アーティスト・イン・レジデンスの空間利用と運営に関する研究
大野寿文

１． 研究背景と目的
ア ー テ ィ ス ト ・ イ ン ・ レ ジ デ ン ス （ artist inresidence,以下「AIR」）とは、アーティスト育成や芸術活動支援を目的としてアーティストを特定期間招聘・滞在させ、制作活動ができるスタジオの提供や金銭面での支援を行う施設や機関・事業である。
AIR は欧米ではアーティストの更なる飛躍の場として、1960 年代から 1970 年代に盛んであったが、日本ではバブル末期に芸術文化振興基金注 1 や企業メセナ協議会注 2 等が発足して支援体制が整い、1990年代に入って、ようやく AIR が設立されるようになった。しかし、日本における AIR の歴史はまだまだ浅いと言える。
また、AIR の事業内容や運営、空間利用に関する研究は少なく、包括的な調査研究が必要と思われる。
そこで、本研究では AIR 関連施設を調査対象に選定し、これらの施設運営や空間利用の現状を明らかにすることで、AIR 事業と施設計画の現状を把握し、今後の AIR 施設、AIR 事業のあり方に関する手がかりとなることを期待する。
２． 研究方法
2.1. 調査対象
本研究では、AIR 関連施設の選定基準として国際交流基金注 3 の「AIR JAPAN」注 4 に掲載されている 38件及び任意に選んだ 1 件注 5 の計 39 件を対象に調査を行う。
2.2. 調査方法
調査方法として、文献調査、Web 調査を行い、AIR事業の歴史及び現状、調査対象全 39 件の事業の概要などを把握した。実踏調査では、調査対象の内 6 件を対象に、施設見学及び AIR の事業運営、空間利用に関するヒアリング調査を行った。補足的に行ったアンケート調査では、メールによる AIR の事業運営、空間利用に関するアンケート調査を行った。
３． AIR の背景と概要について
3.1. 日本の AIR の背景
日本では 1980 年代に美術館における公開制作や教育普及事業などに AIR の要素が見られるようになった。さらに美術館建設の過剰期を経た 90 年代には、地方自治体の新たな村おこし・町づくりの一手段として、または美術館に代わる新たな国際文化施設として AIR が注目された注 6。しかし、行政主導の事業は運営していく資金もノウハウも乏しく、次々と閉鎖に追い込まれた。こうした反省もふまえて、文化庁は 1997 年から自治体の主催する「継続的な」AIR事業に助成をはじめたが、やはり 2001 年で停止して指導教員助教

佐藤慎也しまった。一方、1990 年代後半から 2000 年代はじめにかけては、美術や音楽・ダンス・演劇など対象分野を幅広く設定し、国内外からアーティストを公募審査して受け入れ、専門の学芸員を有する、村おこし的な地域振興から踏み出した志向を展開する
AIR が現れた（図 1）。
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図1

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図2

運営主体の割合

運営主体の割合（図 2）を見てみると、地方自治体による運営が多いことがわかる（34％）。その背景には、日本の場合、アーティストの需要に応えてできたというよりも、行政が欧米の例を見習って施設やシステムをつくり、アーティストを供給してきたという事情がある。
3.2.AIR に対する助成の例
現在、AIR に対して行われる助成の１つとしては、
芸術文化振興基金が挙げられる。この助成は独立行
政法人日本芸術文化振興会注 7 が芸術文化団体等の活動に助成することを目的としたものである。
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2008 年度の芸術文化振興基金助成の内訳

図 3 は 2008 年度の芸術文化振興基金の芸術創造普及活動に対する助成の内訳であるが、これを見てみると、現代舞台芸術の助成が全体の 74.6％を占めているのに対し、美術はわずか 0.3％である。さらに助成を受けている美術の創造普及活動 23 件のうち、AIR 事業に対する助成は 1 件だけであり、その他はアートプロジェクトやアートイベント、展覧会といった活動が占めている。この内訳をみても、AIR 事業に対する助成は極めて少ないのが現状である。の寄与」を事業目的としているのは 4 件であり、学校でプログラムを行っているものなど、学生及び教員の活動意欲の向上・交流による学内の活性化を目的としている。
4.3.事業内容について
4.3.1 活動内容
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４． AIR についての分析
4.1.事業開始の経緯について#!

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図6

分類化した各 AIR の活動内容の割合"#

図4

分類化した各 AIR の事業開始の経緯の割合

各 AIR の事業開始の経緯をまとめた図 4 を見てみると、新規事業として開始したものが 22 件で最も多く、全体の約 6 割を占めており、地方自治体の運営による AIR では市町村の新しい計画・施策、文化振興計画の一環として開始されたものが多い。Ｃの「既存活動の発展形として事業化され、開始」が 2 番目に多く、全体の 16％を占めており、アートプロジェ
クト・各種フェスティバル・宿泊型のワークショッ
プやセミナーなどの何らかのモデルとなる活動、もしくは事業から AIR が生まれる場合が多い。
4.2.事業目的について
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図 6 は各 AIR の活動内容を 5 項目に分類し、各 AIRの活動内容として該当するものを数えた。
図 6 を見てみると、Ａ・Ｂ・Ｃが半数以上であり、この 3 項目が調査対象の AIR の主な活動内容であるといえる。Ｂに該当する AIR では子どもや学生、地域住民を対象としているワークショップが多くみられ、Ｅに該当する AIR では教育機関でのワークショップや授業・教育機関の研修施設として利用・学生や教員との共同制作などの芸術活動を通じての教育への寄与活動が行われている。
4.3.2.AIR のアーティストに対する支援
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図5

分類化した各 AIR の事業目的の割合

図 5 はアーティストの育成・支援以外の目的を 7項目に分類し、各 AIR の事業目的として該当するものを数えた。
図 5 を見てみると、運営主体に関わらず AIR では芸術文化振興、国際交流、地域との交流などを目的としている場合が多いことがわかる。また「伝統文化の振興」を事業目的としているのは 6 件であり、それぞれ石彫刻・紙の芸術・陶芸・ガラス工芸・版画など、地域の伝統芸術を対象としている。
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図7

各 AIR の支援内容の割合

AIR ではアーティスト育成や芸術活動支援として、アーティストに対して様々な支援を行っているが、各 AIR によってその支援内容は異なる。図 7 は調査対象の各 AIR の支援内容を 8 つに分類している。
図 7 より、「スタジオ提供」「住居貸与」「専門的・人的サポート」「成果発表の機会の提供」の 4 項目はいずれも 90％以上の AIR の支援内容に含まれている。
それに対し、「渡航費助成」「滞在費助成」「創作活動費助成」
「活動記録集の制作・配布」の 4 項目はいずれも 70％程度の割合となっている。ここでわかることは、制作・発表の場と人的・金銭的支援の両方を支援する AIR と前者のみ支援する AIR の 2 つのタイプがあることがわかる。
4.3.3 招聘期間と招聘人数

また、最も多くみられた「美術（視覚芸術・造形芸術）」を対象としている AIR の内訳では、22 件中 5件の AIR が陶芸・竹細工・金工・ガラス工芸などの工芸であり、対象分野を伝統工芸に限定しているAIR が多いことが明らかとなった。
4.4.各 AIR の所在地*"#(),$%,.'

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図8

図 11

招聘期間の割合

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招聘人数の割合

図 8 より招聘期間については「3 ヶ月以上 6 ヶ月未満」が最も多く、全体の 49％を占めている。平均では 4.0 ヶ月となるが、24 ヶ月（2 年間）と極端に長いものを除いた平均は 3.25 ヶ月である。次に図 9より招聘人数については「5 人未満」が最も多く、全体の 46％を占めている。平均では 6.68 人だが、これも招聘期間と同様に極端に多いものを除いた平均は 4.88 人となる。また、各 AIR の招聘期間と人数の関係に特に比例、反比例などの傾向は見られないことから、招聘人数は期間に関わらず、各事業または各施設の規模によるものと考えられる。
4.3.4.対象分野

所在地の市区町村の人口別 AIR の件数の割合

図 11 は各 AIR の施設所在地または事業を行っている市区町村の人口によって分類し、その件数の割合を示した。図 11 を見てみると「100 万人以上」と「5万人以上、30 万人未満」が合わせて全体の 61％を占めている。また、「5 万人未満」の比較的小さな市区町村にも全体の約 2 割が分布しており、地域の規模の偏りはあまり顕著に見られず、地域の規模に関わらず AIR が分布している。
4.5.各 AIR の活動空間#

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図 12

スタジオ空間と滞在空間の関係の分類

図 13

スタジオ空間と展示空間の関係の分類

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図 10

各 AIR の対象分野の割合

図 10 は各 AIR の対象分野を 6 項目に分類している。
ここで「芸術全般」に分類されているものは他の 5項目全てを包括している AIR である。
図 10 を見てみると「美術（視覚芸術・造形芸術）」に分類される AIR が最も多く 22 件であることがわかる。2 番目に多いのは「芸術全般」であり、8 件（25％）
であるが、複数の項目に該当する AIR は 4 件（13％）
であったため、合わせて 12 件（38％）の AIR が対象分野を広く設定していることがわかる。

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図 14

スタジオ空間と滞在空間の関係

図 15 スタジオ空間と展示空間の関係

図 14,15 は、主要な活動空間であるスタジオ空間・滞在空間・展示空間の 3 つの空間の関係を、図12,13 に従って分類し、その件数の割合を示した。
スタジオ空間と滞在空間の関係（図 14）を見てみると、Ａ・Ｂ・Ｃの項目に該当する計 93％の AIR が専有のスタジオ空間を備えているが、スタジオ空間と滞在空間を共に専有の空間として備えているのはＡ、Ｂに分類される全体の 31％である。Ｃの項目に分類される AIR が最も多く全体の 62％を占めており、滞在空間については他の施設を借用、またはホームステイという形で補っていることが多い。
スタジオ空間と展示空間の関係（図 15）を見てみると、ａ・ｂ・ｃの項目に該当する（この 3 項目内での重複は見られない）18 件（65％）の AIR が敷地内に専有のスタジオ空間とともに展示空間を備えている。しかし、ｃの項目に該当する AIR は同じ空間を時期によってスタジオ空間、展示空間に転用しているので、実際にはスタジオ空間と展示空間をそれぞれ専用の空間として専有しているのはａとｂに該当する 10 件（36％）のみである。
スタジオの床面積はばらつきがあって特に傾向はなく、利用する人数や対象分野によって異なるため、各 AIR の事業内容や目的によって必要とされる空間や設備が決まる。また、ヒアリング調査の結果から、AIR の展示空間についてはホワイトキューブのような展示空間が望ましいことが挙げられるが、空間に合わせてアーティストが作品を制作する場合もある
ため空間的要求は少ないが、作品によっては展示空間での制作活動を要するものもあるため、スタジオ空間と展示空間は近くに設置することが望ましい。
滞在空間についてはレジデンス期間中、文化的摩擦やプライベート空間とパブリック空間を頻繁に行き来する状況からのストレスを感じるアーティストが見られることと施設管理の面を考慮して、スタジオ空間・展示空間と離れた位置に設置し、プライベート空間とパブリック空間とを明確に分離することが望ましい。
５． 結論
日本の AIR は地方自治体・各種法人が運営主体であることが多く、アーティストの育成・支援という目的だけでなく、芸術振興・国際交流・教育への寄与等の目的で新事業として AIR が選ばれる場合や、何らかのモデルとなる活動から AIR が生まれる場合が多い。そのため、事業内容も単にアーティストが滞在制作・発表するだけではなく、地域や教育機関との積極的な交流の機会を設けている場合が多い。
AIR のアーティストに対する支援内容については、人的な支援と合わせて活動空間または環境についての支援と金銭的な支援の 2 つに分けることができ、その両方を支援している AIR と前者だけを支援している AIR がある。招聘期間と招聘人数については各AIR の事業規模または施設規模によって決定することが考えられる。アーティストの対象分野については、対象分野を広く設定している AIR が多く見られ、事業目的が直接アーティストの対象分野にも反映されている場合がある。
滞在空間・スタジオ空間・展示空間の 3 つの空間の関係については、専有のスタジオ空間を備えているが滞在空間・展示空間についてはそれぞれ他の施設を借用するなどしている場合が多く、3 つすべてを敷地内に専有している AIR は全体の 15％である。
また、AIR 施設を計画する場合、滞在空間についてはプライベート空間とパブリック空間を適度に分離することが望ましく、スタジオ空間と展示空間は近くに位置していることが望ましい。
謝辞
本調査及び研究に当たり、各 AIR 事業・施設の皆様には多大なご協力を頂いた。記して感謝の意を表したい。
注
注1） 文化を通じた社会貢献の気運と経済活動において、文化の果たす役割に対する関心の高まりを背景に、1990 年 3 月に国立劇場法の一部が改正され創設。
注2） 企業によるメセナ（芸術文化支援）活動の活性化を目的に1990 年に設立された公益法人。
注3） 外務省が所管する独立行政法人の１つであり、国際文化交流事業を行なうことにより、日本に対する諸外国の理解を深め、国際相互理解を増進し、文化その他の分野において世界に貢献し、良好な国際環境の整備並びに日本の調和ある対外関係の維持及び発展に寄与することを目的とする。
注4） 参考ウェブサイト 2）
注5） 調査中にヒアリングの許可を得られた AIR「ドメスティッ
クアートプロジェクト四方山荘」
注6） 参考ウェブサイト 3）
注7） 文部科学省所在の独立行政法人であり、1971 年に創設された民間の顕彰団体。日本文化の振興推進によって、日本文化普及ならびに国際文化の向上を進め、国際親善と友好を目指す。
参考文献
1） 美術出版社：特集アーティスト・イン・レジデンス,美術手帖,1998.3
2） 国際交流基金ホームページ，
http://www.jpf.go.jp/j/index.html
3） 「くつをぬいで。」―日本・メキシコ・スペインアーティスト・イン・レジデンス―，
http://www.nua.ac.jp/download/pdf/news̲094） 芸術文化振興基金，
http://www.ntj.jac.go.jp/kikin/