（別紙様式４）
令和６年７月31日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名名古屋工学院専門学校

昭和51年4月1日

岩井 敬典

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人電波学園

昭和34年3月31日

理事長 小川明治

分野
工業認定課程名
工業専門課程所在地
456-0031
名古屋市熱田区神宮四丁目7番21号
052-681-1311
所在地
456-0031〒（住所） 名古屋市熱田区神宮四丁目7番21号（電話） 052-681-1311
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成22年
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
機械工学科

職業実践専門課程認定年度
平成26年

この中部地区のものづくり業界においては、自動車、航空機、工作機、家電製品と業種は非常に幅広いものとなっている。本科では、そのような多種多様な製造業で即戦力として活躍の出来る、機械工学の基礎知識から、設計製図、CAD/CAM、NC工作機械による加工までの広範囲の知識、技術を兼ね備えた人材の育成を目的とする。

学科の目的

学科の特徴（取得取得可能な資格：2次元CAD利用技術者2級
可能な資格、中退 実際に企業で使用されている機器・設備を活用した実習・授業の実施.中退率：4.25％
率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員
80 人

就職等の状況

生徒実員(A)

2,304 単位時間

講義

単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)単位

実習

144 単位時間

1,080 単位時間

単位単位

実験

実技

0 単位時間0 単位時間単位

単位

留学生割合(B/A)

0人
47 人■卒業者数 (C)：22
■就職希望者数 (D)：22■就職者数 (E)：22
■地元就職者数 (F)16■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
73■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
100■進学者数0■その他（令和演習

1,080 単位時間0%人人人人％％％人

5 年度卒業者に関する令和6年5月1日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）

株式会社LIXIL、日本トムソン株式会社岐阜製作所、トヨタ車体株式会社、株式会社ニデック■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

URL:https://www.denpa.ac.jp/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数2,304 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位時間

うち必修授業時数

2,304 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

432 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

432 単位時間単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

2人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

1人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

1人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

4人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

0人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針①機械、電気、電子の設計の基礎知識、機械加工に関する知識・技術と技能、機械要素の知識に関する科目設定②実習・実技の効果的な教授法について③実践的な知識・技術の習得について（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程編成委員会は「教育課程編成委員会規程」に基づき、機械工学科に次の事項について意見を述べることができる立場に位置し、「学校組織図」に示すとおり、教育課程編成委員会より、産業技術学科教職員に提言を行う。産業技術学科
教職員はその提言を参考にし、教育課程等の編成を行い、学科長を経由し上申する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和６年７月31日現在

名 前所属

任期

種別
③

立松 祐一

株式会社TMW 執行役員

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

巻島 守

公益社団法人 日本技術士会 中部本部

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

②

松岡 昇

学校法人電波学園 名古屋工学院専門学校
テクノロジー学部 統括アドバイザー

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

-

石原 昭

学校法人電波学園 名古屋工学院専門学校
テクノロジー学部 部長

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）-

長谷川 和宣学校法人電波学園 名古屋工学院専門学校
産業技術学科 科長

令和 5年 4月 1日～
令和 6年 3月31日（1年）※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回（夏・冬）（開催日時（実績））
第1回 令和6年 6月28日 11：20～12：30
第2回 令和6年12月1日 10：00～11：30（予定）（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

加工実習科目では、機械の基本の操作、取り扱いだけでなく、製造現場に役立つ実践的技術習得を目指した。
また、多種多様な製造現場でも活躍できるよう、エレクトロニクスやマイコンなど制御技術も実践的技術習得のため演習を多く取り入れ強化を図った。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
ものづくりの分野では、グローバル化する中で、急激に進む技術を企業が一から教育することが難しい状況にある。従って就業までに専門学校学生に求められるこれらの業界の人材像は、就業後、新しい技術に即応できる人材育成が求められている。これに応えるため基本方針は以下のとおりである。
①連携している企業等から実習・演習等に派遣②①の技術の可視化をはかるため、連携している企業を招き、発表の場として競技会を開催し、多くの学生、教員に広く実践的技術の習得に努める。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記①講師の担当する授業科目について、学期はじめに内容、授業の進め方、演習・実習等での設備等につい担当教諭と打合せを行い、実施する。
②評価については、仕事を進める上で必要なスキルと演習・実習等で重要な安全、態度、知識技術、効率、手順などの観点から最終的な評価を100点満点で行うことを確認する。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要
機械加工実習アーク溶接の機器を安全に取扱うための方法、手順と基（溶接実習）
本的な溶接方法を習得する
ものづくり実習Ⅰ（溶接実習）

ガス溶接の機器を安全に取扱うための方法、手順の習得とアーク、ガス溶接を使用しての課題の製作を行う

連 携 企 業 等
中島工業エンジニアリング
中島工業エンジニアリング

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
学校および部、科の基本方針として、最新の技術習得と業界の動向把握、地域の新産業技術の方向性把握、さらには学生指導など広範囲にわたり、教員の資質、教育力の向上を下記のように実施している。
①業界、団体等が主催するセミナー、シンポジウムなどでの研修②学内での報告会の実施③授業手法や学生指導力等の修得、向上のための研修は、学校法人電波学園が外部企業の講師を招いての職員研修会で実施
以上を教員研修規程に則り、組織的かつ計画的に実施する。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 艶金及びVRテクノセンター視察
期間：

令和6年2月21日

連携企業等： 東海情報通信懇談会
対象： 設計系科目担当教員

ICTを活用しDX化に取り組む企業の現場を知り、今後の業務や教育に役立つ情報を得る。
内容②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等：
研修名： PowerPoint講座
期間：

令和5年4月3日

内容

教材のデジタル化推進、対外的なプレゼン・スライド作成手法

研修名：

2023年度 夏期教職員研修会期間：

令和5年8月18日

内容

世代間コミュニケーションセミナー

研修名：

2023年度 冬期教職員研修会

期間：

令和5年12月22日

対象： 全教職員

留学生の理解と教育のDX化
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： スマート物流EXPO

連携企業等： トヨタ自動車等

期間：

令和6年10月23日～25日

物流DX/ロボット/カーボンニュートラル展
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 2024年度 夏期教職員研修会期間：

令和6年8月20日

内容

教職員に役立つセルフマネジメント研修

研修名：

2024年度 夏期教職員研修会期間：

令和6年8月20日

内容

傾聴力向上研修

対象： 全教職員
連携企業等： アデコ株式会社
対象： 全教職員
連携企業等： 愛知工科大学外国語学校

対象： 設計系科目担当教員

連携企業等： アデコ株式会社
対象： 全教職員
連携企業等： ALL DIFFERENT株式会社
対象： 全教職員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
１．学校の教育目標、計画に沿った取り組みの達成状況、学校運営等への取り組みが適切に行われたかについて自己評価を行い、 学校運営等の課題について、継続的に改善を図るとともに、評価結果を公表する。
２．自己評価結果の客観性・透明性を高めるとともに、設置学科に関連する企業・団体、卒業生、保護者など、学校と密接に関係する者の理解促進を図り、継続した連携協力体制を確保するため、業界関係者、卒業生、保護者等学校関係者から規程に基づき選任した委員による「学校関係者評価委員会」を設置し「学校関係者評価」を実施する。
当該委員会の委員の助言、意見などの評価結果を学校運営等の改善に活用する。評価結果と改善への取組を本校公式Ｗｅｂサイトに掲載し広く社会へ公表する。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念・目的・育成人材像（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の受入れ募集（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献
社会貢献・地域貢献（１１）国際交流
国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校関係者評価委員による評価や意見を参考にして、社会から喜ばれる人材育成を基本理念に置き、企業が求める人材ニーズの把握に取り組み、それに応じた実践的なカリキュラムを取り入れ、企業等との組織的な連携を通じて、専門的な職業教育に活用している。また、学生の職業意識を高めるために、様々なキャリア教育を取り入れ、企業など外部からの刺激を糧に職業教育の充実を図っている。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和６年７月３１日現在

名 前所

属

任期

種別

横井 祐輔

株式会社シーエスイー

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

企業等委員

清水 薫樹

株式会社ナイトメアスタジオ

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

企業等委員

中野 孝則

吉田電気工事株式会社

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

企業等委員

橋本 裕

株式会社セントラルビデオ

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

企業等委員

西部 伸治

メイワトラストテック株式会社

立松 祐一

株式会社TMW

葛谷 徹

父母等の代表鹿島 智子

父母等の代表令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）
令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）
令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）
令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
https://www.denpa.ac.jp/
URL：
公表時期：
令和6年9月30日

企業等委員
企業等委員
父母等委員
父母等委員

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業との連携を進める上で必要な本校の教育活動の内容を次の方法で情報提供する。
①公式Ｗｅｂサイトに掲載②求人依頼のための学校情報誌を配布③本校の後援会企業との懇談④企業訪問
このような取り組みを基に、企業との密接な関係を築いていく。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
公式Webｻｲﾄ:学校案内（校長メッセージ、マジメにスゴイ。、学科一覧、（２）各学科等の教育
公式Webｻｲﾄ:学科紹介、広報誌：学校案内ﾊﾟﾝﾌﾚｯﾄ（３）教職員
公式Webｻｲﾄ:学校案内（担任・専任教員）（４）キャリア教育・実践的職業教育
公式Webｻｲﾄ:学科紹介、就職・資格、学校自己評価報告書、広報誌：（５）様々な教育活動・教育環境
公式Webｻｲﾄ:学校案内（施設・設備）学生生活（年間スケジュール、（６）学生の生活支援
公式Webｻｲﾄ:学生生活（学生寮、学生ハイツ）、学校自己評価報告書、（７）学生納付金・修学支援
公式Ｗｅｂｻｲﾄ:入学案内（募集要項、奨学金制度）、学校自己評価報告（８）学校の財務
電波学園HP（学園概要「財務情報」）（９）学校評価
公式Ｗｅｂｻｲﾄ:学校自己評価報告書、学校関係者評価報告書（１０）国際連携の状況
電波学園HP（電波学園 国際ネットワーク）（１１）その他－※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
https://www.denpa.ac.jp/
URL：
https://www.denpa.jp/

公表時期：

令和6年4月1日

授業科目等の概要（工業専門課程機械工学科）
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当年
次・学
期

授業方法
実
単
験
業
講 演 ・位実
時
習
数 義 習 ・数
実
技授

1 ○

1
職業と適正、組織の中における自分のありキャリアガイ
通方や、就職基礎能力および健康管理につい144
ダンス
2て学びます。
通

2 ○ものづくりと技術にとって必要な指数、対メカトロニク
1
数、三角関数、行列、ベクトル、微分、積108ス数学通分などを学びます。

3 ○エレクトロニ 直流回路、交流回路の基礎および電磁気の 1
72
クス基礎諸現象、電子回路などについて学びます。 通

4 ○パソコン基本操作と技術者として必要なア
1
パソコン実習 プ リ ケ ー シ ョ ン ソ フ ト の 使 用、 プレ ゼン
72
通テーション手法取得します。

5 ○ものづくりの上で必要な安全対策や現場で
1
安全衛生管理 起こりうる危険因子の把握および安全対策
36
後について学びます。

6 ○マイコン基礎教員

企
業校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

機械装置がマイコンによりどのように制御 136されるか習得します。
前

○

○

○

7 ○

CADとCAMについて概要を学び、CAD図面から
1
CAD/CAM概論 工作するためのプログラミングについて学
36
後びます。

○

○

○

8 ○

機械工作法

機械設計に必要な工作法として、基本的な1工作機械の種類と種々の工作法について習36
前得します。

○○

○

9 ○

図学

設計、製作するために必要な基礎作図法や1投影法について学び、手書きやCADにおいて
72
通の作図に必要な基礎知識を身につける。

○

○

○

10 ○

機械加工実習フライス盤、旋盤、アーク溶接、ガス溶接 1144などの加工機械の取り扱いを習得します。 通

○

○ ○ ○

11 ○

ＪＩＳ規格

ものづくりにとって重要なJIS規格の集約に1基づいた設計製図の描き方、見方の基本を72
通習得します。

○○

○

機械設計

1
歯車や電動軸等の機械要素、ポンプ、翼等
後の熱・流体機械等の設計計算および材料選
722定につき習得します。
前

○○○ ○

12 ○

○

場所

○○

13 ○

14 ○

15 ○

1
外力が作用した場合生じる現象を知り、設通
材料力学
計、製作する上で必要な材料の力学的性質
1082を学びます。
前1
機械設計技術者試験やCAD資格など、各種資 通演習
144格取得のための知識を習得します。
2
通1
製図基礎知識としてJIS製図規格および2次
通CAD設計製図 元CAD技術、ハイエンド3CADのモデリングを
360
2習得します。
通○○○○○○

○

○

○

○

16 ○

生産管理

ものづくりの上で必要な安全対策や現場で2起こりうる危険因子の把握及安全対策につ36
後いて学びます。

○

○

17 ○

油空圧工学

機械制御に使用されている油空圧の各制御
2
要 素 の 基 本 特 性 を 学 び 、 油 空回 路の 読み
36
後方、書き方を習得します。

○

○

○

18 ○

機械設計、ものづくり技術者として必要な
2
熱・流体力学 熱エネルギーや流体の基本的性質、諸現象
72
通を学びます。

○

○

○

19 ○

機械要素

機械を構成する基本的な要素について、構 2144
造、機能および設計方法を学びます。
通○○○20 ○フライス盤、旋盤、溶接などの各種加工機
ものづくり実2を用いて製品の作製することにより、加工
288
習Ⅰ
通手順や計測方法を習得します。

○○

○ ○ ○

○

○

○ ○

21 ○

各種加工機とＣＡＤ、ＣＡＭ、ＮＣ工作機
ものづくり実 を使っての製品加工。またメカトロニクス 2
216
習Ⅱ
機器を対象としたシーケンス制御などを習 通得します。
合計
21 科目
卒業要件及び履修方法

卒業要件： 在籍学科の全ての単位を取得し、かつ所定の出席日数を確保すること
履修方法： 必修科目を全て履修

2304 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分 前・後 期１学期の授業期間
18 週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。