TOPメッセージ
第14次中期経営計画の振り返り

2030年を見据えた第15次中期経営計画

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第14次中期経営計画（2021年3月期～2023年3月期、世界中の全てのステークホルダーへ感動をもたらす

新たな価値を提供し、ESG経営を“実現”する
代表取締役 社長

Masanari Yasuda

こうした仕込みを成果へと変え、課題である収益性のより

以下「第14次中期」）
では、「攻め」の施策である「事業成長に早い回復と一層の向上を目指し、私たちは第15次中期経営向けた進化」と「守り」の施策である「進化を支える事業体質4計画（2024年3月期～2026年3月期、以下「第15次中期」）

強化」の2軸から、さらなる事業成長と強靭な企業基盤のを推進しています。計画策定に当たっては、目指すべき一つ構築を目指して諸施策に取り組んできました。2030年のゴールである2030年ビジョンの明確化からスタート

ビジョン達成に向けた最初の中期経営計画という重要なし、このビジョンを達成するために3年後はどうなっていなけ

位置付けではありましたが、開始当初から猛威を振るった

ればならないのか、また課題である収益性の早期立て直し

新型コロナウイルス感染症やこれを受けた部品供給不足、には何が必要なのかと何度も議論を重ねました。収益性にエネルギーや資源価格の高騰など、非常に厳しい事業環境ついては、単に利益を拡大するだけではなく、資本効率をに置かれ、収益面では大きな課題を残す結果となりました。

いかに向上させていくかも重要課題と位置付けました。

しかしながら、状況に甘んじることなく成長に不可欠な領域へは経営資源を惜しまず投入し、一層の成長に向けた仕込みを行ってきました。新規顧客・新商権の獲得に向けて2030 vision - statement

Innovative quality company̶ 新たな価値を創造し続ける ̶

は、欧州自動車メーカーへの拡販のキーステーションとしてポーランドに四輪車用シート生産子会社を新設、営業から生産までを統括する新本部を設置するなどさまざまな取り組みが、現在、着実な商権拡大につながってきています。

2030年3月期 業績目標
売上収益7,000 億円

営業利益

680 億円利益率

9.7 %

ROE

10.0 %

将来の収益源となる次世代技術領域においては、移動するこれらを解決し、2030年に向けた成長基盤を盤石なものための空間だった車内を、感動を生み出す次世代車室内とすべく、第15次中期は経営方針「ESG経営の実現」の下、空間として形にした「XR Cabin」を発表するなど、当グループ「成長戦略」「地域戦略」「機能戦略」からなる９つの重点戦略がこれからのモビリティ社会で提供していく価値をより具体を掲げています。全重点戦略の完遂に向けては新たに「事業的に示せたものと考えています。これらと同時に、監査等戦略会議」を設け、社外取締役を含めた全取締役による推進委員会設置会社への移行や取締役会の多様性向上といった状況の管理・監督を行っています。徹底した議論と迅速なガバナンス改革 、優先的に取り組んでいくべき重要課題

意思決定をもって、不確実性が高まる事業環境においても（マテリアリティ）の特定など、持続可能な成長に向けた着実に諸施策を推進し、一層の事業成長と資本効率の向上

事業基盤の強化を図ってきました。

を図っていきます。

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第15次中期経営計画 重点戦略
ESG経営の実現

経営方針

成長戦略

地域戦略

機能戦略

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テイ・エス テック統 合報告書 2023

重点戦略①

キャビンコーディネート機能の獲得
重点戦略④

北米収益体質のV字回復
重点戦略⑦

サプライチェーンの再構築

重点戦略②

新事業のさらなる拡大
重点戦略⑤

中国事業戦略の再構築
重点戦略⑧

環境技術開発の推進強化

重点戦略③

主要客先シェア向上
重点戦略⑥

欧州新事業の戦略的拡大
重点戦略⑨

高効率生産体制の構築

1 第14次中期経営計画▶︎ P.14–15

2 ガバナンス改革▶︎ P.52–59

3 重要課題（マテリアリティ）▶︎ P.12–13

4 第15次中期経営計画▶︎ P.16–17

テイ・エス テック統 合 報 告 書 2023

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TOPメッセージ

さらなる事業成長と企業価値向上に向けて当社製品が採用されていますが、このシェアを2030年に行っていくことが私たちの使命であり、私たちが取り組んでよう、私は自らの想いを伝え、挑戦を後押しする環境を作って第15次中期重点戦略のうち、特に重要となるのが「キャは70％以上に引き上げることを目標に掲げています。そのいくマテリアリティには、それぞれSDGsが掲げるゴールをいきます。個々の力を引き出し、挑戦を促していくためのビンコーディネート機能の獲得」「 新事業のさらなる拡大」

実現のためには、既存商権の確実な受注と新商権による紐づけており、達成に貢献していくための取り組みを加速

一つの指標として、2022年3月期からエンゲージメント「主要客先シェア向上」の３つの成長戦略です。

拡販が不可欠です。魅力商品創出による顧客満足度の向上させています。

調査を開始しました。本指標はマテリアリティKPIに設定「キャビンコーディネート機能の獲得」
では、次世代自動や、開発初期段階からの客先との商品共創、地域・機能本部

特にCO 2 を直接排出する自動車に関わる企業として、し、2030年「AAA（最高評価）」を目指して各種施策に取り車を想定した車室内での過ごし方の研究や異業種・スタート連携や地域特性を活かした受注活動に取り組んでいきます。

気候変動対応は重要な経営課題の一つと捉えています。

組んでいます。会社と社員の信頼関係を築き、皆がやりアップ企業との共同開発、内装の複合的な提案を可能と

また、次世代共通シートフレームなどの開発強化により部

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カーボンニュートラルの実現 に貢献すべく、2050年にはがいをもって働くことこそ、当グループの生産性を高め、するソフトウェア人材の育成を加速させ、新技術の創出 に品商権の受注を広げ、その後に量産が行われるシート自体事業活動における当グループのCO2排出を実質“０”とする新たな価値創造に向けた原動力になると考えます。目標

取り組みます。生み出した技術はいち早く市場へ送り出すの商権獲得を目指すなど、さらなるシェア向上を図ってことを目標に、生産・開発を含めた各領域からさまざまな達成に向け、一人ひとりの人権を尊重13し、人事評価・処遇、べく、お客さまとの先行開発を通じ、量産車への採用を図っいきます。

施策に取り組んでいます。また、今後CO 2 排出量削減を福利厚生、社員教育、職場環境など各領域において、個人5ていきます。併せて、新たな構造や素材に適応した高効率その他の重点戦略として地域戦略と機能戦略を設定しより一層進めていくためには、自社だけでなくサプライの特性が発揮され各々が活躍できる環境づくり14と、人材な量産技術開発6に取り組むことで、創出した技術を競争力ています。地域戦略では、北米、中国、欧州における収益性チェーン全体での取り組み 11 が必要であり、お取引先の育成制度の構築に努めていきます。

ある価格で提供できる生産体制を構築します。

向上に取り組み、企業競争力の強化を図ります。さらに機能ご協力が不可欠です。一方的に削減要請を行うことは簡単

社員はもとより全てのステークホルダーの皆さまにとって「新事業のさらなる拡大 」
では、2030年、連結売上収益戦略として、サプライチェーンの再構築、環境技術開発のですが、それだけではCO 2 排出量削減につながらないと「喜ばれる企業」であり続け、第15次中期目標や2030年の30％を新事業売上とすることを目標に掲げ、営業活動推進強化、高効率生産体制の構築など、上位戦略の下支え考えます。当グループがリーダーシップを発揮し、CO 2排出ビジョンの達成のみならず、その先に至るまで社会と共にに取り組んでいます。第14次中期では、2022年8月にとなる基盤の強化に取り組み、一層の事業成長を目指して量の算出方法や、削減に向けた具体的手法を発信し、共に持続的な成長を果たしていきます。

スズキ株式会社から発売された「スペーシア ベース」に当社いきます。

取り組んでいくことが肝要であり、お取引先の規模と体力

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こうした重点戦略に基づく積極的な成長投資を通じ、各社とも順調にビジネスを拡大することができました。

課題となっている資本効率の向上にも取り組んでいきます。

こうした社会課題への取り組みが単なる企業の「パフォー

不確実性が高まる経営環境の中では、盤石な経営基盤を第 1 5 次 中 期ではこの 勢 いを加 速させるべく、お客さま収益性を高めていくことはもちろんですが、事業規模にマンス」になってしまうか否かは、役員をはじめ社員一人もってしても事業運営を従来の延長線上にとどめてしまえばから高く評価を受けた技術を活かし、派生機種の商権獲得合わせた適切なキャッシュ水準へと移行すべく、成長投資ひとりが取り組みの意味を理解し、主体性をもって実行して現状維持すら危ぶまれ、新たな価値を創造し続けることは到を狙っていくほか、新事業統括本部を中心とした各地域・のみならず積極的な株主還元をもって資本構成の最適化をいけるかどうかにかかっています。そして、理解を深めていく底できないと考えます。前例に固執せず、時に過去を否定し、機能本部の連携強化による戦略的な営業活動を展開して図っていきます。第15次中期は、株主還元方針を「業績にための鍵となるのはやはり、当グループの存在価値を表した新たな道を切り開くために必要な経営資源の投入を迅速ないきます。

左右されない、継続的かつ安定的な還元の実施」と定め、「TSフィロソフィー 」であると考えます。

意思決定の下で行っていくことが、これからの事業成長には12

第15次中期末DOE 3.5％以上に向けた安定増配や機動「TSフィロソフィー」に定められた企業理念の一つである不可欠だと考えます。第15次中期においても変革の手を緩的な自己株式の取得により、3年間で500億円規模の株主「人材重視」には、会社のために、自分のために、日々一生めることなく、より一層ステークホルダーの皆さまから存在還元を計画しています。成長投資による持続的な事業成長

懸命に努力している社員たちを単なる人材ではなく“人財”を期待され「喜ばれる企業」になるべく邁進してまいりますと株主還元拡充を通じた資本構成の最適化 をもって企業として育て、大切にしていくという想いが込められています。

ので、今後ともご支援を賜りますようお願い申し上げます。

価値向上を図り、PBR１倍以上の早期達成を目指します。

もう一つの企業理念である「喜ばれる企業」には、社員を※	D OE（株主資本配当率）＝配当総額÷株主資本（親会社の所有者に帰属含め、当グループの企業活動に関わりを持つ全てのステーク※9する持分）「喜ばれる企業」であり続けるためにホルダーの皆さんと喜びを分かち合い信頼関係を築き、皆さんから期待され「喜ばれる企業」であり続けるという想いが込められています。当グループは世界で15,000名

昨今、企業による持続可能な社会の実現に向けた社会以上の社員を有していますが、その一人たりとも取り残す課題への取り組みが重要視されていますが、私たちは企業ことなく、この企業理念を全員が理解し実践していくこと

この拡販施策と同時に、ホンダグループを対象とした

理念「人材重視」「喜ばれる企業」
を定める「TSフィロソフィー」

こそが当グループを強くすると信じています。社員一人「主要客先シェア向上 」にも注力していきます。現在、同の下、ずっと昔から社会と共に成長していくための取り組み

ひとりが「TSフィロソフィー」
について真剣に考え、理解し、グループが販売する四輪車におけるシートの約60％にを重ねてきました。社会課題の解決に資する企業活動を実践につなげ、その結果として企業成長へとつなげられる

ポーランドの欧州自動車メーカー向けシート生産工場

88に応じた実効性ある活動となるよう推進していきます。

最後にのシートが採用されたほか、欧米の四輪・二輪車メーカー

テイ・エス テック統 合報告書 2023

5 新技術の創出▶︎ P.24–27

10 カーボンニュートラルの実現▶︎ P.39–45

6 高効率な量産技術開発▶︎ P.33

11 サプライチェーン全体での取り組み▶︎ P.47–49

7 新事業のさらなる拡大▶︎ P.3112 TSフィロソフィー▶︎ P.28 主要客先シェア向上▶︎ P.30

13 人権を尊重▶︎ P.46

9 資本構成の最適化▶︎ P.18–21

14 各々が活躍できる環境づくり▶︎ P.50–51

テイ・エス テック統 合 報 告 書 2023

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