1 5 コミュニティスポーツの現場からコミュニティが未来のパラリンピアンを創る～パラリンピアンの競技力向上にむけて～筑波大学人間系内パラリンピック研究・支援グループ（2014 年、2015 年 調査・研究助成）

話し手： 宮本 俊和さん（筑波大学人間系 教授）

2016 年は、リオオリンピック・パラリンピックの年でした。パラリンピックでは金メダルの獲得はなりませんでしたが、選手たちの活躍によりメダル獲得数はロンドンを上回りました。
しかしながらパラリンピアンのスポーツ環境は、まだまだ課題が山積みの状態です。今回は、特に視覚に障害を持つ人たちの日頃のスポーツ環境について調査を行った、筑波大学の宮本教授にお話を伺いました。

そういった流れの中で、理療科として何をすべきか考えました。実はこれまで視覚障がいのあるパラリンピアンに対して心身のコンディションのケアは行っていたものの、社会的な支援や競技力の向上についての支援は行ってきませんでした。そこで本助成において、視覚障がいのあるパラリンピアンの競技力向上にはどのような障壁があるのか、という基礎調査を行うこととしました。
宮本俊和教授 後ろの壁にはリオパラリンピックのメダリストの写真●なぜこの研究を始められたのでしょうか
私が所属する筑波大学理療科教員養成施設は、盲学校の理療科（鍼灸マッサージを教える課程）教員を養成する国内唯一の教育組織です。鍼、灸、マッサージの国家資格を取得した人が入学し、ほとんどが盲学校の理療科の先生になります。

本施設からは、1988 年のパラリンピックソウル大会以後、20 名のパラリンピアンを輩出しています。そのうち９名がメダリストです。今年のリオパラリンピックでも２名（柔道の広瀬選手、マラソンの岡村選手）が銀メダ
ルと銅メダルを獲得しました。

ですので、私たちは日常的にパラリンピアンに非常に近いところにいることになります。筑波大学からは、多くのオリンピアンも排出してきました。

そんな中、2013 年にオリンピック・パラリンピックの東京への招致が正式に決まって、我々筑波大学としても全学をあげてオリンピック・パラリンピックの支援を行うこととなりました。

ちょうど 2014 年に、パラリンピックの管轄が厚生労働省から文部科学省に移管されました。障がい者スポー
ツは従来のリハビリテーションの位置づけから、ハイパフォーマンスが求められるようになってきました。

視覚障がい者がスポーツをする際、サポート体制が手薄であるとは聞いていましたが、実際どういったことが要因なのかを調べようと考えました。パラリンピアンや盲学校の教員・生徒を対象にスポーツを行う上での様々な問題についてインタビュー調査とアンケート調査を行い、最後にその結果をシンポジウムで議論することにしました。

●調査では、どのようなことが分かってきたのでしょうか
まずインタビュー記録から言葉を拾って集計しました。

競技力向上の障壁については、大きく３つの要因があることが分かりました。

一つ目は、人の問題です。まず選手そのものです。実は盲学校に通う生徒数は年々減っている現状があります。
これは医療技術の進歩や視覚に障がいがあっても普通学級に通う子どもが増えていることが考えられます。そのため、将来有望な選手を見つけるのが困難になってきています。

また、指導者が少ないという問題もあります。体育の先生でもパラリンピック競技の経験がある人はほとんどいません。また、盲学校の人事の仕組みにも問題があります。盲学校は各都道府県に大体 1 校設置されています

が、教員は公務員にあたります。そのため定期的に人事●今回の調査結果を今後どのように生かしていかれるのでしょうか
パラリンピアンを輩出することが難しい現状がある中で、今後地域の中で視覚障がい者がスポーツを行える環境を整えて、多くの人がパラリンピックスポーツに接する機会を増やしていくことが重要だと思いました。コミュ
ニティでスポーツ人材を支えていかないと、パラリンピアンの競技力向上は見込めません。
リオデジャネイロパラリンピック 柔道チーム

異動があります。盲学校からの異動先が盲学校とは限りません。ですから、いくら盲学校で体育の先生が視覚障がい者スポーツの指導スキルを身に着けても、それが継続して活かされないのです。

次に場所・環境の問題です。視覚障がい者を受け入れる体育施設はまだまだ少ない状況です。障がい者が使えるスポーツ施設があっても、数が少ないことから、スポーツをやりたい障がい者が多いと日常的に使うことができません。また、一般のスポーツ施設が使えたとしても、障がい者のスポーツ環境をコミュニティベースで整えていくことは、未来の日本の健康を支える礎になると信じています。というのも、4 人に 1 人が 65 歳以上という超高齢化社会においては、必然的に肢体不自由や視覚聴覚の障がいを持つ人が増えることになります。そのため、今回のパラリンピアンの競技力向上の調査結果や、それをもとに導き出されるノウハウというものが、そのまま未来の日本に役立つ。そういったことを見据えています。
今回の調査では、その基礎データを手に入れることができたと考えています。

多くは街の中心から離れたところにあるため、障がい者にとっては利用しづらい環境にあります。

最後にお金の問題です。パラリンピックの選手強化に予算がつくようになりましたが、オリンピック選手とは大きな差があります。パラリンピアンは、これまでほとんど手弁当で試合に行っていました。

●アンケートの結果からはどうでしょうか
盲学校の生徒を対象に、スポーツの実施状況について聞きました。600 名ほどの回答があり、盲学校でクラブ＜インタビューを終えて＞
宮本教授の調査から、パラリンピアンのスポーツ環境にはたくさんのズレが生じていることが分かった。教育現場とスポーツ現場の人材育成のズレ、スポーツ施設と日常生活圏のズレなどなど。様々なズレが積み重なることで視覚障がい者のスポーツ機会が失われている。
教授が最後に地域の中で障がい者のスポーツ機会をつくることが重要と話されていたが、パラリンピアンの輩出には、まさにコミュニティスポーツの発展が必至となりそうだ。
〔インタビュー・2016 年 9 月 20 日（火）於：筑波大学理療科
教員養成施設、文責：市民社会創造ファンド 山田絵美〕

活動をやっている人とやっていない人では、日々の活動で何が違うのかを分析しました。

スポーツを実施している人は、やはり情報をいっぱい持っている、つまりスポーツに触れるチャンネルを多く持っていることが分かりました。一方で、スポーツをやっていない人は、それがなくて、またスポーツする場所の問題も大きいことが分かりました。

アンケートの中で興味深かったのは、盲学校の体育の授業で実施しているスポーツ種目でした。グラウンドソフトボール、フロアバレーボールなどパラリンピック種目でないスポーツ種目を実施していることが分かりまし―研究者プロフィール―
宮本俊和（筑波大学人間系内パラリンピック研究・支援グループ、筑波大学人間系教授）

１９８０年、国際鍼灸専門学校卒業。１９８１年、筑波大学理療科教員養成施設臨床専攻課程修了。現在、筑波大学大学院人間総合科学研究科スポーツ医学専攻教授・同大学理療科教員養成施設長。１９８４年から筑波大学陸上競技部の鍼治療を開始し、現在は同大スポーツクリニックで鍼治療を行う。スポーツ
障害の治療に関する執筆・監修多数。日本視覚障害者柔道連盟理事。

た。つまり、盲学校でのスポーツの経験が必ずしもパラリンピックを目指す土壌にはならないことが分かりました。

また、盲学校で経験したスポーツも、卒業後は地域の中であまり行われていませんでした。アンケートによると、彼らが地域で実施するスポーツの上位はウォーキングで※本ページの写真は、団体提供した。

スミセイ

コミュニティスポーツ推進助成プログラム 2015