訂正表(Ｈ２８年４月１日）「本支管指針(工事編)」Ｈ２３年１２月改訂版（Ｈ２４年１月発行）
一般社団法人日本ガス協会「本支管指針(工事編) (JGA 指-202-11)」訂正表
注）技術的な変更要素はないものの、平成 26 年までに改訂された引用図書類への整合や誤字脱字の修正等の軽微な変更を反映し、訂正表を発行する。
位置ページ
15
1.3 用語の定義
参図 1-1

誤正参図１−１ 容器の範囲

参図１−１ 容器の概念図

本支管指針(工事編) 訂正表 1／6

訂正表(Ｈ２８年４月１日）「本支管指針(工事編)」Ｈ２３年１２月改訂版（Ｈ２４年１月発行）
一般社団法人日本ガス協会

2ページ
位置
3
1.2 適用範囲【解説】※1

誤本指針は、事業者に広く採用されている最高使用圧力１MPa未満の中低圧本支管等において、一般的に行われている工事に関して記述している。なお、大規模推進工事、専用橋工事等の特殊な工事については、本指針以外にも個別の検討が必要である。

正本指針は、事業者に広く採用されている最高使用圧力１MPa未満の中低圧本支管等において、一般的に行われている工事に関して記述している。なお、大規模推進工事、専用橋工事等の特殊な工事については、本指針以外にも個別の検討が必要である。
また、中圧Ｂ（0.1MPa 以上 0.3MPa 未満）に適用するポリエチレン管に係る工事を行う際は（一社）日本ガス協会「本支管指針,供給管・内管指針（中圧ポリエチレン管増補版）」の関係箇所を参照すること。
10 ㎡以上の整圧器室等の新築、改築の建築確認申請に関す 整圧器室等の新築、改築の建築確認申請に関する事項る事項（ただし防火地域及び準防火地域においてはこの限りでない。）

311

2.1 一般的事項
【解説】
解表２-１
建築基準法

422

愛知県：長久手町
参表３−２
東海地震に係る地
震防災対策強化地域

愛知県：長久手市523（労働安全衛生法改正に伴う追加）
解表３−１
特別教育を必要とする業務

９：石綿等が使用されている建築物、工作物等の解体等の作業
10： 足場の組立て、解体又は変更の作業に係る業務

6394.2.2 掘削工事
【関連条項】

道路法 第 47 条の４（通行の禁止又は制限の場合における 道路法 第 47 条の５（通行の禁止又は制限の場合における道路標識）
道路標識）

757

4.4 埋戻し【参考】＊＊１

建設発生土利用技術マニュアル（第３版）[平成 16 年９月 建設発生土利用技術マニュアル（第４版）[平成 25 年 11 月
（財）土木研究センター]（一財）土木研究センター]

857

4.4 埋戻し【参考】＊＊２(1) 平板載荷試験〔JIS A 1215〕…2001

本支管指針(工事編) 訂正表 2／6(1) 平板載荷試験〔JIS A 1215 (1993)〕

訂正表(Ｈ２８年４月１日）「本支管指針(工事編)」Ｈ２３年１２月改訂版（Ｈ２４年１月発行）
一般社団法人日本ガス協会

9ページ
位置57 4.4 埋戻し
【参考】
＊＊２

10581166

誤正(2) 現場ＣＢＲ試験（参図４−４）〔JIS A 1222〕…2001 (2) 現場ＣＢＲ試験（参図４−４）〔JIS A 1222 (2013)〕

4.4 埋戻し(4) 砂置換法による土の密度試験〔JIS A 1214〕…2001 (4) 砂置換法による土の密度試験〔JIS A 1214 (2013)〕【参考】＊＊２
解 図 ４ -12 土 止
め壁の標準
３つ記載の図の左側の図

1277

22 行

(社)日本ガス協会(一社)日本ガス協会

1378

1行

(社)日本ガス協会(一社)日本ガス協会

1478

1行

(社)日本簡易ガス協会(一社)日本コミュニティーガス協会

1578

5行

「ガス用ポリエチレン管等推奨表示制度実施要領」「ガス用ポリエチレン管等推奨表示制度実施要領（第５次改訂版）」

1693

4行JIS B 8265(2008)

JIS B 8265(2010)

2行

周継手と溶接交点部から 100mm の範囲の放射線透過試験を行い、これに合格した場合はこの限りでない。

それ未満の場合は周継手との溶接交点部から 100mm の範囲の長手継手が放射線透過試験に合格することが必要となる。ただし、放射線透過試験を行ったとしても、長手継手と周継手が交差する溶接は避けなければならない。

1796

本支管指針(工事編) 訂正表 3／6

訂正表(Ｈ２８年４月１日）「本支管指針(工事編)」Ｈ２３年１２月改訂版（Ｈ２４年１月発行）
一般社団法人日本ガス協会

ページ

位置

誤正

1810010 行(社)日本ガス協会「ガス用ポリエチレン管接合作業及び教育・訓練マニュアル」(2006)(一社)日本ガス協会「ガス用ポリエチレン管接合作業及び教育・訓練マニュアル」(2014)

19101

32 行

(社)日本ガス協会「ガス用ポリエチレン管接合作業及び教育・訓練マニュアル」(2006)(一社)日本ガス協会「ガス用ポリエチレン管接合作業及び教育・訓練マニュアル」(2014)

20103

5行

(社)日本ガス協会「ガス用ポリエチレン管接合作業及び教育・訓練マニュアル」(2006)(一社)日本ガス協会「ガス用ポリエチレン管接合作業及び教育・訓練マニュアル」(2014)

21112

18 行

(社)日本ガス協会「ガス用ポリエチレン管接合作業及び教育・訓練マニュアル」(2006)(一社)日本ガス協会「ガス用ポリエチレン管接合作業及び教育・訓練マニュアル」(2014)

22119

22 行

仮のカップをい閉鎖し仮のカップを用い閉鎖し

23

121

3行

(c)元管がポリエチレン管の分岐方法の例を参表 5-6、参図 (c)元管がポリエチレン管の分岐方法の例を参表 5-4、参図5-16、参図 5-17 に、元管が金属の場合の分岐方法の例を参 5-16、参図 5-17 に、元管が金属の場合の分岐方法の例を参表 5-7 に示す。
表 5-5 に示す。

11 行

ヒーターは、労働安全衛生規則の一部を改正する省令（平成 20 年厚生労働省令第 32 号）及び電気機械器具防爆構造
規格及び昭和 47 年労働省告示第 77 号の一部を改正する告示（平成 20 年厚生労働省令 88 号）に基づく防爆構造のものを使用する。

ヒーターは、労働安全衛生法第 20 条及び第 42 条並びに電気事業法第 39 条及び第 56 条に規定する電気設備の防爆に関する基準に基づく防爆構造のものを使用する。

室内に照明等の電気設備を設置する場合、配線、機器等は労働安全衛生法第 20 条及び第 42 条並びに電気事業法第 39 条及び第 56 条に規定する電気設備の防爆に関する基準に基づき、防爆構造とする。

241302513032 行

室内に照明等の電気設備を設置する場合、配線、機器等は労働安全衛生規則の一部を改正する省令（平成 20 年厚生労働省令第 32 号）及び電気機械器具防爆構造規格及び昭和 47年労働省告示第 77 号の一部を改正する告示（平成 20 年厚生労働省令 88 号）に基づき、防爆構造とする。

2613325 行「コンクリート標準示方書」(2007)「コンクリート標準示方書」(2012)

2714820 行

電気設備に関する技術基準の解釈 第 236 条

電気設備に関する技術基準の解釈 第 199 条

28

1588行

JIS B 8265(2008)

JIS B 8265(2010)
本支管指針(工事編) 訂正表 4／6

訂正表(Ｈ２８年４月１日）「本支管指針(工事編)」Ｈ２３年１２月改訂版（Ｈ２４年１月発行）
一般社団法人日本ガス協会

ページ

位置

29158

14 行

30

19331

誤正JIS B 8265(2008)

JIS B 8265(2010)

ページの左下○検査結果 ×欠陥

検査結果○：合格 ×：不合格

194

ページの左下○検査結果 ×欠陥

検査結果○：合格 ×：不合格

32

195

ページの左下○検査結果 ×欠陥

検査結果○：合格 ×：不合格

33

196

ページの左下○検査結果 ×欠陥

検査結果○：合格 ×：不合格34197

ページの左下○検査結果 ×欠陥

検査結果○：合格 ×：不合格

35198

ページの左下○検査結果 ×欠陥

検査結果○：合格 ×：不合格

36

214〜
223

付録５ 土止め支保工の設計例

37226

付録６（12）腹起 木製腹起しの場合には切梁はかすがい等を使用して腹起し 木製腹起しの場合、切梁はかすがい等を使用して腹起しに固定する。
し と 切 梁 の 固 定 に固定する。
（会所部）＿要領

38226

付録６（13）埋め戻し撤去＿要
領・備考

―

要領
備考
下段腹起し下面まで埋め戻してから…引き抜く。

本支管指針(工事編) 訂正表 5／6

実運用に近い条件での記載に変更（詳細は別紙１参照）

要領
下段腹起し下面まで埋め戻してから…引き抜く。

備考訂正表(Ｈ２８年４月１日）「本支管指針(工事編)」Ｈ２３年１２月改訂版（Ｈ２４年１月発行）
一般社団法人日本ガス協会

3940ページ
位置
227 付録６（2）親矢板 堀削溝の両側にの建込み＿要領228

付録６（8）埋め戻し撤去＿要領・備考

誤

正掘削溝の両側に要領
備考
下段腹起し下面まで埋め戻してから…引き抜く。

要領
下段腹起し下面まで埋め戻してから…引き抜く。

41242

付録 11 4 行目

42268

付表 16-1 各種試 日本工業規格 JIS B8265（2008）
験の規格番号と名称＿磁粉探傷試験＿規格番号・名称

日本工業規格 JIS B8265（2010）43268

付表 16-1 各種試 日本工業規格 JIS B8265（2008）
験の規格番号と名称＿浸透探傷試験＿規格番号・名称

日本工業規格 JIS B8265（2010）44268

付表 16-1 各種試 日本工業規格 JIS B8265（2008）
験の規格番号と名称＿超音波探傷試験＿規格番号・名称

日本工業規格 JIS B8265（2010）

備考

その保有能力（保有できるガスの質量又は標準状態におけ その貯蔵能力が液化ガスの場合 10,000kg 未満、圧縮ガスのる体積をいう。
）が液化ガスの場合 1,000kg 未満、圧縮ガス 場合 10,000m3 未満であるものをいう。
3の場合 300Nm 未満であるものをいう。

以 上
本支管指針(工事編) 訂正表 6／6

P214〜P223 訂正版(Ｈ２８年３月）「本支管指針(工事編)」Ｈ２３年１２月改訂版（Ｈ２４年１月発行）
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別付録５

紙

土止め支保工の設計の例

１．設計一般1.1

設計手順
土止め支保工の設計手順をフローチャートで示せば下図のようになる。
地盤種別の決定↓
土質定数の決定↓
土圧、水圧の決定↓
根入れ長さの決定↓
矢板種別の決定↓
腹起し、切梁の決定

1.2

設計方法

(1)

地盤種別の決定
土止め支保工の計算をするには、先ず掘削する地盤を「砂質地盤か粘性地盤か」のいずれかに判別する必要がある。砂質土層と粘性土層が互層となっている場合は、掘削底面までの各層の合計厚の大きい方の層を地盤種別とする。

(2)

土質定数の決定計算に必要な土質定数とは、土の単位体積重量（γ）、土の内部摩擦角（φ）、土の粘着力（Ｃ）である。土質定数は原則として土質試験の結果による。十分な資料がない場合には、付表を参考にして決定してもよい。

(3)

土圧，水圧の決定①

根入れ長さ算定用の土圧
根入れ長さ算定用に用いる土圧は、ランキン・レザールの式により算定する。
Ｐａ＝（ｑ＋γ・ｈ）tan2（45°−φ/2）−2ｃtan(45°−φ/2)
Ｐｐ＝γ・ｈtan2(45°＋φ/2)＋2ｃtan(45°＋φ/2)
ここに、
Ｐａ：主働土圧強度（kN/㎡）- 214 -

P214〜P223 訂正版(Ｈ２８年３月）「本支管指針(工事編)」Ｈ２３年１２月改訂版（Ｈ２４年１月発行）
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Ｐｐ：受働土圧強度（kN/m2）②

ｑ：路上の工事の場合の載荷重（10kN/m2）

γ：土の単位体積重量（kN/m3）

φ：土の内部摩擦角（°）

ｃ：土の粘着力（kN/m2）ｈ：地表面よりの深さ（m）

断面算定用の土圧断面算定に用いる土圧は、掘削深さＨが 3m＜Ｈ≦10m の場合は慣用法を用い、付図５―１〜３による。また、掘削深さＨが 3m≧Ｈの場合は根入れ算定用の土圧（付図５−４）による。

(a)

砂質地盤土圧(b)

粘性地盤土圧γ：土の単位体積重量（kN/m3）
a,b,c ：付表５―１、付表５―２による
Ｎ：地盤の平均Ｎ値
付図５―１

付表５―１

断面算定用土圧

掘削深さＨによる係数

5.0ｍ≦Ｈ

a＝15.0ｍ＞Ｈ≧3.0ｍ

a＝1/4（H−１）

ただし、Ｈが３ｍ未満の時はＨ＝３ｍとみなし、a＝0.5 とする。

付表５―２

地質による係数

砂質土粘性土bc
Ｎ＞５４Ｎ≦５６２- 215 -P214〜P223 訂正版(Ｈ２８年３月）「本支管指針(工事編)」Ｈ２３年１２月改訂版（Ｈ２４年１月発行）
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付図５―２ 平均単位体積重量の求め方

付図５―３(4)載荷重のある場合の土圧

根入れ長さの決定（掘削深さＨが 3m＜Ｈ≦10m の場合）
土留めが安定を保つためには、土留め壁の根入れ長さを必要なだけ確保しなければならない。土留め壁の根入れ長さは、次に示す検討から求められる根入れ長さのうち最も長いものとする。
①

根入れ部の土圧および水圧に対する安定から必要となる根入れ長さ。ただし、つり合い深さは、切梁位置に関する主働土圧による作用モーメント（ Ｍ ａ）と受働土圧による抵抗モーメント（ Ｍ ｐ）がつり合う状態になるときの掘削底面以下の深さとする。そのときの受働土圧の合力の作用点を仮想支持点とする。
（掘削深さＨが 3m≧Ｈの場合、掘削底面からの仮想支持点深さの最小値は土留め壁の種類に関わらず、最小根入れ長の 1/2 とする。）
つり合い深さは、Ｍｐ／Ｍａ＝Ｐｐ・yｐ／Ｐａ・yａ＝１のときである。
根入れ長さは、掘削完了時および最下段切梁設置直前の両者において、それぞれつり合い深さの 1.2 倍以上を確保するものとする。

②

土留め壁の許容鉛直支持力から定まる根入れ長さ。(路面覆工時)③

掘削底面の安定から必要となる根入れ長さ。(内外水位差の大きい砂質地盤の場合及び軟弱な粘性土地盤の場合)④

掘削深さＨが 3m≧Ｈ
→土留め壁の種類に関わらず、掘削深さの 1/2 とする。
掘削深さＨが 3m＜Ｈ≦10m→最小根入れ長さ 3.0m。ただし、親杭の場合は 1.5m とする。

- 216 -

P214〜P223 訂正版(Ｈ２８年３月）「本支管指針(工事編)」Ｈ２３年１２月改訂版（Ｈ２４年１月発行）
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切梁

付図５―４(5)

つり合い深さ

許容応力度
許容応力度は，付表５―３及び５―４による。

(6)

準拠指針
「道路土工−仮設構造物工指針」（平成 11 年３月 10 日改定版

付表５―３日本道路協会）

土止め用仮設鋼材ＳＳ400，溶接部及び接合用鋼材の許容応力度(Ｎ／mm2)

許容軸方向引張応力度

210

許容軸方向圧縮応力度

/γ≦20210

 ：部材の長さ(㎝)20＜/γ≦93{140−0.82(/γ−20)}×1.5

γ：部材総断面二次半径(㎝)/γ＞93

許容曲げ引張応力度
許容曲げ圧縮応力度
 ：フランジ固定点間距離 (㎝)ｂ：圧縮フランジ幅(㎝)1,200,000×1.5
6,700＋(/γ)2 ×1.5
210

/ｂ≦4.5

4.5＜/ｂ≦30

210{140−2.4(/γ−4.5)}×1.5

許容せん断応力度

120ボルトの許容せん断応力度

130ボルトの許容支圧応力度290

工場溶接部は母材と同じ値を用い、現場溶接部はその 80％とする。

- 217 -

P214〜P223 訂正版(Ｈ２８年３月）「本支管指針(工事編)」Ｈ２３年１２月改訂版（Ｈ２４年１月発行）
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付表５−４

鋼矢板の許容応力度(kN/㎜２)

鋼矢板の許容応力度

ＳＹ295

軽量鋼矢板

許容曲げ引張応力度

260

210

許容曲げ圧縮応力度

260

210

突合せ溶接許容曲げ引張応力度

220

170

突合せ溶接許容曲げ圧縮応力度

220

170

すみ肉溶接許容せん断応力度

130

100

突合せ溶接許容曲げ引張応力度

140110

突合せ溶接許容曲げ圧縮応力度

140110すみ肉溶接許容せん断応力度

8060

現場の溶接部の許容応力度
1.建込み前に矢板を寝かして良好な施工条件
で溶接が可能な場合

2.現場建込み溶接の場合- 218 -

P214〜P223 訂正版(Ｈ２８年３月）「本支管指針(工事編)」Ｈ２３年１２月改訂版（Ｈ２４年１月発行）
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２．設計の例
2.1

設計条件
管埋設工事における溝幅 1.5ｍ、掘削深さ 2.5ｍの場合の土止め支保工を次の条件で設計する。
（ａ）土質は均一な中位の砂質土とする。
（ｂ）土の単位体積重量

γ＝18kN/m3（ｃ）土の内部摩擦角φ＝30°（ｄ）土の粘着力

Ｃ＝5kN/m2（ｅ）地上の上載荷重

ｑ＝10kN/m2（ｆ）地下水位は掘削底面以下とする。
（ｇ）土止め支保工の構造を付図５―５のように仮定する。

付図５―５

形状寸法図

- 219 -

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2.2

根入れ長さの計算
(1)

土圧の計算

・主働土圧Ｐａ＝（ｑ＋γ・ｈ）tan2（45°−φ/2）−2ctan（45°−φ/2）＝（10＋18×ｈ）×tan2（45°−15°）−2×5tan（45°−15°）＝（10＋18×ｈ）×0.333−5.77
Ｐa0 ＝（10＋18×0）×0.333−5.77＝−2.44

kN/m

Ｐa1 ＝（10＋18×0.5）×0.333−5.77＝0.56

kN/m

Ｐa2 ＝（10＋18×1.5）×0.333−5.77＝6.56

kN/m

Ｐa3 ＝（10＋18×2.5）×0.333−5.77＝12.56

kN/m

Ｐa4 ＝（10＋18×（2.5＋x））×0.333−5.77＝12.56＋6×x

kN/m

・受働土圧
Ｐｐ ＝γ・xtan2（45°＋φ/2）＋2ctan（45°＋φ/2）＝18×x×tan2（45°＋15°）＋2×5tan（45°＋15°）＝18×x×3.0＋17.32(2)kN/m

つり合いモーメントの計算

・主働土圧モーメント：Ｍａ
作用力Ｐ（面積）（kN）

距離ｙ（ｍ）

Ｍ＝Ｐ・ｙ（kN・ｍ）

6.56･(1.0+x)＝6.56+6.56x

1/2･(1.0+x)

3.28x２+6.56x+3.28

1/2･(6+6x)･(1.0+x)＝3+6x+3x２

2/3･(1.0+x)

2x３+6x２+6x+2
2x３+9.28x２+12.56x+5.28

Ｍａ・受働土圧モーメント：Ｍｐ
作用力Ｐ（面積）（kN）

距離ｙ（ｍ）

Ｍ＝Ｐ・ｙ（kN・ｍ）

17.32・x

1.0+1/2･x

8.66x２+17.32x

1/2×18×3.0×x×x＝27x２

1.0+2/3･x

18x３+27x２
18x３+35.66x２+17.32xＭｐ

16x３+26.38x２+4.76x−5.28＝0

Ｍｐ−Ｍａ＝0 からx＝0.340（ｍ）
従って、根入れ長さはＤ＝0.34×1.2＝0.408（ｍ）

ただし、最小根入れ長さの 1/2 はＨ/2＝2.5/2＝1.25（ｍ） ＞ 0.408（ｍ）

よって、設計根入れ長さはＤ＝1.25（ｍ）- 220 -となる。となる。

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付図５―６

2.3

土圧図

鋼矢板の断面計算(1)

断面算定用土圧
掘削深さが３ｍ以下であるため、付図５―６から断面算定用土圧を算出する。

(2)

鋼矢板の応力計算

・仮想支持深さ（Ｙ）
掘削底面の深さ 2.5ｍ、切梁の深さ 1.5ｍなので、切梁から掘削底面までの距離

Ａ＝2.5−1.5＝1.0（ｍ）であり、受働土圧モーメント：ＭｐＭｐ＝18x３＋35.66x２＋17.32x＝18･(0.34)３＋35.66･(0.34)２＋17.32･(0.34)＝10.72(kN･ｍ)
受働側作用力の合計：Ｐｐ
Ｐｐ＝17.32･x＋27x２＝17.32･(0.34)＋27･(0.34)２＝9.01（kN）

Ｙ Ｌ−Ａ 

10.72
Ｍｐ
Ａ  1.0  0.19（ｍ )
Ｐｐ
9.01

ここで、

Ｌ：切梁から仮想支持点までの距離- 221 -

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ただし、掘削深さが３ｍ以下であるため、仮想支持深さの最小値Ｙ min は最小根入れ長さの 1/2 となり、Ｙと比較し大きい方の値を採用する。
Ｙmin ＝ Ｄ／2 ＝ 1.25／2 ＝ 0.625(ｍ)Ｙmin ＞ Ｙ より
Ｌ ＝ Ｙmin ＋ Ａ ＝ 0.625 ＋ 1.0 ＝ 1.625（ｍ）

付図５―７

土圧図・曲げモーメント（ＭMAX）
切梁部でのせん断力Ｓ(kN)は

1
1A2S  Pa1  Pa 2   A  Pa1  2 Pa 2  
26L
1
11.00 2  6.56  12.56 1.00   6.56  2  12.56 
 6.311 (kN)
261.625
また、せん断力が 0 になる位置にて曲げモーメントが最大になることから切梁からの距離Ｘを以下の式により求める。

1 Pa 2  Pa1
 X 2  Pa1  X  S  02A- 222 -P214〜P223 訂正版(Ｈ２８年３月）「本支管指針(工事編)」Ｈ２３年１２月改訂版（Ｈ２４年１月発行）
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2 Pa1  Pa1  2  a  SXa0  X  A

 6.56  6.56 2  2  6.00  6.311
 0.723 (ｍ)6.00
ここで、 a Pa 2  Pa1 12.56  6.56

 6.00
A1.00

よって、断面計算用曲げモーメントは以下の式による。

1
1M MAX  S  X  Pa1  X 2  a  X 3
261
1
 6.311 0.723   6.56  0.7232   6.00  0.7233  2.47 (kN･m)
26・鋼矢板の断面計算
軽量鋼矢板（ＬＳＰ−１型）Ｚ＝33cm3 を使用する。

M MAX2.47  106
 124.8 (N/mm2) ≦ 210(N/mm2)
Z 33  103  0.6

ここで、α：鋼矢板壁の全断面有効係数
2.40.6

腹起しの計算(1)

切梁反力
切梁反力は、最終掘削時において下方分担法により求める。

(2)

１段切梁

P1＝P×L＝6.56×1.093／2＝3.59(kN/m)

２段切梁

P2＝P×L＝1/2×(6.56＋12.56)×1.00＝9.56(kN/m)

腹起しの応力計算
切梁間隔を 2.4ｍとし、単純梁として計算する。

M MAX P1  l 2 9.56  2.42
 6.89 (kN･m)
88

アルミ腹起し（ＹＳＨ０７４０）Ｚ＝61cm3 を使用する。

M MAX 6.89  106
 113.0 (N/mm2) ≦ 245(N/mm2)
Z61 103- 223 -