（資料）公衆衛生年表

公衆衛生学 ―社会・環境と健康―

公衆衛生の歴史世界
BC 3000 年頃

エジプト文明はミイラをつくる防腐と殺菌の技術を持っていた。また排水灌漑用の溝をつくり、古代ローマには上下水道や浴場なども施設したことが知られている。

BC 1500 年頃

インド文明は、糖尿病、結核の詳細な病状の記述を残し、マラリアは蚊に刺されて起こることも書かれている。
ギリシャのヒポクラテス（Hippocrates，B.C 460～370 頃）が「空気・水・場所」を著す。

BC 5 世紀

ギリシャ人の医師ガレヌス（C. Galenus，130-200 年）は医学と自然科学に関する多数の著作をあらわした。
ローマ時代にはフロンティヌス（Fronteinusu）が「ローマの水道」で公衆衛生事業の開発と行政の組織化を述べた。
十字軍の遠征や交易により世界的にペスト（黒死病）が流行し、1400 年までに世界中で 1 億人近くが死亡した。

中世

Avicennna（980～1037）が医学正典で疾病予防法を述べコーラン経典は衛生法規を信徒の義務とした。
Freidrich 2 世が不潔物除去法，市街清掃法，建築衛生法をつくった。

1492 年

コロンブス（C. Columbus）による南北アメリカとの交流は、じゃがいもやたばこなどを広めたが、同時に梅毒，結核，天然痘なども広めた。

1596 年

中国では「本草綱目全 52 巻」が刊行された。

近世

イタリアではギリシャ神話の健康の女神 Hygieia を衛生の意味の語源とした。
イタリア人のラマッチーニ（B. Ramazzini，1633-1714）は「働く人々の病気（職業病，職工の疾病とその予防などともいう）」を書いた。これが予防医学の基礎的教科書となった。
イギリスでは J. Grand（1620-1674）が「死亡表に関する諸観察（1622）」を示し、衛生公衆衛生学の萌芽をみた。

1700 年頃

エドワード・ジェンナー E. Jenner（1749-1823）がワクチンを発見。牛痘接種法（1798）は近代へ新しい橋を架けた。
ドイツでは J. P. Frank（1745-1821）の「完全なる医事警察体系（1779-1817）」が現代性衛生学の基礎となった。
B. C. Faust（1744-1842）の「衛生教育問題集（1794）」は各語に訳されて普及した。
ハイデルベルグ大学に社会医学系（衛生学・法医学）講座がおかれた。

1786 年

フランスでは M. Jero（1971）が国立衛生会館をつくることを、N. Lrespanior（1790）は出産・死亡を届出制度として健康を統計的に管理することと、各県の医学的地誌をつくることを提案した。
フランス 9 市に衛生学校ができ、衛生学会が創設された（1796）。

1760 年 産 業 革 命 ～ イギリスでは繁栄の反面、都市の急激な工業化と人口流入による生活環境の悪化、伝染病の1830 年
流行、都市スラムの拡大、貧困と犯罪をもたらした。
1810 年

フランスでは労働立法ができ、健康保険組合法が成立した。

1822 年「衛生・公衆衛生・法医学年報」が世界最初の衛生学専門雑誌として創刊した。
1832 年，1847 年コレラが流行。イギリスで「工場法」が制定された。

1833 年

S. Smith（1788-1861）が「貧民間の予防可能な病気と死亡」を著す。彼の「健康の哲学（1835）」
は生理学を健康法の基礎とした。

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（資料）公衆衛生年表

公衆衛生学 ―社会・環境と健康―

世界
1848 年

チャドウイック（E. Chadwick，1800-1875）とサイモン（J. Simon）は公衆衛生法と救貧法を成立させ、「健全な町協議会」を発足させ、伝染病の大流行を食い止めることに成功した。

1867 年

ドイツ自然科学者会に衛生学分科会がおかれ、1868 年にはドイツ公衆衛生学雑誌が創刊された。

1875 年

改正公衆衛生法はその後 60 年間イギリスの公衆衛生の憲章となった。
ベルリンに国立衛生院がおかれた。

1876 年
ロベルト・コッホ R. Koch（1843-1910） 炭疽菌芽胞発見
1878 年

ロベルト・コッホ R. Koch 破傷風菌発見

1879 年

アルベルト・ナイサー A. Neisser

淋菌発見

シャルル・ルイ・アルフォンス・ラブラン A. Laveran マラリア病原体発見
1880 年

ルイ・パスツール L. Pasteur ワクチンの予防接種を開発
カール・エーベルト K. Eberth チフス菌発見

1881 年

パスツール Pasteur とステーンバーグ Sternberg により肺炎球菌が分離される

1882 年

ロベルト・コッホ R. Koch 結核菌発見

1883 年

オットー・フォン・ビスマルク Bismark（1821-1898）は疾病保険法つくった。また、1884 年には災害保険法をつくって社会保険法の先駆となった。
フリードリヒ・レフラー F. A. Loeffler ジフテリア菌発見

1884 年
A. Fraenkel と Weichselbaum によって肺炎の病原菌であることが明らかにされた。
1885 年

ルイ・パスツール 狂犬病予防

1887 年

オーストラリア人の病理学者・細菌学者 Anton Weichselbaum 流行性脳髄膜炎菌 発見
北里柴三郎が破傷風血清療法を開発

1890 年
ロベルト・コッホ R. Koch

ツベルクリン創製

1894 年

北里柴三郎、アレクサンダー・イェルサン Yersin がほぼ同時期にペスト菌発見

1895 年

ヴィルヘルム・レントゲン W. C. Rentgen X 線発見

1897 年

志賀潔、赤痢菌発見1898 年

ピエール・キュリー、マリ・キュリー夫妻 P. a. M. Curie ラジウム発見

1914 年

アメリカでは公衆衛生協会が労働衛生部門を設けた。E. Seydenstricker は「健康と環境（1933）」で社会医学の必要性を説いた。

1919 年
第一次世界大戦の終ベルサイユ講和会議 ILO（国際労働機関）が組織された。

1923 年

ヨーロッパの社会医学の先駆者 Rene Sand は「社会医学の原理」を著した。

1939 年～1945 年
第二次世界大戦
1948 年 7 月

WHO（世界保健機構）がスイスに創設された。
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（資料）公衆衛生年表

公衆衛生学 ―社会・環境と健康―

世界
ワシントン条約 発効 1980 年日本が締約国となる。
1975 年
ラムサール条約 日本国内では 1980 年に発行
1978 年

アルマアタ宣言 プライマリ・ヘルスケア（PHC）の大切さを明確にした最初の国際宣言

1986 年

オタワ宣言 WHO により作成された健康づくりについての憲章

1989 年

モントリオール議定書 日本は 1988 年に加入

1992 年

バーゼル条約 日本は 1992 年に国内法（通称バーゼル法）を制定し 1993 年に加盟。

1997 年

京都議定書

2004 年鳥インフルエンザ：WHO・FAO・OEL は共同声明として「世界的な流行を引き起こす非常に危険な人間の伝染病に変異する可能性がある」と発表した。
日本

西暦 737 年（天平 9 年） 痘瘡の大流行。
平安時代

日本最古の医書「医心方 30 巻」 丹波康頼（912-995）

1713 年（生徳 3 年）

「養生訓」貝原益軒（1630-1714）

1774 年（安永 3 年）

「解体新書」杉田玄白

1798 年（寛政 8 年）

幕府は医学館に痘科をつくり、池田瑞仙を教授とした。

1815 年（文化 12 年）「蘭学事始」杉田玄白

1861 年（文久元年）

幕府は神田に種痘所をおいた。これはのち西洋医学所となり東京帝国大学医学部となった。

1873 年（明治 6 年）

文部省に医務局が設けられ、長与専斉（1833-1902）が局長となり翌年種痘法を公布。「衛生」という言葉は長与専斉がドイツ語を中国古典にある「衛生」と訳したことに始まる。

1877 年（明治 10 年）

コレラが侵入し、蔓延する。それ以来日本の公衆衛生活動のはじまりといえる。

1879 年（明治 12 年）

海港伝染病予防規則 制定

1890 年（明治 23 年）

水道条例 制定

1892 年（明治 25 年）

大日本私立衛生会が伝染病研究所を設け、北里柴三郎（1952-1931）が所長となり病原微生物の研究と教育に当たった。

1897 年（明治 30 年）

伝染病予防法 制定
海港検疫法 制定

1899 年（明治 32 年）「国家衛生原理」後藤新平（1857-1929）
花柳病予防法 公布

1900 年（明治 33 年）

汚物清掃法、下水道法、飲食物その他の取り締まりに関する法律の制定

1907 年（明治 40 年）

癩（らい）予防二関スル件 公布

1909 年（明治 42 年）

種痘法 公布

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（資料）公衆衛生年表

公衆衛生学 ―社会・環境と健康―

日本
1911 年（明治 44 年）

工場法 制定（女子と 16 歳未満の者の労働時間を 12 時間以内に規制）

1913 年（大正 2 年）

精神病院法

1919 年（大正 8 年）

トラホーム予防法、結核予防法 公布

1922 年（大正 11 年）

健康保険法および簡易生命保険法の制定

1923 年（大正 12 年）

工場労働者最低年齢法

1929 年（昭和 4 年）

救護法，工場危害予防および衛生規制の制定

1931 年（昭和 6 年）

寄生虫予防法、労働者災害扶助法 公布

1937 年（昭和 12 年）

結核予防法改正と保健所法、母子保健法の制定

1938 年（昭和 13 年）

厚生省、公衆衛生院 設置

1939 年（昭和 14 年）

職員健康保険法、船員保険法 制定

1940 年（昭和 15 年）

国民体力法、国民優生法 制定

1941 年（昭和 16 年）

医療保護法、保健婦規則 制定

1942 年（昭和 17 年）

母子保健の強化策として妊産婦手帳制ができた。
第二次世界大戦（1939～1945）終戦、労働組合法 公布

1945 年（昭和 20 年）
労働組合法 公布
1946 年（昭和 21 年）

日本国憲法 公布（第 25 条で健康を守る国民の権利とそれに対する国の責任を明確に規定した。）
労働基準法 施行（新）保健所法 制定

1947 年（昭和 22 年）
児童福祉法 制定
食品衛生法 制定
医療法 制定1948 年（昭和 23 年）
各都道府県に公衆衛生所管の衛生部 設置。予防接種法、優生保護法、性病予防法 制定
狂犬病予防法 制定
1950 年（昭和 25 年）
精神衛生法 制定
1951 年（昭和 26 年）

検疫法 制定1953 年（昭和 28 年）

水俣病が発生、らい予防法 制定
清掃法 制定1954 年（昭和 29 年）
学校給食法 制定
1961 年（昭和 36 年）

WHO に加盟

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公衆衛生学 ―社会・環境と健康―

日本
1965 年（昭和 40 年）

母子保健法 制定

1967 年（昭和 42 年）

公害対策基本法 制定

1968 年（昭和 43 年）

消費者基本法 制定

1971 年（昭和 46 年）

環境庁 設置1972 年（昭和 47 年）

労働安全衛生法 制定

1975 年（昭和 50 年）

作業環境測定法 制定

1982 年（昭和 57 年）

老人保健法 制定

1993 年（平成 5 年）

環境基本法 制定

1994 年（平成 6 年）

地域保健法（保健所法の新名称） 制定

1995 年（平成 7 年）

精神保健福祉法 制定

1996 年（平成 8 年）

らい予防法 廃止

1998 年（平成 10 年）

感染症法 制定 （伝染病予防法、性病予防法、エイズ予防法廃止）

1999 年（平成 9 年）

介護保険法 制定

2001 年（平成 13 年）

環境庁、厚生省がそれぞれ 環境省、厚生労働省 に変更

2002 年（平成 14 年）

健康増進法 制定
たばこ規制枠組み条約を WHO で採択。日本は平成 16 年に批准。

2003 年（平成 15 年）
食品安全基本法 施行
食育基本法 制定
2005 年（平成 17 年）
障害者自立支援法 施行
高齢者医療確保法を老人保健法から改正して制定
2006 年（平成 18 年）
がん対策基本法 制定
2008 年（平成 20 年）

後期高齢者医療制度 創設

参考文献
１） 安倍三史・高桑栄松編：『新衛生公衆衛生学』，南山堂（1979）
２） 鈴木庄亮・久道 茂監修，辻 一郎・小山 洋編：『シンプル衛生公衆衛生学 2010』，南江堂（2010）３） 藤原元典・渡辺厳一・高桑栄松監修：『総合衛生公衆衛生学-下巻』，南江堂（1985）
４） 辻 達彦：『基礎公衆衛生学』，朝倉書店（1973）
５） 国民衛生の動向（2014/2015）

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