このリーフレットは、商品内容説明のための補助資料です。
ご契約の際には、「契約締結前交付書面（契約概要・注意喚起情報）／ご契約のしおり・約款／特別勘定のしおり」を必ずご覧ください。

2009 年 4 月版

ダイワ アダージオ V3
ハートフォード生命保険株式会社の変額個人年金保険 I 型 2003
特別加算金付最低保証年金特約 1015 型／ 1510 型「ダイワ アダージオ V3」は、大和証券株式会社が販売するハートフォード生命保険株式会社の生命保険商品です。

あなたなら、なにを準備しますか？

募集代理店

引受保険会社あなたなら、なにを準備しますか ?
あなたはセカンドライフをどのように過ごされますか？
もし海外旅行へ行くと思い描いてみると、楽しい気分になりますよね。
素敵なレストランでの食事、美しい風景、現地の人とのふれあいなど旅先で楽しく過ごすには、いろいろな事前準備が必要です。
快適で楽しい時間を過ごすためにふやすうけとるへらさないといったことを考えてみませんか ?

このリーフレットではダイワ アダージオ V3 の● 特別加算金付最低保証年金特約 1015 型を「株 40 型」 ● 特別加算金付最低保証年金特約 1510 型を「株 60 型」● 特別払戻を「早期受取金」● 積立期間を「運用期間」● 年金支払開始日を「年金受取開始日」● 基準年金総額を「年金保証額」● 解約控除を「解約手数料」● 最低保証付年金を「最低保証付確定年金」● 特別勘定を「ファンド」● 年金支払期間を「年金受取期間」 と表記しています。

【お客さまが負うことになる投資のリスクについて】
変額個人年金保険は一時払保険料をファンドで運用します。ファンドの主要投資対象である投資信託は、国内外の株式・債券等で運用しており、運用実績が保険金額や積立金額・将来の年金額等の増減につながるため、株価や債券価格の下落、為替の変動により、積立金額・解約払戻金額は一時払保険料相当額を下回ることがあり、損失が生じるおそれがあります。

1

国内外の株式や債券への分散投資により、安定的な収益の獲得を目指せます。

運用実績次第では一時払保険料相当額を下回るおそれがあります。

600

1987 年 12 月末を 100 として各インデックスを指数化したものです。

500

外国株式（為替ヘッジあり）
400

外国債券
世界アセット 60 DW

300

日本債券

世界アセット 40 DW
200

日本株式

1000
1987.12

1990.12

1993.12

1996.121999.12

2002.122005.122008.12

当資料は過去において各ファンドが各インデックスに基づく運用成果を実現したと仮定した場合の試算であり、実際の運用による結果ではなく ､ また、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
■ 使用インデックス【日本株式】TOPIX（東証株価指数配当込み）【外国株式（為替ヘッジあり）】MSCI コクサイ指数（配当なし、現地通貨ベース）と MSCI コクサイ指数（配当なし、円ヘッジベース）から算出した為替ヘッジコストを、MSCI コクサイ指数（グロス、現地通貨ベース）から控除してハートフォード生命にて作成したインデックス 【日本債券】NOMURA-BPI 総合指数
【外国債券】シティグループ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）【世界アセット 40 DW】上記資産をそれぞれ、日本株式（10%）、外国株式（30%）、日本債券（25%）、外国債券（35%）の比率で保有し毎月末に基本配分比率に戻した前提で、各資産クラスの各月の収益率から算出。
【世界アセット 60 DW】上記資産をそれぞれ、日本株式（10%）、外国株式（50%）、日本債券（15%）、外国債券（25%）の比率で保有し毎月末に基本配分比率に戻した前提で、各資産クラスの各月の収益率から算出。
【データ期間】1987 年 12 月末〜 2008 年 12 月末 【データ出所】野村総合研究所、Bloomberg
このページのグラフは、保険関係費用および運用関係費用控除前の値をもとに表記しています。

ご契約の１年後から毎月受取を始められ、 早期受取金を受け取った場合は、年金保証額が差し引かれます。
受け取りながら運用を続けられます。
一 時 払保 険 料 相当額の最 低 保 証 があり、 解約や 受取方法など によ って年金や死亡保険金の受取金額は守られます。 最低保証されない場合があります。

2旅先で計画的に過ごすために ・・・【イメージ図】契約時費用なし

一時払保険料︵基本保険金︶

基本保険金額

積立金額

運
株 40 型

用期

間

運用期間 10 年以上 ／ 株 60 型

運用期間 15 年以上■ 契約日の 1 年以後＊1 早期受取金の受取をはじめられます
株 40 型の場合

例 一時払保険料 1,000 万円

年間3%＊2 の早期受取金を受け取った場合

早期受取金
年間受年 金取 期 1 年後から運用期間中（毎年）間30 万円×！受取の中断や再開もできます＊1 早期受取金の受取開始は、次回の契約応当日になります。また受取回数は、年 1・2・4・6・12 回からお選びいただけます。
＊2 早期受取金は一時払保険料相当額の 3％ , ２％ , １％から選択できます。
● 早期受取金を受け取った場合、基本保険金額は一時払保険料相当額から早期受取金累計額を差し引いた額となります。
● ただし、本保険契約による受取金額に対し ､ お客さまご自身による確定申告を通じた納税が別途必要になる場合があります。
「最低保証」とは、お客さまが本保険契約を通じてお受け取りいただける金額についてのものであり、お客さまの別途納税額は考慮しておりません ｡• この保険商品は、運用実績に応じて積立金額が変動します。
• 上記イメージ図は、基本保険金額が一定の場合を想定しております。また、イメージ図は将来の死亡保険金額や積立金額を保証するものではありません。
• 基本保険金額は、増額があった場合は増額保険料分増額し、一部解約（早期受取金を除く）があった場合は一部解約請求金額の積立金額に対する割合に応じて減額します。
• 早期受取金とは、積立金額のうち所定の条件を満たす金額について解約手数料の適用なしに一部解約することをいいます。
所定の条件等内容の詳細につきましては、「契約締結前交付書面（契約概要・注意喚起情報）／ご契約のしおり・約款／特別勘定のしおり」をご覧ください。
• 契約日からその日を含めて８日目（８日目が営業日でない場合は翌営業日）の翌日以後、ファンドによる運用が開始します。

3あなたが安心して旅行に出発するための資産の準備■ ライフスタイルに応じた年金受取方法を選択できます確
株 40 型、株 60 型とも運用期間 10 年以後より年金受取方法を選択できます。
移行後は、年金受取総額の最低保証はなくなります。

定年金保証期間付終身年金
保証期間付夫婦年金
一時金付終身年金一括受取

終身死亡保障にかえることもできます
年金受取にかえて一生涯の死亡保障へ変更することもできます。

● 年金受取人が年金受取開始日以後にお亡くなりになった場合に備え、その後の年金受取人をあらかじめ指定しておくことができます。詳しくは「契約締結前交付書面（契約概要・注意喚起情報）／ご契約のしおり・約款／特別勘定のしおり」をご覧ください。

■ 運用が不調な場合は受取総額で一時払保険料相当額を最低保証します①最低保証付確定年金
運用の成果にかかわらず年金保証額を株 40 型では 15 年間、株 60 型では 10 年間で等分した金額を毎年受け取れます。
年 金
保証額②最低保証付終身年金
被保険者がご存命の期間中 ､ 定額の年金をお受け取りになれます。
被保険者がお亡くなりになったときに、年金受取累計額が年金保証額に満たない場合は差額を死亡一時金として受け取れます。
※年金受取開始年齢（被保険者の年齢で判定）が 40 歳〜 90 歳の範囲である場合にお選びいただけます。
● ただし、本保険契約による受取金額に対し ､ お客さまご自身による確定申告を通じた納税が別途必要になる場合があります。
「最低保証」とは、お客さまが本保険契約を通じてお受け取りいただける金額についてのものであり、お客さまの別途納税額は考慮しておりません ｡（注意）最低保証のある年金を一括受取した場合の受取額には、年金受取総額の最低保証はありません。

4

旅先で計画的に過ごすために ・・・【イメージ図】

契約時費用なし

一時払保険料︵基本保険金︶

基本保険金額

積立金額

運株 40 型

用

期間

運用期間 10 年以上 ／ 株 60 型

運用期間 15 年以上■ 契約日の 1 年以後＊1 早期受取金の受取をはじめられます
株 40 型の場合

例 一時払保険料 1,000 万円

年間3%＊2 の早期受取金を受け取った場合

早期受取金
年間受年 金取 期 1 年後から運用期間中（毎年）
間30 万円×！受取の中断や再開もできます＊1 早期受取金の受取開始は、次回の契約応当日になります。また受取回数は、年 1・2・4・6・12 回からお選びいただけます。
＊2 早期受取金は一時払保険料相当額の 3％ , ２％ , １％から選択できます。
● 早期受取金を受け取った場合、基本保険金額は一時払保険料相当額から早期受取金累計額を差し引いた額となります。
● ただし、本保険契約による受取金額に対し ､ お客さまご自身による確定申告を通じた納税が別途必要になる場合があります。
「最低保証」とは、お客さまが本保険契約を通じてお受け取りいただける金額についてのものであり、お客さまの別途納税額は考慮しておりません ｡• この保険商品は、運用実績に応じて積立金額が変動します。
• 上記イメージ図は、基本保険金額が一定の場合を想定しております。また、イメージ図は将来の死亡保険金額や積立金額を保証するものではありません。
• 基本保険金額は、増額があった場合は増額保険料分増額し、一部解約（早期受取金を除く）があった場合は一部解約請求金額の積立金額に対する割合に応じて減額します。
• 早期受取金とは、積立金額のうち所定の条件を満たす金額について解約手数料の適用なしに一部解約することをいいます。
所定の条件等内容の詳細につきましては、「契約締結前交付書面（契約概要・注意喚起情報）／ご契約のしおり・約款／特別勘定のしおり」をご覧ください。
• 契約日からその日を含めて８日目（８日目が営業日でない場合は翌営業日）の翌日以後、ファンドによる運用が開始します。

3

あなたが旅行に期待するものは ?

時費用なし

一時払保険料︵基本保険金︶株 40 型
運用期間年金受取例

基本保険金額

積立金額

株 40 型据置運用で、年率 3.5% の運用実績が 10 年間継続した場合

早期受取金利用せず年金原資＊（約移行後は年金受取なくなり1,434 万円）
株 40 型

受取総額

15 年確定年金
年約運万円 × 15 年
104
用 期 間

運用期間 10 年以上 ／ 株 60 型

約1,560 万円

運用期間 15 年以上＊据置運用では、運用期間中に一度も早期受取金（一部解約を含む）の受取がなかった場合等、所定の条件を満たす場合は、年金受取開始日の前日の積立金額に対して特別加算金が加算されます。上記の例における年金原資額については、特別加算金を考慮しています。

年

例金

受取期間

株 40 型で毎年３％の早期受取金を受け取り、年率 3.5% の運用実績が 10 年間継続した場合

早期受取金利用後年金原資万円）（約1,08615 年確定年金
年約79 万円 × 15 年

受取総額
約1,455 万円年 金保証額

• 上記の受取例額は、特別勘定の運用実績が一定で推移したものと仮定して計算したもので、将来のお受け取りをお約束するものではありません。 2009 年 1 月現在の基礎率等（予定利率・予定死亡率等）に基づいて計算したものです。実際の年金額は、年金受取開始日の前日の積立金額をもとに年金受取開始日における基礎率等に基づいて新たに計算されますので、経済情勢 ・平均寿命の変化等により基礎率等が変更された場合には、例示の年金額を大きく下回る可能性があります。
したがって、ご契約時点では年金額は確定しておらず、当該数値は確定値ではありません。

年 金保証額5

旅先で家族のことも気になりますよね■ 運用期間中に被保険者がお亡くなりになった場合 死亡保険金が支払われます
死亡保険金は基本保険金額を最低保証
死亡保険金は、運用期間中に被保険者がお亡くなりになった日の①積 立 金 額（所定の条件を満たす場合、「特別加算金」加算後の金額）②基本保険金額（早期受取金を受け取った場合、早期受取金累計額を控除した額）のうち、いずれか大きい金額をお受け取りいただけます。ただし、契約日からその日を含めて８日以内（８日目が営業日でない場合は翌営業日まで）に被保険者がお亡くなりになった場合には、特別加算金は加算しません。
※不慮の事故等によって被保険者がお亡くなりになった場合には、基本保険金額の 10% が加算されます。

死亡保険金は受取人を指定できます

受取人は被保険者の３親等以内の親族の範囲内で指定できます。

すみやかに現金化することができます

死亡保険金は現金で支払われますので ､ 納税資金としても利用できます。

相続時には所定の条件を満たす場合、税法上の優遇もあります（相続税法上の非課税枠＝５００万円×法定相続人の数）

税金のお取り扱いについては ､ 平成 21 年 1 月現在施行中の税制によるものです。したがって将来変更される場合がありますのでご注意ください。なお、個別の税金のお取り扱いについては、所轄の税務署等にお問い合わせください。

■ 死亡保険金の受取にかえて １年後からの相続年金として受け取ることができます
相続年金は確定年金（５・１０・１５・２０・２５・３０・３５・３６年）で受取可能契約者＝被保険者のご契約のみのお取り扱いです。契約者に指定していただきます。
※ 相続年金の受取期間は ､ 受取期間満了日が １０５歳を超えない範囲となります。

（注意）相続年金は相続年金受取人からのお申し出があっても一括で受け取ることはできません。
また、受取期間中の年金受取期間の変更もできません。

■ 年金受取を一生涯の死亡保障にかえることもできます
このとき死亡保険金額の最低保証も一生涯続きます【イメージ図】
年金受取にかえて一生涯の死亡保障へ変更
契約時費用なし

一時払保険料︵基本保険金︶

基本保険金額 死亡保険金額

運用期間

株 40 型 10 年以上 ／ 株 60 型 15 年以上一生涯にわたり運用・死亡保障を継続• この保険商品は、運用実績に応じて積立金額が変動します。
• 上記イメージ図は、基本保険金額が一定の場合を想定しております。また、イメージ図は将来の死亡保険金額や積立金額を保証するものではありません。
• 基本保険金額は、増額があった場合は増額保険料分増額し、一部解約（早期受取金を除く）があった場合は一部解約請求金額の積立金額に対する割合に応じて減額します。なお、早期受取金を受け取った場合の基本保険金額は、早期受取金累計額を差し引いた額となります。
• 契約日からその日を含めて８日目（８日目が営業日でない場合は翌営業日）の翌日以後、ファンドによる運用が開始します。

7

「ダイワ アダージオ V3 」は、大和証券株式会社が販売するハートフォード生命保険株式会社の生命保険商品です。

■ 商品の概要
加入年齢 （ 被 保 険 者 ）最 低 運 用 期 間＊
運用 フ ァ ン ド

払込

死保亡

険保株 40 型

株 60 型

満 15 歳〜満 80 歳

満 15 歳〜満 75 歳

10 年

15 年

株 40 型専用ファンド

株 60 型専用ファンド

500 万円〜 3 億円まで（1,000 円単位）料

他のハートフォード生命のご契約と通算して 5 億円まで基本保険金額の最低保証

障最低保証付確定年金の受取期間

15 年

10 年

最低保証付終身年金の受取期間

一生涯（ただし、年金開始後 10 年以内の死亡は10 年目まで継続して年金を支払い、10 年目に残存分を支払います）

一生涯（ただし、年金開始後 5 年以内の死亡は5 年目まで継続して年金を支払い、5 年目に残存分を支払います）

100 万円以上（1,000 円単位）

増

※契約日からその日を含めて 8 日目（8 日目が営業日でない場合は翌営業日）の翌日以後、3 年後の契約応当日の前日まで取り扱います。
※株 40 型は 81 歳、株 60 型は 76 歳でむかえる契約応当日以後のお取り扱いはできません。
※第 1 回目の契約応当日から第 2 回目の契約応当日の前日まで、第 2 回目の契約応当日から第 3 回目の契約応当日の前日まで、それぞれ初回の一時払保険料以下となります。

額クーリング・オフ制度（お申し込みの撤回等）

申込者または契約者は、クーリング・オフ制度について記載した書面の交付日とご契約の申込日のいずれか遅い日から、その日を含めて 8 日以内（消印有効）であれば、書面によりお申し込みの撤回等をすることができます。

※契約日からその日を含めて 8 日目（8 日目が営業日でない場合は翌営業日）の翌日以後、ファンドによる運用が開始します。

■ 諸費用
運用期間中

保険関係費用

年率 2 . 3 6 %

運用関係費用株 40 型：年率 0.3885%（税抜年率 0.37%）程度
株 60 型：年率 0.42%（税抜年率 0.40%）程度
ご契約から早期の解約の場合にご負担いただきます（早期受取金を除く）。

早期解約時

解約手数料

• 払戻金額＝解約時積立金額または一部解約請求金額 −（解約控除対象額 × 解約控除率）• 運用期間中に増額する場合、増額日から 7 年未満の解約には解約手数料がかかります。ただし、対象となるのは増額部分のみとなります。
• 契約日からその日を含めて 8 日目（8 日目が営業日でない場合は翌営業日）以内の解約・一部解約には解約手数料はかかりません。この場合 ､ 払戻金は一時払保険料相当額となります。

年金受取開始日以後

年金管理費

年金額の 1 %変額個人年金保険のリスクと手数料について• この保険商品はハートフォード生命保険株式会社を引受保険会社とする生命保険商品です。預金等とは異なり、預金保険制度ならびに投資者保護基金の対象ではありません。
• 解約・一部解約（早期受取金を除く）をした場合や年金受取開始日以降に年金の一括受取をした場合等には、一時払保険料相当額の最低保証はありませんので、受取総額が一時払保険料相当額を下回ること（元本割れリスク）があります。
• 保険関係費用：ご契約の新規成立・維持等や死亡・災害死亡の保障等をするための費用です。運用期間中、積立金額に対して年率 2.36% の割合で積立金額から毎日控除されます。なお終身保障に移行した場合は、積立金額に対して年率 2.10％の割合で積立金額から毎日控除されます。
• 運用関係費用：ファンドの運用にかかる費用です。主にファンドが投資する投資信託の信託報酬で、信託財産に対し て株 40 型の場合年率 0.3885%（税抜年率 0.37%）程度、株 60 型の場合年率 0.42%（税抜年率 0.40%）程度の割合で信託財産から毎日控除されます。
信託報酬のほか、お客さまにご負担いただく手数料には、信託事務の諸費用、有価証券の売買手数料および消費税等の税金等がかかりますが、費用の発生前に金額や割合を確定することが困難なため表示することができません。また、これらの費用はファンドがその保有資産から負担するため、基準価額に反映することとなります。したがって、お客さまはこれらの費用を間接的に負担することとなります。運用手法の変更、運用資産額の変動等の理由により将来変更される可能性があります。
• 年金管理費：年金支払の管理にかかる費用です。年金の受取期間中、年金額に対して 1% の割合で責任準備金から年金受取時に控除されます。
• 解約手数料：契約日および増額日からその日を含めて 7 年未満の解約・一部解約（早期受取金を除く）をした場合にかかります。契約日からの経過年数に応じて、解約控除対象額＊の 7% 〜 3% の割合で解約日の積立金額または一部解約請求金額から控除されます。
＊解約控除対象額は、解約の場合は一時払保険料相当額、一部解約の場合は一部解約請求金額と一時払保険料相当額のうちいずれか小さい金額となります。なお、過去に一部解約があった場合はその際の解約控除対象額が一時払保険料相当額から差し引かれます。
※この保険商品にかかる費用の合計額は、「運用期間中の費用（「保険関係費用」「運用関係費用」）」と「年金受取期間中の費用（「年金管理費」）」の合計額となります。また、特定のお客さまには「解約手数料」がかかります。

8いろんな国を訪れてみませんか ?
株 40 型

ファンド名称：世界アセット 40 DW

主な投資対象となる投 資 信 託 名

日本株式

ダイワ世界バランスファンド 40VA

10%

外国債券

運用会35%

大和証券投資信託委託株式会社

社

運 用 関 係 費 用＊

外国株式（為替ヘッジあり）

年率 0.3885%（税抜年率 0.37%）程度

30%

日本債券

25%

■ 運用期間１０年におけるリターン推移試算（費用控除後）
運用期間 10 年での平均
1,000 万円→

（年率 6.15% 相当）

約

約

8%
6%
4%
2%
8%
0%
6%
-2%
4%
-4%
2% 1987.12〜1997.120%1,810 万円

約

1998.11〜 2008.11
日本株式1,000 万円→
10%

1,340 万円

（年率 3.03% 相当）

1988.5 〜 1998.5
1,000 万円→

約

（年率 6.15% 相当）

外国債券

1,340 万円

810

約 外国株式50%万円（年率▲2.02% 相当）（為替ヘッジあり）

30%

日本債券
1988.12〜1998.12

1989.12〜1999.12

1990.12〜2000.12

1991.12〜2001.12

1992.12〜2002.12

1993.12〜2003.12

用会〜2005.12

1996.12〜2006.12

1994.12
1995.12〜2004.12〜2005.12
外国債券

1996.12〜2006.12

2,000 万円

運用期間 10 年での平均
年率 0.42%（税抜年率0.40%）程度（年率 7.20% 相当）

約1988.5 〜 1998.5
1,000 万円→
約

2,000 万円

（年率 7.20% 相当）

10%1997.12〜2007.12

1998.12〜2008.12

外国株式（為替ヘッジあり）

15%

1,000 万円→50%
1998.11〜 2008.11
1,000 万円→1,370 万円

約（年率 3.27%相当）■ 運用期間１０年におけるリターン推移試算（費用控除後）

2%
8%
0%
6%
-2%
4%
-4%
2% 1987.12〜1997.12
0%

1998.12〜2008.1225%

日本債券

6%
4%

1997.12〜2007.12

日本株式

大和証券投資信託委託株式会社社

1988.5 〜 1998.5
1,000万円→
＊
運用関係
費用
約

1994.12〜2004.12

251995.12%

ファンド名称：世界アセット 60 DW

主な投資対象となる
ダイワ世界バランスファンド
1988.12
1989.12
1991.12
1992.12 60VA
1993.12
投 資 信
託 名〜1999.12 1990.12〜1998.12〜2001.12〜2002.12〜2003.12〜2000.12

8%

1998.11〜 2008.11
外国株式1,000万円→（為替ヘッジあり）

35%
日本債券
15%

（年率 3.03% 相当）

810 万円（年率▲10%2.02% 相当）

25%

1987.12〜1997.12

運約

日本株式

外国債券

運用期間 10 年での平均
1,000 万円→

1,810 万円

株 60 型-2%-4%

1988.5 〜 1998.5
1,000 万円→710 万円（年率▲3.23% 相当）

運用期間 10 年での平均1,000 万円→

1998.11 〜 2008.11
1,000 万円→

（年率 3.27% 相当）（年率▲3.23% 相当）

約1,370 万円

約710 万円

1988.12〜1998.12

1989.12〜1999.12

1990.12〜2000.12

1991.12〜2001.12

1992.12〜2002.12

1993.12〜2003.12

1994.12〜2004.12

1995.12〜2005.12

1996.12〜2006.12

1997.12〜2007.12

1998.12〜2008.12

1988.12〜1998.12

1989.12〜1999.12

1990.12〜2000.12

1991.12〜2001.12

1992.12〜2002.12

1993.12〜2003.12

1994.12〜2004.12

1995.12〜2005.12

1996.12〜2006.12

1997.12〜2007.12

1998.12〜2008.12-2%-4%
1987.12〜1997.12

当資料をご覧いただく上で、ご注意いただきたいこと■ これらの試算では、運用期間の初日からファンドにより運用されたものとして計算しています。
■ 当資料は、過去において各ファンドが各インデックスに基づく運用成果を実現したと仮定した場合の累積収益率を試算したものであり、実際の運用による結果ではありません。
■ 上記の数値等については、過去の参考指数に基づく試算をもとに算出したものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また試算における積立金額については、特別加算金は考慮されておりません。
＊ ファンドの運用にかかる費用です。主に特別勘定が投資する投資信託の信託報酬で、信託財産に対し所定の率を乗じた金額が毎日控除されます。その他、信託事務の諸費用、有価証券の売買手数料および消費税等の税金等が含まれます。また運用手法の変更、運用資産額の変動等の理由により将来変更される可能性があります。

■ 使用インデックス 【日本株式】TOPIX（東証株価指数配当込み）【外国株式（為替ヘッジあり）】MSCI コクサイ指数（配当なし、現地通貨ベース）と MSCI コクサイ指数（配当なし、円ヘッジベース）から算出した為替ヘッジコストを、MSCI コクサイ指数（グロス、現地通貨ベース）から控除してハートフォード生命にて作成したインデックス【日本債券】NOMURA-BPI 総合指数 【外国債券】シティ
グループ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）【世界アセット 40 DW】上記資産をそれぞれ、日本株式（10%）、外国株式（30%）、日本債券（25%）、外国債券（35%）の比率で保有し毎月末に基本配分比率に戻した前提で、各資産クラスの各月の収益率から算出。【世界アセット 60 DW】上記資産をそれぞれ、日本株式（10%）、外国株式（50%）、日本債券（15%）、外国債券（25%）の比率で保有し毎月末に基本配分比率に戻した前提で、各資産クラスの各月の収益率から算出。
【データ期間】1987 年 12 月末〜 2008 年 12 月末【データ出所】野村総合研究所、Bloomberg
このページのグラフ・数値は、保険関係費用および運用関係費用控除後の値をもとに表記しています。
世界アセット 40 DW：保険関係費用 年率 2.36%、運用関係費用 年率 0.3885%（税込）程度
世界アセット 60 DW：保険関係費用 年率 2.36%、運用関係費用 年率 0.42%（税込）程度

6ハートフォードは、200 年 近くにわたり培った経験を活かします
米国

日本

ザ・ハートフォード・ファイナンシャル・
サービシズ・グループ・インク
1810 年にアメリカのコネティカット州ハートフォードで誕生、約 200 年の歴史があります。

ハートフォード生命保険株式会社
変額個人年金保険マーケットで21.6％のシェアを誇ります

ソルベンシー・マージン比率（2008年9月末現在）

変額個人年金保険業界でのハートフォード生命の市場占有率※保険会社の健全性を数値で表す際に用いられる指標のひとつで、通常の予測を超えて発生するリスクに対する｢支払余力｣を示しています。同比率が200%以上であれば、健全性についてのひとつの基準を満たしていることを示しています。

変額年金マーケットでトップクラス＊の資産残高を維持しています

シェアNo.1!

変額年金資産残高（2008年12月末現在）

745 億 米ドル（6兆7,276億円）

21.6%

保有契約件数（2008年9月末現在）

変額個人年金保険の特別勘定資産残高※ 1 億米ドル未満切り捨て。
※ 円換算については、1 米ドル 90.21 円の為替レートで 100 万米ドル単位まで計算、1億円未満切り捨て。
出所：ハートフォード生命資料

約3 兆 4,644億円（2008年9月末現在）＊TIAA-CREFを除く。

1,253.2%

58 万 2 千件※当社にご加入いただいている個人年金保険・終身保険契約の総数です。

出所：保険毎日新聞（2008年12月5日発行）「契約締結前交付書面（契約概要・注意喚起情報）／ご契約のしおり・約款／特別勘定のしおり」は、ご契約変額個人年金保険業界全体の資産残高推移にともなう大切なことがら、および特別勘定（ファンド）の投資する投資信託等についてご説明しています。
16兆 401億円
必ずご一読いただき、内容を十分にご確認いただきますようお願いいたします。後日お送りする保険証券と共に大切に保管し、ご活用ください。
単位（億円）

150,000

100,000

この保険商品はクーリング･オフ制度の対象となります。詳しくは、「契約締結前交付書面（契約概要・注意喚起情報）／ご契約のしおり・約款／特別勘定のしおり」をご覧ください。
50,0000「ダイワ アダージオ V3 」はハートフォード生命保険株式会社の変額個人年金保険型 年2003
・1015 型 /1510 型の商品名です。
2004年 2005年 I 2006
2007
年特別加算金付最低保証年金特約
2008年
9月末
9月末
9月末
9月末
9月末
ハートフォード生命保険株式会社は、募集代理店と募集代理店委託契約を締結し、募集代理店の変額保険販売資格を持つ生命保険募集人を通じて変額個人年金保険を販売いたします。この保険商品のご購入の検討にあたっては、「契約締結前交付書面（契約概要・注意喚起情報）／ご契約のしおり・約款／特別勘定のしおり」をご覧のうえ、必ず変額保険販売資格を持つ募集人にご相談ください。

■ 生命保険募集人について 募集代理店の担当者（生命保険募集人）は、お客さまとハートフォード生命保険株式会社との保険契約締結の媒介を行う者であり、保険契約の締結の代理権および告知受領権はありません。したがって、保険契約はお客さまからの保険契約のお申し込みに対してハートフォード生命保険株式会社が承諾したときに有効に成立します。また募集代理店は、取扱商品の引受保険会社の支払能力を保証するものではありません。
■ 生命保険契約者保護機構について 万一、保険会社が経営破綻した場合、死亡保険金額・積立金額・払戻金額・将来の年金額等が削減される場合があります。
その際には「生命保険契約者保護機構 ｣ により、ご契約の保護が図られることになります。ただし、この場合にも死亡保険金額・積立金額・払戻金額・将来の年金額等が削減されることがあります。契約者保護措置の詳細については「生命保険契約者保護機構」までお問い合わせください。
生命保険契約者保護機構［募集代理店］■ TEL 03（3286）2820■ ホームページアドレス

http://www.seihohogo.jp/［引受保険会社］〒 105 --0022
東京都港区海岸 1-- 2 -- 20
汐留ビルディング 15 階
TEL : 03 -- 6219 -- 3784（みんなのハートフォード）

http : //www.hartfordlife.co.jp

このリーフレットは地球環境を考え、大豆油インキを使用しています。

補 09.02S018

DSVH99S01-05-0904I