H27

中核16

平成２７年度「成長分野等における中核的専門人材養成等の戦略的推進」事業 実績報告書

１．分野名⑧医療・福祉・健康（福祉）「その他」分野名

２．事業名
障害者スポーツ支援の専門性を備えた理学療法士・作業療法士育成のための学び直しプログラム開発・実施

３．実施した職域プロジェクト（１） 職域プロジェクトＡ（「地域版学び直し教育プログラム」の開発・実証」）○

職域プロジェクト
（２） 職域プロジェクトＢ（「特色ある教育推進のための教育カリキュラム」の開発・実証）※実施した取組いずれかひとつに「○」を記入すること。（大学院プログラムは別様式）「女性の学び直し」に対応する場合、右欄チェック
４．代表機関■ 代表法人（申請法人）等
法 人 名

学校法人福田学園

理 事 長 名 福田 益和
学 校 名

大阪保健医療大学〒 530-0043

所 在 地

大阪府大阪市北区天満１丁目１７−３■ 事業責任者（事業全体の統括責任者）■ 事務担当者 （文部科学省との連絡担当者）

職名

教職員職名

事務職員

氏

名

足立一

氏

名

中野 尚美

06-6352-0093

電話番号

06-6352-0093

ＦＡＸ番号

06-6352-5995

Ｅ－ｍａｉlnaomi.nakano@fukuda.ac.jp

電話番号
Ｅ－ｍａｉlhajime.adachi@ohsu.ac.jp

５．職域プロジェクトの構成機関・構成員等（１）構成機関（機関として本事業に参画する学校・企業・団体等）
構成機関（学校・団体・機関等）の名称

役割等

都道府県名

統括

大阪府

2 学校法人福田学園 大阪リハビリテーション専門学校

モデルカリキュラム

大阪府

3 一般社団法人セレッソ大阪スポーツクラブ

モデルカリキュラム

大阪府

4 株式会社アイナックコーポレーション

モデルカリキュラム

兵庫県

実証

大阪府

6 大阪府立すながわ高等支援学校

モデルカリキュラム

大阪府

7 学校法人常陽学園 東京医療学院大学

モデルカリキュラム

東京都

8 学校法人摺河学園 ハーベスト医療福祉専門学校

モデルカリキュラム

兵庫県

9 医療法人伯鳳会 西はりま医療専門学校

モデルカリキュラム

兵庫県

10 学校法人センチュリー・カレッジ専門学校金沢リハビリテーションアカデミー

モデルカリキュラム

石川県

実証

大阪府

コンソーシアム委員会

東京都

1 学校法人福田学園 大阪保健医療大学

5 株式会社エルアイ武田

11 社会福祉法人北摂杉の子会
12 学校法人後藤学園（２）構成員（委員）の氏名（上記（１）の機関から参画する者及び個人で本事業に参画する者等）
氏名

所属・職名

役割等

都道府県名

足立一

学校法人福田学園大阪保健医療大学

統括責任者

大阪府

中野尚美

学校法人福田学園

事務責任者

大阪府

辻郁

学校法人福田学園大阪保健医療大学

モデルカリキュラム分科会代表

大阪府

山田隆人

学校法人福田学園大阪保健医療大学

教材制作・ｅラーニング分科会代表

大阪府

井口知也

学校法人福田学園大阪保健医療大学

実証

大阪府

島雅人

学校法人福田学園大阪保健医療大学

実証

大阪府

大友健治

学校法人福田学園大阪リハビリテーション専門学校

実証

大阪府

清水達哉

一般社団法人セレッソ大阪スポーツクラブ

モデルカリキュラム

大阪府

原信生

一般社団法人セレッソ大阪スポーツクラブ

モデルカリキュラム

大阪府

中尾拓

株式会社アイナックコーポレーション

モデルカリキュラム

兵庫県

大森千恵

株式会社エルアイ武田

実証

大阪府

野口早織

大阪府立すながわ高等支援学校

モデルカリキュラム

大阪府内田学

学校法人常陽学園東京医療学院大学

モデルカリキュラム

東京都

竹中有

学校法人摺河学園ハーベスト医療福祉専門学校

モデルカリキュラム

兵庫県

亀山一義

医療法人伯鳳会西はりま医療専門学校

モデルカリキュラム

兵庫県

濱西夕子

学校法人センチュリー・カレッジ専門学校金沢リハビリテーションアカデミー

モデルカリキュラム

石川県

小林哲理

社会福祉法人北摂杉の子会

実証

大阪府

鈴木達也

学校法人聖隷学園聖隷クリストファー大学

モデルカリキュラム

静岡県

北田泰敏

社会福祉法人明石恵泉福祉会介護老人保健施設恵泉

教材制作・ｅラーニング

兵庫県

糸谷圭介

神戸国際大学

モデルカリキュラム

兵庫県

兵頭明

学校法人後藤学園

コンソーシアム委員

東京都（２）-①実施委員会（構成員（委員）の氏名（上記（２）の者うち本委員会構成員））
氏名

所属・職名

役割等

都道府県名

足立一

学校法人福田学園大阪保健医療大学

統括責任者

大阪府

中野尚美

学校法人福田学園

事務責任者

大阪府

辻郁

学校法人福田学園大阪保健医療大学

モデルカリキュラム分科会代表

大阪府

山田隆人

学校法人福田学園大阪保健医療大学

教材制作・ｅラーニング分科会代表

大阪府

井口知也

学校法人福田学園大阪保健医療大学

実証

大阪府

島雅人

学校法人福田学園大阪保健医療大学

実証

大阪府

大友健治

学校法人福田学園大阪リハビリテーション専門学校

実証

大阪府

清水達哉

一般社団法人セレッソ大阪スポーツクラブ

モデルカリキュラム

大阪府

原信生

一般社団法人セレッソ大阪スポーツクラブ

モデルカリキュラム

大阪府

中尾拓

株式会社アイナックコーポレーション

モデルカリキュラム

兵庫県

大森千恵

株式会社エルアイ武田

実証

大阪府

野口早織

大阪府立すながわ高等支援学校

モデルカリキュラム

大阪府

内田学

学校法人常陽学園東京医療学院大学

モデルカリキュラム

東京都

竹中有

学校法人摺河学園ハーベスト医療福祉専門学校

モデルカリキュラム

兵庫県

亀山一義

医療法人伯鳳会西はりま医療専門学校

モデルカリキュラム

兵庫県

濱西夕子

学校法人センチュリー・カレッジ専門学校金沢リハビリテーションアカデミー

モデルカリキュラム

石川県

小林哲理

社会福祉法人北摂杉の子会

実証

大阪府

鈴木達也

学校法人聖隷学園聖隷クリストファー大学

モデルカリキュラム

静岡県

北田泰敏

社会福祉法人明石恵泉福祉会介護老人保健施設恵泉

教材制作・ｅラーニング

兵庫県

糸谷圭介

神戸国際大学

モデルカリキュラム

兵庫県（２）-②運営委員会（構成員（委員）の氏名（上記（２）の者うち本委員会構成員））
氏名

所属・職名

役割等

都道府県名

足立一

学校法人福田学園大阪保健医療大学

統括責任者

大阪府

辻郁

学校法人福田学園大阪保健医療大学

モデルカリキュラム分科会代表

大阪府

山田隆人

学校法人福田学園大阪保健医療大学

教材制作・ｅラーニング分科会代表

大阪府

島雅人

学校法人福田学園大阪保健医療大学

教材制作

大阪府

井口知也

学校法人福田学園大阪保健医療大学

実証

大阪府

（３） 下部組織 （設置は任意）
名称（ モデルカリキュラム分科会 ）
氏名

所属・職名

役割等

都道府県名

辻郁

学校法人福田学園大阪保健医療大学

代表

大阪府

井口知也

学校法人福田学園大阪保健医療大学

副代表

大阪府

清水達哉

一般社団法人セレッソ大阪スポーツクラブ

委員

大阪府

原信生

一般社団法人セレッソ大阪スポーツクラブ

委員

大阪府

中尾拓

株式会社アイナックコーポレーション

委員

兵庫県

野口早織

大阪府立すながわ高等支援学校委員

大阪府

内田学

学校法人常陽学園東京医療学院大学

委員

東京都

竹中有

学校法人摺河学園ハーベスト医療福祉専門学校委員

兵庫県

亀山一義医療法人伯鳳会西はりま医療専門学校委員

兵庫県

濱西夕子

学校法人センチュリー・カレッジ専門学校金沢リハビリテーションアカデミー委員

石川県

鈴木達也

学校法人聖隷学園聖隷クリストファー大学

委員

静岡県

糸谷圭介

神戸国際大学委員

兵庫県

所属・職名

役割等

都道府県名

山田隆人

学校法人福田学園大阪保健医療大学

代表

大阪府

井口知也

学校法人福田学園大阪保健医療大学

副代表

大阪府

島雅人

学校法人福田学園大阪保健医療大学委員

大阪府

北田泰敏

社会福祉法人明石恵泉福祉会介護老人保健施設恵泉委員

兵庫県

大友健治

学校法人福田学園大阪リハビリテーション専門学校委員

大阪府

大森千恵

株式会社エルアイ武田委員

大阪府

小林哲理

社会福祉法人北摂杉の子会委員

大阪府

名称（ 教材制作・ｅラーニング構築分科会 ）氏名

（４）事業の実施体制図（イメージ）６．事業の内容等（１）事業の目的・概要①目的・概要2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催が近づくにつれ、障害者による競技スポーツへの注目度も高まっている。しかし、近年では、障害者スポーツは高度な技を競う競技スポーツだけでなく、リハビリテーションスポーツからレクリエーションスポーツまで、その裾野が急速に広がりつつある。今後、障害者スポーツのさらなる発展を見据えると、スポーツの目的や障害種別、ライフステージに応じた支援ができる専門人材の育成・確保が不可欠となる。
そこで本事業では、リハビリ専門職である理学療法士・作業療法士（ＰＴ・ＯＴ）が障害者スポーツ支援に係る専門性を修得することを目的とする学び直しプログラムの開発・実施に取り組むこととした。リハビリテーションの専門職である理学療法士・作業療法士は、もともと障害者やスポーツとの専門的な関わりも強く、障害者スポーツ支援は格好の活動フィールドになると考えられるからである。
この事業を通して、障害者スポーツの今後の発展に資する中核的専門人材（ＰＴ・ＯＴ）を養成する。
同時に、この取組では、ＰＴ・ＯＴの新たな活動の場「職域の拡大」を図ることも狙いとする。
事業として養成する人材像の想定は「障害者スポーツを支援する専門性を備えた理学療法士・作業療法士」である。
②養成する人材像
障害者スポーツを支援する専門性を備えた理学療法士・作業療法士（２）事業の実施意義や必要性について①当該分野における人材需要等の状況、それを踏まえた事業の実施意義●障害者スポーツの広がりと活発化
2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催が決定した2013年の夏以来、国内ではアスリートによる競技スポーツに対する関心がにわかに高まっている。とりわけ昨今では、障害者が高度な技術を競うパラリンピックが注目されるケースも増えている。
一般に障害者スポーツは、パラリンピックに代表される競技スポーツの他、機能回復訓練の一環として行われるリハビリテーションスポーツ、日常生活の中で障害や体力に応じた運動を行う生涯スポーツ（市民スポーツ）などに大別される。
近年では、障害者の間に、競技スポーツやリハビリテーションスポーツだけでなく、日常生活を楽しみ、障害に応じた心身の健康増進を図る生涯スポーツが浸透しつつある。
障害者スポーツの着実な広がりと活発化の傾向を示す一例として、以下に大阪市「長居障がい者スポーツセンター」の施設利用者数を引用する。これによれば、平成19年度に30万人を上回り、それ以降緩やかではあるものの、堅実な増加の傾向にあることが見て取れる。公益財団法人笹川スポーツ財団の調査（平成25年）によれば、このような施設の利用状況の傾向は大阪などの大都市部に限ったものではなく、全国的に障害者スポーツセンターの施設利用者は多いと報告されている。
大阪市長居障がい者スポーツセンター施設利用者数（延人数）の推移

全国障がい者スポーツ大会参加者数の推移

また、上のグラフは文部科学省と日本障がい者スポーツ協会主催の「全国障がい者スポーツ大会」参加者数の推移だが、毎年3,000人を超える参加者がある。現在、さまざまな障害者のスポーツ大会・催しが全国で行われているが、このようなデータからも障害者の日常的な暮らしの中に、スポーツがさまざまな形で着実に広がりつつある状況を見て取ることができる。
●障害者のスポーツ実施に対するニーズ
障害者スポーツの着実な広がりの背景には、障害者やその家族のスポーツ実施に対する強いニーズがある。例えば、厚生労働省障害者総合福祉推進事業として北陸地方で実施された障害者の社会参加活動の支援に関する調査（平成23年度）によれば、「社会参加や余暇を過ごすために希望する活動」として「運動」と答えたものが、知的障害者の39％、精神障害者も29％と高い比率になっている。一方、その保護者の側も「余暇をスポーツで過ごしてほしい」とする意見が知的障害者の35％、精神障害者の29％で、障害者とその家族のいずれもが余暇の過ごし方としてスポーツを望む声が多数である。
また、平成24年度文部科学省委託事業で、学校法人福田学園大阪保健医療大学が障害者福祉施設を対象に行ったスポーツ活動の実施状況に関する調査（以下、平成24年度事業調査）でも、施設利用者の半数以上の家族からスポーツ実施を望む声があり、施設の80％が「今後、スポーツ活動に取り組んでいきたい」という回答を得た。また、スポーツ活動の目的としては、楽しみ・気晴らし、運動不足解消、健康と体力作りとする意見が8割を占めており、レクリエーションや健康維持・増進を狙いとする生涯スポーツへの強い志向性も確認できている。
●障害者スポーツの抱える課題 スポーツ指導・支援者の人材不足
国や地方公共団体の施策や民間の取組などから、障害者スポーツの実施環境の整備・充実化も確実に進んでいる。
しかしながら、障害者やその家族の要望に対し十分に応える形で、スポーツ活動に取り組むことができている施設は少ないのが実態である。例えば、平成24年度事業調査では、施設の80％が「今後、スポーツ活動に取り組んでいきたい」という意向を持ちながらも、その一方で7割が「スポーツ活動の実施に困難を感じている」ことも明らかとなっている。その理由として多いのは、「適切なスポーツ指導者・支援者がいない」とする回答である。
障害者スポーツの指導者については、日本障がい者スポーツ協会の「障害者スポーツ指導員」制度がある。これまでに養成された指導員は2万人以上と高い実績を有するが、その約半数が指導員としての活動を実施しておらず、現在活動中の指導員も約6割がボランティアというのが現状である。そのため障害者スポーツの指導・支援に係る専門人材は依然として不足しており、これからの障害者スポーツの発展にあたっては、指導・支援人材の養成・確保が重要な課題となっている。

②取組が求められている状況、本事業により推進する必要性●障害者スポーツを支援する専門人材の必要性
上述の通り、障害者の側にはスポーツ実施に対する多様なニーズがある一方で、それを支援できる専門人材が不足しているのが現状である。
近年における障害者スポーツの高まり、これからの発展や普及を見据えると、障害者スポーツの目的や特性、あるいは障害の種別、ライフステージなどに応じた的確な支援ができる専門人材の養成・確保が不可欠である。
●リハビリ専門職の学び直しによる障害者スポーツ支援の専門人材養成
そこで本事業では、理学療法士・作業療法士が障害者スポーツの支援に係る専門知識・技術を修得することを目的とする学び直しプログラムの開発・実施に取り組むこととした。
理学療法士・作業療法士を対象とするのは、リハビリテーションの専門職としての専門性と障害者スポーツの間には、リハビリテーションスポーツなど多くの接点や共通領域があり、適切なカリキュラムを設定することで、短期のうちに障害者スポーツ支援の実践力を獲得できると想定されるためである。
この取組を通して、障害者スポーツのこれからの発展・普及に貢献できる中核的な専門人材を養成していく。
また、理学療法士・作業療法士の側からみれば、これまでの活動領域に新たに「障害者スポーツ支援」が加わることになり、職域・活動領域の拡大化も図っていく。

（３）前年度までの取組概要・成果と本事業との継続性（平成23年度事業）該当する取組はありません。
（平成24年度事業）該当する取組はありません。
（平成25年度事業）該当する取組はありません。
（平成26年度事業）該当する取組はありません。

（４）事業の成果目標・達成状況①事業計画書に記載されている活動指標(アウトプット)・成果目標及び成果実績(アウトカム)１）モデルカリキュラム
理学療法士・作業療法士を対象とする、障害者スポーツ支援専門人材育成のためのモデルカリ
キュラム２）モデルカリキュラム準拠のｅラーニング教材
モデルカリキュラムに準拠したｅラーニング教材（デジタル教材）②上記目標等に対する達成等状況
事業当初の計画通り、理学療法士・作業療法士が障害者スポーツ支援に関する専門知識を学ぶモデルカリキュラムを策定し、それに準拠した講義動画型のｅラーニング教材を制作した。モデルカリ
キュラムは多忙な社会人に配慮しコンパクトな設計で、ｅラーニング教材も講義映像を中心とする学びやすい仕様になっている。

（５）事業の実施内容① 会議（目的、体制、開催回数等）■実施委員会
目的：事業計画に基づき、事業活動の具体化・推進に関しての重要事項の検討、決定を行い、事業全体のマネジメントを担当する。さらに、事業成果の周知、普及促進の方策を実施する。
体制：理学療法士・作業療法士の養成機関、関連組織、障害者福祉施設、スポーツクラブ等による産学連携体制
回数：3回（第1回実施委員会）
・日程 平成27年9月9日（水）・議題 委員長挨拶、委員自己紹介、事業計画説明、モデルカリキュラム（案）説明、ｅラーニング教材（案）説明 他（第2回実施委員会）
・日程 平成27年12月2日（水）・議題 モデルカリキュラム（案）の検討、ｅラーニング教材の内容・制作状況説明と検討、意見交換他（第3回実施委員会）
・日程 平成28年2月11日
・議題 事業成果の検討、次年度展開・構想の検討 他② 調査等（目的、対象、規模、手法、実施方法、結果概要等）
該当する取組はありません。
③ カリキュラム、達成度評価、教材等作成（目的、概要等）
１）モデルカリキュラム
理学療法士・作業療法士が各々の専門性を活かしながら、専門職として障害者スポーツを支援する上で必要となる専門知識・技術、心構えや態度などを習得することを狙いとする学び直しプログラムのためのモデルカリキュラムである。
実務に従事する理学療法士・作業療法士の時間的な制約等も考慮し、障害者スポーツ支援に係る専門知識・技術等を短期間・短時間のうちに学べるよう、全体はコンパクトな設計となっている。以下にモデルカリキュラムを構成する科目と学習単元を一覧で示す。
モデルカリキュラム

■Ⅰ障がい者スポーツの概要
障がい者スポーツの目的や歴史的変遷、現状と課題等について学ぶ他、理学療法士・作業療法士が取得可能な障がい者スポーツ関連の資格を理解する。
■Ⅱ障がい者スポーツの指導と運営「するスポーツ」（障害者が行うスポーツ）を指導する際のリスク管理・応急処置の他、「見るスポーツ」「支えるスポーツ」なども含めた幅広い意味でのスポーツ支援における指導・運営を学ぶ。
■Ⅲ障がい者スポーツ指導と運営の実際
障がい者スポーツの指導と運営に関する事例を通して、その実践について具体的に学習する。障害者の社会参加向上や参加支援実践等の事例を取り上げる。
■Ⅳ障がい者スポーツ研究の実際障害者スポーツ研究の必要性や進め方などについて学習する。さらに、運動技能や健康増進などの具体的な研究例を取り上げ、障がい者スポーツ研究への理解を深める。
■Ⅴ障がい者スポーツに関連する法制度
障害者スポーツに関連する法制度で、理学療法士・作業療法士に把握しておいてほしいものを取り上げる。ここで取り上げるのは障害者基本法、障害者総合支援法、介護保険制度、障害者雇用促進法、スポーツ基本法である。
■Ⅵ障がい者スポーツ指導と運営実習
障害者を対象とするサッカースクール等において、科目Ⅰ～Ⅴで学んだ知識を活かしながらスポーツ支援を実際に実施する。
２）ｅラーニング教材■概要
モデルカリキュラムに基づくｅラーニング教材を制作した。具体的には、モデルカリキュラムのうち、講義科目に相当する5つの科目のｅラーニング化を行った。
Ⅰ 障がい者スポーツの概要
Ⅱ 障がい者スポーツの指導と運営
Ⅲ 障がい者スポーツの指導と運営の実際
Ⅳ 障がい者スポーツ研究の実際
Ⅴ 障がい者スポーツに関連する法制度■目的
本事業が対象者として想定しているのは、実務に従事している理学療法士・作業療法士（実務者）である。多くの場合、多忙な実務者にとって、日々の業務の合間に学び直しの時間を作ることは容易ではないため、学び直しプログラムを提供する側は、学びの利便性について十分に考慮する必要がある。
通学の必要がなく、自宅や勤務先などで都合のいい時間に繰り返し学習することが可能なｅラー
ニングは、このような多忙な実務者に使い勝手の優れた学習機会を提供するしくみである。これまでの数多くの事例から、教室での講義と同等の学習効果が得られることも確かめられている。
本事業では、このようなｅラーニングの利点や教育効果を活かすことによって、多忙な実務者でも学びやすい学習の機会を提供することを目的としている。同時に、自己学習環境を整備することで、通学（スクーリング）の質向上や充実化を図ることも狙いである。
■仕様
学習者（ｅラーニングのユーザ）は、インターネット接続されたパソコンからｅラーニング教材にアクセスし、学習を進める。学習者のパソコンに特別なプラグイン（機能を追加するためのソフトウェア）は不要で、標準的なソフトウェア構成であれば利用が可能である。なお、仕様的にはパソコンの他、スマートフォン、タブレットからも利用することができる。
■学習画面
以下にｅラーニング教材の画面例を掲載する。
画面の手前に講義を担当する講師、その背景に板書に相当する説明資料（パワーポイントのスライド）が示される。講義の進みと説明資料は連動しており、講義の内容に応じて説明資料が切り替わっていく。
マウスカーソル（マウスポインタ）を画面上に移動させると、画面の下部に「再生」「停止」「一時停止」「巻き戻し」「早送り」などからなるメニューが表示され、これらを操作することで、学習者は繰り返して同じ部分を視聴したり、すでに学習を終えている箇所を省いて先に進んだりすることができる。さらに、講義動画で学習した後に理解を確かめるための確認問題（テスト）も用意されている。

ｅラーニング教材の画面例

３）コラボレーション支援環境■概要
ｅラーニング教材で学ぶ学習者同士や担当講師、関係者などが障害者スポーツやその支援に関する情報や指導ノウハウなどの共有化を図り、そのコラボレーションを促進するためのネットワーク環境について検討し、そのプロトタイプとして「コラボレーション支援環境」を構築した。
この支援環境の主な機能は、ｅラーニング教材の配信と学習者をはじめとする利用者間の情報共有などのコラボレーションの支援である。
■コラボレーション支援環境の実際
コラボレーション支援環境は、オープンソース方式のSNS構築ソフトであるOpenPNEを基盤として整備されている。具体的には、OpenPNEのコミュニティ機能を利用し、学習テーマごとにコミュニティを設置し、その場においてｅラーニング教材の提供と学習者間の情報交流を行う。
④ 実証等（目的、対象、概要、実証結果等）
事業で策定したモデルカリキュラム、ｅラーニング教材の活用方策として、次年度以降にモデルカリキュラムの実習科目「Ⅵ障がい者スポーツ指導と運営実習」をスクーリングとして実施する実証講座について検討を行った。その構想の主な点を以下に列記する。
・対象 障害者スポーツ支援に関心のある理学療法士・作業療法士
・募集活動
受講者募集は実施委員会の各構成機関の協力を得て進める。
・実施時期（想定）7月～8月：受講者募集 9月～10月：ｅラーニング教材による自己学習
11月～12月：スクーリング⑤ 成果のとりまとめ等（成果物、報告会等）（成果物）①モデルカリキュラム②モデルカリキュラム準拠のｅラーニング教材③コラボレーション支援環境④事業成果報告書（成果報告会）
事業の終了時に成果報告会を実施。
・日程 平成28年2月11日（木・祝日） 13：00～14：00
・場所 大阪保健医療大学
・対象
障害者スポーツ支援に関心を有する、または従事している教育機関関係者、スポーツクラブ関係者、福祉施設等関係者

（６）事業終了後の方針について（成果の活用、継続性、発展性 等）（事業成果の普及）①モデルカリキュラム → 学び直しプログラムとして実施②ｅラーニング教材 → ③と共に自由に利用できる教材として公開③コラボレーション支援環境 → ②と共に自由に利用できる学習環境として公開④事業成果報告書 → 関係機関等に配布（事業成果の活用等）①モデルカリキュラムに基づき、理学療法士・作業療法士を対象とする学び直しプログラムを実施。
モデルカリキュラムの一部改編等により養成課程の学生への適用も検討。
②ｅラーニング教材と③コラボレーション支援環境は、学び直しプログラムの実施に合わせて自由に閲覧できる教材・学習環境として公開し活用を推進。
④事業成果報告書は関係機関に対して配布し、今年度の成果の周知を図ると同時に、次年度以降に予定している学び直しプログラムの実施へとつなげる。

（７）「女性の学び直し」に対応した取組内容等（事業実施体制、プログラム構成、環境配慮等、女性の学び直しに対応する取組内容、成果物概要等）※「３．実施した職域プロジェクト」で、「女性の学び直し」対応欄 にチェックを入れた場合に記入。

（８）成果の公開状況（本事業の成果の公開状況）
事業成果報告書を配布（紙媒体）
事業成果報告書をインターネット上で公開（コンテンツ）

成果物を公開している 本学の「情報公開」にて事業実績を公開している。
webページのアドレス http://www.ohsu.ac.jp/about/openinfo/release.html