愛知教育大学

学部・研究科等の研究に関する現況分析結果
学部・研究科等の研究に関する現況分析結果（概要）１． 教育学部・教育学研究科
２． 教育実践研究科

研究 0-1
研究 1-1
研究 2-1

愛知教育大学

愛知教育大学

学部・研究科等の研究に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

研究活動の状況

研究成果の状況

質の向上度

教育学部・教育学研究期待される水準にある科

期待される水準を上回る 改善、向上している

教育実践研究科期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

注目すべき質の向上
教育学部・教育学研究科○

平成 17 年度に始まった「外国人児童生徒のための教材開発と学習支援」事業は、平成 23 年度には「外国人児童生徒を軸とした多文化共生社会をめざす教育支援の構築」事業として、さらに、平成 26 年度からは北海道教育大学、東京学芸大学、大阪教育大学との連携による HATO プロジェクト内の先導的取組の一つとして継続、発展的に活動を展開している。

○

日本語指導が必要な児童生徒が多く在籍している地域の特性を踏まえ、外国人児童生徒の履修の問題についての調査・研究を実施するとともに、外国人児童生徒に対する支援活動を行っているほか、地域の学校と連携し、学校生活理解に必要な基本語彙調査、算数理解に必要な語彙調査、教材開発や指導方法の提案のための調査を実施している。

研究 0-1

愛知教育大学

研究 0-2

愛知教育大学 教育学部・教育学研究科

教育学部・教育学研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 1-4

研究 1-1

愛知教育大学 教育学部・教育学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

外国人児童生徒数が全国一である愛知県の特色を踏まえた課題や、地域あるいは教育委員会と連携して、外国語教育やカリキュラム開発をはじめとする教員養成機能を充実させるための課題等に取り組んでいる。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における科学研究費助成事業の採択件数は、54 件から 102 件の間を推移している。

以上の状況等及び教育学部・教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ
〔判定〕

研究成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

学術面では、特に数学基礎・応用数学において卓越した研究成果がある。また、国際研究集会での招待講演や第 10 回女性史学賞を受賞している。

○

卓越した研究業績として、数学基礎・応用数学の「代数的組合せ論に関する研究」があり、研究成果が国際的な学術誌に掲載されているほか、国際研究集会において招待講演を行っている。

○

社会、経済、文化面では、特に芸術一般や環境リスク制御・評価において特徴的な研究成果がある。また、衆議院議長賞や参議院議長賞等を受賞している。

○

特徴的な研究業績として、芸術一般の「肖像画制作に関する研究」や「ガラス造形表現に関する研究」、環境リスク制御・評価の「ひる石吹付け材が使われた校舎における石綿曝露リスク管理方式に関する研究」がある。

以上の状況等及び教育学部・教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

研究 1-2

愛知教育大学 教育学部・教育学研究科

なお、教育学部・教育学研究科の専任教員数は 235 名、提出された研究業績数は56 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 49 件（延べ 98 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は７割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績７件（延べ 14 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は８割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 1-3愛知教育大学 教育学部・教育学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 25 年度から、先導的実践プログラム「理科離れ克服の科学・ものづくり教育の推進プロジェクト」事業に取り組んでおり、愛知県内の小学校を対象に小学校理科教育に関するアンケート調査を実施し、教育現場における理科離れの実相を分析するとともに、「理科離れ」、「ものづくり離れ」の改善に向け、訪問科学実験、ものづくり教室、天文教育講座、理科実験プレ教員セミナー（学生対象）、理科実験セミナー（現職教員対象）、科学・ものづくりフェスタ等を実施している。

○

平成 17 年度に始まった「外国人児童生徒のための教材開発と学習支援」事業
は、平成 23 年度には「外国人児童生徒を軸とした多文化共生社会をめざす教育支援の構築」事業として、さらに、平成 26 年度からは北海道教育大学、東京学芸大学、大阪教育大学との連携による HATO プロジェクト内の先導的取組の一つとして継続、発展的に活動を展開している。

○

日本語指導が必要な児童生徒が多く在籍している地域の特性を踏まえ、外国人児童生徒の履修の問題についての調査・研究を実施するとともに、外国人児童生徒に対する支援活動を行っているほか、地域の学校と連携し、学校生活理解に必要な基本語彙調査、算数理解に必要な語彙調査、教材開発や指導方法の提案のための調査を実施している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

数学基礎・応用数学の「代数的組合せ論に関する研究」や芸術一般の「肖像画制作に関する研究」等の優れた研究業績があり、国際研究集会での招待講演や衆議院議長賞、参議院議長賞等を受賞しているほか、研究成果がマスメディアで取り上げられている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。
２．注目すべき質の向上○

平成 17 年度に始まった「外国人児童生徒のための教材開発と学習支援」事業
は、平成 23 年度には「外国人児童生徒を軸とした多文化共生社会をめざす教育研究 1-4

愛知教育大学 教育学部・教育学研究科支援の構築」事業として、さらに、平成 26 年度からは北海道教育大学、東京学芸大学、大阪教育大学との連携による HATO プロジェクト内の先導的取組の一つとして継続、発展的に活動を展開している。
○

日本語指導が必要な児童生徒が多く在籍している地域の特性を踏まえ、外国人児童生徒の履修の問題についての調査・研究を実施するとともに、外国人児童生徒に対する支援活動を行っているほか、地域の学校と連携し、学校生活理解に必要な基本語彙調査、算数理解に必要な語彙調査、教材開発や指導方法の提案のための調査を実施している。

研究 1-5愛知教育大学 教育学部・教育学研究科

研究 1-6

愛知教育大学 教育実践研究科

教育実践研究科Ⅰ

研究の水準･････････････････････････････････

研究 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 2-3

研究 2-1

愛知教育大学 教育実践研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度から平成 27 年度における教員の学術論文、学術書、翻訳書、翻訳論文及びそのほかの執筆物の合計発表件数は、教員一人当たり年度平均５件程度となっており、実技・作品発表、口頭・ポスター発表の合計発表件数は、教員一人当たり年度平均１件程度となっている。

○

科学研究費助成事業の採択状況については、平成 22 年度の１件（約 50 万円）から平成 27 年度の３件（約 1,130 万円）となっている。

以上の状況等及び教育実践研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に教育学において卓越した研究成果がある。また、国際会議等での招待講演を行っている。

○

卓越した研究業績として、教育学の「我国における Lesson Study と CurriculumManagement に関する研究」があり、研究成果が国際的な学術誌に掲載されているほか、国際会議や国際シンポジウムにおいて招待講演を行っている。

以上の状況等及び教育実践研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、教育実践研究科の専任教員数は 10 名となっている。
学術 面では 、提 出され た研 究業績 ２件 （延べ ４件 ）につ いて 判定し た結 果、「SS」は５割、「Ｓ」は３割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 2-2

愛知教育大学 教育実践研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

愛知県教育委員会、名古屋市教育委員会、愛知県総合教育センター並びに連携協力校と協働して、「（教職大学院）実習指導教員研修会」を開催するなど、地域との密着型研究に取り組んでいる。

○

科学研究費助成事業の採択状況については、平成 22 年度の１件（約 50 万円）から平成 27 年度の３件（約 1,130 万円）となっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

教育学の「我国における Lesson Study と Curriculum Management に関する研究」等の優れた研究業績があり、国際会議や国際シンポジウムにおいて招待講演を行っている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 2-3愛知教育大学 教育実践研究科

研究 2-4