茨城大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 人文社会科学部
２． 人文社会科学研究科
３． 教育学部
４． 教育学研究科
５． 教育実践高度化専攻
６． 理学部
７． 工学部
８． 理工学研究科
９． 農学部
10． 農学研究科
11． 広域水圏環境科学教育研究センター

1
3
6
8
11
14
18
21
24
28
31
34

注）現況分析結果の「優れた点」及び「特色ある点」の記載は、必要最小限の書式等の統一を除き、法人から提出された現況調査表の記載を抽出したものです。

茨城大学

茨城大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

人文社会科学部【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

人文社会科学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある教育学部【２】相応の質にある【２】

相応の質にある

教育学研究科【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

教育実践高度化専攻【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

理学部【４】

特筆すべき高い質にある【３】

高い質にある

工学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

理工学研究科【２】

相応の質にある【３】

高い質にある農学部【３】

高い質にある【４】

特筆すべき高い質
にある

農学研究科

【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

広域水圏環境科学教育
研究センター【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

- 1 -

茨城大学

- 2 -

茨城大学 人文社会科学部

１．人文社会科学部（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

4

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

5

）

- 3 -

茨城大学 人文社会科学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
成績不振学生や履修上特別な支援を要する学生にゼミ等担当教員だけでなく副担任であるメジャー主任等を履修アドバイザーとして設定し、さらに学生担任が対応し切れない生活上の問題等を扱う学生生活アドバイザーを配置し、三重の履修指導体制を構築している。これにより、学生の担任制度に対する満足度は、平成 29 年度の47.4％から令和元年度は 72.5％へと 25.1 ポイント増加している。
〔優れた点〕○

成績不振学生や履修上特別な支援を要する学生をゼミ等担当教員（＝担任）
だけでなく、副担任であるメジャー主任等を履修アドバイザーとして設定し、さらに学生担任が対応し切れない生活上の問題等を扱う学生生活アドバイザーを配置し、三重の履修指導体制を構築した。これら三重の履修指導体制をはじめとする、徹底した学修指導を実施したことにより、人文社会科学部学生の「担任制度に対する満足度」は、平成 29 年度の 47.4％から令和元年度は 72.5％
へと 25.1 ポイントも増加したことに加え、新学部学生の退学率が旧学部学生を含めた学生と比べて 0.2 ポイント下がり 0.7％に、同休学率が 0.4 ポイント下がり 0.4％にとどまっている。

○

地域の協力も得ながら開講する授業を人文社会科学部の改組に伴い、７科目
13 本開講しており、第２期末と比べて４科目８本増加させた。これらの授業
は、学生が地域に出ることで地域が活気づくという側面だけでなく、学生が専
門授業を通して得た実践的な知識や技法が、地域経営力（行政の政策立案能力等）の向上につながり、当該地域の文化的水準の向上になっているとして、ス
テイクホルダーから高い評価を受けており、『茨城新聞』（平成 28 年５月７日、平成 29 年９月５日、平成 30 年４月２日、令和元年８月６日）などで、その都度報道された。

〔特色ある点〕○

実践的科目・PBL 系科目ガイドラインを制定して、DP３「課題解決力・コミュ
ニケーション力」、DP４「社会人として姿勢」、DP５「地域活性化志向」を身につけられる教育に注力している。旧カリキュラム生を含め、これら DP３及びDP５を身につけられる教育を第３期中に継続して実施した結果、卒業時に５つ- 4 -茨城大学 人文社会科学部の DP 要素について身につけられたかどうかを調査するアンケートにおいて、身につけられたと自己評価した割合（５段階評価で肯定的な上位２項目）は、平成 28 年度の DP３：57.6％、DP５：62.4％から、令和元年度には DP３：68.9％、
DP５：68.3％とそれぞれ増加しており、取組の成果が表れていると判断でき
る。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔優れた点〕○

DP 達成度に着目した茨城大学卒業生の就職先に対するアンケートを平成 28 年度から隔年で実施している。これによると、平成 28 年度と平成 30 年度を比較して、全項目の肯定的な回答割合が増加している。また、DP とは別枠で「茨城大学の卒業生の能力は向上しているか」との問いについては、10 ポイント以上の高い伸びとなっている。

- 5 -茨城大学 人文社会科学研究科

２．人文社会科学研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

7

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

7

）

- 6 -

茨城大学 人文社会科学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

人文社会科学研究科では、全ての学生が履修するコースに加えて、選択履修できる副専攻的な教育プログラム「コミュニティ・マネージャー養成プログラ
ム」と「人文社会系サステイナビリティ学プログラム」を設けている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 7 -茨城大学 教育学部

３．教育学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

9

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

10

）

- 8 -

茨城大学 教育学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

ICT を活用した教育の実践と、令和２年度から小学校で必修化されるプログラ
ミング教育を適切に実践できる教員を養成するため、「教育実践力養成プログ
ラム」の中に「情報教育プログラム」を配置した。本プログラムは、５つの授業科目（計８単位）で構成されており、最初の受講対象となる平成 29 年度入学者は５名、平成 30 年度入学者は 19 名、令和元年度入学者は 15 名が履修している。平成 29 年度入学者の本プログラムに対する満足度は 5.0（５段階評価）と最高評価を得ている。

○

教育学部では、２学期クォーター制の導入を受け、３年次に実施する附属学
校実習の後に、その実習における実践を踏まえて、教科教育教員と教科専門教員の Team Teaching により指導内容・方法の深化を図る複合科目を、小学校及び中学校・高等学校免許の教職課程それぞれについて 10 科目ずつ、３年次第４ク
ォーターに新設した。加えて、その深化した学びを４年次の教育実習で実践し、最終的に４年次後期の「教職実践演習」につなげる、「理論と実践の往還」を実現する一連の流れを構築した。

○

平成 30 年度入学試験から全ての入試種別・募集単位において面接又はプレゼ
ンテーション等を実施しその意欲を評価している。この結果、入学生アンケー
トで卒業後の進路として「教員」と回答した学校教育教員養成課程の入学者の割合は、平成 29 年度は 75.6％であったが、平成 30 年度には 92.5％、令和元年
度には 89.6％と、面接等全面導入以前と比べ大きく上昇した。

○

平成 30、令和元年度には、「教員を目指す君たちへ」を開催し、それぞれ 83
名、33 名の高校生が参加するなど、新たな教員志望者を開拓する取組を推進している。第３期中期目標期間（平成 28～令和元年度入試）の入学試験における教員養成課程の平均競争率は「4.7 倍」となり、これは国立教員養成大学・学部（全 44 大学・学部）における同期間の平均競争率「3.7 倍」を 1.0 ポイントも上回っており、上位７番目の高い競争率となっている。

- 9 -茨城大学 教育学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔優れた点〕○DP（５つの茨城大学型基盤学力）の達成度に着目した卒業時アンケートを平成 28 年度から継続して実施している。アンケートでは DP を構成する 15 項目の各要素について、５段階評価で卒業生自身がどの程度身に付いているかについて質問している。その結果、５段階評価のうち肯定的な上位２段階（身に付いている、ある程度身に付いている）で回答した割合は、全体として年々増加しており、第３期中期目標期間中の様々な教育改革の成果が表れていると判断できる。特に、DP２（専門分野の学力）や DP３（課題解決能力・コミュニケーション力）の課題解決力（DP３a～c）、DP４（社会人としての姿勢）について
は、肯定的な回答の割合が高く継続して高い水準にある。一方、DP１（世界の俯瞰的理解）や DP３（課題解決能力・コミュニケーション力）のコミュニケー
ション能力や実践的な英語能力については、肯定的な回答が低くなっている。
このように、茨城大学が最終的な学修成果の目標とする DP の達成度を卒業生から聴取し分析することにより、強み、弱みを可視化できたことは、今後の教育改善の方向性を示す極めて大きな成果といえる。

- 10 -

茨城大学 教育学研究科

４．教育学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

12

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

13）- 11 -

茨城大学 教育学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
学校臨床心理専攻の実習科目では、茨城県高校教育課との連携事業としてキャン
パスエイド活動を実施し、県内の２つの高校に、年間にわたって派遣している。また、他大学からの入学者数及び現職教員学生数が第２期中期目標期間に比べて増加している。
〔優れた点〕○

学校臨床心理専攻の実習科目では、茨城県高校教育課との連携事業としてキャンパスエイド活動（心理的課題や困難を抱えた高校生のサポートを目的として、学生を三部制高校に派遣する活動）を実施している。県内の２つの高校（鹿島灘高校と結城第二高校）に、年間にわたって派遣しており、両高校から高い評価を得ている。この活動は、学校適応に悩みを抱える高校生に対する相談相手として地域貢献を行うとともに、学生のカウンセリング実践力の向上にもつながっている。

〔特色ある点〕○

教員養成３専攻では、地域フィールドを活用した実践的な演習や教科・領域
横断的な視点を養成する科目など、専攻する教科・領域の異なる３専攻の学生が共に学び合う必修科目を「研究科共通科目」に配置（a 群：３科目）している。平成 30 年度に選択科目から必修科目群（a 群）に加えた「学校教育総合研
究」の他、茨城県の歴史や産業等への理解を現地研修等により深め、それらを小学校・中学校の授業にどう展開するかを学ぶ「地域教育資源フィールドスタ
ディ」、様々な外国の文化（食、映画、音楽、ダンス等）への理解を深め、それらを基に教科・領域横断の授業を展開する能力を養う「授業展開ケーススタ
ディ」を配置している。これらの、教科・領域を横断する視点や地域資源の授業への活用方法等に係る学修については、令和３年度教職大学院拡充構想における主要な柱である「コース間融合科目」の新設につなげていく。

○

他大学からの入学者及び現職教員学生（第３期中期目標期間はともに平成 28
年に設置した教職大学院を含む。）も安定して入学しており、第２期中期目標
期間平均でそれぞれ 8.7 名、7.5 名であったものが、第３期中期目標期間平均では 9.8 名（うち修士課程 7.8 名）、12.5（うち修正課程 4.3 名）と教育学研究科- 12 -

茨城大学 教育学研究科

全体で増加している。
○

茨城県の公立学校における教員不足等を背景に、茨城県及び各市町村の教育委員会の要請に基づき、教員免許を保有する大学院生が地域の学校における非常勤講師として採用され授業を行っている（平成 28 年度：５名、29 年度：７
名、30 年度：10 名、令和元年度：５名）。この取組は、茨城県の教員不足対策の一助になるとともに、現場経験により学生が実践力を身に付けることにつながっている。

○

地域の教育委員会や学校等からの要請に基づき、継続的に学生によるボラン
ティア活動を実施している（平成 28 年度：８名、29 年度：８名、30 年度：12名、令和元年度：７名）。社会科教育専修では、毎年度、茨城県内の小中学生を対象とする茨城児童生徒地図作品展（茨城児童生徒地図研究会主催・茨城県教育委員会他後援）の展示・表彰式の運営補助を行っている。障害児教育専攻の学生は、特別支援学校における教員支援員として学校現場での活動を行うとともに、音楽教育専修では合唱指導等、専門性を活かした活動を展開してい
る。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

退学率が３年間平均で 1.1％と、教育系（修士あるいは博士課程（前期））の中で上位４番目の低い水準となっている。

- 13 -

茨城大学 教育実践高度化専攻

５．教育実践高度化専攻
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

15

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

17）- 14 -

茨城大学 教育実践高度化専攻

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

教育実践高度化専攻設置時の茨城県教育委員会との協議において「校内研修を進めていく力」の要望があったため、共通５領域に加えて、独自の領域である「校内組織作りに関する領域」に、必修科目「校内研修の企画・立案と実践」を開設し、ミドルリーダーに求められる校内研修の企画・立案に関する実践力を身に付けさせている。この内容については、水戸市教育委員会の協力も得ながら、市内の小学校において地域の課題を踏まえた校内研修の企画提案・
模擬実践を行い、授業を行うだけでなく、学修成果を地域へ還元している。また、茨城県教育研修センターとの連携により実施する授業を複数開設しており、平成 30 年度からは、共通科目にて「茨城の教育改革と開かれた学校づくり」を新設し、理論と実践演習を通して、地域課題の把握や教育政策についての理解を深めさせている。さらに、令和元年度から、学校現場の課題やニーズに鑑み、各コース専門科目について他コース学生にも選択履修を可能とし、学生のニーズに応じたより高度な実践力の養成に寄与すべく、不断のカリキュラ
ム改善を行っている。

○

安定的な学生確保に向け、学部新卒学生と現職派遣学生では異なるアプロー
チを実施している。学部新卒学生については、教育学部内及び茨城県内の各大学（常磐大学、茨城キリスト教大学）にて各１回、説明会を実施している。また、現職派遣学生については、茨城県校長会にて教職大学院のパンフレットを配付・説明し、年１回説明会を開催している。この結果、過去４年間の平均志
願倍率は 1.3 倍（全国平均 1.2 倍）となっており、安定した志願者を確保できている。

○

平成 29 年度に茨城県教育研修センターと連携協定を締結しており、同センターとの連携による地域の管理職・教職員を対象とした「地域ネットワーク型教
育実践オープンセミナー」の実施、さらには同センター主催「教員養成セミナ
ー」に大学院生が協力し、学部１・２年次生の教職志望者に対して、代表者が実践発表を行った。また、これらの連携事業の実施に関わって、独立行政法人
教職員支援機構の「教員の資質向上のための研修プログラム開発・実施支援事業」に、平成 29、30 年度と連続して採択され、同センターとともに連携して事- 15 -

茨城大学 教育実践高度化専攻

業を実施するなど、同センターと緊密な連携を図り、地域の教員養成・研修機
能を向上させている。
○

茨城県教育研修センターが主催する「研究発表会」において現職派遣学生が茨城大学の学修成果を発表している。「研究発表会」は、茨城県教育研修セン
ターが各課で進めている研究の発表であり、優れた現場実践の発表の場ともなっている。教育実践高度化専攻がそのうちの一つの会場を担い、県内管理職・教職員に発表を行うことで、地域に学修成果を還元している。教育実践フォー
ラムにおいては、学生全員の実践研究テーマの成果発表を行っている。これらの成果発表については、プレゼンテーションの作成や発表の仕方などを授業（集中「実践研究Ⅰ・Ⅱ」１単位）として学び、成果を分かりやすく正確に伝える技能を向上させている。

- 16 -

茨城大学 教育実践高度化専攻

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔優れた点〕○

独立行政法人教職員支援機構（NITS）が、学校現場の優れた取組を普及することを目的として表彰している「NITS 大賞」において、学校運営コースの修了
生（現職派遣学生）２名が「校内研修」を対象とした取組において表彰（平成30 年度、令和元年度）された。修了生の公立中学校教諭は第２回 NITS 大賞（平成 30 年度）、公立小学校教諭は、第３回 NITS 大賞（令和元年度）を受賞し、その実践が高く評価された。教育実践高度化専攻では、茨城県教育委員会と協議のうえ、独自で共通科目に「校内組織作りに関する領域（第６領域）」を設けており、茨城県のニーズに合わせたミドルリーダーに求められる校内研修の企画・立案に関する必修科目を設定し、実践力を身に付けさせている。本表彰
は、修了生が教職大学院での学びを学校現場に戻ってからも茨城大学教員とともに継続的に研究深化を図ってきた結果であり、教職実践高度化専攻が目指す
地域のニーズに応じた高度な能力を持つ教員を養成できていることの表れである。

〔特色ある点〕○

学生の学修成果を測るとともに、教育の質保証の観点から今後の教育改善につなげるため、修了時アンケートを実施している。修了時アンケートにおける「学修面、学生生活面を含め茨城大学大学院に在学したことは、あなたの期待に応えるものでしたか。」の問に「満足している、概ね満足している」と肯定的に回答した修了生は、平成 29 年度から令和元年度の３年平均で 94.1％と極めて高い割合となっている。また、平成 29 年度修了生からは、特に学修面に限定した満足度の設問を設けており、令和元年度までの３年平均で 92.9％の修了生が肯定的な回答をしている。これらの結果は、茨城大学の体系的な教育課程や授業内容、学生支援等が、高い水準で行われていることを示すものである。なお、教育学研究科は教育実践高度化専攻（専門職学位課程）と修士課程で構成されるが、定員規模の関係で回答者数も少ないことから、両課程修了者の回答を合算して分析している。

- 17 -

茨城大学 理学部

６．理学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

19

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

20）- 18 -

茨城大学 理学部

分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
特筆すべき高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
女子高校生向けイベントの継続的開催や茨城県主催の理工系女子応援シンポジウ
ムへの出展等の活動を実施しているほか、スーパーサイエンスハイスクール事業を行っている茨城県立水戸第二高等学校の女子高校生に対して研究室研修・理学部ツアー等も行っている。理学部の女子学生の割合は第３期中期目標期間平均で 29.2％となっており、同学系の他大学と比較して高い数値となっている。また、東京農工大学、
首都大学東京とのコンソーシアムによる「大学の世界展開力強化事業」として国際共
同教育プログラムを開講しており、平成 29 年度に事業プログラム委員会によりＳ評
価を受けている。さらに、３年次第３クォーターに原則として必修科目を開設しない期間を設け、インターンシップや海外留学などの学外学修活動に取り組める制度など
特色ある取組を展開している。
〔優れた点〕○

茨城大学では、中高生を対象としたイベントとして、女子高校生向けの企画「キャンパスライフ紹介」及び「リケジョ・カフェ」の継続的な開催や茨城県主催の「理工系女子応援シンポジウム」への出展（平成 29 年度）等の活動を実施している。「理工系女子応援シンポジウム」では、理学部の教員がパネルディスカッション「先輩の話を聴こう」のパネリストとして登壇している。また、当日行われた交流会では茨城大学の女性大学院生（理工学研究科２名、農学研究科１名）が女子中高生に向けてキャンパスライフについて紹介をしている。アンケートでは、「自分の疑問を直接聞けて良かった」「大学の雰囲気が分かった」「文化祭に参加します」といった意見が寄せられた。また、理学部
では、『水戸二高 SSH サイクルや主体的・協働的な学びを活用した、科学技術を牽引できる女性の育成』をテーマとしてスーパーサイエンスハイスクール（SSH）事業を行っている茨城県立水戸第二高等学校に対し、運営指導委員として協力を行っている。当該事業の中で、同校の女子学生に対して研究室研修・
理学部ツアー等、茨城大学及び理学系で学ぶことへの関心を高める取組を行っている。これらの取組により、理学部の女子学生の割合は第３期中期目標期間
平均で 29.2％となっており、同学系の他大学と比較しても極めて高い数値となっている。（理学系の中では、女子大を除いた 24 大学中２番目）- 19 -

茨城大学 理学部

〔特色ある点〕○

東京農工大学、茨城大学、首都大学東京の３大学によりコンソーシアムを構築し、平成 25 年度に世界展開力強化事業が採択され、国際共同教育プログラムとし「AIMS プログラム」を開講した。平成 29 年度には、大学の世界展開力強化
事業プログラム委員会から、派遣・受入学生ともに学業や研究能力の向上、文化的背景が異なる学生と協働する力、東南アジア諸国連合における諸課題の解
決意欲の向上などで成果をあげたとして最高の「S」評価を受けた。理学部では、第３期中期目標期間中（平成 28 年度～令和元年度に合計６名の学生を派遣してる。

○

令和元年度からは、クォーター制のメリットを活かし、３年次の第３クォー
ターに原則として必修科目を開設しない期間（iOP（internship Off campus
Program）クォーター）を設け、インターンシップや海外留学などの学外学修活
動に取り組める制度を全学的に導入した。

○

受験生の出願手続き軽減のため平成 29 年度一般選抜より Web 出願を開始し、
平成 30 年度入試においては全ての入試に拡大した。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
卒業生の就職先のうち、専門的・技術的職業従事者として就職した学生の割合が、理学系の国立大学の平均を上回っている。
〔優れた点〕○

理学部卒業生の就職先の職業区分では、「専門的・技術的職業従事者」として就職した学生の割合が平成 28～30 年度平均で 62.3％、令和元年度は 73.6％となっている。この数値は茨城大学を含んだ理学系の国立大学の平均（平成 28 年
度 54.2％、平成 29 年度 55.8％、平成 30 年度 55.8％）を大きく上回る数値となっている。

- 20 -

茨城大学 工学部

７．工学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

22

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

23）- 21 -

茨城大学 工学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

DP についてはホームページ公表や履修要項等の冊子への掲載だけでなく、入学式に合わせて開催する「コミットメント・セレモニー」（平成 29 年度から実施）において「コミットメントブック」を配付し、DP や教育課程について新入生に説明を行っている。これにより、４年間の学修計画（学びのデザイン）、
つまり「なぜ学ぶのか」「何を学ぶのか」「どのように学ぶのか」を示し、学修動機を具体的な学修イメージに転換し、スムーズな学修開始を促している。

○

工学部では、基盤教育科目の「科学の基礎」における「微積分学」と「力と運動」の授業科目において習熟度別クラス編成を実施しており、入学前の学修
到達度の差を早期に解消させるとともに、通常クラスは週１回の授業、基礎ク
ラスは週２回の授業を実施するなど、学生自身の能力に合わせた教育を提供している。

○

高校教員と大学教員間で理科教育に関する課題や今後の展開に関して情報交換を行うことを目的とする理科教育懇談会を、高校では行うことができない内容の理科実験の体験を通して高校生に理科への興味を持ってもらうことを目的とした体験科学教室をそれぞれ実施し、これらのイベントを活用し、志願者数の増加を図っている。

○

日立市の空き家対策にも貢献しており、茨城県日立市と工学部が連携し、市内の古い空き家を学生向けのシェアハウスに改修した。日立市が費用を補助し、家主が空き家を提供、茨城大学学部生がリフォームするという、三者共同の枠組みである。この活動が認められ、日立市の広報 web サイトに掲載されるとともに、各種新聞にて取り上げられた。

○

工学部独自の取組として、全学科で産学協同カリキュラム改良委員会を組織し年１回開催している。同委員会は、機械工学科（旧カリキュラム）が、平成
21 年度から実施していたが、平成 30 年度の改組を契機に全学科に広げた。現役の企業技術者、産学連携コーディネーター（企業 OB コーディネーター）及び大学の教員から構成される外部評価組織であり、企業側からの要望・提案を大学教育へ反映させている。これら産業界との連携を通じて、授業カリキュラムの提案・改良・チェックを継続的に行っている。

- 22 -

茨城大学 工学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

クロスアポイントメント教員として民間企業から一級建築士の資格を有する
実務家教員を雇用し、実践的な建築設計の指導を行い、「活きた知識」や「最先端の技術」を学生に修得させている。

○

DP 達成度に着目した茨城大学卒業生の就職先に対するアンケートを平成 28 年度から隔年で実施している。アンケートでは、DP を構成する５つの要素について、「従業員である本学卒業生がどの程度身についているか」について質問した。５段階評価のうち肯定的な上位２項目（十分身につけている、概ね身につけている）の回答割合をレーダーチャートで表した。これによると、平成 28 年
度と平成 30 年度を比較して、全項目について、肯定的な回答割合が増加している。また、DP とは別枠で「本学の卒業生の能力は向上しているか」との問いについても両年度ともに 90％以上の高い値を示している。このことは、卒業生が茨城大学で身につけた DP の各要素を活用し、社会人として活躍していることを根拠づけるものであると判断できる。

- 23 -

茨城大学 理工学研究科

８．理工学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

25

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

27）- 24 -

茨城大学 理工学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔優れた点〕○

実践的な国際コミュニケーション能力を育成する８科目を設置するとともに、うち４科目においては、理工学研究科専任の英語担当教員を配置して、実践的な英語教育を充実させている。また、論文の投稿料・掲載料及び論文原稿の英文校閲料について５万円を上限に大学が負担する「英文論文投稿支援」制
度を平成 29 年度に設け、優れた研究成果の学外への発信を積極的に促している。これらの結果、大学院生の国際会議論文発表件数（博士前期、博士後期の合計）は、平成 28 年度：37 件、平成 29 年度：50 件、平成 30 年度：60 件、令和元年度：45 件となっている。平成 28 年度と平成 30 年度の比較では、約 1.6 倍に増加しており、取組の成果が表れていると判断できる。

○

量子線科学専攻では、全国的研究拠点形成活動の中において、国内外の最先
端研究施設との連携協定を積極的に締結し、それらの協定を活用した教育研究活動を展開している。第３期中期目標期間中に国内：１件、国外：７件の学術交流協定を新たに締結した。
これら学術交流協定に基づき、オーストラリア原子力科学技術機構（ANSTO）
及びドイツ・ユーリッヒ研究所（MLZ）の研究者を客員教授として招聘し、博士前期課程量子線科学専攻のビームライン特別講義Ⅰ（平成 29、30 年度実施）を開講するとともに、平成 29 年度にはユーリッヒ研究所に７名、平成 30 年度及び令和元年度には ANSTO にそれぞれ 10 名、５名の大学院生を派遣し、加速器実験の研修を行うなど、海外の最先端の技術を学ばせている。

〔特色ある点〕○

茨城大学におけるクロスアポイントメント制度は、平成 28 年度から開始しており、令和元年度までに延べ 21 名を雇用している。都市システム工学専攻においては、平成 29 年度から同制度を活用し、一級建築士の建築家２名を実務家教員として採用し、実務の観点を踏まえた実践的教育を展開している。具体的には、都市システム工学専攻建築デザインプログラムにおける建築実務系科目「建築都市デザインスタジオⅡ・Ⅲ」において、当該実務家教員が実際に携わるプロジェクトをモデルに、建築設計における計画から実現に至る一連の知識- 25 -

茨城大学 理工学研究科と技術を修得させるとともに、建築系の就職試験として行われる実技試験の指導を行うなど、実践的学修プログラムを実施している。
○

放射線医学総合研究所、産業技術総合研究所、量子科学技術研究開発機構（QST）、日本原子力研究開発機構（JAEA）、高エネルギー加速器研究機構（KEK）、民間企業から、クロスアポイントメント制度や連携大学院方式を活用
して学外研究者を参画させ、最先端の専門知識・技術による講義・実習や研究指導を行うなど、教育研究内容を充実させている。
特に量子線科学専攻においては、実際に J-PARC や JAEA 内の最先端施設を活用する実習・実験等を「J-PARC 加速器概論（必修科目）」「J-PARC・JAEA 特別実習」「J-PARC 中性子・ミュオンスクール特別実習」「X 線吸収分光実習」「放射線計測実習（必修科目）」など複数配置しており、大学の設備では経験することのできない、実践的教育研究を実施している。
これら地域の最先端研究機関との連携教育を活発化させたことにより、就職面において顕著な結果が出ている。JAEA への就職に関して、量子線科学専攻設置
前（平成 28 年度修了者）においては、１名だったものが、設置後の完成年度を迎えた平成 29 年度の修了者においては６名が就職し、以後５名前後で推移している。

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茨城大学 理工学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
DP 達成度に着目した修了生の就職先に対するアンケートを実施し、平成 28 年度と平成 30 年度を比較したところ、全項目で肯定的な回答割合が増加している。また、修了時の学生、修了後３年後の修了生及び企業からのアンケート結果から、学生自身の評価よりも外部からの評価（就職先企業）の方が高いことが示されている。
〔優れた点〕○

DP 達成度に着目した茨城大学修了生の就職先に対するアンケートを平成 28 年度から隔年で実施している。アンケートでは、DP を構成する５つの要素について、「従業員である本学修了生がどの程度身についているか」について質問した。５段階評価のうち肯定的な上位２項目（十分身につけている、概ね身につけている）の回答割合を経年のレーダーチャートで表した。
これによると、平成 28 年度と平成 30 年度を比較して、全項目で肯定的な回答割合が増加している。また、DP とは別枠で「本学の修了生の能力は向上しているか」との問いについては、全ての就職先から「向上している」との回答を得て、100％という極めて高い値を示している。このことは、茨城大学の修了生が身につけた DP の各要素を活用し、社会人として活躍していることを根拠づけるものであると判断できる。
加えて、①令和元年度修了生アンケート、②修了後３年経過後（平成 28 年度修了生対象、令和元年度実施）アンケート、③平成 30 年度就職先企業アンケー
ト、この３つのアンケートについて、５段階評価のうち上位２項目の肯定的な回答割合を比較した。これによると、①、②よりも③の方が肯定的な回答割合が高いことが示されており、学生自身の評価よりも外部からの評価（就職先企業）の方が高いことがわかる。

- 27 -

茨城大学 農学部

９．農学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

29

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

30）- 28 -

茨城大学 農学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
平成 25 年度に採択された大学の世界展開力強化事業「AIMS（ASEAN International
Mobility for Students）プログラム」の継続実施に中心的な役割を果たし、平成 29
年度に、派遣・受入学生ともに学業や研究能力の向上、文化的背景が異なる学生と協働する力、東南アジア諸国連合における諸課題の解決意欲の向上などで成果をあげたとして、大学の世界展開力強化事業プログラム委員会から、最高のＳ評価を得ている。
〔優れた点〕○

学生の主体的な学修活動の取組を、「iOP-AWARD」という全学でのポスター発
表、口頭発表を経て審査を行った。農学部からは、【海外研修】「５週間のニュージーランド海外研修」を実施した学生が最優秀賞に選ばれたほか、優秀賞、奨励賞など 14 名の入賞者のうち３名を占め、充実した自発的かつ自律的な学外学修を行うことができた。

○

農学部は、平成 25 年度に採択された世界展開力強化事業「AIMS プログラム」の継続実施に中心的な役割を果たし、平成 29 年度以降 10 名以上の学生の派遣と受入れを行っている。なお、令和元年度の同プログラムによる派遣学生の一部
は、国際食産業科学コースの「国際食産業科学海外講義」の履修者となっている。この事業については、平成 29 年度に、派遣・受入学生ともに学業や研究能力の向上、文化的背景が異なる学生と協働する力、ASEAN における諸課題の解決
意欲の向上などで成果をあげたとして、大学の世界展開力強化事業プログラム
委員会から、最高の「Ｓ」評価を受けた。

〔特色ある点〕○

阿見町教育委員会との連携活動として、町内の小学校に教員と学生のティー
チングアシスタントを派遣し、県内及び町内産農産物等の栽培法や食品としての特徴などについて説明する「食農教育」を実施してきた。これらの活動により、地産地消の推進が図られ、阿見町の学校給食における町内産の食材利用率の向上（約 70％）に貢献するとともに、学生が地域の農業や農産品の利活用について深く考える機会を与えてきた。

- 29 -

茨城大学 農学部

分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
特筆すべき高い質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
卒業生の受入先企業等に対するアンケートの「入社後、本学の卒業生の能力は向上しているでしょうか」という設問に対して、平成 28 年度 89.7％、平成 30 年度
100％の肯定的な回答があり、職業人としての汎用的スキルが受入企業等から高い評価を得ている。また、日本農業技術検定（２級）の受験結果が優れていることにより、日本農業技術検定協会から優秀団体として表彰されている。
〔優れた点〕○

令和元年度から学部必修科目「農学実習」を履修することで日本農業技術検定（２級）の実技試験が免除されるように実習内容の見直しを図り、農業生産
法人や関連企業などへの就業を目指す学生に、知識や技術が評価される当該資格の取得を推奨している。本検定試験は、農林水産省及び文部科学省の後援を受けて実施されており、農業協同組合（JA）の営農指導員や農業関連企業等の職員の資質向上に活用するなどの事例が増加しつつある。初年度である令和元年度の合格者は、15 名（合格率 33.3％）であった。また、今回の受験結果が優れていることにより、日本農業技術検定協会から優秀団体として表彰された。

○

平成 28 年度と平成 30 年度に実施した企業アンケートでは、特に課題解決のための「思考力・判断力・表現力」は肯定的な意見が平成 28 年度 73.3％から平成
30 年度 96.8％、多様な人々と協働するための「コミュニケーション力」に対する肯定的な意見が平成 28 年度 44.8％から平成 30 年度 96.8％に大幅に増加した。さらに「職業人としての意欲と倫理観、主体性」についても肯定的な回答
が平成 28 年度 69.0％から 90.3％に増加し、「入社後、本学の卒業生の能力は向上しているでしょうか」では、農学部卒業生の受入先企業等からは平成 28 年度
は 89.7％、平成 30 年度は 100％の肯定的な回答があり、職業人としての汎用的スキルが企業等からも高い評価を得た。

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茨城大学 農学研究科

10．農学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

32

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

33）- 31 -

茨城大学 農学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔優れた点〕○

外国人留学生の入学者が多く、留学生の割合は、第３期中期目標期間の平均
では 22.1％、令和元年度は 25％であった。この割合は第２期中期目標期間平均の 14.9％と比較しても増加している。これは、研究科の改組により、英語のみで学位が取得できる「アジア展開農学コース」を設置したことで、ダブルディ
グリー・プログラムの履修生を含む留学生の受験意欲が向上した結果であると判断される。

〔特色ある点〕○

農学研究科では、平成 29 年度の研究科改組において、英語のみで学位を取得できる「アジア展開農学コース」を設置し、アジア農業の発展に資する高度専
門農学系人材を育成するための教育を開始した。この「アジア展開農学コース」は従来のプログラム固有の科目であった英語開講科目の再編に加え、原則全ての研究科担当教員が英語での教育と研究指導を行う正規の教育コースとした点が特徴である。科目の中には農学部附属国際フィールド農学センターにおいて、英語により日本の農業技術を実践的に学ぶ「国内フィールド実習」が含まれる。「アジア展開農学コース」の開設により、ダブルディグリー学生の入学が改組後に急増した。また、協定校と協働して開講する「熱帯農業フィールド実習」と「地域サステイナビリティ演習」は、改組前の平成 28 年度は、履修者がそれぞれ１名だったが、改組後の平成 29 年度には、11 名及び 13 名と急増し、その後も毎年入学者の 20％程度が履修している。これらのデータから、学生が主体的に、世界、特にアジア圏の国々の俯瞰的理解を通じて国際的に活躍する素地を強化していると判断できる。

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茨城大学 農学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

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茨城大学 広域水圏環境科学教育研究センター

11．広域水圏環境科学教育研究センター
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

35

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

35）- 34 -

茨城大学 広域水圏環境科学教育研究センター

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

広域水圏環境科学教育研究センターの研究力の向上及び実習内容の充実を図るため、平成 28 年度には湖沼・海洋物理学を専門とする助教を新たに採用した。当該助教自ら開発した新型曳航式観測装置（計測器名称「YODA」）を実習で活用しており、平成 28 年度から新たな実習科目である「湖沼環境計測実習」
及び「公開臨湖実習５」を開講している。この装置は、一般的な曳航式観測装置と比較して、限られたスペースや浅い水域での使用に適したものとなっており、霞ヶ浦・北浦における湖沼内の水の流れを検証できるようになるものである。
この実習の履修者アンケートでは、実習設備及び実習器具に関する満足度が開講以降継続して 100％近い数値となっており、新たな装置の導入が学生の教育活動にも非常に効果的であったことがわかる。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

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