Sophia University Junior College Division Faculty Journal
第 39 号, 2018, 31-40

本学体育理論（ウエルネスと身体）受講生の健康に関する意識と体力について― 新体力テスト結果の考察を中心に ―木戸直美

本研究は、上智大学短期大学部における 2014 年から 2016 年の三年間の体育理論（ウエルネスと身体）受講生の新体力テストの結果を考察した。その結果、健康に関する意識については、対象者の約 9 割は「健康である」と回答しているが、約 4 割は「体力に自信がない」という回答結果が得られらた。一方、体力については、新体力テスト実施項目で向上傾向が示され、今後の本学における健康教育の方向性を検討するための基礎的資料を得ることが可能となった。

Ⅰ．はじめにオリンピックを始めとするメガイベントでは、大学生アスリートが華々しく活躍する一方で、大学生・短期大学生全般における体力・運動能力は停滞・下降傾向にあることが多く報告されている（平工ら，2015 など）。さらに、若年女性を中心とした運動実施率の低迷（文部科学省，2012）や、運動不足が原因となって引き起こされる 20 代の生活習慣病の増加（石川県大学健康教育研究会，2014）など、若者の健康についての早急な対策が求められている。
これらの状況において、短期大学部での健康教育は極めて重要な役割を担っていると言える。
文部科学省は 1964 年以来、体力運動能力調査を実施している。1999 年には「新体力テスト」として改良され、国民の健康やスポーツを検討する上で最も重要な資料の一つとされている。
本研究は、上智大学短期大学部（以下、本学と表記）における 2014 年から 2016 年の三年間の体育理論（ウエルネスと身体）（以下、体育理論と表記）受講生の新体力テストの結果を考察し、今後の本学における健康教育の方向性を検討するための基礎的資料を得ることを目的とする。

Ⅱ．調査方法文部科学省（2000）による新体力テスト実施要項に基づき、健康に関する意識調査、及び体力測定を実施した。体力測定のテスト項目については、学生が今後の健康管理や体力の把握において数値的比較等がより有効になることを配慮し、成人項目 6 項目（握力・上体起こし・長座体前屈・反復横とび・20m シャトルラン・立ち幅とび）を実施した。

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木戸直美

測定・調査の期間は 2014 ～ 2016 年の三年間（春秋セメスタ各 1 回ずつ（計 6 回））であり、本学における体育理論の各 4 回目の授業内において測定・調査を実施した。対象学生は、測定・調査当日に出席した学生 270 名であった（有効回答率 100%）。収集されたデータに対し、SPSS.Ver.20.0 を用いて基礎集計、記述統計、クロス分析を行った。分析に対し必要に応じてχ 検定、F 検定（一元配置分散分析）を用いて統計的有意性を検証した。
２

尚、調査・測定の事前に上智大学短期大学部、及び対象学生に研究の主旨について文章で説明し、承諾を得た。

Ⅲ．結果
1．対象者の特性
表 1．対象者の特性

表 1 は、対象者の特性を示している。経年変化では、人数に増加傾向がみられる。「2014年度」は最も少なく 66 人（24.4%）であるが、「2015 年度」は 99 人（36.7%）、「2016 年度」
は 105 人（38.9 %）となっている。本学では、体育理論は必修科目ではなく、また 2014 年度が開講初年度であったため、体育理論科目の認知度の向上に伴い履修生が増加したことによるものと考えられる。セメスタは、「春」「秋」共に同様な結果を示している。年齢は、平均 19.07 才（Min 18，Max 29，SD1.22）である。「19 才」が最も多く 129 人（47.8 %）、次いで「18 才」が 79 人（29.3%）、「20 才」46 人（17.0%）の順である。
2．対象者の健康に関する意識（年度別）
表 2 は、対象者の年度別の健康に関する意識について示している。全ての項目において年度別による有意な差は認められていない。
健康状態については、全体では、約 6 割の対象者が「まあ健康」、約 3 割は「大いに健康」、

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本学体育理論 ( ウエルネスと身体 ) 受講生の健康に関する意識と体力について――新体力テスト結果の考察を中心に――

表 2．対象者の健康に関する意識（年度別）

約 1 割が「あまり健康でない」と回答している。体力については、約半数が「普通である」と回答している。
「自信がある」は 5% 未満であり、約 4 割は「不安がある」という結果を示している。
運動・スポーツの実施状況は年度別のばらつきが、ややみられるものの全体の約 4 割が「しない」と回答している。「ときたま（月 1 ～ 3 日程度）」と「時々（週 1 ～ 2 日以上）」が約1 ／ 4 ずつ、「ほとんど毎日（週 3 ～ 4 日以上）」は 1 割に満たない結果である。スポーツ庁

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木戸直美が推進している「週 1 日以上」の運動・スポーツ実施者（2017）は、3 割程度に留まっている。年度別の比較では、検定による有意な差は認められないが、「しない」が減少し、「時々（週 1 ～ 2 日以上）」が増加傾向にあることがうかがえる。1 日の運動・スポーツ時間は約 7割が 30 分未満」である。運動部所属経験に関しては、中学・高校時には約 3 割が所属しているが、大学（現在）を含めると非常に少ない数値である。また全体として約 2 割が「経験なし」と回答している。
朝食の有無は「毎日食べる」は約 6 割、「時々欠かす」が約 3 割、「まったく食べない」は1 割未満であり、朝食の欠食率は低い結果となった。睡眠時間は、平均して 6 時間は確保している状況であるが、2 時間と回答している対象者もいる。
3．対象者の体力（年度別）
対象者の年度別体力について表 3、表 4 に示す。これらの F 検定（一元配置分散分析）は、各年度変化の相関を確認するために行った（DF ＝ 2 ）。全国平均値は、参考比較のために、対象者の平均年齢である 19 才女子の総務省のデータを抜粋した（2015，2016，2017）。
表 3 は、年度別の対象者の体格を示している。身長・体重共に年度別のばらつきはみられず、全国平均との比較でも大きな相違はみられない。
表 4 は、年度別の対象者の新体力テストの結果について示している。全体的に、合計点の推移に示されるように向上傾向がみられる（P ＜ 0.001）。特に、「長座体前屈」（P ＜ 0.001）、「シャトルラン」（P ＜ 0.001）では顕著な向上が示された。
「上体起こし」「立ち幅跳び」は全国平均にやや満たない傾向にあるものの、その他は全国平均と同様、あるいは全国平均を上回る結果を示した。
4．対象者の新体力テストの結果（運動・スポーツ実施状況別）
表 5 は、対象者の運動・スポーツ実施状況別の新体力テストの結果を示している。全ての種目、及び合計点で運動・スポーツ実施状況の頻度が高い対象者程、高い数値の傾向を示している。さらに、その傾向は「長座体前屈」を除く 5 種目、及び合計点で有意な差（「握力」（P ＜ 0.05）、「上体起こし」（P ＜ 0.001）、「反復横とび」（P ＜ 0.001）、「シャトルラン」（P＜ 0.001）、「立ち幅とび」（P ＜ 0.01）、合計点（P ＜ 0.001））が認められた。これらの結果は、全国平均においても同様な傾向が見られる（総務省，2016 など）。

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全国2014年度(19才女子)
全国2014年度(19才女子)
全国2015年度(19才女子)
全国2015年度(19才女子)
全国2016年度(19才女子)
全国2016年度(19才女子)㻠㻚㻣㻣㻠㻚㻣㻣
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長座体前屈 (cm)(cm)
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(点)
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表4 対象者の新体力テストの結果（年度別）
対象者の新体力テストの結果（年度別）
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有意差 F値（DF=4）

ほとんど毎日(週3～4日以上)
時々(週1～2日程度)
ときたま(月1～3日程度)しない
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表 5．対象者の新体力テストの結果（運動・スポーツ実施状況別）
表5 対象者の新体力テストの結果（運動・スポーツ実施状況別）

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全体
2014年度
2014年度
2015年度
2015年度
2016年度
2016年度
有意差
F値
有意差 F値（DF=2）（DF=2）

握力
握力㻺㻹㼑㼍㼚㻺㻹㼑㼍㼚㻞㻢㻡㻞㻢㻚㻤㻟㻞㻢㻡㻞㻢㻚㻤㻟㻢㻡㻞㻡㻚㻤㻜㻢㻡㻞㻡㻚㻤㻜㻥㻡㻞㻢㻚㻥㻤㻥㻡㻞㻢㻚㻥㻤㻝㻜㻡㻞㻣㻚㻟㻟㻝㻜㻡㻞㻣㻚㻟㻟㼚㻚㼟㻚㼚㻚㼟㻚㻡㻜㻚㻥㻞㻡㻜㻚㻥㻞㻡㻝㻚㻤㻜㻡㻝㻚㻤㻜㻡㻞㻚㻟㻤㻡㻞㻚㻟㻤㻝㻡㻤㻚㻞㻠㻝㻡㻤㻚㻞㻠㻝㻡㻤㻚㻠㻟㻝㻡㻤㻚㻠㻟㻝㻡㻤㻚㻞㻤㻝㻡㻤㻚㻞㻤㻡㻚㻠㻝㻡㻚㻠㻝㻡㻚㻜㻣㻡㻚㻜㻣㻡㻚㻠㻣㻡㻚㻠㻣㻣㻣㻝㻣㻣㻝㻢㻞㻢㻢㻞㻢㻢㻥㻠㻢㻥㻠

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表 4．対象者の新体力テストの結果（年度別）

有意差 F値
F値
有意差（DF=2）（DF=2）
全国2014年度(19才女子)
全国2014年度(19才女子)
全国2015年度(19才女子)
全国2015年度(19才女子)
全国2016年度(19才女子)
全国2016年度(19才女子)

全体
全体
2014年度
2014年度
2015年度
2015年度
2016年度
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身長(㎝)
身長(㎝)
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表3 対象者の体格(年度別）

表 3．対象者の体格（年度別）
表3 対象者の体格(年度別）

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本学体育理論 ( ウエルネスと身体 ) 受講生の健康に関する意識と体力について――新体力テスト結果の考察を中心に――木戸直美Ⅳ．考察
1．健康に関する意識
健康状態については、全体、及び各年度において約 9 割が「健康である」と回答している
一方で、体力については、約 4 割もの対象者が「不安がある」という回答結果を示した。健康と体力とは、切り離せない関係にあり、一般的に、これらは正の相関関係を示す傾向にあるものの、必ずしも一致しない≒（ニアリーイコール）の関係性を示すとされるが、対象者である本学体育理論の受講生は≠（ノットイコール）の関係性がより相応しい状況と言える。
運動実施について、スポーツ庁は 2017 年 3 月に第 2 期スポーツ基本計画を策定し、スポーツ参画人口の拡大に向けた成果指標の一つとして「週 1 日以上」の運動・スポーツ実施者を65% とすることを公表している（2017b）。さらに、成人の体格指数（BMI）が「普通体重」である割合について、「週 1 日以上」運動・スポーツを実施する者は「週 1 日未満」の者に比べて高いことも報告している（スポーツ庁，2016）。対象者の運動・スポーツの実施状況は、全体の約 4 割が「しない」と回答しており、「週 1 日以上」の運動・スポーツ実施者は、3 割程度に留まっている。また、総務省による 19 才女子の全国調査の結果では、「しない」
は 37.1% であり（2016）、対象者と同様な数値であるものの、「ほとんど毎日（週 3 ～ 4 日以上）」は 19.6%、「時々（週 1 ～ 2 日以上）」は 19.3%（2016）と、週 1 日以上の運動・スポーツ実施者は、約 4 割であり、週一回以上の運動・スポーツ実施者が約 3 割である本学学生を 1 割上回っている。今後、「ほとんど毎日（週 3 ～ 4 日以上）」「時々（週 1 ～ 2 日以上）」の実施者を増加させることが急務であると考える。しかしながら、経年変化としては、「しない」が減少し、「時々（週 1 ～ 2 日以上）」が増加傾向にあり、体育理論受講生の増加等と合わせ、本学の学生に対する健康教育の方向性に誤りがないことが示唆されたものと考える。
また、運動部所属経験は、その後の運動・スポーツ習慣に繋がり生涯にわたって高い水準の体力を維持する要因の一つとなることが報告されている（文部科学省，2012）が、対象者は、現在の運動部（クラブ）所属率が非常に低く、約 2 割は「経験なし」という結果が示されており、課外活動について検討の必要性を示唆していると言えよう。
対象者の朝食の欠食率は、低い結果であるが、「時々欠かす」との回答が約 3 割を占めている。朝食の欠食率は、20 代女子が最も高いことが報告されている（厚生労働省，2107）
ことから、対象者が卒業後に欠食率が高まることが無い様な充足的な教育が重要であると考えられる。同様に、睡眠時間についても平均 6 時間は確保されているが、非常に少ない対象者もいる。より有用な睡眠方法、睡眠不足の弊害等についての情報を提供することが重要であろう。

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本学体育理論 ( ウエルネスと身体 ) 受講生の健康に関する意識と体力について――新体力テスト結果の考察を中心に――

2．対象者の体力（体格・新体力テストの結果）の特徴
対象者の体格は、全国平均とほぼ同様な結果を示した。新体力テストの結果についても、概ね全国平均と同様な、あるいは 2016 年度は全国平均を上回る傾向がみられた。新体力テ
ストの結果の経年変化では、合計点を始め、「長座体前屈」「シャトルラン」で顕著な向上が示された。特に、全身持久力の指標とされる「シャトルラン」は、運動頻度との正の相関関係があり（谷川，末松 2006）、最も運動習慣の影響を受ける体力要素であるが、前述の運動・スポーツ実施状況で対象者の「しない」という回答が減少傾向にあることが反映された結果と考えられる。
また、運動・スポーツ実施状況別の新体力テストの結果では、「シャトルラン」は基より、全ての種目、及び合計点でも運動・スポーツ実施状況の頻度が高い対象者程、高い数値の傾向を示している。総務省（2016）、スポーツ庁（2017a）による運動・スポーツ実施状況別の結果においても同様な傾向が示されている。さらに、スポーツ庁は、青少年の体力・運動能力は、近年、緩やかな向上傾向を示しているが、昭和 60 年頃と比べると依然低い水準にあり、運動・スポーツ実施が「週 3 日未満」の者は「週 3 日以上」の者に比べ、下落幅が大きい（2017a）と報告している。
これらを踏まえ、本学においても学生の運動・スポーツ実施頻度の向上をさらに促していく必要性が明示されたと言える。
3．今後の展望
対象者が健康と体力の関係について、≠（ノットイコール）の状況にあると示唆された点は、現在の自覚的症状としては「健康である」と認識しているものの、結果Ⅲ .4. に示された新体力テストの結果（運動・スポーツ実施状況別）等から、現在、「運動をしない」対象者である約 4 割が体力について「不安である」と回答したことが推測される。新体力テストの結果からみた対象者全体の現在の体力状況は、全国平均とは相違はなく、むしろ上回っており緊切な問題ではないとも考えられる。
対象者の健康≠体力の現在の自覚症状は、現状において大きな問題は露呈されていない。
しかしながら、健康とは長期的な生活習慣の積み重ねによって形成されるものであり、将来における健康を保障するものではない。体力のピークは、女子は 14 才程度であり 20 才前後より低下していく（スポーツ庁，2017a）。健康であるための長期的な視点から、短期大学部生としての現時点での必要条件は、先ず、健康≒体力の自覚的状況に近づくことであり、本研究の結果から示される具体的な方策は、「週 1 日以上」の運動・スポーツ実施であろう。
しかし、短期大学生・短期大学部生、あるいは女子学生は運動・スポーツ実施率が低い傾向にある（（木戸，2016），（正野ら，2010，）など）ため、宇佐美ら（2016）・木戸（2016）の報告に述べられているように、短期大学生・短期大学部生は体育実技（科目）が運動・スポーツ実践の主要な場面となっている。今後、本学においても体育実技の必修化が運動・ス─ 37 ─木戸直美

ポーツ実施率の向上、ひいては長期的に健康を構築するための方策として期待される。さらに、課外授業として、運動部活動・サークル活動の活性化、及び学内の体育館の開放やウォーキングコースの開設など学生が気軽に運動・スポーツに取り組むことができる環境整備が有効的であろう。
充実した日常生活を送るためには、より健康であることが不可欠である。健康の要因である運動・栄養・休養・こころの状態の視点を総合的に包含し、体育実技、体育理論のみならず健康管理室との連携を充実させることで、本学学生の生涯に亘るより有用な健康教育・ヘルスリテラシーの向上に貢献できるものと考える。

Ⅴ．おわりに
本研究は、本学における 2014 年から 2016 年の三年間の体育理論受講生の新体力テストの結果を考察し、今後の健康教育の方向性を検討するための基礎的資料を得ることを目的とした。その結果は以下に要約される。
・対象者の約 9 割は「健康である」と回答しているが、約 4 割は「体力に自信がない」という回答結果が示された。これらは、運動・スポーツ実施率の低い対象者に起因するものと推測される。
・本学学生の週一日以上の運動・スポーツ実施者は約 3 割であり、全国平均を 1 割下回っている。
・新体力テストの結果は、全国平均と大きな相違はなく、年度毎に向上の傾向がみられた。
・運動・スポーツ実施率の向上を始めとする健康教育、ヘルスリテラシーの向上が重要である。そのための環境整備、体育実技・体育理論の授業、及び健康管理室等との有効的な連携の必要性が示唆された。
今後は、新体力テストにおける総合得点や体力年齢との詳細な検討、栄養、休養、こころの状態を含めた包括的な健康との関連性、及び全学生に対する継続的な調査の実施が課題である。

参考文献
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