N LETTER 7
Center for Promotion of Educational Innovation,SHIBAURA INSTITUTE OF TECHNOLOGY

EWS

2017.02

芝浦工業大学
教育イノベーション推進センター
ニュースレターVOL.

発行／芝浦工業大学 教育イノベーション推進センター

Contents

教育イノベーション推進センターが「理工学教育共同利用拠点」に認定されました2

教育イノベーション推進センター FD・SD推進部門 部門長 榊原 暢久
2016年度APシンポジウムを開催
教育イノベーション推進センター
特任教授

坂井 直道

3
ファカルティ・デベロッパーとは？
教育イノベーション推進センター

FD・SD推進部門 部門長

榊原 暢久

2016 POD Network Conference参加報告

教育イノベーション推進センター
FD・SD推進部門

奥田 宏志

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本学・教育イノベーション推進センターは、理工学教育のモデル構築とその基本的な枠組みおよび教育手法を国内に浸透させる拠点として、文部科学大臣より「理工学教育共同利用拠点」（大学の教職員の組織的な研修等の実施機関）の認定を受けました（認定期間：平成28年7月29日～平成31年3月31日）。拠点制度は、各大学が持つ教育施設や機関を他大学等にも供することで、高等教育全体としてより多様で高度な教育を目指すための制度であり、私立大学では２校目の認定となります。
また、理工学教育に特化した教職員の組織的研修等の実施機関認定は本学が初めてであり、理工学教育に関わる大学・高専等の教員研修がより活発となることが期待されます。
「理工学教育共同利用拠点」では理工系教員に必要な教育能力開発プログラムの体系化を目指しますが、その際、FDを広い意味での理工系教員能力開発（PD：Professional Development）プログラム

FD・SD講演会報告

研究能力開発プログラム（RD：Research Development）
マネジメント能力開発プログラム（MD：Management Development）
これらのプログラムは学内関連部署との連携により、定常的に毎年実施することを想定しています。この他に、本学および他大学での事例共有等を目的とするシンポジウムや講演会、他大学等に対する相談対応、学外からの依頼による講演およびワークショップ（以下、WS）研修を実施する予定です。

（1.1）授業外学習を促すシラバスの書き方WS（1.2）授 業デザインWS（半期の授業デザイン、1回の授業デザイン）（1.3）グローバルPBL入門▲シラバスの書き方WS（1.4）デザイン思考を取り入れた授業設計入門（1.5）体系的なプロジェクトマネジメントを活用した授業設計入門「授業における創意工夫」実践事例シリーズ
第5回

英語・日本語併用授業の試み

デザイン工学部デザイン工学科
准教授

野田 夏子

（２）理工系科目における教授法に関する能力開発

教育能力開発（ED：Educational Development）

プログラム（2.1）学生主体の授業運営手法WS（2.2）グローバルPBL体験研修（2.3）英語による教授法WS（2.4）反転授業入門WS（2.5）LMS、ポートフォリオ使用法入門（学内のみ）▲学生主体の授業運営手法WS（３）理工系教育に関わる教員としての教育活動のチェック・振返り・学生支援・アセスメント方法

6-7

日本と世界14 ヵ国の80人の学生による国際産学地域連携PBLの実施



教育能力開発プログラム（ED：Educational Development）（１）理工系科目における授業設計に関する能力開発5
と捉え、大きく分けて3領域のプログラムを実施します。

システム理工学部機械制御システム学科教授

長谷川 浩志（3.1）ティーチングポートフォリオ作成・完成WS（3.2）SCOT（Students Consulting on Teaching ）の利用、SCOT研修へのオブザーバー参加▲ティーチングポートフォリオWS（3.3）研究室指導に必要なコーチング技能に関する研修（3.4）汎用的ルーブリックやCEFR準拠のcan do list について知る研修（3.5）障がい学生への対応（学内のみ）

研究能力開発（RD：Research Development）

プログラム

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（１）知的財産権・技術移転について理解する研修（２）大学におけるダイバーシティについて理解する研修（MD：Management Development） （３）アカデミックポートフォリオ作成WS（ティーチングポートフォリオWSと共同開催）
プログラム（４）安全衛生・危機管理に関する研修（学内のみ）

マネジメント能力開発

学外研修参加報告（１）科学技術コミュニケーションに関する研修（２）外部資金獲得支援（学内のみ）（３）研究者倫理について理解する研修（学内のみ）

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芝浦工業大学
教育イノベーション推進センター ニュースレター

2016年度APシンポジウムを開催
教育イノベーション推進センター

特任教授坂井 直道

2016年12月17日（土）に 本 学 芝 浦 校舎において、芝浦工業大学2016年度APシンポジウムを開催しました。本シンポジウムは、「アクティブ・ラーニングによる人材育成と学修成果の可視化 ～理工系大学における実践事例とその課題～」をテーマとしたもので、社会で求められる理工系人材の育成のために大学が実施すべき教育改革に関し、文部科学省の平成26年度「大学教育再生加速プログラム（AP）」に採択された本学を含め理工系の4大学のAPの取組み事例を元に議論しました。なお、本シンポジウムは2016年7月に文部科学大臣に「理工学教育共同利用拠点」として認定された教育イノベーション推進センターとの共催とし、それぞれの取り組みについて学内外への広報活動の一環として実施したものです。
参加者は、合計125名。学外から77名の参加があり、APに採択されている大学関係者の方々の参加が特に多かったようです。
村上学長による挨拶および趣旨説明の後、第１部では、まず基調講演として文部科学省にてAPを担当されている河本達毅氏をお招きし、2016年から大きく軌道修正されたAPの概要と狙いをご講演いただきました。次に、本学のAP▲文部科学省の河本氏による基調講演の取組み状況を井上 雅 裕 教 授（学 長補 佐）か ら 報 告 しま し た。本 学 の 取組 み は、4年 間 の体系的なアクティ
ブ・ラーニング改
革、学 修 成 果 の 可 ▲本学のAP取組みを報告
する井上教授視 化 とPDCAサ イ
クルによる保証、教職学協働での教育改革の推進の3本立てであり、それぞれ順調に進んでいることが報告されました。
第2部では、同じく理工系大学においてAPのテーマⅠ（アクティブ・ラーニング）、テーマⅡ（学修成果の可視化）に採択されている3大学の方々から各大学の取組みについて発表していただ
き、さらに、理工系人材の育成に効果的な仕組みや課題等に関して議論することで、理工系人材育成に資する教育改
革の加速に役立つ情報共有が行われました。
金沢工業大学の青木隆教授からは、eシラバスとポートフォリオの設計・導入とその効果や課題に関する報告がなされました。現在、ポートフォリオをさらに進化させた自己成長シートへの展開を進めているとのことです。東京電機大学の汐月哲夫教授からは、専門科目における理解度向上と総学修時間増加のための反転授業の普及、科目ルーブリックの基となる汎用ルーブリック作成と電子ポートフォリオへの組込みとその効果測定などの事例報告がなされました。福岡工業大学の松尾敬二教授からは、反転授業などアクティブ・ラーニングの拡充、クラス・サポーター制度やアクティブ・ラーニング対応教室の拡充、授業アーカイブシステムの2▲パネルディスカッション
左 より、米田副学長(本学)、青木教授(金沢工業大学)、汐月教授(東京電機大学)、松尾教授(福岡工業大学)、長谷川教授(本学)構築とその運用例などの話題が提供されました。本学の長谷川浩志教授からは、理工系人材育成に関わるeポートフォリオの充実に関する話題提供がなされました。
その後、本学副学長である米田教授の進行の下、パネル・ディスカッションが実施され、各種の課題の拾い上げや解決方法の提案など、有意義な討論がなされました。会場からも多くの質問があり、非常に活気のあるシンポジウムとなりました。
共通の課題としては、知識が重要となる理工系においてアクティブ・ラーニングをどう適用していくのか、ポートフォリオをどう効果的に運用していくか、さらに、学生および教員の意欲をさらに高めるにはどうしたら良いのか、などが挙げられました。現状では試行錯誤しながら、ベスト・プラクティスを集めて、それらを適宜カスタマイズして適用していくのが良いのではないかという意見にまとまりました。
最後に、守田副学長から今後も大学間で情報共有を深め、互いに教育を高めていこうということが再度確認され、閉会しました。

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ファカルティ・デベロッパーとは？
教育イノベーション推進センター

FD・SD推進部門

部門長

効果検証の事例開発と共有、研修講師やコンサルタントとしての能力を開発する相互研修を実施しています。本学にはJAEDの認証審査を経たFDerが2名いますが、JAEDで実施する相互研修の他に、以下のOJTおよびOff-JTの機会により、さらに1名のFDer養成を目指しています。

榊原 暢久
ファカルティ・デベロッパー（以下、FDer）という言葉を聞いたことがあるでしょうか。本学は大学教育再生プログラ
ム（以下、AP）の中で、FDerの養成を約束しています。ここでは、FDerとはどんな人材なのか、本学でFDerをどのように養成しているのか、について説明します。
FDerという言葉を聞いたことがある方の多くは、「 FDerとはFDに関する活動を中心になって実施する担当者」という理解だと思います。一方、中教審答申にある用語集によれば、「FDerとはFDを担当する専門スタッフ」と述べられています。
この2つの違いは、FDに関する専門性の有無にあります。大学・高専等の機関において、FD担当者は1 ～ 2年任期の委員であることが多く、その仕事の専門性や継続性は必ずしも担保されていません。2008年の組織的FD義務化以降、FD活動を推進するためには、FDプログラムの開発・実施に関する専門知識（教職員の能力開発、授業やカリキュラムの開発、教育・学習に焦点化された組織開発等に関する知識）がますます必要とされ、1 ～ 2年任期の委員が効果的なFDプログラムを実施することが難しくなってきています。
FD先進国はFDerの全国組織（例えば、米国のPOD）を通して情報交換・資質向上を図っており、日本にも国内組織（日本高等教育開発協会、通称JAED）があります。JAEDでは、FDプログラムに関する理論研究、研修プログラムの企画・実施・【OJT】（いずれも学内で、企画、実施あるいは研修補助としての参画）
・ティーチングポートフォリオ作成・完成WS
・授業外学修を促すシラバスの書き方WS
・授業デザインWS
・学生主体の授業運営手法WS・新任教職員研修
・SCOT研修【Off-JT】（下記の研修受講）

・SPODフォーラム（教職員能力開発拠点・愛媛大学主催）
・FDer養成講座（教職員能力開発拠点・愛媛大学主催）
・トレーナー養成WS および ファシリテーションスキル
研修（ダイナミックヒューマンキャピタル社主催）
・PODカンファレンス

なお、FDerとして養成中の本学教員は、2016年度末でFDプログラムに関する実務経験が2年に達することで、JAEDの認証審査を受け、FDerとなる予定です。

2016 POD Network Conference参加報告
教育イノベーション推進センター

FD・SD推進部門

奥田 宏志
2016年11月に米国ケンタッキー州で行われた、FD関係の最大規模のカンファレンスであるPOD (Professional and OrganizationalDevelopment) Network Conference（以下、POD）に参加しました。日本ではFDと言う言葉をよく耳にしますが、米国ではFDの代わりにPD（Professional Development）がよく使われており、専門的職業能力の開発という意味合いを重視する米国のニーズに対応している用語だと考えられます。今回参加したPOD全体の参加者は、日本からは数名程度、開催国の米国や周辺国からの参加者・発表者を含めると900名程度の規模となりました。POD参加者によるポスター発表では、多くの大学が積極的に自校の教育内容や取り組みについて発表を行うと同時に、FD担当者のリクルーティングも積極的に取り組んでいました。
今回参加したPODにおいて印象的だったプログラムの一つに、複数教員が担当している講義において、資料や教材の共有・引き継ぎがうまくできずに困っている授業担当者への支援策をグループでディスカッションする形式のものがありました。同じグループ内の参加者と意見交換を行った際、米国
ではFD担当者が、中立性を保ち、相談者の相談内容を外に漏らさずにこうした問題を解決することが、少なからずあると話していました。米国の大学では、講義に参加する学生の評価を重要視しています。トラブルを早期に解決することで講義の質の低下を防ぎ、学生の満足度を高め、大学全体の質保証につなげるという意識がとても高いと感じました。日本においては、多くのFD担当者が学部業務を兼ねているため、FD業務と学部業務の独立性を保つことが難しく、場合によっては干渉を起こすことがあります。しかし、今後、日本の高等教育におけるFD担当者の必要性が高まるにつれ、米国のこうした取り組みについても参考にしていく必要性があるように感じました。
また、POD運営に携わっているアジア系のFD担当者と意見交換した際、最近、台湾等のアジアの大学から、大学の授業改善等についての講演や指導を頼まれることがあると聞きました。今後は、米国に加え、アジアの大学におけるFD活動に関する情報収集の必要性があるように感じました。

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芝浦工業大学
教育イノベーション推進センター ニュースレター

F D ・S D 講 演 会 報 告「私立学校を取り巻く現状と芝浦工業大学への期待」を開催
豊洲学事部部長吉川 倫子
2016年9月16 日に実施したＦＤ・ＳＤ講演会では、講師

現在、文部科学省が進めようとしている教育改革に「単に日本私立学校振興・共済事業団の河田悌一理事長をお位の実質化」があります。これは、日本の多くの大学が迎えし、「私立学校を取り巻く現状と芝浦工業大学への期行っている授業では、単位を与えるための学修時間が充待」と題してご講演をいただきました。河田理事長は、ご分ではなく、海外大学との単位互換を進めるうえで大き多忙にも係らず講演に際し本学の状況を詳細に調査分析な妨げとなっているからです。「単位の実質化」をはじめされ、86ページに及ぶ大変貴重なスライドを作成くださとした「教育の実質化」には、学生と教職員が一体となっいました。講演は、私立大学を取り巻く現状や近年の高等て取組む必要があります。

教育改革の動向、数字で示された工業系大学、そして本学

このＦＤ・ＳＤ講演会で河田理事長からいただいたごの状況と非常に重要な中身の濃い内容で、1 時間ではもっ指導を強く受け止め、学生（卒業生）や保護者が入学してたいなく、もっとお伺いしたかったという参加者からの（させて）良かったと思える大学、社会から益々評価され声が聞かれました。特に、「本学の単位認定の表現が学部る芝浦工業大学を目指して教職学協働で教育の質保証をごとに異なり大学としての統一性が欠ける」というご指摘

進め、「常に前進する芝浦工業大学」を目指して参りたいには、身が引き締まる思いがしたとの意見もありました。と考えます。

「100分14週への変化を学生の学びにどう活かすか」
教育イノベーション推進センター

FD・SD推進部門

ホートン 広瀬 恵美子
本学は2017 年度から 100 分授業（セメスター科目は14ALを授業に取り入れる際には、その活動の目的・目標

週、クオーター科目は 7 週授業）を実施します。そこで、を適切かつ明確にし、その授業活動の中で学生が「考えすでに90分から 105 分授業に変更している東京大学かる」プロセスが組み込まれていることが重要です。大人数ら栗田佳代子先生（東京大学総合教育研究センター

教

クラスでも取り入れやすいALを促す方法として、Think育課程・方法開発部門准教授）をお招きして、「 100分

Pair and Shareとピアインストラクションが紹介されまし14週への変化を学生の学びにどう活かすか」という題目た。Think Pair and Share は、与えられたテーマについてでFD・SD講演会を開催しました。栗田先生は高等教育、まずは1人で考え、その後ペアで共有する時間を持つこと

ファカルティ・デベロップメントが専門で、特に日本におで理解の確認ができ、ピアインストラクションはある問けるティーチングポートフォリオを導入した第一人者と題に対して個々で答えを出した後、ペアあるいはグルーして広く知られています。

プで話し合い、再度解答を考える手法です。「短い説明あ栗田先生は本講演の目的を「授業時間の変更をよりよいるいは予習」→「多肢選択問題」→「解説」といった手順で教育の契機とする」とし、講演を通して授業時間の変更を行われる手法で、理系科目のような知識獲得・応用に適しポジティブにとらえて、アクティブラーニング（以下AL）ており、アメリカでも大規模講義で取り入れられていまをコース・デザインとクラス・デザインに取り入れる機す。

会としてほしいと述べられました。講演冒頭の 100分授業

どちらの手法も個人での活動の後に他者との協働作業をどのように考えているかという質問に対して、プラスが行われるので、一方向の講義に比べ、双方向のインタラに捉えている教員が多く、このような変更や、FDそのもクションの多い授業を行うことで学習成果が上がっていのに必ずしも肯定的ではない空気の大学も少なくない中、るというデータも紹介されました。栗田先生は、100分授

本学の先生方の前向きな反応は栗田先生には驚きでもあ業になることを契機に、授業の中にそのような学習活動り、良い意味で意外だったようです。

を取り入れてみてほしいと研修を締めくくりました。

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Center for Promotion of Educational Innovation, SHIBAURA INSTITUTE OF TECHNOLOGY「授業における創意工夫」実践事例シリーズ

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第5回

英語・日本語 併用授業の試み
デザイン工学部デザイン工学科

准教授

野田 夏子

「ソフトウェア設計論」は、デザイ留学生も履修するため、重要な点につかった」と言う学生もいます。一方、ン工学科エンジニアリングデザイン

いては英語での解説も若干加えてい解説の大半が日本語であるのに、その領域メカトロニクスシステム・組込みます。質問は日英両言語で受け付け、ことに苦情を言う留学生はいません。

ソフトウェア分野の３年生向けに、ソ

日本語の質問は英語で、英語の質問はテスト結果を見ても、留学生の方が高フトウェアの設計方法の習得を目的

日本語でその内容を繰り返した後、両い理解度を示す傾向にあります。書かに開講されている科目です。ここで学言語で解説します。質問が多く出るとれた資料の重要性は殊の外大きいようぶ知識が他の必修の演習科目でも必解説に予想外の時間を取られ、予定しです。2年目からは資料の末尾に重要要なため、ほぼ全ての学生が履修しまた内容が終わらないといった事態に用語を日英両方で示すグロッサリーをす。2014年度からこの授業を英語・日なることもありますが、残念なことに付ける等していますが、資料にどの程本語併用で講義するものとしていま質問はそれほど多くありません。

度日本語を使うか試行錯誤中です。

すが、必須科目に近いものが英語で講

毎回の授業開始時に行う前回授業

英語の使用に不満を持つ学生もいる

義されるとあって、開講当初、学生のの内容についてのミニテストは、英語一方、ミニテストに英語で回答する学中には不満と不安が渦巻きました。実

で出題しています。ただし、問題文の生が少しずつ現れるなどの変化も出ては過去形ではなく、今も学生の不満は英語に関する質問を回答前に受け付きています。先日は、4年生になってあり、成功しているとは言えないのでけ、英語がわからず答えられないとい授業資料を見直してみたら大事なことすが、試みの一端をご紹介したいと思うことがないようにしています。なるは全部書いてあることがわかった、といます。

べく平易な英語を使って出題するのいう嬉しい声も聞きました。

ですが、その意味すらわからない学生もいて、このミニテストの時間が授業

日英両言語併用の狙い内容の復習かつちょっとした英文法の解説の時間にもなっています。

日英両言語の併用により、本学学生

中間・期末テストでは、同じ問題をと留学生が肩を並べて学習してほし英語版・日本語版の2種類用意し、そいという思いで続けていますが、毎年れぞれの好みの言語で回答できるよ

一定数の留学生が履修し授業内のグうにしています。

ループワーク等で交流をする等、ある程度狙いが達成されています。多言語▲授業風景が同時に使われるのは実はグローバ
ルなものづくりの現場の実態です。英授業の基本形語という共通の道具を上手に使いつつ、多言語の環境をしなやかに泳ぎき

授業中に投影するスライドや配布るエンジニアの育成に貢献できるよ

資料は、基本的に全て英語です。また、う、さらに工夫をしていきたいと思っ

授業中の簡単な指示（回答を挙手させています。

たり、テスト用紙の回収の指示をしたり等）も英語で行います。専門用語は▲グループワークの様子全て英語で示し、日本語の定訳も合わせて示しています。学生がテスト等で学生の反応回答する際には、専門用語は英語でも日本語でも良いことにしています。

「英語の資料」に対する学生の拒否

一方、内容の詳細な解説は日本語で反応は強いです。内容は全て日本語で行っています。英語のスライドをポイ詳細に解説しているので、実は毎回のンタで示しながら、対応する部分を日

授業の６、7割は日本語なのですが、本語で説明します。日本語を解さない「半分以上英語で説明されてわからな5▲学生同士の多言語によるコミュニケーション

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教育イノベーション推進センター ニュースレター

日本と世界14 ヵ国の80人の学生による国際産学地域連携PBLの実施

システム理工学部機械制御システム学科▲国籍、言葉の壁を超えてプロジェクトに取り組みました。

教授

長谷川 浩志システム理工学部と大学院理工学研究科システム理工学専
攻のシステム思考に基づくシステム工学教育プログラムの一環として、国際産学地域連携PBL（gPBL）を大宮キャンパスで2016年12月8日から16日まで実施しました。に対応する場の提供です。この体験を通じて、チームに対する帰属意識とチームワークの向上を実感させることで、急な変化に対するポジティブ思考、すなわち変化対応力を修得させることを目的としています。

多国籍チームで課題に取り組む
参加学生は、カンボジア工科大学3名・スラバヤ工科大学3名・モンゴル工業技術大学1名・モンゴル高専1名・シンガポー
ル国立大学5名・チュラーロンコーン大学5名・キングモンクッ
ト工科大学トンブリ校15名・スラナリー工科大学5名・ハノイ理工科大学3名・東京電機大学3名・本学30名（日本人21名・タイ、マレーシア、ロシア、ドイツ、ブラジル、ルワンダ、アルジェリアからの留学生9名）、本学TA6名の総勢80名となりました。ｇPBLの課題は、ホンダ、リコー、ソラコム、埼玉県、さいたま市等の産業界・ベンチャー企業・地方公共団体からの9課題と自由課題で、多国籍・多分野混成の12チームで問題解決をします。また、活動は英語で行われ、英語が苦手な学生は、インターネットやスマートフォンなどの様々なサービスを用いてコミュニケーションをとることを許容し、英語の必要性、話すきっかけ、度胸（土壇場力）を身につけさせます。

▲福島県会津群檜枝岐村のフィールドワーク

ハードワークから生まれる一体感
本年度のｇPBLでは、ニーズと目的分析のためのグループワーク後、すぐに本学の福島県南会津郡南会津町高杖セミナーハウスに移動し、2泊3日の缶詰状態での活動がスタートしました。この3日間で目標設定と提案書作成、デザインレビューを終えるのですが、その合間には、檜枝岐歌舞伎のビデオ上映、文化交流会、雪の中の檜枝岐村でのフィールドワークが含まれています。ハードワークですが、デザインレビュー前日に「ぎょえー体験」として「檜枝岐村の宣伝動画をデザインレビューまでに制作せよ」というミッションが発表され、不測の事態も発生します。このような少しきつめのグループワークを行うことで、チームメンバー間の一体感が生まれ、その後のプロジェクトを良好に進めることができるようになります。デザインレビュー後は、教員からの改善指摘を受けて、目標の再設定と解決策の再検討を行い、最終発表に向けたプロトタイピングやフィールドワーク、最終発表資料の作成などを進めていきます。最終発表の結果、埼玉県の課題「食品ロスの削減」に対する提案「 Go! Han. 埼玉県オンラ

体験を通じて対応力を養う
gPBLの期間は9日間で、2回の口頭発表とグループワークで構成され、日本文化に触れることを目的とした檜枝岐（ひのえまた）歌舞伎のドキュメンタリービデオ上映会や福島県南会津郡檜枝岐村（ひのえまたむら）でのフィールドワーク、研究所見学、「ぎょえー体験」が含まれています。また、学修成果の可視化には、ルーブリックによる自己評価とチーム内相互評価、社会人基礎力テスト（PROG）、工学系英語コミュニケーション力評価（CEFR準拠）を行います。「ぎょえー体験」
は、プロジェクトの不測の事態や状況変化に対して臨機応変

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インフードバンク」がSITアワードを受賞し、カネパッケー
ジの課題「革新的なパッケージの創出」に対する提案がTAアワードを受賞しました。多国籍の学生がチームを組んで様々な思考パターンや異なる視点から導き出された提案は、甲乙つけがたいもので魅力的なものでした。

SITアワード受賞プロジェクト「Go! Han. 埼玉県オンラインフードバンク」▲グループワーク▲デザインレビュー発表の様子

TAアワード受賞プロジェクト「革新的なパッケージの創出」に対する提案▲最終発表に向け、チーム一丸となって取り組む

ｇPBLから得られる成果
この短期間の苦楽と「ぎょえー体験」を伴った協働作業を通じて、学生たちにダイバーシティを考慮した総合的問題解決力を修得させることができたと考えています。こうした経験が、グローバル環境下で活躍するための社会人基礎力の育成につながっていくと確信しています。なお、gPBLの活動状況
は、YouTubeのSIT GLC Global Learning Commonsチャンネ
ルで配信されていますので、ぜひ、ご覧ください。

今回の gPBL の様子はこちらから視聴できます。

https://www.youtube.com/watch?v=X8̲R4KiRqEc

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教育イノベーション推進センター ニュースレター

学外研 修参加報告

SPODフォーラム 2016

～経験を学びに変える～に参加して教育イノベーション推進センター事務課

星由華

2016年8月24日から26日の日程で四国地区大学教職員能力開発ネットワーク主催のSPODフォーラム2016に参加しました。38種類のプログラムの中から私が3日間で受講したプログ
ラムは６つで、初めての参加で少々欲張ってしまいました。受講プログラムの「経験から学ぶ力を育てる」では、アクティブラーニングの学修法を実際に経験し、学びの変化を体感出来ました。
「日常の経験知で仮説を立て、学内にあるデータを検証する」は、IRの入門編でデータを検証することにより予防的・開発的な学生支援の糸口を見つけるなど、身近なデータを活用する方法を学ぶ事が出来ました。他大学からの参加者との情報交換も含め、学内にフィードバック出来ればと思います。

▲榊原教授のチームがポスターセッションで優秀ポスター賞受賞▲受賞式（右奥が榊原教授）

SDコーディネーター養成講座in名古屋に参加して
豊洲学事部大学院・MOT事務課

竹井 和典
平成29年4月1日より大学設置基準等の一部改正にともない、職員が大学等の運営に必要な知識・技能を身に付け、能力・資質を向上させるための研修（スタッフ・ディベロップメント、以下SD）の機会を設けることが義務付けられ、大学におけるSDの重要度はより一層高くなりました。このようなことから、本学でもSDをコーディネートすることも必要と考え、今回愛媛大学教育・学生支援機構教育企画室が主催した
SDコーディネーター *1 養成講座（10月14日～ 16日）に参加しました。講座の内容は、SDやSDコーディネーターを理解するといった基礎的なものに始まり、実際参加した他大学の職員とグループを構成し、SDプログラムを作成・プレゼンテーションするといったものでした。3日間でSDに関する知識が得られ、SDプログラムを実施する際、どのような手法・技法を使用することが最適なのかを学ぶことができました。今後は、この講座で学んだことを本学にも活かしていきたいと思っております。
*1

SDコーディネーターとは、大学職員の能力開発に関する知識・技術を習得し、以下の 4 点を担うことができるSDの実践的指導者のこと。
①大学等における人材育成ビジョン構築の援助②各大学等におけるSDプログラムの企画・立案③職員のキャリア開発④人材育成を目的とした目標管理制度などの企画・立案
出典：愛媛大学教育企画室「教職員能力開発拠点」パンフレット

IRer養成講座in名古屋（椙山女学園大学：2016 年 10 月 14 日～ 16 日）
教育イノベーション推進センター

特任教授

相原 総一郎講座の主な内容は、(1)IR概論、(2)質的データの分析、(3)量的データの分析、(4)グループワークでした。概論ではIR実践のための7つの指針、意義や方法を学びました。質的データの分析ではフリーの統計ソフトによる自由記述の分析法を学び、量的データの分析ではエクセルの「データ分析」の活用法を学びました。グループワークでは、学習のまとめとして、架空の芝浦工業大学 教育イノベーション推進センター

大学のデータについて教育改善の提案プレゼンテーションを班ごとにしました。
3日間の講座は密度が濃く、参加者は課題に熱心に取り組みました。講師の先生方の講座運営に感謝申し上げるとともに、大学祭開催中のご多忙のところ、講座開催にご尽力いただいた椙山女学園大学の皆さまにお礼申し上げます。

NEWS LETTER 第 7号

発 行 者／芝浦工業大学 教育イノベーション推進センター 〒337-8570 埼玉県さいたま市見沼区深作307 TEL.048-687-5049
所管部署／芝浦工業大学 教育イノベーション推進センター 事務課
8e-mail : edudvp@ow.shibaura-it.ac.jp