宮崎大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 教育学部
２． 教育学研究科
３． 教職実践開発専攻
４． 医学部
５． 看護学研究科
６． 工学部
７． 工学研究科
８． 農学部
９． 農学研究科
10． 地域資源創成学部
11． 医学獣医学総合研究科
12． 農学工学総合研究科

1
3
7
10
13
16
19
23
26
29
32
35
37

注）現況分析結果の「優れた点」及び「特色ある点」の記載は、必要最小限の書式等の統一を除き、法人から提出された現況調査表の記載を抽出したものです。

宮崎大学

宮崎大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

教育学部【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

教育学研究科【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

教職実践開発専攻【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

医学部【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

看護学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

工学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

工学研究科

【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

農学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

農学研究科

【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

地域資源創成学部【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

医学獣医学総合研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

農学工学総合研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

- 1 -

宮崎大学

- 2 -

宮崎大学 教育学部

１．教育学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

4

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

6

）

- 3 -

宮崎大学 教育学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
宮崎県内で小学校教員となることを希望する者を対象とした推薦入学試験を、小論文及び宮崎県教育委員会の職員も選考委員として参加する面接により実施し平成
28 年度の入学者全員が、令和２年度宮崎県教員採用試験（小学校）に合格している。
〔優れた点〕○

平成 28 年度に新設した教職実践基礎コースでは、宮崎県の小学校の教員となることを希望している者を受け入れることを目的とした推薦入学試験（「宮崎県教員希望枠」、定員５名）を実施し、センター入試を課さない代わりに、小論文および面接試験（個人・集団）により選抜している。宮崎県の小学校教員として相応しいかどうかを見極めるため、面接試験の選考委員には宮崎県教育委員会から数名の職員に加わっていただき、学部専任教員・大学院専任教員・
県教育委員会による総合的・多面的評価を行っている。その結果、平成 28 年度
入試で合格・入学した５名の学生は全員、令和２年度宮崎県教員採用試験（小学校）に合格し、当初の目的を達成した。
なお、「宮崎県教員希望枠」への出願は、宮崎県内の高等学校出身者に限定してはいない（県外からの受験生もあった）が、結果的にこれまで（４回の入試の結果）の合格者全員が宮崎県内の高等学校の出身者であった。このことにより、本コースの宮崎県出身者の割合は 63.4％（平成 28～令和元年度入学の現１～４
年生 41 名）となり、県内出身者の一定割合の確保に寄与している。

〔特色ある点〕○

教育学部は、平成 28 年度に学部名を「教育文化学部」から「教育学部」へ改称したことに伴い、学校教育課程１課程に「小中一貫教育（小学校主免専攻、中学校主免専攻）」、「教職実践基礎」、「発達支援教育（子ども理解専攻、特別支援教育専攻）」の３コースを設置した。各コース・各専攻において、卒業時までにそれぞれの専門分野を学修し、教員としての教養と専門的能力及び実践的指導力を身に付けるためのカリキュラムを編成した。
また、第２期中期目標期間では４年間の学生の学びを３つのステージに分けていたが、平成 28 年度からは、「基礎期→展開期→応用期→統合期」の４ステー- 4 -宮崎大学 教育学部

ジに分けた。第１ステージの基礎期（１年次前学期から２年次前学期）においては、教育フィールド体験、介護体験及び２年次前学期の附属学校での観察実習（教育実習Ⅰ）を実施し、子ども理解や教職の基礎的事項について学修する。
第２ステージである展開期（２年次後学期から３年次前学期）においては、教職専門科目及び教科専門科目の学修とともに、小中一貫教育コース及び教職実践
基礎コースは、３年次前学期に附属学校での教育実習Ⅱを実施し、学校教育全般
にわたる基礎的な理解と基本的な実践・指導について理解し、ここでの体験を通して自らの課題を見つけ、次のステージでの学修につなげる。子ども理解専攻
は、２年次で附属幼稚園での観察実習、発達支援教育専攻は、県立特別支援学校の観察実習を経て、３年次前学期に附属学校での教育実習Ⅱを実施する。
第３ステージである応用期（３年次後学期から４年次前学期）においては、教
育実践や教職に関する総合的理解を目指して、小中一貫教育コース及び教職実践
基礎コースは、３年次後学期には、附属学校で異学校種の観察実習（教育実習Ⅲ）を実施し、小中一貫教育に関する理解を深める。さらに４年次前学期に、実習Ⅱでの習得を踏まえ、公立学校での応用実習（教育実習Ⅳ）を実施する。子ども理解専攻は４年次前学期に附属幼稚園または公立小学校で、発達支援教育専攻
は県立特別支援学校で、教育実習Ⅳを実施する。
第４ステージである統合期（４年次後学期）においては、第３ステージまでの学修の総仕上げとして、教育実践演習を通して自らの課題解決に取り組み、資質・能力を発展させる。このことにより、学びの最終段階では、（１）理論と実践の融合、（２）指導力使命感と責任感、（３）社会性と対人間関係能力、（４）子ども理解と学級経営の諸力を身につけることができるものとした。
このステージ論に基づく教育実習の新たなカリキュラム構成は、初めての卒業生を対象とした教育学部学校教育課程の教育の成果や効果に関するアンケート
で、「卒業後の進路を選択する上で、大学のどのような経験が役に立ちましたか（複数回答可）」に対して、77％（93 名中 72 名）が教育実習を選択していることからも、十分に機能していると言える。
○

へき地教育や小規模校における教育の実際に触れさせるため、平成 30 年度にフレンドシップ事業の一環として、椎葉村立不土野小学校と日南市立鵜戸小中学校への参観を行い、教育文化学部生４名、教職大学院生３名、派遣研究生１名、教員９名が参加した。また、教職実践基礎コースでは１年次の専門教育入門セミナーの一環として、五ヶ瀬町立学校オープンスクールへ参加する形で「へき地・小規模校教育体験事業」を実施した。この事業は他コース等にも開放されており、教育学部生計 20 名（教職実践基礎コース１年生 10 名を含む）、
教職大学院生１名、教員４名が参加した。

○

平成 29 年度から「教職キャリア教育」を新たに開講した。この授業では一人- 5 -宮崎大学 教育学部

一人の社会的・職業的自立に向け、学生の教職に関するキャリア発達を支援
し、それぞれにふさわしいキャリアを形成していくために必要な基盤となる態
度や能力を育てることを目標とする。具体的には、教職に対する理解と自覚を深め、自己実現に向けて自己の教職観や適性を把握するとともに、キャリア形
成の目標や見通しを持ち、具体的な行動計画を作成する。このことにより、人間関係形成・社会形成能力や自己理解・自己管理能力、課題適応能力、キャリ
アプランニング能力などの基礎的・汎用的能力の育成を目指している。
履修指導に際しては、現代の教育課題や教員採用試験の動向等も踏まえ、講義だけでなく演習や模擬授業、事例研究、グループワーク、模擬エントリーシートの作成等により主体的・協働的な学修の充実を図っている。その結果、観察実習
や公開授業等へ積極的・意欲的に参加するなど、教職に対する認識や自覚が深まり、教員を目指すモチベーションが一段と高まってきている。
○

教育学部の教育の質保証・向上を目指す分野として、教員として現場で実働する実践力こそが最重要であると考えられる。総合的な教員としての資質・能力を身につける上で、学部カリキュラムの中でも「教育実習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ」
は、その成果が実践的に可視化できる有効な機会である。参観を主旨とする実習Ⅰ（２年次）を振り返り、基礎的な授業実践をする基礎実習としての実習Ⅱ（３年次）への学修は、教員養成の基礎的な資質・能力を自他ともに評価できる重要な学修と位置づけられる。その指導に当たっては、３年次生は前学期から基礎実習で担当する可能性のある単元について、３年次前学期各教科の「初等教育研究」「中等教育研究」の講義において、指導観や教材観を中心に学習指導案作成など、基本的な理論と実践への橋渡しとなる講義を行っている。講義内で作成した学習指導案に基づき、前学期末には模擬授業が実施され、９月に開始される教育実習の１か月前に実践的な学びが展開できるように配慮している。附属学校園との連携も十分にとり、「自立して授業ができる」学生を学部から送り込むことで、相互の立場を明確にした質の保証と向上が図られてい
る。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 6 -宮崎大学 教育学研究科

２．教育学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

8

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

9

）

- 7 -

宮崎大学 教育学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
宮崎県公立学校教員採用選考試験において宮崎大学教職大学院修了予定者を対象とした特別選考試験が実施されており、特別選考試験の受験者は、平成 30 年度は３名、令和元年度は２名で、全員が教員採用試験に合格している。この特別選考試験
は、文部科学省にグッドプラクティスの事例として選定されている。また、日本語支援教育専修では、東呉大学（台湾）と修士論文の中間発表会を年１回開催し、両校の教員が相互に発表者への講評や審査を行っている。
〔優れた点〕○

平成 30 年度からは宮崎県公立学校教員採用選考試験において「宮崎大学教職大学院修了予定者を対象とした特別選考試験」が実施されることとなった。特
別選考試験の受験者は、平成 30 年度は３名、令和元年度は２名で、全員が教員採用試験に合格した。この特別選考試験区分については、「国立教員養成大
学・学部、大学院、附属学校の改革に関する取組状況について～グッドプラク
ティスの共有と発信に向けた事例集～Vol.2」（文部科学省、2018）にも選定された。

〔特色ある点〕○

第３期中期目標期間においては、共通必修科目「教科学習の構成と展開・評
価と課題」において、院生自身が「教育目標・内容」、「児童・生徒」、「教材・教具・学習形態」、「振り返りと改善」の４つの観点に関わるルーブリッ
ク自己評価を複数回（第１回：小学校・中学校の授業ビデオ観察後、第２回：学習指導案作成後、第３回：模擬授業実施後、第４回：附属学校での教育実習後）実施し、その結果を教員間で共有するようにした。このことにより、学習成果の可視化が可能になり、教員は授業期間中に教育改善に取り組むことができるようになった。

○

日本語支援教育専修では、第３期中期目標期間も台湾の協定校（東呉大学）と修士論文の中間発表会を年１回開催し、両校の教員は相互に発表者への講評や審査を行っている。

○

平成 29 年度から宮崎県教育委員会と連携して、教育行政関係者、一般の現職
教員や管理職、学校、地域、民間企業等が教員の資質向上に関するテーマで語- 8 -宮崎大学 教育学研究科

り合う参加型ワークショップ「NITS カフェ」（独立行政法人教職員支援機構事業）を継続開催している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 9 -宮崎大学 教職実践開発専攻

３．教職実践開発専攻
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

11

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

12）- 10 -

宮崎大学 教職実践開発専攻

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
宮崎県公立学校教員採用選考試験において宮崎大学教職大学院修了予定者を対象とした特別選考試験が実施されており、特別選考試験の受験者は、平成 30 年度は３名、令和元年度は２名で、全員が教員採用試験に合格している。この特別選考試験
は、文部科学省にグッドプラクティスの事例として選定されている。
〔優れた点〕○

平成 30 年度からは宮崎県公立学校教員採用選考試験において「宮崎大学教職大学院修了予定者を対象とした特別選考試験」が実施されることとなった。特
別選考試験の受験者は、平成 30 年度は３名、令和元年度は２名で、全員が教員採用試験に合格した。この特別選考試験区分については、「国立教員養成大
学・学部、大学院、附属学校の改革に関する取組状況について～グッドプラク
ティスの共有と発信に向けた事例集～Vol.2」（文部科学省、2018）にも選定された。

〔特色ある点〕○

第３期中期目標期間においては、共通必修科目「教科学習の構成と展開・評
価と課題」において、院生自身が「教育目標・内容」、「児童・生徒」、「教材・教具・学習形態」、「振り返りと改善」の４つの観点に関わるルーブリッ
ク自己評価を複数回（第１回：小学校・中学校の授業ビデオ観察後；第２回：学習指導案作成後；第３回：模擬授業実施後；第４回：附属学校での教育実習後）実施し、その結果を教員間で共有するようにした。このことにより、学習成果の可視化が可能になり、教員は授業期間中に教育改善に取り組むことができるようになった。

○

平成 29 年度から宮崎県教育委員会と連携して、教育行政関係者、一般の現職
教員や管理職、学校、地域、民間企業等が教員の資質向上に関するテーマで語り合う参加型ワークショップ「NITS カフェ」（独立行政法人教職員支援機構事業）を継続開催している。

- 11 -

宮崎大学 教職実践開発専攻

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔優れた点〕○

教職実践開発専攻の修了生は、大学院における学修に基づいた教育論文の投稿や学会発表を積極的に行っており、市町村の教育論文等の審査において最優秀賞に選ばれるなど高く評価されている。

- 12 -

宮崎大学 医学部

４．医学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

14

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

15）- 13 -

宮崎大学 医学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
「クリニカル・クラークシップⅡ」では、平成 30 年 10 月から学外施設も含めた実習期間を 16 週間から 32 週間に倍増し、「地域包括ケア実習」では、必修ローテイト
として４週間設定している他、海外協定校で単位互換を含む臨床実習の経験を得る機
会を増やしている。また、「ルーブリック評価」導入による教育目標到達度の評価を開始している。
〔優れた点〕○

５年生後期から６年生前期にかけて、学外施設も含めて実習を行うクリニカ
ル・クラークシップⅡでは、平成 30 年 10 月から実習期間を 16 週間から 32 週間に倍増し、必修ローテイトとして「地域包括ケア実習」を４週間設定した他、海外の交流協定校で単位互換を含む臨床実習の経験を得る機会を増やした。

○

医学科では、多職種連携の概念を医学科生に供与するため、１年生の「早期大学病院実習」、２年生の「早期地域医療実習」をはじめ、医師以外の医療専
門職を体験する機会を用意した実習を実施し、病院等の医療・福祉の現場で直接的体験（介護体験実習等）を通じて、医師等を目指す動機付け、使命感を体験させている。１年生の実習後アンケートでは、95％の学生が有意義（内訳：
非常に有意義＝67％、ある程度有意義＝28％）と回答し、多職種連携の現場を体験することで、医学生としての自覚が明確になり、学習意欲向上に繋がったという好評が多く得られている。

〔特色ある点〕○

生命科学研究へのモチベーションが高い学生の潜在的能力を活かす機会を提供するため平成 25 年度に「医学研究者育成コース」を設置し、医学研究者および研究マインドをもって診療にあたる臨床医の育成に注力している。令和元年
度は 38 名（１年生５名、２年生３名、４年生２名、５年生 15 名、６年生 13 名）が所属し、毎年開催される研究発表会では口頭発表またはポスター展示によって研究成果を発表し、最優秀発表者を選考し、表彰している。また、研究成果を学会で発表する所属学生もいる。コースの設置当初から運営を担っていた WGに代えて、平成 31 年３月に「医学部医学研究者育成専門委員会」を新たに設置し、同専門委員長を教務委員会副委員長が務めることで、カリキュラムと整合- 14 -

宮崎大学 医学部

した医学研究者の育成・研究指導に注力している。
○

診療参加型臨床実習では、実習の進行とあわせて教育目標の到達度を評価す
る「形成的評価」が相応しいとされ、平成 30 年 10 月からクリニカル・クラーク
シップⅡ実習に「ルーブリック評価」を導入し、学外実習施設も含め、共通した「ルーブリック評価表」に基づく評価を開始した。ルーブリック評価の導入と学生への評価フィードバックによって、教員と学生が現在のレベルや改善点を共有できるため、実習の充実と教育の質向上に寄与している。

○

平成 26 年に清武キャンパス内の国際交流の推進のために設置した清武国際交流室では、２名の高い英語実務能力を有した非常勤職員にて運用されてきたが、更なる国際交流を推進するため、令和元年６月に常勤職員１名と非常勤職員１名を配置した。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 15 -

宮崎大学 看護学研究科

５．看護学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

17

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

18）- 16 -

宮崎大学 看護学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

看護のスキルアップのために、共通科目の中に臨床経験を活かした科目を配置し、実践的学修プログラムを展開し、理論と実践をつなぐ工夫を行っており、実践助産学領域では、Problem base learning のためのシナリオを作成して授業を行い、修士学生の実践力向上に役立っている。

○

平成 29 年度から宮崎大学研究科で展開されている３週間の JICA 課題別研修「周産期医療における医療の推進と技術の向上」において、主に開発途上国から研修生を受け入れているが、令和元年度からは看護学研究科の学生も参加し、講義・演習の際は学生とのコミュニケーションが研修生への理解に役立
ち、国際的な学術交流の場となっている。

○

平成 28 年から令和元年にかけて、産学・地域連携事業「西都・妻湯プロジェ
クト」に参加し、民間企業、西都市、地域づくり協議会、西都市市民等の様々な分野の人々の協力を得て「温泉を活用した健康づくりに関する研究」を行っており、その取り組みの中で、看護学研究科の学生が「温泉入浴併用運動プロ
グラム」を作成し、地域の方へ予防・改善のための指導を行うことで看護専門職としての指導力・技術力を育み、また研究に携わることで、研究者としての課題発見力、創造力、論理的思考力の向上にも役立っている。

- 17 -

宮崎大学 看護学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

修了生の約 30％は現職の看護師を含む有職者となっている。また、新規就職
は、約 60％となっており、そのうちの 25％は宮崎大学附属病院の採用となっている。以上のことから、宮崎大学研究科（大学）と宮崎大学附属病院（臨床）とが連携して、附属病院の看護師が大学院へ、看護学研究科の学生が宮崎大学附属病院へのキャリアパスに繋がっていることが伺える。

- 18 -

宮崎大学 工学部

６．工学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

20

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

22）- 19 -

宮崎大学 工学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

学生の主体的な学習を促すための特色ある取組の例として、複数の科目でア
クティブ・ラーニングが導入されている点と、平成 30 年度から実施した AO 入試
合格者への事前学習の実施が挙げられる。アクティブ・ラーニングの導入に関しては、FD 研修会等を開催して教員の理解を深めた結果、工学部では、開講科
目数に対するアクティブ・ラーニング導入科目数の割合が平成 28 年度は 46％であったが、平成 29 年度は 83％、平成 30 年度も同様に 83％、令和元年度は 91％と、導入可能な科目にはアクティブ・ラーニングが導入済みである。また、宮崎大学 FD／SD 研修会でのアクティブ・ラーニング導入科目の事例紹介から、導入により単位認定の平均点が改善しているとの報告がなされており、学生の講義内容の理解に効果が期待できる。

○

AO 入試を平成 30 年度に導入した。AO 入試合格者に対しては合格通知と同時に数学・物理の添削課題問題を同封し、２回の添削指導を行った。また、希望者に対しては宮崎大学において「物理学基礎実験体験教室」を実施し、宮崎県 26
名（うち宮崎県外７名）が参加した。さらに、各学科の合格者に対して研究室見学や講義･演習体験等の入学前教育も実施した。参加者から「実験などを学校ですることがなかったので、今日体験できて良かった」などの意見があり、入学前教育の効果が認められた。また、各高校へアンケート調査を行ったとこ
ろ、27 校中 25 校は講義･演習体験等の入学前教育を実施すべきと回答しており、必要とされていることがわかった。

○

数学や物理学の基礎学力が十分でない学生に対して補習を実施している。特に１年生対象である数学解析Ⅰ、Ⅱについては初回の授業で実力試験を実施
し、６割以下と点数の低かった学生に対して補習への出席を指示した（それ以外の学生も参加可能）。数学解析Ⅲ（２年生科目）においては、試験前に希望者に対し、数回補習を実施した。平成 30 年度は、数学解析Ⅰの出席指示学生は64 名、数学解析Ⅱは 86 名、出席学生の各科目単位取得率はそれぞれ 81％、73％
であり、実力試験で６割の点数を取れなかった学生の多くが、最終的には６割以上の点数を取って単位取得していることにより、補習の効果が認められた。
物理については、｢物理科学」において５月上旬に実力試験を実施し、点数の低- 20 -

宮崎大学 工学部

かった学生（15 点満点中７点以下、全体平均点 12 点）に対して補習への出席を指示した。補習は定期試験までに８日（１日２コマ）実施した。出席を指示された学生は 25 名、単位取得率 88％であり、実力試験で５割以下であった学生の多くが単位を取得している。また、補習出席者に行ったアンケートから、補習は「ためになった」と回答した学生が 69％であった。これらのことより、補習の効果が認められている。さらに、これらの補習の内容は、各学科の担任と連絡を取り、学生の学習姿勢を共有し、指導できる体制を取っている。
○

グローバル人材として等しく求められる「人間性・社会性・国際性」の涵養に主眼を置くと共に、国際社会で活躍するために必要となる「コミュニケーシ
ョン能力」の向上をめざすため、工学部では海外の大学間交流協定校を訪問して、工学系授業・演習および英語授業の聴講、現地学生との交流、校外学習に取り組む「海外体験学習」を通年集中の科目として開講している。平成 28 年度
は学部１年生から３年生までの計７名がマレーシアのインフラストラクチャー
大学クアラルンプール校（IUKL）（平成 28 年３月宮崎大学と大学間交流協定締結）に参加した。平成 29 年度は４名、平成 30 年度には８名、令和元年度は 10
名が約２週間参加した。平成 30 年度の事後のアンケート結果に、「現地で学生や先生、地元の方々と交流（主に会話）できましたか？」という問いに関して
は「十分にできた」と回答した学生が６名であり、残り２名は「どちらかといえばできた」と回答し、積極的にコミュニケーションをとることの重要性を学
ぶ良い研修となっている。

- 21 -

宮崎大学 工学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

卒業時の学生アンケートの結果から、「全体的な学習環境（授業・学習支
援・生活支援を含む）についての満足度」に関しては、「満足している」、「まあまあ満足している」の割合が、学部改組前の学生が卒業した平成 26 年度の最終学年で 78％、改組後の第１期生が卒業した平成 27 年度の最終学年では83％に向上し、第４期生が卒業した平成 30 年度は 83.6％、第５期生が卒業した
令和元年度は 85.3％と向上傾向であることより、改組による学習環境の改善および、改組後の FD 活動等による教育の質改善がアンケート結果から現れている。

- 22 -

宮崎大学 工学研究科

７．工学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

24

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

25）- 23 -

宮崎大学 工学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○「エンジニアリングコミュニケーション」では、学生が学部時代に研究した研究成果を学部１年生にわかりやすく伝える発表を行うことを実施しており、専門分野を素人にもわかりやすく伝えるコミュニケーション能力を育成している。

○

リンケージ・プログラム（LP）、ダブル・ディグリー・プログラム（DDP）の学生は、工学研究科規程第 15 条第２項の「成績優秀であり、優れた研究業績を上げた者については、１年次後半の学期以降に学位論文を提出することができる。」の制度を利用し、成績優秀と認定されて、平成 28 年度は LP で３名、DDPで４名、平成 29 年度は LP で４名、DDP で７名、平成 30 年度は LP で２名、DDPで 13 名、令和元年度は LP で４名、DDP で８名が１年間で学位論文を提出している。

○

シラバスは英語と日本語の併記を必須とし、教材も原則として英語で記載したことにより、英語教育を取り入れた科目が平成 28、29 年度は 63％、平成 30 年
度は 100％と増加した。

- 24 -

宮崎大学 工学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

特定サイバー防犯ボランティアとして、宮崎県警から工学研究科学生（平成29 年度３名、平成 30 年度５名、令和元年度７名）に対して委嘱され、活動している。活動内容としてはサイバーパトロールとして Twitter 上の不適切なものを見つけることや、サイバーセキュリティカレッジの講師として県内中学生を対象にネットトラブルに関する講演を行っている。

- 25 -

宮崎大学 農学部

８．農学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

27

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

28）- 26 -

宮崎大学 農学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

畜産業を主要な産業とする宮崎県において、家畜や飼料の生産から生産物の加工流通までを専門的な目線で俯瞰して産業育成をリードできる人材を育成するため、『産業動物コンサルタント育成プログラム』を畜産草地科学科内において実施しており、令和元年度に最初のプログラム修了生７名を輩出した。

○

畜産草地科学科および獣医学科では平成 25 年度から「産業動物分野における中核的専門人材養成プログラム開発事業」としてリカレント教育プログラム開発事業を実施している。同事業では、畜産技術者、臨床獣医師、家畜・公衆衛生獣医師として社会で働く人材の技能向上を目的とした、座学と実習で構成する総合的な卒後教育プログラムを開発した。平成 28 年度には同事業の外部評価を実施し、学外有識者からの助言によるプログラムの改善を進めながら、「産業動物分野における学び直し事業」として継続的に実施している。平成 28 年度
から平成 30 年度までの本事業の受講者は延べ 3,029 名であり、大家畜および中小家畜の生産から疾病・防疫まで幅広く情報を提供している。

- 27 -

宮崎大学 農学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔優れた点〕○

卒業生を雇用した就職先に行ったアンケートによると、卒業生を通して判断する農学部の教育の満足度について、約 94％から肯定的な回答を得た。農学部
卒業生について、就職先での実務において役立っている能力として挙げられたものは、農学部全学科で掲げているディプロマ・ポリシーでもある課題発見力・解決力、基礎学力、コミュニケーション能力などであった。

〔特色ある点〕○

卒業時学生に対する意見聴取は、「学習カルテ：アンケート」により実施している。同アンケートの集計結果によると、82％の卒業生がオリエンテーショ
ン、キャンパスガイド、大学のホームページなどから「ディプロマ・ポリシーを知っている」と回答した。また、95％以上の学生が「大学で受けた教育はディプロマ・ポリシーに沿ったものであった」と回答している。地域への関心についての質問では、87％の学生が「地域に関心がある」と回答し、85％以上の学生が「自然や社会とかかわりながら現場から学ぶ態度が身についた」と回答している。

- 28 -

宮崎大学 農学研究科

９．農学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

30

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

31）- 29 -

宮崎大学 農学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

農学研究科では、グローバル化が求められる農学分野において、国際的にリーダーシップを発揮できる専門家を育成する目的で農学国際コースを設置している。同コースでは、すべての授業を英語で実施することにより、学生の英語能力の向上を図るとともに、英語での研究発表を最終目標とした英語による発表要旨の作成、プレゼンテーション演習、学会等での研究発表を想定した演習科目であるサイエンス・コミュニケーション I・II を設置している。

○

アクティブ・ラーニングの導入を進めている。フィールド教育、課題解決型
学習（PBL）、ICT 等のメディア活用を取り入れたアクティブ・ラーニングの導入率は、平成 28 年度に実施した調査で 52％であったが、令和元年度カリキュラ
ムでは 78％に増加している。

- 30 -

宮崎大学 農学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔優れた点〕○

農学研究科修了生の就職先に行ったアンケートによると、修了生を通して判断する農学研究科の教育の満足度について、約 90％から肯定的な回答を得た。
また、実務において役立っている能力としては、専門能力、コミュニケーショ
ン能力、課題発見力・解決力、技術者としての倫理観などが高く評価された。

〔特色ある点〕○

研究科修了生（修了後１年）に行ったアンケートによると、約 90％の修了生
が「本研究科の教育は満足できる」と回答している。また、在学中に習得した知識・スキルで、修了後に役立っていると認識しているものとして、コミュニ
ケーション能力、課題探求能力、技術者としての知識や倫理観などが挙げられている。

- 31 -

宮崎大学 地域資源創成学部

10．地域資源創成学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

33

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

34）- 32 -

宮崎大学 地域資源創成学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
単位制ではなく学年制を適用しており、通常より多い 130 単位を卒業要件にしていることに加え、各学年進級時に比較的高いハードルを課しているにもかかわらず、留年生が少数に留まっている。また、卒業判定時に、修得単位総数だけでなく、ディプ
ロマ・ポリシーに対する到達度も、教授会において確認している。
〔優れた点〕○

地域資源創成学部では、学年制を適用している。すなわち、単位制とは異なり不合格となった科目だけを履修するのではなく、当該学年の科目を履修し直す。このため、原級留年となった場合は、別途再履修指定科目の履修指導を行う。ただし、原級留年の再履修指定科目のうち、前年度の評価が「秀」の評価の場合、また実習科目（単位認定済）は、再履修を免除するとともに、半期
GPA2.0 未満の学生に対しては、クラス担任もしくはゼミ担当教員と科目担当教員が連携し、当該学生との面談等を通じ、きめ細かな履修指導を行うことにしている。
【２年次進級時】→30 単位以上取得、GPA1.8 以上【３年次進級時】→２年次に 30 単位以上取得、累計 70 単位以上取得、GPA1.8 以
上【４年次進級時】→累計 100 単位以上取得、GPA1.8 以上【卒業時（卒業要件）】→累計 129 単位以上取得、GPA1.8 以上（平成 28 年度入学生）→累計 130 単位以上取得、GPA1.8 以上（平成 29 年度以降入学生）
半期 GPA2.0 未満の学生に対するクラス担任及び指導教員による履修指導については、平成 28 年前期から令和元年前期にかけて、半期に１回ずつ計７回実施した。対象学生は約 50 名で、半期 GPA の数値を基に、学生の生活状況、学業への意欲、次期以降の履修指導を行ってきた。その結果、原級留年をした学生は、
平成 29 年度の１名に留まっている。

〔特色ある点〕○

令和元年度の１期生の卒業判定において、単なる単位修得総数や卒業研究成果に基づいた卒業判定だけでなく、３ポリシーに基づく教育の実施とその効果- 33 -

宮崎大学 地域資源創成学部の把握・可視化の方法として、教育学生支援センター及び IR 推進センターの連
携の下ディプロマ・ポリシーとそれに対応する授業科目群の修得状況を集計
し、教授会においてディプロマ・ポリシーの到達度の確認も行った。
○

地域資源創成学部地域創造コース（地域・都市計画論）では、ゼミ活動の地
域創造実践の授業として地元自治体と連携した自治体の調査と課題解決に向けた政策提案を考察した。その成果を自治体と連携して公開発表で行ってきた。
例えば平成 29 年、平成 30 年と小林市の地方創生課から受託を受けて中心市街地の活性化や観光やマルシェの活性化、郊外の須木町の振興など多岐にわたる課
題を学生が現地で調査して課題解決に向けた提案を公開発表会で行い、提案の一部は「第２期てなんど小林総合戦略」にも政策として記載された。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

令和元年度、内閣府の「地方創生政策アイデアコンテスト 2019」に、地域資源創成学部企業マネジメントコースの３年生のチームが「大学生以上一般の部」で、地方審査を通過し、九州経済産業局長賞を受賞した（テーマ：都農の
道の駅の活性化）。

○

朝日新聞主催、文部科学省・外務省共催の「大学 SDGs ACTION! AWARDS 2020」でファイナリスト賞を獲得した。このコンテストは大学生が SDGs（持続可能な開発目標）の達成を目指して、オリジナルのアイデアを発表するものである。
企業マネジメントコースの学生は 119 組の応募の中から最終選考会へ出場する 12組の中に選ばれ、コンテストではファイナリスト賞を獲得した。発表したアイ
デアは、「アフリカへの人道支援を通じたグローバル教育の実践（トーゴ共和国の井戸修復プロジェクト）」で、ゼミで実施したトーゴ共和国への支援活動
を体験型の授業として実施し、学生にアフリカへの支援活動を実践的に学んでもらうアイデアであった。

- 34 -

宮崎大学 医学獣医学総合研究科

11．医学獣医学総合研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

36

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

36）- 35 -

宮崎大学 医学獣医学総合研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

指導体制は、指導教員及び副指導教員２名を医学系と獣医学系の教員で実施しており、学位論文においても、主査及び副査２名を医学系と獣医学系の教員で審査している。

○

宮 崎 大 学 産 業 動 物 防 疫 リ サ ー チ セ ン タ ー （ CADIC ： Center for Animal
Diseases Control）と連携して、県内の獣医師・医師・畜産領域技術者、大学院生を対象に人獣共通感染症を中心とした教育セミナー等を定期的に開催し、地域防疫に関連する教育活動を実施している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 36 -

宮崎大学 農学工学総合研究科

12．農学工学総合研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

38

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

38）- 37 -

宮崎大学 農学工学総合研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

指導教員として、農学・工学の両分野の教員が必ず入ることにより、特別研究において深い専門性だけでなく、異なった観点からのアプローチの実現を目指している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 38 -