資料１－１
令和３年度 ネットワークコア運営協議会構成員名簿
令和４年１月１日現在
大学名

徳島大学

香川大学

高知大学

愛媛大学

所属氏

名担当

ＦＤ専門部会委員 ＳＤ専門部会委員

高等教育研究センター教育改革推進部門 准教授

吉田 博

ＦＤ

○

高等教育研究センター教育改革推進部門 助教

飯尾 健

ＦＤ

○

高等教育研究センター教育の質保証支援室 助教

塩川 奈々美ＦＤ○

総務部 人事課長

髙曽根 宏明ＳＤ○○

総務部人事課 副課長

中島 直美

ＳＤ

学務部教育支援課 教育企画室長

川野 晋資

事務

学務部教育支援課 専門職員

齋藤 京子

事務

大学教育基盤センター能力開発部長 教授

石井 知彦

ＦＤ

○

大学教育基盤センター能力開発部 准教授

佐藤 慶太

ＦＤ

○

大学教育基盤センター能力開発部 准教授

西本 佳代

ＦＤ

○

大学教育基盤センター能力開発部 特命講師

小坂 有資

ＦＤ

○

教育・学生支援部修学支援グループ チーフ

島 明日香

ＦＤ

教育・学生支援部修学支援グループ グループ員

小橋 美幸

ＦＤ

企画総務部給与福利グループリーダー

和泉 佐知代ＳＤ○

企画総務部給与福利グループ チーフ

宮崎 慎也

ＳＤ

○

教育・学生支援部学務グループ チーフ

安岡 嗣美

事務

教育・学生支援部学務グループ グループ員

衣畑 俊希

事務

大学教育創造センター センター長 教授

塩崎 俊彦

ＦＤ

○

大学教育創造センター 准教授

杉田 郁代

ＦＤ

○

大学教育創造センター 講師

高畑 貴志

ＦＤ

○

大学教育創造センター（兼務） 講師

俣野 秀典

ＦＤ

○

総務部 人事課長

田所 佐史

SD

○

総務部人事課 専門員（労務担当）

有友 幸代

SD

○

総務部人事課労務管理係 主任

市川 美波

SD

学務部学務課 専門員（教育支援担当）

吉岡 瞳

事務

学務部学務課総務係 係員

山本 詩乃

事務

学務部学務課総務係 事務補佐員

廣末 和香子事務

教育・学生支援機構副機構長／教育企画室長 教授

中井 俊樹

議長・FD

○

教育・学生支援機構教育企画室 副室長 准教授

仲道 雅輝

ＦＤ

○

教育・学生支援機構教育企画室 講師

村田 晋也

ＦＤ

○

教育・学生支援機構教育企画室 講師

竹中 喜一

ＳＤ

○

教育・学生支援機構教育企画室 特任助教

上月 翔太

ＦＤ

教育・学生支援機構教育企画室 特定研究員

藤本 正己

ＳＤ

○

総務部 人事課長

米田 健

ＳＤ

○

総務部人事課 副課長

山浦 久美子ＳＤ

総務部人事課人事・人材育成チーム

井戸本 有加ＳＤ

教育学生支援部長

近藤 理

事務

教育学生支援部 愛媛大学ＳＤ統括コーディネータ－

吉田 一惠

ＳＤ

教育学生支援部 教育企画課長

織田 隆司

ＦＤ・事務

教育学生支援部教育企画課 副課長

石川 尚

ＳＤ・事務

教育学生支援部教育企画課教育企画チーム サブリーダー

進藤 千晶

事務

教育学生支援部教育企画課教育企画チーム

宇都宮 遼

事務

教育学生支援部教育企画課教育企画チーム

武田 悠希

事務

ネットワークコア運営協議会の構成員に関する申合せ(抄）（組織）第２ 協議会は、次の（１）～（４）に掲げる構成員をもって組織する。
（１） 議長（２） 各コア校のＦＤ担当者（３） 各コア校のＳＤ担当者（４） 各コア校の事務担当者

1

○○
○○

資料１－２

ネットワークコア運営協議会ＳＤ専門部会名簿（令和４年１月１日現在）

大学名

所

属氏

名

備 考

総務部 人事課長

髙曽根 宏明第３条第１号委員

総務部人事課 副課長

中島 直美

第３条第１号委員

企画総務部給与福利グループリーダー

和泉 佐知代第３条第１号委員

企画総務部給与福利グループ チーフ

宮崎 慎也

第３条第１号委員

総務部人事課長

田所 佐史

第３条第１号委員

総務部人事課 専門員（労務担当）

有友 幸代

第３条第１号委員

教育・学生支援機構教育企画室 講師

竹中 喜一

第３条第１号委員

教育・学生支援機構教育企画室 特定研究員

藤本 正己

第３条第１号委員

総務部人事課長

米田 健

第３条第１号委員

徳島大学

香川大学

高知大学

愛媛大学

教育学生支援部 愛媛大学ＳＤ統括コーディネーター 吉田 一惠

第３条第１号委員

教育学生支援部教育企画課 副課長

第３条第２号委員※オブザーバー除く

2

石川 尚

資料５－１
令和２年度ＳＰＯＤ事業評価委員会委員による評価に対する対応状況について(案)「四国地区大学教職員能力開発ネットワーク」（以下「ＳＰＯＤ」という。）では，四国地区大学教職員能力開発ネットワーク規約（以下「規約」という。）第１１条及び事業評価委員会要項に基づき，ＳＰＯＤの実施する事業に対して評価を行い，その改善に資することを目的として，事業評価委員会を設置している。
各委員がより深くＳＰＯＤ事業について把握できるよう，ＳＰＯＤ事業視察の場を提供することとし，委員任期の最終年度である令和２年度は，オンライン（Ｚｏｏｍ）による事業評価委員会を開催し，総合的な意見・評価をいただいた。
ネットワークコア運営協議会（以下「コア運営協議会」という。）では，事業評価委員会委員からいただいたご意見に基づきＳＰＯＤ事業改善に向けて協議し，以下のとおり対応を行った。

実績報告書等に基づく意見
１）共通事項【 指摘事項 】
・もともと大学間連携組織は，オンラインが向いている。今回のコロナ禍において，何をオンラインで実施すべきか，実施すべきでないか，対面とどのように組み合わせたらよいのか，どのような知見があったのかが明らかになるとよい。
・対面と比べて人とのつながり，人的ネットワークの構築に課題を残すオンラインだが，その点も踏まえて，オンラインを活用したプログラムのさらなる展開に期待したい。
【 対 応 】
［対応済］令和２年度のコロナ禍での経験をもとに，どのプログラムにおいても，内容の見直しやオンラインのシステムを活用するなど工夫することにより，オンラインで実施できることが明らかになってきた。その結果，令和３年度に実施するプログラムにおいては，対面実施としているプログラムでも，コロナの感染状況によっては，オンラインで実施できるように準備できている。
また，昨年度得た知見により，ワークの工夫だけでなく，①同期型プログラムと Moodleを利用した非同期型プログラムとの併用（例：次世代リーダー養成ゼミナール）②拘束時間短縮（例：ＳＰＯＤフォーラム，次世代リーダー養成ゼミナール等）など，オンラインの活用による新たな取組も進んでいる。さらに，人的ネットワークの構築ができるように，メールアドレスを事前に共有したり，昼食時間や研修終了後にしばらくオンラインを開放することで交流の場を提供したりしている。なお，コロナ禍が終了した時にあらためて，研修効果に加えて諸条件（時間や経費等）を踏まえ，対面とオンラインの組み合わせについて検討していく。

【 指摘事項 】
・オンラインを活用して加盟校以外へも門戸を広げると，講師派遣を希望する大学は多いのではないか。また，そうした取組もネットワーク事業を支える安定的な財源確保の一策につながるのではないかと考える。

17

【 対 応 】［対応済］オンラインでの実施により，各大学がＳＰＯＤ加盟校向けに開放しているプログラ
ムにＳＰＯＤ加盟校外からの参加希望があり，研修料を徴収した事例もある。今後もこのような事例が増えてくると思われるので，引き続き，可能な範囲で，門戸を広げていく。なお，
ＳＰＯＤ加盟校以外への講師派遣については，各大学の個別対応となっているが，ＳＰＯＤとして，要望に応じてマッチングへの協力を行っている。

【 指摘事項 】
・ＳＰＯＤフォーラムについて，３日間の開催を予定していることから，視聴者参加型のプログ
ラムや１プログラムあたりの時間を短くする等メリハリを付け，参加者を飽きさせない工夫も必要ではないかと考える。
【 対 応 】
［対応予定済］ＳＰＯＤフォーラム２０２１はオンラインで開催するがされ，その中でも対面型と同様にグループワークを取り入れるなど，参加型のプログラムを多く用意する予定であるした。さらに，今回のフォーラムでは，「Gather．Town」を利用したオンライン情報交換会（ＳＰＯＤ夜市）を実施することにしているした。このことは，参加者を飽きさせないという視点だけではなく，人的ネットワークの構築という視点でも工夫している効果的であったと考えている。

２）ＦＤ事業【 指摘事項 】
・オンライン授業に関わるＦＤをＳＰＯＤで実施することによって，従来，関心を持たなかった層（大学教員個人，大学単位）にアプローチすることが可能ではないか。ＳＰＯＤの価値を高める好機と考えてはどうか。
【 対 応 】
［対応予定済］例年，加盟校内外から多くの参加があるＳＰＯＤフォーラムにおいて，今年度は「Ｎｅｗ Ｎｏｒｍａｌの大学教育を考える」をテーマにオンライン授業を扱うプログラムを複数開講予定であるした。そこで得られた知見を参加者が自大学に持ち帰ることにより，これまで関心が高くなかった層を含めた大学関係者への波及効果を期待している。令和２年度，年度当初は緊急措置として，各コア校においてオンラインで授業を実施するために最低限必要な情報を提供するためのＦＤを実施し，これまでＦＤに参加していなかった教員が多く参加している。また，後期になり，オンライン授業の工夫や実践が共有されるようになり，オンライン授業においてアクティブラーニングを実践するためのＦＤや，web 上のアプリを紹介するＦＤを開催した。たとえば、徳島大学で実施した「すぐ使える 90 分セミナー」は，オンラインで SPOD 加盟校に配信したことにより，学内の参加者及び小規模校からの参加者も増加し，前年度に比べて参加者数が約２倍になった（147 名→274 名）。

18

【 指摘事項 】
・プレＦＤについては，保健医療，看護分野のニーズが高い。単独大学では受講者数が少ないだ
ろうから，大学間連携で取り組む価値はあるように思われる。
【 対 応 】
［課題対応予定］四国は看護系のドクターコースの規模が小さいことと，現職看護師が対象となることが多いため，規模の大きな大学との違いはあると考える。ただし，看護系の教員を目指す方や，新任教員にとってのニーズは高いと思われることから，大学間連携で取り組むことを検討する必要性があると認識している。実際，ＳＰＯＤ－ＦＤ専門部会において，プレＦＤプログラムの共同開発に向けた議論を開始しているを共同開発する方針を固め，ＳＰＯＤ将来構想にも記載を予定している。四国地区の高等教育機関全体でＦＤプログラムを共有することにより，各大学等における少ないニーズに対しても，ネットワークを活かして対応することができる。

３）ＳＤ事業【 指摘事項 】
・対面での学習とネットワーキングを重視してきたＳＰＯＤにおいて，今後どのような実施形態をとるのか注目される。とりわけＳＤでは四国内のネットワーキングが非常に重要だったかと思う。その一方で，そこに運営者も参加者も相当な資源を投入してきたことも確かなので，そのバランスをどうとるかが課題になろう。

【 対 応 】
［対応予定］大学等で働く職員間でのネットワークを構築する点において，対面研修の持つ意義は大きい。例えば５月の新任職員研修は「同期」という意識を醸成する役割を果たすものであり，従来の形での実施が困難な場合でも同等の研修を提供できるよう，メールアドレスを事前に共有したり，昼食時間や研修終了後にしばらくオンラインを開放することで交流の場を提供したり，工夫を行っている。今後も，受講者アンケート等を活用して，ネットワークの構築に資するよう努めていく。

４）組織運営【 指摘事項 】
・①四国地区の高等教育機関内だけでなく，広く地域社会，産業界，教育界にもＳＰＯＤの役割，目標，本質を改めて示すためにも，事業の概要をまとめ，広報していくこと。②日本高等教育開発協会（ＪＡＥＤ）の資格認定を受けるなど，今後アドミニストレーター養成機関としての機能も持てるよう，特に西日本地域の人材育成の中核機関となるよう期待していること，の２点を挙げさせていただく。

19

【 対 応 】［対応予定］ＳＰＯＤが地域の発展に貢献していくために，高等教育機関内のみならず幅広い広報活動を行うことは重要であると考え，これまでも，ホームページやパンフレットなどにより広く広報はしてきたが，引き続き，情報発信に努めていきたい。また，新任教員研修の認証については，コロナ禍で少し遅れているが，令和３年度中に日本高等教育開発協会（ＪＡＥＤ)の認証を受けられるよう手続きを進めているところである。

【 指摘事項 】
・ＳＰＯＤは講師育成が肝になっている。ＦＤ，ＳＤ，それぞれ講師の育成状況は順調か。継続的に次世代育成するためのシステムや工夫はあるか。

【 対 応 】
［対応済］講師派遣においては，特定の大学所属の者，又は，特定の教職員に派遣が偏ることがないよう工夫をし，満遍なく派遣することで，講師の経験を積めるよう工夫をしている。また，後継者としたい方に研修に陪席させるなどすることで，研修講師育成を図っている。特にオンライ
ン講義においては，この取組が進めやすくなった。さらに，ＳＤにおいては，職員のための研修講師養成プログラムやＳＤコーディネーター養成プログラムの開催やＳＤコーディネーター認定を継続し，研修講師を行う事務職員のサポートとして，事前に資料の確認や個別指導を行っており，講師実施者の支援・育成を行っている。

【 指摘事項 】
・会議や研修のオンライン化によって，経費が削減できたところ，支出が増えたところがあるかと思う。それらを踏まえて，ポストコロナにおいてどのように予算編成を行っていくのが気になる。
全体的に支出を抑えて，軽量化して取組を進めていくのか，それとも予算規模を維持するのか。会費や参加費などの見直しも必要かもしれない。来年度末には，新たな持続可能な予算編成モデルを開発できればと思う。

【 対 応 】
［対応予定］ 今後の予算編成については，オンライン対応で多少の支出が増える部分もあるが，四国内を含め旅費の削減が可能となることから，令和元年度ベースと比較して，軽量化して取組を進めている。令和３年度のＳＰＯＤフォーラムの収入・支出の状況を踏まえ，令和４年度予算において，新たなモデルを構築していきたいと考えている。

20

資料５－２（様式）

事 業 評 価 シ ― ト（案）
委員御氏名：「四国地区大学教職員能力開発ネットワーク（ネットワーク略称＝ＳＰＯＤ）」の今後の事業推進に役立てるため，令和３年度ＳＰＯＤ実績報告書や令和３年度中に実施した視察等をもとに御意見をお願いします（Ａ４用紙１～２枚程度）。
お送りいただいた評価シートをもとに，四国地区大学教職員能力開発ネットワークコア運営協
議会において，今後の事業推進に役立てるための議論を行います。
----------------------【御意見】21