001

付録 5（文・厚令 3）
理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則（昭和 41・3・30）
改正

昭 47 文厚令 1・昭 51 文厚令 1・昭 53 文厚令 1・昭 57 文厚令 1・昭 61 文厚令 1・平元文厚令2・平 6 文厚令 1・平 11 文厚令 2・平 12 文厚令 2・文厚令 5・平 13 文科令 80・平 14 文科厚労令 1・平27 文科厚労令 2（この省令の趣旨）
第1条

理学療法士及び作業療法士法（昭和 40 年法律第 137 号．以下「法」という．
）第 11 条第 1 号若しくは第 2 号若しくは法第 12 条第 1 号若しくは第 2 号の規定に基づく学校又は理学療法士養成施
設若しくは作業療法士養成施設（以下「養成施設」という．）の指定に関しては，理学療法士及び作業療法士法施行令（昭和 40 年政令第 327 号．以下「令」という．）に定めるもののほか，この省令の定めるところによる．

2 前項の学校とは，学校教育法（昭和 22 年法律第 26 号）第 1 条に規定する学校及びこれに附設される開法第 82 条の 2 に規定する専修学校又は同法第 83 条に規定する各種学校をいう．
（理学療法士に係る学校又は養成施設の指定基準）
第2条

法第 11 条第 1 号の学校又は養成施設に係る令第 9 条の主務省令で定める基準は，次のとおりとする．
一

学校教育法第 56 条第 1 項に規定する者（法第 11 条第 1 号に規定する文部科学大臣の指定を受けようとする学校が大学である場合において，当該大学が学校教育法第 56 条第 2 項の規定により当該大学に入学させた者を含む．
），旧中等学校令（昭和 18 年勅令第 36 号）による中等学校を卒業した者又は附則第 3 項各号のいずれかに該当する者であることを入学又は入所の資格とするものであること．
二

修業年限は，3 年以上であること．

三

教育の内容は，別表第 1 に定めるもの以上であること．

四

別表第 1 に掲げる教育内容を教授するのに適当な数の教員を有し，かつ，そのうち 6 人（1 学年に2 学級以上を有する学校又は養成施設にあっては，1 学級増すごとに 3 を加えた数）以上は理学療法士である専任教員であること．ただし，理学療法士である専任教員の数は，当該学校又は養成施設が設置された年度にあっては 4 人（1 学年に 2 学級以上を有する学校又は養成施設にあっては，1 学級増すごとに 1 を加えた数），その翌年度にあっては 5 人（1 学年に 2 学級以上を有する学校又は養成施設にあっては，1 学級増すごとに 2 を加えた数）とすることができる．
五

理学療法士である専任教員は，免許を受けた後 5 年以上理学療法に関する業務に従事した者である
こと．

六

一学級の定員は，40 人以下であること．

七

同時に授業を行う学級の数を下らない数の普通教室を有すること．

八

適当な広さの実習室を有すること．

九

教育上必要な器械器具，標本，模型，図書及びその他の設備を有すること．

十臨床実習を行うのに適当な病院，診療所その他の施設を実習施設として利用し得ること．

十一

実習施設における臨床実習について適当な実習指導者の指導が行われること．

十二

管理及び維持経営の方法が確実であること．

2 法第 11 条第 2 号の学校又は養成施設の指定基準は，次のとおりとする．

付録 5002

一

作業療法士その他法第 11 条第 2 号の政令で定める者であることを入学又は入所の資格とするものであること．

二

修業年限は，2 年以上であること．

三

教育の内容は，別表第 1 の二に定めるもの以上であること．

四

別表第 1 の二に掲げる教育内容を教授するのに適当な数の教員を有し，かつ，そのうち 5 人（1 学

年に 2 学級以上を有する学校又は養成施設にあっては，1 学級増すごとに 2 を加えた数）以上は理学療法士である専任教員であること．ただし，理学療法士である専任教員の数は，当該学校又は養成施設が設置された年度にあっては 4 人（1 学年に 2 学級以上を有する学校又は養成施設にあっては，1 学級増すごとに 1 を加えた数）とすることができる．
五

前項第 5 号から第 12 号までに該当するものであること．

（作業療法士に係る学校又は養成施設の指定基準）
第3条

法第 12 条第 1 号の学校又は養成施設に係る令第 9 条の主務省令で定める基準は，次のとおりとする．
一

前条第 1 項第 1 号，第 2 号及び第 6 号から第 12 号までに該当するものであること．

二

教育の内容は，別表第 2 に定めるもの以上であること．

三

別表第 2 に掲げる教育内容を教授するのに適当な数の教員を有し，かつ，そのうち 6 人（1 学年に2 学級以上を有する学校または養成施設にあっては，1 学級増すごとに 3 を加えた数）以上は作業療法士である専任教員であること．ただし，作業療法士である専任教員の数は，当該学校又は養成施設が設置された年度にあっては 4 人（1 学年に 2 学級以上を有する学校又は養成施設にあっては，1 学
級増すごとに 1 を加えた数），その翌年度にあっては 5 人（1 学年に 2 学級以上を有する学校又は養成施設にあっては，1 学級増すごとに 2 を加えた数）とすることができる．
四

作業療法士である専任教員は，免許を受けた後 5 年以上作業療法に関する業務に従事した者である
こと．

2 法第 12 条第 2 号の学校又は養成施設の指定基準は，次のとおりとする．
一

理学療法士その他法第 12 条第 2 号の政令で定める者であることを入学又は入所の資格とするものであること．

二

教育の内容は，別表第 2 の二に定めるもの以上であること．

三

別表第 2 の二に掲げる教育内容を教授するのに適当な数の教員を有し，かつ，そのうち 5 人（1 学年に 2 学級以上を有する学校又は養成施設にあっては，1 学級増すごとに 2 を加えた数）以上は作業療法士である専任教員であること．ただし，作業療法士である専任教員の数は，当該学校又は養成施設が設置された年度にあっては 4 人（1 学年に 2 学級以上を有する学校又は養成施設にあっては，1 学級増すごとに 1 を加えた数）とすることができる．
四前条第 1 項第 6 号から第 12 号まで及び第 2 項第 2 号並びに前項第 4 号に該当するものであること．

（指定の申請書の記載事項等）
第4条

令第 10 条の申請書には，次に掲げる事項（公立の学校又は養成施設にあっては，第 12 号に掲げる事項を除く．
）を記載しなければならない．
一

設置者の住所及び氏名（法人にあっては，主たる事務所の所在地及び名称）

二

名称

三

位置

四設置年月日付録 5003

五

学則六

長の氏名及び履歴

七

教員の氏名，履歴及び担当科目並びに専任又は兼任の別

八校舎の各室の用途及び面積並びに建物の配置図及び平面図

九

教授用及び実習用の器械器具，標本，模型及び図書の目録

十実習施設の名称，位置及び開設者の氏名（法人にあっては，名称）並びに当該施設における実習用設備の概要

十一実習施設における最近 1 年間の理学療法又は作業療法を受けた患者延数（施設別に記載すること．）
十二

収支予算及び向こう 2 年間の財政計画

2 令第 16 条の規定により読み替えて適用する令第 10 条の書面には，前項第 2 号から第 11 号までに掲げる事項を記載しなければならない．

3 第 1 項の申請書又は前項の書面には，実習施設における実習を承諾する旨の当該施設の開設者の承諾書を添えなければならない．
（変更の承認又は届出を要する事項）
第5条

令第 11 条第 1 項（令第 16 条の規定により読み替えて適用する場合を含む．
）の主務省令で定める事項は，前条第 1 項第 5 号に掲げる事項（修業年限，教育課程及び入学定員又は入所定員に関する事項に限る．
）若しくは同項第 8 号に掲げる事項又は実習施設とする．

2 令第 11 条第 2 項の主務省令で定める事項は，前条第 1 項第 1 号から第 3 号までに掲げる事項又は同項第 5 号に掲げる事項（修業年限，教育課程及び入学定員又は入所定員に関する事項を除く．次項において同じ．
）とする．

3 令第 16 条の規定により読み替えて適用する令第 11 条第 2 項の主務省令で定める事項は，前条第 1 項
第 2 号若しくは第 3 号に掲げる事項又は同項第 5 号に掲げる事項とする．
（報告を要する事項）
第6条

令第 12 条（令 16 条の規定により読み替えて適用する場合を含む）の主務省令で定める事項は，次のとおりとする．
一

当該学年度の学年別学生数

二

前学年度における教育実施状況の概要

三

前学年度の卒業者数（指定取消しの申請書等の記載事項）
第7条

令 15 条の申請書又は令第 16 条の規定により読み替えて適用する令第 15 条の書面には，次に掲げる事項を記載しなければならない．
一

指定の取消しを受けようとする理由

二

指定の取消しを受けようとする予定期日

三

在学中学生があるときは，その措置

附則（施行期日）

1 この省令は，公布の日〔昭 41・3・30〕から施行する．
（学校又は養成施設の指定基準の経過的特例）

付録 5004

2 昭和 47 年 3 月 31 日までの間は，第 4 条第 5 号中「免許を受けた後 5 年」とあるのは「免許（外国で受けた理学療法士の免許に相当する免許を含む．
）を受けた後 3 年」と，第 5 条第 4 号中「免許を受けた後 5 年」とあるのは「免許（外国で受けた作業療法士の免許に相当する免許を含む．）を受けた後3 年」とそれぞれ読み替えるものとする．
（中等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められる者）

3 法附則第 6 項の中等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められる者は，次のとおりとする．
一

旧国民学校令（昭和 16 年勅令第 148 号）による国民学校初等科修了を入学資格とする修業年限 4 年の旧中等学校令による高等女学校卒業を入学資格とする旧中等学校令による高等女学校の高等科又は専攻科の第一学年を終了した者
二

国民学校初等科修了を入学資格とする修業年限 4 年の旧中等学校令による実業学校卒業を入学資格とする同令による実業学校専攻科の第一学年を修了した者
三

旧師範教育令（昭和 18 年勅令第 109 号）による師範学校予科の第三学年を修了した者

四

旧師範教育令による附属中学校及び附属高等女学校を卒業した者

五

旧師範教育令（明治 20 年勅令第 346 号）による師範学校本科第一部の第三学年を修了した者

六

内地以外の地域における学校の生徒，児童，卒業者等の他の学校へ入学及び転学に関する規程（昭和 18 年文部省令第 63 号）第 2 条及び第 5 条の規定により中等学校を卒業した者又は前各号に掲げる者と同一の取扱いを受ける者

七

旧青年学校令（昭和 10 年勅令第 41 号）（昭和 14 年勅令第 254 号）による青年学校本科（修業年限2 年のものを除く．）を卒業した者
八旧専門学校令（明治 36 年勅令第 61 号）に基づく旧専門学校入学者検定規程（大正 13 年文部省令第 22 号）
による試験検定に合格した者及び同規程により文部大臣において専門学校入学に関し中学校又は高等女学校卒業者と同等以上の学力を有するものと指定した者
九旧実業学校卒業程度検定規程（大正 14 年文部省令第 30 号）による検定に合格した者

十旧高等試験令（昭和 4 年勅令第 15 号）第 7 条の規定により文部大臣が中学校卒業程度において行なう試験に合格した者

十一

教育職員免許法施行法（昭和 24 年法律第 148 号）第 1 条第 1 項の表の第 2 号，第 3 号，第 6 号及び第 9 号の上欄に掲げる教員免許状を有する者及び同法第 2 条第 1 項の表の第 9 号，第 18 号から第 20 号の 4 まで，第 21 号及び第 23 号の上欄に掲げる資格を有する者
十二前各号に掲げる者のほか，文部科学大臣において，学校の入学に関し，又は厚生労働大臣において養成施設の入所に関し中等学校の卒業者と同等以上の学力を有するものと指定した者

附則（平 11・3・31 文厚令 2）1 この省令は，平成 11 年 4 月 1 日から施行する．
2 この省令の施行の際現に指定を受けている学校又は養成施設及び理学療法士作業療法士学校養成施設
指定規則第 2 条の規定により主務大臣に対して行われている申請に係る学校又は養成施設における専任教員の数については，この省令による改正後の第 4 条第 1 項第 4 号及び第 5 条第 1 項第 3 号の規定にかかわらず，平成 16 年 3 月 31 日までの間は，なお従前の例によることができる．

3 この省令の施行の際現に指定を受けている学校又は養成施設及び理学療法士作業療法士学校養成施設
指定規則第 2 条の規定により主務大臣に対して行われている申請に係る学校又は養成施設における専任教員の理学療法又は作業療法に関する業務に従事した期間については，この省令による改正後の第付録 5005

4 条第 1 項第 5 号及び第 5 条第 1 項第 4 号の規定にかかわらず，平成 13 年 3 月 31 日までの間は，なお従前の例によることができる．

4 この省令の施行の際現に指定を受けた学校又は養成施設において理学療法士又は作業療法士として必要な知識及び技能を修得中の者に係る教育の内容については，この省令による改正後の別表第 1 及び別表第 2 の規定にかかわらず，なお従前の例によることができる．

附則（平 13・11・27 文科令 80）（抄）（施行期日）
第1条

この省令は，平成 14 年 4 月 1 日から施行する．

別表第 1（第 2 条関係）
教
基礎分野

育内

容

科学的思考の基盤
人間と生活

専門基礎分野 人体の構造と機能及び心身の発達
疾病と障害の成り立ち及び回復過程

単位数 備考141212の促進
保健医療福祉とリハビリテーション

2の理念
専門分野

基礎理学療法学6

理学療法評価学

5

理学療法治療学20

地域理学療法学

4

臨床実習

18

実習時間の三分の二以上は病院又は診療所において行うこと．

合計93

備考
一単位の計算方法は，大学設置基準（昭和 31 年文部省令第 28 号）第 21 条第 2 項の規定の例による．

二

学校教育法に基づく大学若しくは高等専門学校，旧大学令（大正 7 年勅令第 388 号）に基づく大学又は法第 12 条第 1 号若しくは第 2 号の規定により指定されている学校若しくは作業療法士養成施設若しくは保健師助産師看護師法（昭和 23 年法律第 203 号）第 21 条第 1 号若しくは第 2 号の規定により指定されている学校若しくは看護師養成所，診療放射線技師法（昭和 26 年法律第 226 号）第 20 条
第 1 号の規定により指定されている学校若しくは診療放射線技師養成所，臨床検査技師，衛生検査技師等に関する法律（昭和 33 年法律第 76 号）第 15 条第 1 号の規定により指定されている学校若しく
は臨床検査技師養成所，視能訓練士法（昭和 46 年法律第 64 号）第 14 条第 1 号若しくは第 2 号の規定により指定されている学校若しくは視能訓練士養成所，臨床工学技士法（昭和 62 年法律第 60 号）
第 14 条第 1 号，第 2 号若しくは第 3 号の規定により指定されている学校若しくは臨床工学技士養成

付録 5006

所，義肢装具士法（昭和 62 年法律第 61 号）第 14 条第 1 号，第 2 号若しくは第 3 号の規定により指定されている学校若しくは義肢装具士養成所，救急救命士法（平成 3 年法律第 36 号）第 34 条第 1 号，第 2 号若しくは第 4 号の規定により指定されている学校若しくは救急救命士養成所若しくは言語聴覚士法（平成 9 年法律第 132 号）第 33 条第 1 号，第 2 号，第 3 号若しくは第 5 号の規定により指定されている学校若しくは言語聴覚士養成所（以下「看護師等の養成施設」という．）において既に履修した科目については，免除することができる．
三

複数の教育内容を併せて教授することが教育上適切と認められる場合において，臨床実習 18 単位以上及び臨床実習以外の教育内容 75 単位以上（うち基礎分野 14 単位以上，専門基礎分野 26 単位以
上及び専門分野 35 単位以上）であるときは，この表の教育内容ごとの単位数によらないことができる．
別表第 1 の 2（第 2 条関係）
教育内

容

専門分野

単位数 備

基礎理学療法学6

理学療法評価学

5

理学療法治療学20

地域理学療法学

4

臨床実習

18

考

実習時間の三分の二以上は病院又は診療所において行うこと．

選択必修分野9

専門分野を中心として講義又は実習を行うこと．

合計

62

備考
一

単位の計算方法は，大学設置基準第 21 条第 2 項の規定の例による．

二

学校教育法に基づく大学若しくは高等専門学校，旧大学令に基づく大学又は法第 12 条第 1 号若し
くは第 2 号の規定により指定されている学校若しくは作業療法士養成施設若しくは看護師等の養成施設において既に履修した科目については，免除することができる．
三

複数の教育内容を併せて教授することが教育上適切と認められる場合において，臨床実習 18 単位以上及び臨床実習以外の教育内容 44 単位以上（うち専門分野 35 単位以上及び選択必修分野 9 単位以上）であるときは，この表の教育内容ごとの単位数によらないことができる．

付録 5007

別表第 2（第 3 条関係）
教

育基礎分野

内

容

単位数 備

科学的思考の基盤

考

14

人間と生活
専門基礎分野 人体の構造と機能及び心身の発達
疾病と障害の成り立ち及び回復過程

12
12の促進
保健医療福祉とリハビリテーション

2の理念
専門分野

基礎作業療法学6

作業療法評価学

5

作業療法治療学

20

地域作業療法学

4

臨床実習

18

実習時間の三分の二以上は病院又は診療所において行うこと．

合計93

備考
一

単位の計算方法は，大学設置基準第 21 条第 2 項の規定の例による．

二

学校教育法に基づく大学若しくは高等専門学校，旧大学令に基づく大学又は法第 11 条第 1 号若し
くは第 2 号の規定により指定されている学校若しくは理学療法士養成施設若しくは看護師等の養成施設において既に履修した科目については，免除することができる．
三

複数の教育内容を併せて教授することが教育上適切と認められる場合において，臨床実習 18 単位以上及び臨床実習以外の教育内容 75 単位以上（うち基礎分野 14 単位以上，専門基礎分野 26 単位以上及び専門分野 35 単位以上）であるときは，この表の教育内容ごとの単位数によらないことができる．

付録 5008

別表第 2 の 2（第 3 条関係）
教育内

容

専門分野

単位数 備

基礎作業療法学6

作業療法評価学

5

作業療法治療学

20

地域作業療法学

4

臨床実習

18

考

実習時間の三分の二以上は病院又は診療所において行うこと．

選択必修分野9

専門分野を中心として講義又は実習を行うこと．

合計62

備考
一

単位の計算方法は大学設置基準第 21 条第 2 項の規定の例による．

二

学校教育法に基づく大学若しくは高等専門学校，旧大学令に基づく大学又は法第 11 条第 1 号若し
くは第 2 号の規定により指定されている学校若しくは理学療法士養成施設若しくは看護師等の養成施設において既に履修した科目については，免除することができる．
三

複数の教育内容を併せて教授することが教育上適切と認められる場合において，臨床実習 18 単位以上及び臨床実習以外の教育内容 44 単位以上（うち専門分野 35 単位以上及び選択必修分野 9 単位以上）であるときは，この表の教育内容ごとの単位数によらないことができる．