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ファイナンス＆ディベロップメント | 2019年9月

不法マネーが名画を狙う
資金洗浄の新たな標的規制の緩い芸術市場は、汚れた金を洗浄する機会にあふれている
写真：GETTYIMAGES / BLOOMBERG / CONTRIBUTOR; ISTOCK/THEMACX; HERKISI; JOHNWOODCOCKマ

トム・マシュバーグ

シュー・グリーンは少年時代から18世紀以前の巨匠や印象派の作品に囲まれ、魅惑的な美術品の世界で生きてきた。父リチャードはロンドン有数の画廊を2軒所有し、ピカソ、コンスタブル、シャガール、ブリューゲルなど伝説的な画家の作品を扱っていた。51歳のグリーンは、父が新たな夢を追えるように、家業を継ぐ準備をしていた。
しかしアメリカの検察当局によると、グリーンは2017年末、モーリシャスを拠点に詐欺、株価操作、資金洗浄に手を染める投資会社、ビューフォート・セキュリティーズの経営者と出会った。
ビューフォートの経営者にとって、投資家をだまして紙くず同然の有価証券を買わせるのは容易なことだった。難しいのは、不法に手にした利益を規制当局に合法的なものに見せることだ。
かつては偽名を使って海外の銀行に資金を預け、その後少しずつグローバルな銀行システムの中に紛れ込ませていく手法を取っていた。不動産を購入し、ときには損失を出しても短期間のうちに売却するという古くから有効な方法で、不法な利益を不動産取引の成果として計上できる資産に変えることもあった。
だが、ビューフォートのような資金洗浄者は、より目立たない洗浄方法を模索するようになっており、マシュー・グリーンには数百万ドルの美術品を取引するノウハウがあった。2017年末、グリーンはピカソが1965年に制作した人物画と引き換えに、相手が証券詐欺で手に入れた金だと知りながら、670万ポンド（当時のレートで約900万ドル）を受け取ることをビューフォート側の共謀者たちに伝えたとされる。
そのうちの1人が、同社に潜入していたアメリカ連邦政府の覆面捜査官だった。グリーンはピカソ作品を手元に保管しつつ、売却したことを証明する虚偽の権利書を作成する。それから多少時間

ファイナンス＆ディベロップメント | 2019年9月31写真： GETTYIMAGES / JACK TAYLOR / STRINGER

ジャン＝ミシェル・バスキアの「 R e dSkull」（ 1982年）を作業者が移動させている。

美術品市場は資金洗浄にうってつけの舞台だをおいて、共謀者から安い金額で作品を買い戻すかたちをとることで、洗浄された資金の5～10%を懐に入れるというわけだ。
「美術品は資金洗浄の手段として非常に魅力的だ」と語るのは、アメリカの元検察官で、現在は企業や業界に資金洗浄対策に関する法令順守を指南しているピーター・Ｂ・ハーデ
ィだ。
「隠すのも密輸するのも容易で、取引は非公開で行われることが多い。価格は主観的に決まり、人為的に操作することも可能で、しかもおそろしく高額になる」。
アメリカとヨーロッパで多数の事案が発生したことを受けて、美術品や骨董品の違法取引に対する取り締まりは強化されている。
合法的な美術品の市場自体が巨大で、2018年末時点では世界全体で674億ドルと推計される。国連薬物犯罪事務所によると、盗難、32

ファイナンス＆ディベロップメント | 2019年9月

贋作、違法輸入、組織的略奪などを含む美術品の闇市場は、毎年60億ドル規模に達する可能性があるという。このうち資金洗浄などの金融犯罪に絡むものは、30億ドル近いとみられる。
グリーンの場合、資金洗浄という悪事に手を伸ばしたことは、惨憺たる結果に終わった。
アメリカでは資金洗浄未遂の6訴因で起訴され、ロンドンのメイフェア地区にある画廊はイギリスの規制当局から破産宣告を受けた。
グリーンは逃亡者と認定されたわけではないが、裁判所の記録によるとアメリカの検察当局はグリーンの起訴状と逮捕状を、イギリス、ハンガリー、セントビンセントおよびグレナディーン諸島、モーリシャスの法執行機関に開示している。問題のピカソ作品も引き渡しを命じられた。このピカソの案件でグリーンらが使った方法は、少なくとも現時点では容易に真似することができる。グリーンは、アメリカとヨーロッパの議員らが目下懸命にふさごうとしている規制上の抜け穴を利用し世界経済の闇たのだ。銀行、生命保険会社、カジノ、両替業者、さらには貴金属ディーラーまでが課されている大規模な現金取引を当局に報告する義務を、オークション会社や美術品販売業者は一切負っていない。ディーラーは買い手と売り手の匿名性を守ることができる。また多額の資金を扱うアメリカ企業と異なり、受け取った資金の出所に疑念がある場合にもアメリカ財務省にいわゆる「疑わしい取引報告」を提出する必要がない。

アメリカ連邦議会は法案を検討
現在アメリカ連邦議会が検討中の「美術品および骨董品の不正取引防止法」では、アメリカ政府は「美術品と骨董品のディーラー」に対し、資金洗浄対策計画の策定、現金購入の記録、1万ドルを超える疑わしい活動や取引の連邦規制当局への報告を義務づけることになっている。それに加えて美術品業界は、顧客の経歴を調べ、資金が汚れたものであることを示す証拠がないか売買内容を精査することが求められる。
一方、欧州連合（EU）の「第5次マネーロンダリング対策指令」のもとでは、美術品業界は顧客の身元調査を強化し、規模が大きく、非常に複雑あるいは秘密裡に行われた取引についてはすべて、「合理的に可能な限り」
その目的を把握することを義務づけられる。
美術品ディーラーの多くは、アメリカと欧州連合の法改正はいずれも自分たちの大きな強み、すなわち顧客に匿名性を与え、美術品市場の不透明性を維持する能力を奪うものだと考えている。かつて美術品市場がもっと品の良い営みと見られていた時代には、当局にはこの業界を銀行や証券取引と同じように厳しく取り締まろうとする意思はまったくなかった。だが、そうした状況は、ここ10年ほどで一変した。美術品収集に膨大な資金が流れ込んでいること、そして戦争で荒廃した国々から美術品を略奪し、密輸する流れを止めることへの関心が高まっているのが原因だ。
いまでは法執行機関に加えて美術品取引の関係者からも、過剰な秘密主義を問題視する声が上がるようになった。資金洗浄をもくろむ人々のあいだで、美術品市場が洗浄手段として使いやすいという認識が広がっているからだ。連邦捜査局（FBI）と国際刑事警察機構（インターポール）は「他の取引市場と比べて、美術品市場では疑わしい金融取引が行われるリスクが高い」と指摘している。その理由
は「法的に問題のある取引の量が、他のグローバルな市場と比べて明らかに多い」ことだ。
マシュー・グリーンと共犯者に対する訴状には、覆面捜査官が録音した会話の内容までが詳述されている。そこでグリーンは「これほど規制の甘い市場は美術品取引くらいだ」と得意げに語ったとされる。クライアント
が「偽名で美術品を買っても、おとがめなしだ」という発言も引用されている。
「美術品と骨董品のディーラーが、疑わしい支払いを報告する義務を負う事業者のリストに加えられたら、法執行機関がさらに多くの美術品と資金洗浄に関する事件を摘発するのは確実だ」と語るのは、元アメリカ検察官で、美術品と骨董品の法律に詳しいリック・サンティエールだ。
「今のところ、規制は非常に緩い」。
規制強化を支持する人々は、自分たちが求めているのは、美術品、文化財、古代の遺物の取引に、銀行など他業界と同等の金融規制が課せられることだけだと主張する。
「美術品市場は資金洗浄にうってつけの舞台だ」と語るのは、美術品市場の運営者に対する資金洗浄対策基準の導入を提唱しているスイスの非営利組織、バーゼル・ガバナンス委員会の理事、トーマス・クライストだ。さらにクライストはこう付け加える。
「資金がどこから来て、どこへ行くのか、明確な透明性を求める必要がある」。

業界は反対
当然ながら、美術品業界は規制に抵抗している。実際に美術品取引を通じて資金洗浄が行われるケースは稀であり、センセーショナルな見出しになるようにしようとする法執行機関が誇張しているだけだと主張する陣営もいる。また美術・骨董商協会国際連盟などからは、報告義務は美術品市場の小規模な事業者にとって、負担が重すぎるという声もある。
昨年開かれた資金洗浄に関する会議で、アメリカ国土安全保障省の元特別捜査官で、現在は美術商や収集家のためにロビー活動を行うジェームズ・マッカンドリューは、こう語った。
「これまで美術品を使った資金洗浄で有罪判決を受けた美術商も収集家もいない。オークションが不法で邪悪であるという考えは、証明されておらず、とんでもない話だ」。コイン商や金塊業界を支援する世界遺産連盟のディレク
ター、ピーター・トンパは、新たな基準を採用する負担は重すぎるため、業界の多くの事業者が市場から退出するだろう、と警告する。
さらにアメリカの大小様々な美術商や美術ファイナンス＆ディベロップメント | 2019年9月 33

二流の芸術家の作品にすら途方もない評価額が付いており危険にさらされている業界には制約を課すしかないと規制強化派は訴えている
品購入者を代表する文化政策委員会は「資金洗浄に美術品、とりわけ骨董品や古代遺物を使うのは現実的ではない。美術品の販売には時間がかかり、買い手は通常、収集家だからだ」と主張する。いかがわしい資金を「合法化」するために、急いで取引をまとめようとする犯罪者ではないというのだ。
しかし規制強化派は、麻薬王、石油市場を牛耳る支配者たちや様々な泥棒政治家が、汚れた金をきれいな資産や換金性のある資産に変えようと必死になっている今日、二流の芸術家の作品にすら途方もない評価額が付いており、危険にさらされている業界には制約を課すしかないと訴える。現在のところ、流れは規制強化派にあり、彼らの懸念を裏づけるような資金洗浄の訴追案件も十分そろっている。
例えば2014年の「アメリカ政府対ロナルド・ベルチャーノ他」事件は、マリファナの販売と、美術品を使った利益洗浄計画の両方の要素を含んでいる。警察はペンシルバニア州の倉庫で、400万ドルを超える現金と約57キロのマリファナ、総額61万9000ドル以上の価値のある絵画33点を押収した。検察によると、麻薬商は現金と引き換えに美術品を受け取ったが、あらかじめ美術商がこの取引を帳簿の中に紛れ込ませた後、絵画を売り戻しできるという約束を結んでいた。ベルチャーノは2015年に禁固5年の判決を受けた。
もうひとつ、注目を集めた事件は、ブラジルの銀行家が自らの銀行から数百万ドルを横領し、高価な美術品を取得することでその資金を洗浄しようとした罪に問われたものだ。
美術品の中には、ジャン＝ミシェル・バスキアが1981年に制作した「ハンニバル」も含まれていた。ニューヨークの連邦捜査官によると、銀行家のエデマール・シド・フェレイラはバスキアをはじめ90点近い高価な美術品を、それぞれの価値を100ドルと申告する文書を作成し、アメリカに密輸しようとした。フェレイラは2006年に禁固21年の判決を受けたが、控訴手続きや司法制度の複雑さから、アメリ
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カがブラジルに作品を送還できたのはようやく2017年になってからだ。
そして小規模な犯罪は、日々起きている。
例えばインド当局によると、僻地の寺院や墓所から盗掘された古美術品が、両替の手段に使われているという。美術品は香港特別自治区やバンコクのディーラーに送られる。積荷目録には通常、数ルピーの価値しかない複製品と記載される。待ち受ける収集家や取引業者は、こうした古代遺物に進んで何千ドルも支払い、合法的に購入されたことを示す文書が偽造される。ディーラーは自分の分け前を取ったうえで、残りの資金を規制を受けないノンバンクを通じてインドの犯罪組織に送金する。
ワシントンDCを拠点に、美術品の不正取引問題に取り組む古美術品連盟の会長、デボラ・レアは、テロ組織は活動資金を得るために、古代文化遺跡を盗掘し、仲介人を雇って略奪物を販売するなど、すでに美術と骨董品業界を利用していると警告する。
「不法な美術品に対してアメリカ市場を閉ざすと同時に、責任ある取引を促すことを最優先にすべきだ」とレアは語る。
貴重な古美術品のオークション・カタログに掲載される作品のおよそ70～90%について、売り手の情報がほとんど提供されていない現状を考えれば、美術商は必然的な流れを受け入れ、透明性の向上とデューデリジェンスの強化に向けて動き出すほうが賢明だ、と元検察官のハーディは語る。提案されている規制は、美術商がはじめから犯罪行為を防ぐために実施しておくべき措置を法制化するだけだ、と。
「ときには美術品の出所より、資金の出所のほうが重要なこともある」とハーディは語る。
トム・マッシュバーグは経験豊富なジャーナリストで、ニューヨーク・タイムズ紙をはじめとする媒体に美術品と骨董品に絡む犯罪について執筆している。