンファレンスを実施、臨床症状や治療方法の科学的根拠についてエビデンステーブルにまとめる演習を行うこと
で実践的な知識の定着を図った。各領域の「特別研究」では、平成 25 年度入学生で在学している 7 名のうち、身体障害支援学領域 3 名、認知・コミュニケーション障害支援学領域 3
名の計 6 名が研究科委員会、研究倫理委員会に研究計画書を提出し、うち 5 名が承認されている。認知・コミュニケーション障害支援学の 1 名は研究科委員会、研究倫理委員会に
研究計画書を提出したものの研究倫理委員会での承認に至っていない（その後、休学）。身体障害支援学領域の 1 名は、提出期限の平成 25 年 12 月末までに研究計画書を完成させることができず、平成 26 年度の提出を目指すこととなった。
7

自己評価
入学者は、定員を充足し、教育課程も認可時の設置趣旨と留意事項を順守して実行している。
改善・向上方策
入学者が一人の指導教授に集中する傾向があり、今後、対応を考える。教育課程について
は、「生活機能支援」を俯瞰する科目として、必修「生活機能支援学概論」を各領域の教員によるオムニバスとしているが、各領域における「生活機能支援」を教授する時間が少な
く、俯瞰するには不十分である。このため、各領域の「生活機能支援」を概論的に教授す
る科目を設定して必修とするなどの対策を検討している。さらに、「生活機能支援」に関わる看護師等の要望に応え、入学対象国家資格を拡大する検討を行っている。
【言語聴覚専攻科】
事実の説明① 出願者数について
本専攻科は、4 年制大学の卒業者を対象とした 2 年制の専攻科として平成 21 年度に開学した。出願者数および入学生の内訳は下表の通りである。出願者数は減少傾向にあり、広報活動の検討が急務としてあげられる。入学生を対象に実施しているアンケート調査の結果によると、職業や学校の情報を得る手段としてインターネットが用いられることが最も多く、これを反映して平成 25 年度 10 月には言語聴覚専攻科の facebook を開設した。入学
生の新卒、既卒者内訳は下表の通りで、例年既卒者が 7 割前後を占める。既卒者にむけた広報の充実が必要である。
② 学修支援について
本学の学習支援は、成績不振がみられる学生を対象にグループ指導を行うことを主体として進めてきた。出願者の減少に伴い、学生の学力水準が下がっている。この対策として、専任教員が担当する科目で中間テストを行い、学生の学習状況を早期に把握し、必要に応じて成績不振者に指導を行うことを平成 25 年度から始めた。また、その指導形態も、個々の学生の問題点に対応するため個別指導も含めて実施し、学習支援に努めている。
③ カリキュラムの変更
言語聴覚士の養成には、国家試験に合格することと臨床能力を養うことの両方が必要である。学生は言語聴覚士になることを目的に懸命に学んでいるが、２年間のスケジュール
は過密にならざるを得ない。例年、心身に特別な事情を抱えて入学する学生がいるが、そういった学生も含め、できるだけ学生が負荷を感じることなく、効率よく学習を進めてい8

けるよう工夫することが必要である。その対策の一環として、①基礎的な知識や技術の習得に重点をおくこと②学習内容を整理し効率化を図ること③学習内容を把握しやすい科目
名にすることを目的に平成 25 年にカリキュラムの変更を行った。
自己評価
出願者数の減少に対する対策、学習支援の内容、教育内容（カリキュラム）の検討など、
必要に応じて対策や工夫がなされていると判断する。また、国家試験の合格率 100％の維持
及び就職率 100％の維持は当専攻科の教育成果として評価に値するものと考える。
改善・向上方策
出願者数減少への対策の強化が必要である。教員の広報活動への参加や新たな広報ツールの検討などを行いたい。学習支援については、今後も学生の習熟度を把握しながら、指導の機会を設ける方針である。学習内容や時期については、現行のカリキュラムの検証を行いながら、その適切性について検討したい。

言語聴覚専攻科出願者数・合格者数・入学者数（人）

H21 年度

H22 年度

H23 年度

H24 年度

H25 年度

出願者

88

91

89

80

75

合格者

50

52

49

48

42

入学者

44

48

47

43

37

言語聴覚専攻科入学生内訳

（人）
新卒者

既卒者

総数

1 期生（平成 21 年度入学生）

13

31

44

2 期生（平成 22 年度入学生）

13

36

49

3 期生（平成 23 年度入学生）

15

32

47

4 期生（平成 24 年度入学生）

15

28

43

5 期生（平成 25 年度入学生）

11

26

37

9

2

彩都スポ－ツ医科学研究所概要

事実の説明①設置の概要
スポーツ活動への関心，意欲は年々高まり，日本での高齢化社会において健康で活動的に長生きできるよう，スポーツに関する正しい知識と技術を普及することは重要になっている。科学的解析に基づいたスポーツの発展を目的に国立スポーツ科学センターや，各地
域での自治体レベルのスポーツセンターはすでに設置されているが、これらは主としてオ
リンピック代表選手の技術向上に焦点が向けられている。
一方、少子高齢化社会の進展に伴って、生活者のスポーツに対するニーズが大きく変わってきている。これまでスポーツ人口の主要層であった若年層とくに小中高校生の人口が減少し、中高年層のスポーツ人口が増える傾向にある。若年層に関しても、これまで若年者のスポーツ活動はいわゆる競技スポーツで、勝負や記録への挑戦をしながら最終的にトップアスリートを目指すニーズと考えられてきた。しかし、メディアにも頻回に取り上げられているが、少年少女の体力低下が近年問題となってきている。青少年期における体力増強は「スポーツ」という観点はもちろんのこと将来にわたる身体の「健康」の基本つくりという意味でも重要であり、体力の基盤レベルの向上も大きなニーズとなりつつある。
最近増える傾向にある中高年層のスポーツニーズにおいては、最大の要素は「健康」とシフトする。この「健康」という新しいニーズが世代を超えて急激に増大しているにもかかわらず、スポーツを通じた健康サービスの提供は、官も民も十分にできていないのが現状である。スポーツ産業は、スポーツ用品やトレーニングジムなどの場を提供しているが、「どうすれば健康になれるか」といった踏み込んだ情報やサービスの提供はほとんどできていないのが現状である。その最大の原因は、既存のスポーツ産業だけでは、「健康」に関する診断とカウンセリングができないという点がある。そのために「身体を動かすだけのスポーツ」という範囲に留まり、生活者の期待する「健康」の提供まで至らないのが実情である。

これに対して、いわゆる健康施設や医療機関は、健康診断を行い、生活者の健康状態を情報として生活者に提供することは可能であるが、具体的なスポーツメニューの提供
や、そのメニューを実践するための場を提供できていない。一部のフィットネスクラブやリハビリ施設などでは、医療と連携しながらマシンなどを使った体力機能改善のサービスの提供を開始している。しかし、マシンを相手に一人で取り組むケースが多く、残念なことにスポーツ本来の持つ楽しさや爽快感が感じにくい状況である。スポーツが本来持つ「楽しさ、爽快感」も欠かさずに、さらに「仲間とのコミュニケーション、自然との関わり」
といったスポーツの機能も提供しながら、「健康」という新しいニーズにも応えられる「新しい健康スポーツプログラム」を創出する必要がある。
また、市民の多世代に渡る健康維持、さらにはスポーツ傷害の発生予防および怪我や傷害により、スポーツから離脱した患者の回復や障害予防などの問題について、医学を含む
10

スポーツに関わる多くの分野の専門家が集まり集約的に、かつ科学的に研究、実践する組
織、施設の整備は我が国では欧米に比して著しく遅れている。特に再生医療、バイオメカ
ニクスなどの先端医療技術の面で世界的に高水準である日本が、アジアを始め世界へと門戸を開放したスポーツ医療体制がこれまで実現できていないのが現状である。
将来にわたり、健康で幸福な社会を創設するためにはこれらの問題へのアプローチは急務と考えられる。
本研究所では、トップアスリートのみならず地域の青少年層や中高齢層の住民にも門戸を広げ、スポーツを取り入れた健康モデル開発とともに、最先端の動作解析システムを取り入れたバイオメカニクス的解析により、病態の解析、新規リハビリテーション治療の開発、さらにはスポーツ傷害、加齢病変の発症予防法の確立に取り組む。
事業は，自治体（大阪府，箕面市，茨木市）およびスポーツ関連団体、さらに大阪大学整形外科をはじめとする全国にわたる大学，研究機関、民間企業（スポーツ関連企業，電子機械産業企業，情報産業企業など）との共同にて行う。
②設備
・アスレティックリハビリテーション施設（総人工芝によるグラウンド[図 1]、傾斜トレ
ーニング用トラックフィールド[図 2]、屋内体育館[図 3]）
・三次元高速動作解析装置 (Vicon 社製、画像装置，計測装置など含む)
・スポーツリサーチセンター（研究開発室，情報処理室，制御室）
・運用室、会議室（５０名程度収容）

図 1 総人工芝によるグラウンド

図 2 傾斜トレーニング用フィールド

図 3 屋内体育館
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③地域活性化イベントへの協力
開所以来、下表に示すように地域活性化のイベントに協力した。
イベントへの参加履歴
開催時期

イベント名

主催

協力内容

2009/11/9

身体の動きを科学する

毎日新聞社

小学生の体力測定

2010/4/17

彩都健康スポーツカレッジ

朝日新聞社

小学生の体力測定

2011/3/26

彩都健康スポーツカレッジ

朝日新聞社

小学生の体力測定

朝日新聞社

小学生の体力測定

2014/11/9

彩都まちびらき 10 周年記念イベント④企業との共同研究
下表に示すように企業との共同研究を実施した。
企業との共同研究
企業名

内容

実施年度

株式会社ニッキー

機能的スポーツウエアの効果検証

2010 年

酒井医療株式会社

動作解析装置の精度検証

2013 年

ゼット株式会社

機能的スポーツウエアの効果検証

2014 年⑤地域スポーツ団体へのグラウンド貸し出し
子供を中心とした 2 つのスポーツ団体（アミティスポーツクラブ，フォスターFC）に定期的に練習環境を提供している。また、近隣の企業の福利厚生イベントにも同様に協力を
している。
自己評価
本研究所は、学生の卒業研究、教員の研究による活用が中心になっている。
学生の卒業研究については、大学のメインキャンパス（天満橋キャンパス）から距離があるため、講義の空き時間の使用などは困難であるが、講義終了後や休日の使用で十分な研究データの収集ができている。また、データの解析作業については、天満橋キャンパスに動作解析専用の PC を複数台準備することで、講義の空き時間などを有効に使うことが可能となっている。
教員の研究では、学外研究者との共同研究を含め積極的な活用ができている。
地域で開催されるイベントへの協力、スポーツ団体への環境提供など、地域との連携も行いながら、大学研究施設としての役割が果たせている。
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改善・向上方策
人工芝グラウンドについては、さらに学生による活用が望まれる。サークルなどでの使用が考えられるが、管理職員が常駐しないため教員が帯同して開錠、施錠を行う必要があ
り、学生と教員のスケジュール調整が必須である（卒業研究での使用時も同様）。今後は「利用しやすい」環境を提供することで、本研究所の活用を促進したい。

3 委員会活動事実の説明
開学当初の平成 21 年度には、入試・広報委員会、FD 委員会、図書委員会、学生委員会、
臨床実習委員会、教務委員会という組織で運用を開始した。その後、平成 22 年度に委員会
所掌事項の専門化を目的に、入試・広報委員会を分割し、広報委員会と入試委員会を発足、同時に完成年次に合わせ、キャリアサポート委員会、自己点検委員会を発足させた。さらに、社会的な問題であるハラスメントに対応するため、ハラスメント委員会も発足させた。
平成 23 年度には、第 1 期生の国家試験を見据え、国家試験対策委員会を立ち上げ、国家試
験の 100％号カウを目指すこととなった。平成 24 年度には、広報委員会の業務量過多にて、HP 委員会、公開講座委員会を立ち上げて広報委員会から分離、臨床実習における対応や学内の健康管理を担当する健康管理室を設置した。平成 25 年度には、男女共同参画・若手研究者支援委員会、国際交流委員会を発足させ、教員個人レベルで努力していた活動を全学的にバックアップする体制を整えた。
自己評価
年次進行中における必要な全学的な活動を、各年度で追加設置したことで、大学としての機能を段階的に完成させていくことができた。
改善・向上方策
現在、各委員会の審議結果の報告と意思決定は教授会で行われているが、各専攻の意向や決定事項の詳細な検討が不十分であることから、意思決定の土台となる議論を教授会に先駆けて実施する必要を感じる。そのため、学長、副学長をはじめとする大学幹部と、各委員長や専攻主任との意見調整、議論の場として、運営会議の設置を検討している。

13

4 デ－タ－集（１）学生数
事実の説明
本学の学生数は，初年度の平成 21 年度に定員の 140 名よりも少ない 135 名であったが，それ以降は学年が進むにつれ，平成 22 年度 285 名（定員 280 名），平成 23 年度 402 名（定員 380 名），平成 24 年度 498 名（定員 480 名），平成 25 年度 502 名（定員 486 名）と定員をわずかに越える学生数で推移している。
自己評価
学生定員に満たさないことも超過することもなく，ほぼ定員数で推移しており，適切な学生数であると判断している。
改善・向上方策
少子化が進む中，本学でも定員割れが生じる可能性があるため，学生にとって魅力ある大学であるための努力をハード面と特にソフト面で行っていく。一人一人の学生が手厚く支援されていると感じることができる大学運営を進めていく。
（２）入学試験
事実の説明① 入学者受入れの方針の明確化と周知
保健医療学部の教育目標に応じて定めた「アドミッションポリシー（入学者受入れ方針）」を掲げている。これらの方針は、学生募集要項に明記し、受験生に周知しているだけではなく、本学ホームページにも掲載し、広く一般にも公表している。学部の入学者受入方針の周知については、教員および広報担当事務を中心として、高等学校、予備校・塾に対して募集活動時において緻密に説明を実施している。一方、受験生やその保護者に対しては、資料請求者への資料発送、年 12 回程度開催するオープンキャンパスなど学内イベントを数多く実施しているほか、学外の進学相談会などにも積極的に参加しており、多数の受験生・保護者等に説明を行っている。
学部の人材育成の方針と「アドミッションポリシー（入学者受入方針）」は、次の通りである。
人材育成の方針：
対象者の理想を医学的・社会的見地に立って実現するために、傾聴と高いコミュニケーシ
ョン能力をもってそれを理解し（傾聴とコミュニケーション）、自身が会得した最新の専門知識と技術に自信と誇りを持ち（自負）、対象者のためにそれを全力で活用するために、探求と創造の姿勢を持ち（創造）、対象者のために自身は何ができるのかを真摯に考える共感と献身の態度（献身・共感）を備えた人材を育成する。

14

アドミッションポリシー（入学者受入れ方針）：① 人々の健康や生活、疾病や障がいに関心を持つとともに、リハビリテーションに興味を持ち学び続けることができる。
② 相手の主張や気持ちを受け止め、理解したうえで対応する能力を備えている。
③ 知識、技術の習得に際し、自ら計画・行動し、努力を惜しまない。
④ 生涯にわたって自己研鑽し、社会や健康増進に貢献しようとする強い意志を持っている。
② 入学者受入れの方針に沿った学生受入れ方法の工夫
入学者受入れの方針に沿ったさまざまな個性を持つ学生を受け入れられるように、多様な入試制度を設けている。AO 入試では、「聞き、理解し、表現できる」能力を図るべく、ミニ講義を実施して、その内容を論文化する試験を実施するとともに、面接試験は個別面接とし、健康や生活、疾病や障がい、リハビリテーションへの関心度やコミュニケーショ
ン能力、理学療法士や作業療法士になりたいと思う積極性などを、アドミッションポリシ
ーに則って質問している。公募制推薦入試では、国語総合の配点を統一し、面接及び調査書の配点を変えて、学力重視の A 方式、高校生活の充実度を重視する B 方式の 2 方式として多様な人材の確保に努めている。一般入試では、本学独自の国語総合及び英語の筆記試
験を課すⅠ型、本学独自の試験に加えセンター試験の結果を併用して得点の高い方を採用して合否判定するⅡ型、センター試験単独のⅢ型の 3 種の方式を取り、受験生の環境や本学への強い入学希望のある学生へ配慮した方法をとっている。また、多様な社会人経験と資質を活かして、理学療法士や作業療法士を目指すものへも門戸を開き、社会人入試を実施している。国語総合を筆記試験として課すとともに、社会人経験がいかに医療現場に役立つかを中心に、現役生より長い面接時間を確保して、多様な人材確保に努めている。
③ 入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持
過去 5 年間における入学定員に対する学生受入れ数（入学者数）の比率は、下表が示す
とおり、理学療法学専攻では平均 124%、作業療法学専攻では平均 80%となっており、ほぼ安定して適切な定員確保が出来ている。
学科専攻・研究科別の入学定員、入学者数、定員充足率（過去 5 年間）
平成 21 年度

平成 22 年度

平成 23 年度

平成 24 年度

平成 25 年度

入

入

充

入

入

充足

入

入

充足

入

入

充足

入

入

充足

学

学

足

学

学

率％

学

学

率％

学

学

率％

学

学

率％

定

者

率

定

者

定

者

定

者

定

者

員

数

％

員

数

員

数

員

数

員

数

理学療法学専攻

60

71

118

60

80

133

60

77

128

60

77

128

60

69

115

作業療法学専攻

40

20

50

40

30

75

40

45

113

40

37

93

40

28

70

保健医療学研究科

―

―

―

―

―

―

―

―

―

―

―

―

6

8

15

自己評価
入学者受入れの方針の明確化と周知について、これらのことから、入学者受入れの方針は明確に定められ、それらの周知についても適切に行われていると判断する。
入学者受入れの方針に沿った学生受入れ方法の工夫について、このように工夫した入試を実施することで、入学者受入れの方針に沿った多様な学生を受け入れられる工夫がなされていると判断する。
入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持について、現在は理学療法学専攻、作業療法学専攻とも、毎年 100％以上で推移しており、適切な学生受入れが維持されていると判断す
る。
改善・向上方策
入学者受入れ方針や方法、教育内容などをより広く周知していくためにホームページの強化を図るほか、高等学校・予備校との繋がりを重視した広報活動によって、入学者数の確保と受け入れの適正な維持に努めていきたい。なお、平成２８年度入学試験からは推薦入試での面接時間を増加させる計画など、アドミッションポリシーに即した学生を採用すべ
く、入試方法の具体的改善に取り組んでいる。
（３）学生異動
事実の説明
退学・除籍および休学した学生の推移をその率で説明する。
理学療法学専攻の平成 21 年度入学生の退学・除籍率は，１年次で 4.2％，２年次で 8.8％，
3 年次で 4.8％，4 年次で 1.6％であった。同様に，平成 22 年度入学生では，１年次で 1.3％，
２年次で 6.3％，3 年次で 8.1％，4 年次で 5.9％であった。平成 23 年度入学生では，１年次で 3.9％，２年次で 12.2％，3 年次で 3.1％であった。平成２４年度入学生では，１年次で 3.9％，２年次で 10.8％であった。平成２５年度入学生では，10.1％を占めた。
作業療法学専攻の平成 21 年度入学生の退学・除籍率は，１年で 0.0％，２年次で 5.0％，
3 年次で 5.6％，4 年次で 5.9％であった。同様に，
平成 22 年度入学生では，１年次で 10.0％，
２年次で 7.4％，3 年次で 4.0％，4 年次では 0.0％であった。平成 23 年度入学生では，１
年次で 2.2％，２年次で 6.8％，3 年次で 7.3％であった。平成２４年度入学生では，１年次で 16.2％，２年次で 12.9％であった。平成２５年度入学生では，7.1％を占めた。
休学者は，開学初年度にはいなかったものの，平成２５年には，４学年合計の理学療法学専攻では２２名，作業療法学専攻では５名存在した。
自己評価
退学・除籍率は 10％を超える時期が認められたことは今後改善すべき需要な事項である。
特に，２年次での率が高く，入学したものの勉学についていけない，勉学を進めるなかで職業の認識にずれが生じたことなどが退学の決定に結びついたと考えられる。また，平成16２４年度には成績判定時期を半期ごとにしたことで，その結果から早期に進路変更した学生が多数見られたと考えられる。
改善・向上方策
退学率を低下させるためには，今後，入学試験の方法や入学前教育の内容，初年次教育の方法，さらに成績判定，単位認定の時期などを熟考していく。
（４）卒業・修了
事実の説明
卒業認定されるものは，本学リハビリテーション学科の同一専攻に４年以上在籍し，卒業要件の 126 単位以上を取得したものである。卒業を認められたものは，それぞれの専攻の国家試験受験資格を得ることとなる。
本学は平成２１年４月に開学し，平成 24 年 3 月に初めての卒業生を輩出している。その数は，理学療法専攻では入学時 71 名のうちの 43 名（4 年間での卒業率 60.6％），作業療法専
攻では入学時 20 名のうちの 15 名（同 75.0％）であった。翌平成 25 年度 3 月に理学療法学専攻学生は 9 名，作業療法学専攻学生は 1 名卒業しており，結果，21 年度入学の理学療
法学専攻学生の卒業数および卒業率は 71 名のうち 51 名で 71.8％，同じく作業療法学専攻
では，20 名中 16 名で 80.0％であった。翌平成２２年４月入学生は，理学療法学専攻では80 名，作業療法学専攻では 30 名であり，４年後平成２５年３月に卒業したものは，前者で55 名（４年間での卒業率 68.8％），後者で２１名（同 70.0％）であった。
自己評価
開学以来，２期の卒業生を輩出したが，最短の４年間で卒業する学生の割合が，退学や留年を理由に 80.0％未満であった。
改善・向上方策理学療法士或いは作業療法士として社会に役立つ卒業生を送り出すためには，卒業要件の単位数を取得することだけにとどまらず，国家試験対策と連動した卒業試験の実施やディプロマポリシーやアドミッションポリシーを達成した人材であるかどうかの見極めが必要となってくる。
同時に，退学率を減少させるための方策により，卒業率を引き上げていく。
（５）学生生活事実の説明
収容定員 480 名と小規模大学ではあるが，保健管理室と学生相談室を設置している。運営面においては，学生が学業に専念し，安定した学生生活を送ることができるように全学的17

に学生支援を実施しており，特に「学生委員会」と事務局が中心となり，学生支援業務を実施している。「学生委員会」では，学生支援に関する具体策の検討及び実施はもちろん，学生の意見を拾い上げるための「学生生活アンケート」を実施している。このアンケート
は全学生を対象に毎年実施されており，アンケートの結果は集計され，全学生と教職員に報告されている。アンケートで集められた学生からの意見は，「学生委員会」でまとめられた後，各意見に関係する各専攻/専攻科，各委員会，大学運営会議などに振り分けられ，各意見に対して返答を行うシステムになっている。直ぐに取り入れることができる意見は取り入れて改善策を実施し，直ぐに解決することが難しい問題に関しては，その理由と今後の見通しを丁寧に学生に説明している。学生の福利厚生に関する支援に関しては，学生の健康管理を「保健管理室」が，学生の心理面の相談業務を「学生相談室」が，奨学金受給
や通学定期券申請の援助，学生保険加入，宿舎紹介，各学生個人ロッカーの管理等を「事務局」が担っている。その他，ハラスメントの問題に関しては，「ハラスメント委員会」がその任務を担っている。加えて，各専攻/専攻科では，「チューター制度」によって各学生に対して担当教員を決め，学生支援を行っている。
「学生委員会」「学生委員会」の学生サービスに関わる任務は，①学生自治会支援（クラブ・サークル
活動支援を含む），②学生向け研修会開催，③保健管理室との連携，④学生生活アンケート
調査実施等である。委員会の組織は，学長使命の委員長を中心に，各専攻/専攻科の教員と事務局の学生支援に関連する職員で構成されている。
①学生自治会支援
学生自治会の自主性を最大限に尊重しながら，必要な援助を学生自治会に対して行っている。学生自治会長から要請があった場合，自治会役員会議にオブザーバーとして学生委員会委員が参加し，適宜アドバイスを提供している。学生自治会が行っている主な活動は，自治会役員選挙，クラブ/サークル活動，大学祭，各クラス行事，新入生/卒業生
記念品授与等である。特に大きな活動である大学祭の開催とクラブ/サークル活動の予算及び決算に関しては，学生委員会のバックアップが必要な状況である。また，各クラブ/
サークルの顧問として，教員が指導/援助を行っている。現在，８つの公認クラブと１つの公認サークルが活動を行い，延べ約 300 名の学生がクラブ/サークル活動に参加している。
②学生向け研修会開催
学生向けに人権研修会，薬物依存予防研修会，AED 講習会，インターネット安全研修会などを実施している。
③保健管理室との連携
保健管理室と共催で薬物依存予防研修会や AED 講習会を開催すると共に，インフルエ
ンザ等の感染対策を実施している。
④学生生活アンケート調査
18

開学 2 年目の平成 22 年度より毎年，学生生活に関するアンケート調査を実施して，学生の生活状況や意見や満足度に関する情報を収集し，学生サービス向上のために活用している。主な設問項目は，通学時間，睡眠時間，食事，アルバイト，学費負担，奨学金， 学習
状況，クラブ/サークル，友人関係，悩み事，学生相談室，保健管理室，ハラスメント，学
生生活満足度などである。アンケートで集められた学生からの意見は，「学生委員会」でまとめられた後，各意見に関係する各専攻/専攻科，各委員会，大学運営会議などに振り分けられ，各意見に対して返答を行うシステムになっている。直ぐに取り入れることができる
意見は取り入れて改善策を実施し，直ぐに解決することが難しい問題に関しては，その理由と今後の見通しを丁寧に学生に説明している。
アンケート結果からは，定期的にアルバイトをしている学生が 53％おり，その中で 20
時間以上アルバイトをしている学生が 11％いる反面，授業時間以外の 1 週間の学習時間が3 時間以下の学生が 47％もおり，自主学習を促す方策とアルバイトと学習のバランスの指導がまだまだ必要であることが明らかになった。教室内の視聴覚設備について不満を持つ
学生が 23％いることが明らかになり，今後も引き続き視聴覚設備の充実を図る必要がある。
また，いろいろな機会に広報活動を行っているにも関わらず，学生相談室の利用の仕方を知らない学生が 77％おり，ハラスメント相談員への相談の仕方を知らない学生が 40％いる
ことが明らかになり，より一層の広報活動が必要である。
今後も毎年学生生活アンケート調査を続け，学生の意見に基づき，学生の大学生活に対する満足度が増すように教職員と学生が連携して取り組んでいきたい。
「保健管理室」
専任教員である医師，非常勤の看護師，専攻教員，事務職員から構成されている。保健管理室の業務は，健康診断の実施，健康調査票の管理，麻疹・風疹・水痘・流行性耳下腺炎の抗体陽性の確認，感染症対策，健康相談室（週に 2 回内科医により 40 分間）の開催，
学生相談室との連携，体調不良の学生への対応，保健室の管理，学生委員会と共催で薬物依存予防研修会や AED 講習会の開催などである。
「学生相談室」
心理カウンセラーが，修学・心理面・健康・職業・経済等に関して悩み事のある学生に対して相談支援を行っている。
「事務局」
奨学金受給や通学定期券申請の援助，学生保険加入，宿舎紹介，各学生個人ロッカーの管理等を行うと共に，各種の学生からの相談に対処/援助を行っている。学生保険は，学生の日常生活から通学，実習中の事故の補償を含む包括的な保険に加入している。
「ハラスメント委員会」
ハラスメントの訴えに対して，相談，調査，調停を行っている。その他，ハラスメント
に関する啓蒙活動やアンケート調査を実施している。
「チューター制度」
19

各専攻/専攻科では，「チューター制度」によって各学生に対して担当教員を決め，学習援
助はもちろん，生活全般に対してきめ細かく援助を行っている。加えて，必要に応じて保護者とも密に連絡を取り，保護者会を開催すると共に適宜 3 者面談を実施して，学習・生
活・経済面の相談に応じている。
なお，奨学金の受給状況は次表の通りである。
奨学金受給状況（大学院生を含む）
奨学金の種類日本学生支援機構

一種

JASSO

平成 21 年

平成 22 年

平成 23 年

平成 24 年

平成 25 年

PT：5 名PT：11 名PT：22 名PT：27 名PT：31 名OT：3 名OT：5 名OT：10 名OT：15 名OT：15 名ST：6 名ST：11 名

ST：9 名ST：11 名ST：12 名院：0 名

二種

PT：30 名PT：72 名PT ： 105

PT ： 149

PT ： 148

OT：10 名OT：24 名名

名

名

ST：6 名ST：17 名OT：37 名OT：56 名OT：55 名ST：25 名ST：24 名ST：13 名
院：0 名

その他

自己評価
学生生活を安定的に支えるために，多様な支援を具体的に行っていると判断している。また、学生生活全般に対する学生たちの意見・要望の把握とその分析・検討結果の活用については，効果的かつタイムリーに行われていると判断している。
改善・向上方策
本学の学生支援については，学生の意見に耳を傾け，具体策に取り組んできた。多様なニーズを持つ学生に対して，生活を安定させ，仲間と一緒に大学生活を楽しく過ごし，学習に積極的に取り組める環境をいかに援助できるかが課題であると考えている。そのための方策を全学一致していろいろな場面で広報し提供しているが，まだまだ学生が使える大学の資源を十分に把握していないことが学生生活アンケートから明らかである。本学の学生サービスをより一層充実したものにするために，学生が使える資源についてより一層の広報を行うと共に，小規模大学の特性を生かし，チューター制度による学生一人一人のニードの把握と教職員全体の連携による各学生へのオーダーメイドの援助をより進めていくことが必要であると考えている。

20

（６）就職状況
事実の説明
本学は，「理学療法士」（理学療法学専攻），「作業療法士」（作業療法学専攻），「言語聴覚士」（言語聴覚専攻科）を育成する専攻（4 年制）及び専攻科（2 年制）で構成されており，
開学 2 年目の平成 22 年度より言語聴覚専攻科が，開学 4 年目の平成 24 年度より理学療法学専攻と作業療法学専攻の卒業生が就職している。毎年数名の大学院進学者を除きほとんどの卒業生は就職希望である。就職希望者数に対して，近畿圏を中心に全国から 10～100倍の求人数があり，100％の就職が可能である。理学療法学専攻と作業療法学専攻において，就職率が 100％を下まわっているのは，国家試験が不合格になり就職できなかった学生がいるためである。
求人数及び就職率
専攻・専攻科

年度

求人数

就職希望者数

就職者

就職率（％）

平成 24 年

1219

40

39

97.5

平成 25 年

1843

63

54

85.7

平成 24 年

1429

14

12

85.7

平成 25 年

1859

22

20

90.9

平成 22 年

351

35

35

100

平成 23 年

330

40

40

100

平成 24 年

668

41

41

100

平成 25 年

1056

37

37

100

理学療法学専攻

作業療法学専攻

言語聴覚専攻科21

全国的に見ると理学療法士の就職は，半分が医療分野で半数が介護/福祉分野であるが，本学の就職先は，ほとんどが医療分野である。作業療法士と言語聴覚士に関しては，希望すれば医療分野に 100％就職可能である。
業態別就職者数
専攻・専攻科
理学療法学専攻

作業療法学専攻

言語聴覚専攻科

年度

公立病院

民間病院

施設

その他

平成 24 年

1

34

3

0

平成 25 年

2

48

4

0

平成 24 年

1

8

3

0

平成 25 年

1

13

6

0

平成 22 年

5

27

1

2

平成 23 年

6

33

1

0

平成 24 年

3

28

9

2

平成 25 年

2

29

5

0

自己評価
国家試験に合格さえすれば，100％の就職が可能であり，希望すれば医療分野の就職もほぼ100％可能であり，就職状況は良好であると判断している。
改善・向上方策
これまで就職活動について全学的な支援体制を取り，国家試験に合格した就職希望学生の 100％の就職を達成してきている。また，介護や福祉分野ではなく，医療機関への就職を希望する学生の医療機関への就職も 100％の就職を達成してきている。しかし，作業療法士
や言語聴覚士においてはそうではないが，理学療法士は全国的に見ると医療機関に就職できるのは約半数で，残りの半数は介護や福祉分野に就職するようになっている。そのため
今後は，特に理学療法分野において，医療機関だけでなく，介護や福祉分野の求人情報をより一層収集して学生に提供していく必要がある。また，教育の中で医療分野だけでなく介護や福祉の分野で活躍できる人材を育てると共に，介護や福祉分野で働く楽しさや良さ
を学生に伝えていくことが必要であると考えている。そうすることが，当大学が社会の要請に答えることであると共に，学生の希望と就職先のミスマッチを防ぐ方策であると考えている。また，今後就職希望者の 100％就職を達成するためには，国家試験の 100％合格を達成することが一番必要である。

22

（７） 免許・資格
事実の説明
保健医療学部第 1 期生と 2 期生、言語聴覚専攻科第 1 期生から 4 期生の国家試験の受験者、合格者、合格率の推移は以下の通りである。
国家試験合格率推移

理学療法士

作業療法士

言語聴覚士

平成 22 年度

平成 23 年度

平成 24 年度

平成 25 年度

受験者

―

―

43

64

合格者

―

―

42

54

合格率

―

―

97.7%

85.7%

受験者

―

―

15

22

合格者

―

―

13

20

合格率

―

―

86.7%

90.9%

受験者

35

40

42

37

合格者

35

40

42

37

合格率

100%

100%

100%

100%

自己評価
学部では「国家試験対策協議会」を組織し、受験指導を組織的かつ計画的に進めてきた。
具体的には、外部講師を招聘しての集中的な補習授業、卒業生による少人数指導、生理学・解剖学といった基礎科目の補習授業、模擬試験、等々である。
特に第 1 期生の動向は学内的には最大の関心事であり、課題でもあったが、取り組みが 3
年生後半くらいからになり、若干出だしが遅れた感は否めなかった。しかし、理学療法学
専攻では不合格者が 1 名に留まったことを始め、成果が得られたといえよう。
言語聴覚専攻科においては前身の大阪リハビリテ－ション専門学校時代からの合格率100%という実績を継続している。
改善・向上方策
前述のとおり、学部では「国家試験対策協議会」を主体に受験指導、教育を行ってきたが、今後は理学療法学専攻、作業療法学専攻を主体に運営し、必要に応じて基礎科目等のスタッフの協力を得る方式に改める。このことにより、個々の学生のことを熟知した教員によるシ－ムレスな指導が可能になり、学生の能力にあった指導が可能となる。
また、正課の授業内容と国家試験の出題傾向のミスマッチを解消するために、正課の授業担当者に出題基準を提示し、理解と協力を求める。
さらに、授業間における内容の重複、欠落を防ぐためにシラバスの事前チェックを行い、これらの解消に努める。
23

（８）研究事実の説明
本学での競争的資金による研究活動は科学研究費補助金のみである。
平成 22 年度から平成 25 年度の科学研究費補助金の申請件数とその平均採択率は、下記のとおりである。
申請件数は少ないものの、基盤研究(B)以外はほぼ全国平均並みの採択結果となっている。
科学研究費補助金の申請件数
平均採択率

平均採択率

本学

全国

3

25.0

28.6

2

0

0.0

25.2

基盤研究(C)

14

5

35.7

28.4

挑戦的萌芽研究

4

1

25.0

24.2

申請件数

採択件数

若手研究(B)

12

基盤研究(B)以下は、平成 22 年度から平成 25 年度の本学専任教員の申請と採択の現状を示したものである。
「全体」とは全専任教員のうち若手研究(B)、基盤研究(B)、基盤研究(C)、挑戦的萌芽研
究を申請した者の割合であり、「若手研究」とはその条件である 39 歳以下の専任教員のうち若手研究(B)を申請した者の割合である。
全専任教員の 21.7%が申請し、その 27.3%が採択されている。また、39 歳以下の専任教員が申請できる若手研究では 33.1%が申請し、その 26.5%が採択されている。
本学専任教員の申請と採択の現状
全体

若手研究

申請率

採択率

申請率

採択率

平成 22 年

23.2

25.0

25.0

50.0

平成 23 年

13.2

20.0

33.3

33.3

平成 24 年

17.1

33.3

28.6

0.0

平成 25 年

33.3

30.8

45.5

20.0

平均

21.7

27.3

33.1

26.5

次に、本学が各教員に支給している研究費については、教授、准教授、講師が年額 35 万円、助教が 25 万円である。さらに大学院担当教員には 10 万円の増額がある。

24

自己評価
開学当初から、学内の研究費に充てる財源には限度があり、研究には外部資金の獲得が声高に叫ばれてきた。また、平成 24 年度から全教員に対して少なくとも一人一件の申請をする様にとの学長の強い指示が出された。
しかし、全教員数の 2 割程度の申請件数で推移しており、まだまだ低調である。学長はじめとする資金獲得の奨励策が功を奏して、平成 25 年度には申請件数が大幅に伸びたことは、教員の自発的な研究活動に待つだけではなく、積極的な奨励策が必要であることの証左と言えよう。
当然のことともいえるが、39 歳以下の若手教員の申請率が教員全体の率よりも上回っていることは今後に期待できるものがある。
また、採択率の点からみると、教員全体の数値も、若手研究の数値もほぼ全国平均値に近く、本学教員の申請案件が一定の評価を得ているものと考えられる。
本学の個人研究費の執行状況は概ね良好である。しかし、その使途について厳格な規制がないため、かなり柔軟な使用がなされている。
改善・向上方策
競争的研究費の獲得に向けての奨励策としてはただ声高に呼び掛けるばかりではなく、研究時間の確保、研究環境の整備も合わせて教員の研究意欲を高める方策を講ずる必要がある。
本学の個人研究費については、その使途について明確な基準を設け教員に遵守することを義務づける必要がある。そのことにより限られた資源を有効に使用することが可能となるとともに、余裕が生じた場合には真に必要とする教員への再配分等も可能になる。
研究環境としては、天満橋キャンパスにおいては５号館６階に約平米の研究室を設け、複数の教員で共用しているが、これ以外には実験機器等を設置するスペ－スがない。このため教員は外部の施設等を利用して研究活動を展開せざるを得ないのが実情である。
限られた校舎スペ－スはまず何よりも教育活動に活用しなければならないとはいえ、研究活動に使用可能なスペ-スの確保が必要である。
また、彩都スポ－ツ医科学研究所は大学本部のある天満橋キャンパスとは距離があるという問題を抱えているが、さらなる活用策を講ずる必要がある。
（９）図書館
事実の説明
図書館は、蔵書数 13,513 冊、定期刊行物 175 種（うち外国書 65 種）、視聴覚機材 377 点を有し、初年度の 5,645 冊から 5 年間で順調に学生の教育や研究に必要な図書・学術雑誌をそろえてきている。閲覧座席数は 124 席、そのうち個別学習が可能な座席は 58 席、自由に利用できる LAN ケーブルを備えた座席は 44 席ある（個別学習席と重複あり）
。また、視
25

聴覚資料の閲覧ができる機材は 4 台設置している。情報処理室は別に設けられているが図書館にインターネット利用、視聴覚資料の利用が可能な環境があることにより、学生は複合的な資料を用いて学習できる。開館時間は平日 9：00～21：30、土曜日は 9：00～17：00、国家試験対策など必要に応じて日曜日も開館する期間を設けており、年間開館日数は 300日である。
図書・学術雑誌は毎年 1 回、教員全員から学生の学習および研究に必要な図書・雑誌に関する希望調査を行い整備している。調査から作成した希望図書リストは各専攻・専攻科より選出された図書委員会で重複や必要度を検討し、その年に購入する図書・雑誌を決定する手順を踏む。平成 23 年度からは学生が自由に図書を書店で選ぶ選書ツアーを実施。学生の自由な発想によって選ばれた本は、1 年間学生選書ツアー推薦本として図書館の決まった書棚に並べられ、学生の図書への興味喚起に貢献している。平成 25 年度からは学生からの図書購入希望用紙を図書館に設置し 3 か月ごとに集約し、図書委員会で検討したのちに購入する方法も取り入れている。
自己評価
都心部にあって、利用できる空間が限られていることから図書館においても書架のスペースを確保することは容易ではないが、大学設置基準を満たす蔵書・定期刊行物を整備している。また、学生の学習、教員の研究活動において貢献できる図書・雑誌選定するシステムであると判断している。しかし、閲覧・学習スペースの確保においては、時に学生から改善要望が上がっており、今後検討しなければならない事案であると思われる。
改善・向上方策
図書館施設・設備に係る大きな問題は、今後の図書・雑誌の保管管理環境、閲覧・学習環境の確保である。そのために、１つには新たに書庫を設置し当面のスペース確保に努めた。施設・設備の改善には限界があるが、量的問題を質的な問題につなげないよう、学生・教員の希望を直接的に捉える選書の方法にむけてさらなる改善を行い、小さいが希望する
図書はそろっている有効な図書館を目指したい。そのためには図書・雑誌に代わる電子書
籍や IT 技術の活用を検討する。また、閲覧・学習スペースの確保というハード面の困難さを図書館利用のルールというソフト面の対策で解決することを検討したい。また図書館以外の学習スペースを教室に設けることで現在対処している。
（10）教職員
事実の説明
本学部の設置基準上必要な教員は 21 名であり、うち教授は 11 名である。
学部開設時からの段階的整備が終了した平成 23 年度は 32 名、うち教授 12 名、平成 24 年
度は 30 名、うち教授 12 名、平成 25 年度は 32 名、うち教授 13 名であり、設置基準を大き26く上回る教員組織である。
また、理学療法士作業療法士養成施設指定規則に定められている必要教員数は、理学療法士 9 名、作業療法士 6 名である。
これに対して、平成 25 年度においては、理学療法士の要件を満たした教員は 14 名、作業療法士の要件を満たした教員は 8 名であり、いずれも基準を満たしている。
次に、専任教員の年齢構成と男女比は下記の通りである。
専任教員の年齢構成と男女比
20 歳代

30 歳代

40 歳代

50 歳代

60 歳代

男

女

男

女

男

女

男

女

男

女

H21

0

1

4

1

7

2

3

0

1

0

H22

0

1

5

1

9

3

5

2

2

0

H23

0

1

6

1

8

3

8

3

2

0

H24

0

1

4

1

7

2

9

4

2

0

H25

1

1

7

1

6

2

8

4

2

0

自己評価
専任教員数は平成 23 年度から平成 25 年度の 3 年間平均で 31 名強であり、設置基準の約 1.5倍の数を確保している。また、指定養成規則上の必要教員数も基準を上回っており、数の上では十分な体制が取れていると判断する。
次に、教員の年齢構成は 50 歳代が多く、次いで 30 歳代、40 歳代が多いという構成になっており、巷間危惧されている高齢化の傾向はみられない。
男女比においては、まだまだ男性の占める割合が多く、女性の教育・研究分野への進出策には寄与できていない。
改善・向上方策
専任教員の業務は、授業を初めとした学生指導に留まらず、校務分掌等でも多大な時間を割く必要があり、特に実習指導においては学外での時間拘束が長くなることから時間的な負担は大きい。このことから、単に基準上の数云々ではなく、総数を維持するとともに、限られた人的資産の有効利用という観点から、教員の適材適所への登用や、教員ごとの各種業務への重点の置き方に工夫が必要となろう。
年齢構成的には、現在はいわば理想的な形であるが、これは放置しておくと必然的に高齢化し、特に教育の面において支障をきたす恐れがあるので、意識的に若年層の充実を図ることを心掛けなければならない。

27

（11）施設・設備
事実の説明
本学は天満橋キャンパスの 1 号館、2 号館及び彩都の３つのキャンパスからなり、校地面
積、校舎面積は下記の通りであり、いずれも大学設置基準上の面積を満たしている。
校地・校舎面積
校地面積

同左基準面積校舎面積

同左基準面積

１号館

962.15 ㎡―

3,489.36 ㎡―

２号館

1,510.60 ㎡―

5,716.42 ㎡―

彩都

3,045.45 ㎡

―

0㎡

―

合計

5,518.20 ㎡

4,120.00 ㎡

9,205.78 ㎡

5,785.00 ㎡

教室等については、以下の通りであり、一学年全体（定員 100 名）が収容可能な教室が 6
室、１クラスが収容可能な教室が 4 室あることから、同時間帯での全学年の講義には十分対応可能である。
また、併設する大阪リハビリテ-ション専門学校との共用であるが指定養成規則に定められた実習室を完備している。
情報処理室については 1 号館、2 号館に 40 名収容の教室を備えている。
図書館は２号館に設置しており、閲覧座席数は 124 席、書庫の収容能力は約 33,000 冊である。
学内情報ネットワ－クについては、1 号館の一部のゾ－ンでは無線 LAN 環境を整えており、
2 号館では全教室に有線 LAN 環境を整えている。
これらの施設は、１号館は 9 時から 21 時 00 分まで、2 号館は 9 時から 22 時 00 分まで利用可能である。
運動施設については、教育課程にはこれらを必要とする科目は開設していないが、学生の課外活動用施設として彩都キャンパスに体育館、グラウンドを設置している。
教室数
講義室

講義室

演習室

実習室

情報処理室

(50 人以上)(50 人未満)

１号館

4

0

10

0

1

２号館

2

4

0

10

1

計

6

4

10

10

2

28

自己評価
講義室、演習室、実習室ともに部屋数、収容力の面で授業運営上の支障はない。大阪リハビリテ－ション専門学校との共用部分においても当該学校が夜間課程であることから使用時間帯が重複しないため大きな支障はない。
一方、授業以外の教室利用については最近の学生の学習形態の主流であるグル－プ学習について対応しきれていない。学生は数人で使用する小空間を希望しているが、それに見合う部屋は 10 室程度であり、やむなく大教室を使用しているのが実情である。そして、大教室に複数のグル－プが入ることを忌避するため、この習慣、嗜好を改善しない限り教室
不足感は解消できない。
情報処理室については、機器の性能及び台数において、本来の機能的には概ね需要に応えられているが、学生は特定の場所で機器に向かうというよりも、学内のあらゆる場所からネットワ－クにアクセスできる環境を望むため、無線 LAN 環境の整備が急務である。
図書館の蔵書数は図書、雑誌ともに充実していると思う。ただ、閲覧座席は常に満席状態である。これは図書館内が前述の学内ネットワ－クにアクセスしやすい環境であるということに起因していると思われる。すなわち、図書資料を利用するためではなく、自習室として利用していることに原因があると思われる。
施設利用時間については、午前 8 時より午後 10 時まで(2 号館、平日)開館していることから十分であると考える。
運動施設については、幸か不幸か、学生の課外活動があまり活発でないため大きな支障はきたしていない。ただ、運動施設不足の解消策としては学外の諸施設を利用した場合の利用料を補助するなどして学生の諸活動を支援している。
改善・向上方策
施設面での整備での急務は以下の通りである。
学習スペ－スの確保：アクティブラ－ニングに対応したスペ－スの確保が急務である。それと同時に、大きな空間でも複数のグル－プが共用して利用するという学習習慣の方向付けが必要である。
教室内機器の更新：各教室には液晶プロジェクタ－や液晶ディスプレイを完備しているが、経年劣化が見られることから更新が必要である。また、収容人数に比してスクリ－ンのサ
イズが小さいためこれの解消も必要である。
学内情報ネットワ－クの整備：「いつでも、どこからでも」という学生のニーズに応えるた
め学内無線 LAN の整備が急務である。現在、設計、機器の選定等は終了しているため早急な予算化と施工が必要である。

29

（12）財政事実の説明① 中長期的な計画に基づく適切な財務運営の確立
各学校・各部署の事業計画に基づき、予算ヒアリングを実施している。予算ヒアリングの結果をもとに、理事長・学園本部副本部長・学園本部法人室長で調整の上、学園本部法人室が中心となり予算案を作成し、評議員会、理事会に諮り、事業計画書・収支予算書を作成している。
② 安定した財務基盤の確立と収支バランスの確保
学生生徒等納付金収入が収入の大変を占めている。本学については、現在、ほぼ目標の入学者を確保し、また専門学校についても、入学者数が改善傾向にある。支出については、事業計画と予算ヒアリングを実施の上、各部署と調整し、学園本部法人室を中心として予算案を作成し、評議員会、理事会において最終決定している。
財務状況に関しては、長年に渡り長期の借入金に依存することなく運営しており、財務基盤は安定している。
また、教育・研究に関する外部からの競争的資金は平成 22 年度 10 件、平成 23 年度 11 件、
平成 24 年度 15 件、
平成 25 年度 12 件であり、平成 22 年は約 950 万円、その後は毎年 1,000万円を超える金額を獲得している。また「文部科学省 委託事業」として平成 24 年度 700
万円弱、平成 25 年度 1,040 万弱を獲得、「NEDO（独）新エネルギー・産業技術総合開発
機構 委託事業」として平成 22 年度 2 件 600 万円、平成 23 年度 3 件 2,373 万円、平成 24
年度 3 件 2,880 万円弱、平成 25 年度 3 件 2,110 万円弱の資金を得ており、教育・研究に資するとともに財政基盤の健全化に寄与している。
③ 会計処理の適正な実施
学校法人会計基準や本学園の経理規程等に基づいて処理している。顧問公認会計士や顧問
税理士に随時相談しながら適正な会計処理を実施している。
④ 会計監査の体制整備と厳正な実施「私立学校振興助成法」第 14 条第 3 項に基づく監査法人による会計監査および「私立学校法」第 37 条第 3 項に基づく監事による監査を、毎年滞りなく実施している。監査法人には、決算理事会前の決算監査（約１週間）に加え、３ヶ月に一度の割合で月次財務状況監査を依頼している。
監事には、毎年実施されている文部科学省主催の監事研修会に必ず１名は参加を願い、最新の情報の収集・理解を求めている。また決算理事会前には財務状況監査に加え、事業報
告及び事業計画に関する説明と質疑を実施し、業務状況の監査もおこなっている。また、決算理事会以外の定例及び臨時の理事会出席時にも、その前後の状況における業務監査も30

実施している。
自己評価
各学校・各部署の中長期的な事業計画に基づき、適切な予算編成・予算執行がなされている。安定した財務基盤及び収支バランスを確保している。
学校法人会計基準等に基づき、適正な会計処理がなされていると判断している。また、監査法人と監事による監査が適正かつ厳正に実施されている。
改善・向上方策平成 21 年の大阪保健医療大学開学後、平成 24 年に完成年次をむかえることができ、翌
平成 25 年に私立大学等経常費補助金の受給対象となることができた。また、平成 25 年に設置した大学院（保健医療学研究科）も翌平成 26 年に完成年次をむかえ、来年度から補助金収入の増加も見込まれる。
大学等の設置計画にある設備・備品等の購入については、ほぼ新規購入は終了したが、今後は設備の修復や更新も必要となることが見込まれることから、収入・支出のバランスを確保しながらもこれまで以上に戦略的な中長期計画を策定し、また外部資金の獲得に積極的に取り組む。
健全な財務状況の持続のため、単年度の事業計画に基づく年度予算編成ではなく、各学校・部署毎の中期 3 ヶ年計画を策定し、それに基づく予算編成をしていきたい。また、予算編成段階において事業計画の優先順位と重要度を定め、毎年の予算執行結果の分析を反映した予算編成をおこない、学校法人会計や学園経理規程に準拠した会計監査を適正に実施していく。
（13）広報
事実の説明
平成 20 年度設置認可申請中より平成 21 年度開学に向けて広報を開始した。初年度は 6
月より 11 月に説明会を開催し、学部としては総計 165 名、ST 専攻科は 94 名の参加者を獲得し、受験者総数は PT235 名、OT54 名、ST88 名であった。その後大幅な増減は認められず、受験者総数の 5 年間の平均は PT290.0 名、OT86.0 名、ST84.6 名であった。
広報活動は開学当初は入試・広報委員会が担い、入試を含めた活動の企画及び運営を行うものであった。そのため入試日程の決定、大学案内の作成、募集要項の製作、オープンキ
ャンパスの企画・運営、ホームページの企画・運営、高校訪問に関する調整と多種の事業をその内容とした。
平成 22 年度より入試・広報委員会は入試と切り離されて広報委員会となり、ホームページ
についても当該委員会として独立し委員会機能が分化した。
ここで、オープンキャンパスへの参加者数は広報活動成果の一指標となるものと考えられ31

るため、それを指標に振り返る。
まず平成 22 年度はオープンキャンパスの参加者数が学部 444 名、ST 専攻科 136 名であった。平成 23 年度より開学以来の教育実績を強調して広報することとし、大学案内の内容やオープンキャンパスの内容を改善した。オープンキャンパスの参加者数は学部 547 名、ST専攻科 134 名と増加傾向を認めた。平成 24 年度も広報活動としてはほぼ同様の内容で経過したが、学部におけるオープンキャンパスへの参加者数は減少に転じ、当該年度は学部 410
名、ST 専攻科 183 名となった。これらの傾向のため、平成 25 年度以降は校内ガイダンス
への参加数を増加し、大学案内、ホームページについては、職業理解、リハビリテーショ
ン専門職の活躍場面、スポーツリハビリを意識した内容を強調することとした。また ST 専
攻科についてはフェイスブックによる広報活動を開始した。当該年度の参加者数は学部 463
名、ST71 名であった。
自己評価
開学当初は教育実績を広報することができないため、建学の精神や教育理念を訴えるのみとなりリアリティーの点で不利なスタートとなったが、オープンキャンパスへの参加者
数や受験者数の推移からは、当初 3 年間は堅調な出だしであったと考える。しかし 18 歳人
口は確実に減少していくため、他より秀でた特徴を見出し広報すると同時に、受験対象者を広く求めることも視野に入れる必要があると思われる。また、ST 専攻科については、対象が大卒者であることもあり、景気の変動などによる影響も受け易いと考えられ、学部の募集とは区分けして活動戦略を検討する必要がある。
改善・向上方策
受験生のニュースソースとして、ホームページへの立ち寄り頻度が相当に高いように考えられる。いつ、どこでも、必要な情報提供ができる環境と同時に、本学からのメーセー
ジが瞬時に届くようなページ内容を検討する。また、高校生については進学に向けた指導が学年進行に準じて確実に進められる。その進行に合わせて適宜校内ガイダンスに参加し、生徒に直接触れることを重視する。また学部と専攻科については、対象の違いから広報戦
略も区分けして検討していく。
（14）社会貢献
事実の説明
本学では医療福祉系大学の専門性を生かし、広く市民の健康作りに寄与することを目指して社会貢献活動を行っている。
（１）公開講座
本学では医療福祉系大学の専門性を生かし、広く市民の健康作りに寄与することを目指して社会貢献活動を行っている。その一環として開校した平成 21 年度より公開講座を開催
32

している。年度ごとに社会のニーズに即して公開講座委員会がテーマを検討し、本学の人的資源ネットワークを生かした講師を立て、保健医療に関する幅広い情報提供を行っている。また、平成 25 年度からは同一テーマで視点を変え複数回連続の講座を開催し、年間を通して市民の健康づくりへの関心を高める工夫を行っている。平成 21 年度～平成 25 年度の過去 5 年間の公開講座の開催実績は資料のとおりである。

33

サッカーが毎日を生き生きさせる～知的障害をもつ方のスポーツ～高次脳機能障害を生きる～
健康な生活とリクリエーション（大阪保健医療大学）
森田婦美子

（俳優）
山田隆人

（大阪保健医療大学）
柳浩太郎～生涯ランナー！健康的なランニングのために障害役者 柳幸太郎の挑戦（大阪保健医療大学講師）③1月26日

大阪保健医療大学

大ホール

境 隆弘

地域リハビリテ ーシ ョン の魅 力～ 言語 障害 者の 家族 会“ 因島 あけ ぼの村上光裕（因島医師会病院リハビリテーション科科長、言語聴覚士）
会”と共に～①7月13日平成25年度大阪市中央公会堂

大阪保健医療大学

矢野耀大（野球解説者、元阪神タイガース）～子どもから大人まで 健康とスポーツ を考 える

ワーク副理事長）

朝原宣治（北京五輪銅メダリスト、大阪ガス株式会社所属、アスリートネ ット

小野啓郎（大阪保健医療大学学長）（阪和記念病院リハビリテーション部）

海瀬一也（阪和記念病院リハビリテーション部）

海瀬一也（川村義肢株式会社社長）（大阪市立大学大学院生活科学研究科教授）
川村 慶

三浦 研

（VStone株式会社）

大和信夫

石黒 浩
（大阪大学基礎工学研究科教授）

阿部和夫（甲南女子大学）

森田修史（デジタルファッション株式会社）

ケガをしない、ケガに打ち勝つ身体づくり

リハビリテーションロボットの役割～アメリカの現状～

福祉用ロボットスーツの医療施設での導入にあたって

健康とスポーツの街、大阪

自立支援技術と大阪の地場産業

関係性をつくりだす住まいへ

ロボットと体操しよう

障害者支援技術とロボット～ロボット技術の街、大阪～～健やかエージング、神経リハビリテーションのこれから～高齢者3000万人時代のリハビリテーション

ファッションイノベーションで高齢社会を迎えよう（元京都市発達障害者支援センターかがやき副センター長、現オフィスぼ ん代
表、アクトおおさかスーパーバイザー）

ココロとカラダを解き放とう～ヨーガで肥満予防・アンチエイジング～①8月4日

平成24年度大阪市中央公会堂大ホール

ケガをしない身体づくり

暮らしの中の新技術研究会

元気だそ！大阪（NPO法人全国LD親の会理事長）

中山清司

内藤孝子

～全国LD親の会・会員調査より～発達障害の人の就労支援の現状

若宮英司（藍野大学）

発達障害のある本人・家族の願い

分子統御機構研究センター兼任准教授）
発達障害のリハビリテーション

～

講師名
毛利育子
（大阪大学医学研究科子どものこころの

講座名

発達障害
～勇気と希望を持つために、みんなができること 発達障害研究の潮流

テーマ②9月22日①11月15日

平成23年度大阪市中央公会堂大ホール

大阪市中央公会堂大ホール③3月19日①6月13日平成22年度大阪保健医療大学

大阪保健医療大学①3月27日平成21年度

会場②12月23日

回数・開催日平成21年度～平成25年度公開講座実績

年度

資料

34

106名

267名

38名

481名

185名

130名

170名

参加者数

平成25年度福田学園校友会研修会

平成25年度福田学園校友会
理学療法部会第1回研修会

平成25年度福田学園校友会
作業療法部会第1回研修会

平成25年度福田学園校友会
言語聴覚部会第1回研修会

平成25年5月12日(日)10:00～11:40

平成25年5月12日(日)14:10～16:00

平成25年5月12日(日)14:10～16:00

平成25年5月12日(日)14:10～16:00

渡邉佳弘(国立長寿医療センター)

井口知也(大阪保健医療大学講師)

田平一行(畿央大学教授)

数井裕光(大阪大学大学院講師)

講師名【前半】講義「人間作業モデルによるリーズニングについて」【後半】事例検討「身体障害領域」【前半】講義「認知症高齢者の絵カード評価法について」【後半】事例検討「身体障害領域」
事例検討「老年期領域」

平成25年度福田学園校友会
作業療法部会第2回研修会「第1回大阪人間作業モデル事例検討会」

平成25年度福田学園校友会
作業療法部会第3回研修会「第2回大阪人間作業モデル事例検討会」

平成25年度福田学園校友会
言語聴覚部会第3回研修会

平成25年10月26日(土)14:00～18:00

平成26年3月1日(土)14:00～18:00

平成26年3月15日(土)13:30～15:30

35
生きることを支援する～失語症者対象デイサービス「ことばの泉」の運営を通して～

身体運動学セミナー

平成25年度福田学園校友会
理学療法部会第2回研修会

平成25年10月5日(土)10：00〜18：00

コミュニケーションと<私>のなりたち(小児領域)

平成25年度福田学園校友会
言語聴覚部会第2回研修会

大阪保健医療大学2号館

大阪保健医療大学2号館

大阪保健医療大学1号館

大阪保健医療大学1号館

大阪保健医療大学1号館

大阪保健医療大学1号館

会場

大阪保健医療大学2号館

大阪保健医療大学1号館

【前半】
山田孝
(目白大学大学院教授)
井口知也(大阪保健医療大学講師)
【後半】
岡山友哉
(京都民医連中央病院)
万澤大輔(生野愛和病院)石原明美(デイサービスことばの泉)

大阪保健医療大学1号館

【前半】
山田孝
(目白大学大学院教授)【後半】
篠田昭 (音羽病院)

山本尚司・他(一般社団法人フィジオ運動連 大阪保健医療大学2号館
鎖アプローチ協会)

浜田寿美男(奈良女子大学名誉教授)「高齢者・廃用症候群・認知症患者のための発声リハビリテーショ
渡邉佳弘
ン：呼吸筋・喉頭筋ストレッチの 実際－発声フィジカル・エクセサイ(国立長寿医療センター)
ズ実技講習－」

中枢神経疾患・廃用症候群のための発声リハビリテーション～フィジカル・エクササイズを用いたアプローチの探求～

人はなぜ作業を求めるのか

呼吸理学療法について

認知症を理解するための疾患別の知識の整理

テーマ

平成25年8月24日(土)13:00～15:00

第1回平成25年7月6日(日)14:00～16:00
第2回平成25年8月3日(日)14:00～16:00

研修会名

日時

（２）卒後教育

また、本学では、福田学園校友会主催で卒業生を対象に実務者研修会を実施し、卒後教育を行っている。そこでは、「次の日から使える知識と実技を提供する」というコンセプトに基づき、理学療法・作業療法・言語聴覚各分野の講義・実技練習・症例検討などを行っている。

（３）出前講座
平成 22 年度より、 地域に根ざした大学を目指し、 社会貢献の 1 つ として「出前講座」を実施している。本学教員がご依頼のあった会場に出向き、 講義を行う。本学ホーム
ページで募集している。
第1回
日時：平成 22 年 12 月 21 日
テーマ：理学療法士は Mr.Brain でなければならない
出張者：石倉隆教授
会場：兵庫県立尼崎小田高等学校
第2回
日時：平成 23 年 3 月 14 日
テーマ：大学で学ぶリハビリテーション
出張者：野村卓生准教授
会場：高知県立岡豊中（４）産学連携
本学は、教育研究上における社会連携として、医療法人錦秀会との連携協定を締結している。この協定は、本学における教育研究活動の一層の充実を図ると共に、医療法人錦秀会グループ病院における研究・医療活動を推進し、その成果の普及を推進することによって、医療における学術・技術及び臨床の発展に寄与することを目的としている。具体的には、本学の専任講師が週に 3 日医療法人錦秀会阪和第二泉北病院で、臨床活動を行うと共に病院スタッフと一緒に研究活動を行っている。また、本学学生の阪和第二泉北病院での臨床実習においては、複数教員が学生に帯同し病院スタッフと連携して学生指導に当たっている。
（５）地域連携
本学は、地域社会との連携として、障がい者サッカースクール・カンボジアスタディツ
アー等を行い、物的・人的資源の地域社会への提供を積極的に行っている。
１．障がい者サッカースクール
大阪保健医療大学が平成 24 年度から文部科学省の委託を受け、「障害者スポーツ分野
における障害者医療・福祉・教育専門職の人材育成システムの開発プロジェク」により育成された障害者スポーツ分野の人材と共に、本学主催による障害者サッカーイベントを開催した。
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本事業では、指導者を地元のプロサッカーチームに依頼し、本学の学生や卒業生（サポーター）が障害者（参加者）のリスク管理や指導のサポートを行い、障害の種別や程度、年齢を問わず、障害者が生涯、安全に楽しくサッカーができることを目的に、サッカース
クールや障害者アスリートとの交流を行った。
２．カンボジアスタディツアー
平成 24 年 2 月 28 日～3 月 5 日，カンボジアの首都プノンペン市内の障害者関係施設とプノンペン郊外の児童養護施設（孤児院）へのスタディツアーを実施した。参加者は理学療法学専攻学生 4 名、作業療法学専攻学生 3 名、教職員 5 名 合計 13 名であった。障害児・者、親のいない子どもなどとスポーツやレクリエーション活動などを一緒に行うことで，様々な活動を実施する機会を提供すると同時に，学生が現地の人々と交流することで，今後セラピストとして活動するうえでの視野や価値観を広げる貴重な経験となると考えられる。
自己評価
公開講座においては、初年度より継続的に社会貢献活動の一環として取り組んできた。
当然ながら企画・運営にあたり授業等、本来業務への支障がないよう講座の日程調整や環境整備に配慮し、本学の教育・研究において培った人的資源のネットワークを利用し幅広
い講師陣から市民の健康づくりへの情報発信を積極的に行っている。また本学の物的資源を活用・解放するだけではなく地域にある物的資源（公開講座における公共施設の利用、公開講座広報に関する業務依頼など）を活用することで地域経済の活性化にも貢献している。
出前講座については、本学をホームページで広く広報し、募集したが、日程調整の難しさ
等により、応募件数が少なく、2 回の開催であった。問いあわせは決して少なくなかったことから、取り組みについては評価され、本学の社会貢献活動の一環として十分認知されたと考えられる。
産学連携については、これらの連携により、学生は大学で学んだ内容を臨床現場でしっ
かりと確かめ、より深く考察することができ、学生の臨床現場体験が深く豊かになっている。また、学生を指導する時に教員と病院スタッフが、学生が担当する対象者について話し合いを行うことは、スタッフの臨床思考過程の進歩につながり、最終的に阪和第二泉北病院の医療サービスレベルの向上に寄与している。加えて、本学教員が、病院スタッフが行う臨床研究に対して研究デザインや評価方法についてアドバイスを行うことで、より高いエビデンスを導き出すことができる臨床研究が可能になっている。このように、本学と医療法人錦秀会阪和第二泉北病院が、臨床、教育、研究にわたる臨学共同参画を推進する
ことにより、各々が医療および教育の分野において更なる発展を遂げ、ひいては未来の高齢者医療を担う資質を持つ人材の育成につながっている。
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地域連携については、障がい者サッカースクールやカンボジア・スタディーツアー事業を通して、国内外を問わず地域社会との協力を進めており、本事業の参加者や関係機関から高い評価を得ている。これらのことから、本学は地域社会への貢献を通した連携を良好な形で構築できていると言える。
改善・向上方策公開講座については、今後も地域との連携を念頭におき、より身近な地域社会や受講者のニーズに応えるテーマを検討し内容を改善していく。出前講座については、開学して間がない本学の認知度を上げる当初の目的は達成され、他の社会貢献活動の充実により、今後は公開講座の質の向上と発展を中心に転換していく。
産学連携については、本学教員と病院スタッフが一緒にケースカンファレンスや勉強会を行うことでより連携を深め、高齢者に対する理学療法介入について知識技能をお互いに高めると共に、連携の中から出てきたテーマについて共同研究を行っていく。
地域連携については、障がい者サッカースクールを文部科学省委託事業終了後も継続して実施し、かつ障害の種別、年齢を拡大し更なる発展を目指す。カンボジア・スタディーツ
アーも年に 1 度継続して実施し、事故なのいよう努めていく。障害者施設の見学だけでな
く、既に本学が実施している障がい者サッカーや公開講座のような取り組みを地元の人々と共に開催する取り組みにいていく。またその他に、大阪教育委員会の依頼を受け、近隣の滝川小学校への学生ボランティア派遣を小学校教諭との協力のもとに進めていく。現在実施している事業を継続しながら，内容をレベルアップし，連携の範囲を拡大していく。

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