「地理院地図」を利用する教育機関からの情報提供

2022年

高等学校「地理」必修化で変わる空間情報教育「地理院地図」や GIS リテラシーの教育現場で対応*太田弘（慶應義塾）* 慶應義塾大学教養研究センター 所員
フェリス女学院大学国際交流学部 非常勤講師
専修大学文学部 非常勤講師

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長い間、高校「地理」は選択科目であった
1970年告示（1973年実施）の学習指導要領では、系統地理を学ぶ「地理A」（3単位）と地誌を学ぶ「地理B」（3単位）が設置され、「世界史」、「日本史」とともに選択科目（世界史、日本史、地理Aもしくは地理Bから2科目）となり、それ以来、高等学校において地理は必履修科目ではなくなった。
今回の学習指導要領の改訂で、必履修科目「地理総合」が設置され「地理」の必履修化が実現した。

2022年から実施される新必修科目「地理総合」は新しい地理の科目「地理総合」は三つの項目で構成

A ：地図と地理情報システムの活用〔GIS（地理情報システム）〕
B ：国際理解と国際協力〔グローバル〕
C ：防災と持続可能社会の構築〔防災〕〔ESD（持続可能な開発のための教育）〕＊B・CにおいてもGISの活用が求められている。
＊地理歴史科は、空間認識と時間認識をバランスよく総合する人材育成を目指す教科で、社会で求められる資質・能力を全ての生徒に育むという観点から、空間軸・時間軸をそれぞれ学習の基軸とする「地理総合」と「歴史総合」が、相互補完的役割を果たすものとして必履修科目に位置付けられている。

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3．「時空間社会＝Society 5.0」の時代の空間情報教育

サイバー空間（仮想空間）とフィジカル空間（現実空間）を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する、人間中心の荒tな社会 ”Society 5.0“を目指す。

狩猟社会（Society 1.0）、農耕社会（Society 2.0）、工業社会（Society 3.0）、情報社会（Society 4.0）に続く、新たな社会を指すもので、第５期科学技術基本計画において我が国が目指すべき未来社会の姿として初めて提唱されました。

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文科省指導要領解説（2018）より

新指導要領では「地理情報システム（GIS）」は必須の学習項目であり、地理的技能として欠かせぬものとなった。

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2. 地理空間情報教育の必要性と環境の変化
日本学術会議の提言「持続可能な社会づくりに向けた地理教育の充実」（ 2017年）がある。
この背景には、深刻化する地球環境問題や大規模な自然災害が多発し、これらへの対応にICT（情報通信技術）の進歩を背景とした地図や地理情報システムの活用が不可欠となりつつあることから、地理教育の社会的ニーズの高まりがあった。

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地理院地図への期待
国土の基本図は「地形図」と「基盤地図情報」へ

デジタル地図の特注を知る

紙の地形図の魅力と旧版地形図との比較利用

Web版の地理院の地図「地理院地図」は誰でも使える地理院地図の内容、コンテンツを理解し使いこなせる能力の育成「宅地動向調査」 → 高度経済成長期の土地利用変化が見られる「活断層図」など調査地図 → 地理情報の精度を知る「土地条件図」 → 地盤地質や地形の成り立ちが見られるど

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日吉付近の土地条件図（１）

数値地図 2500

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下田体育会グランド大学日吉キャンパス

宅地動向調査 平成10年

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地理院地図 数値地図2,500 土地条件

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新しい地図リテラシーの構築へ「２万５千分の１地形図」と「数値地図 25000」とは異なる

活断層図の位置精度
は1/25,000レベル

航空写真の位置精度
は写真の解像度

Twitterに書き込まれた教材化事例

地理院地図の位置精度は2500レベル

要注意！デジタルの地図は拡大されて使われることが多くなる。

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3．「時空間社会＝Society 5.0」の時代の空間情報教育

高等学校段階での地図教育
地歴科必修「地理探求」の地図教育選択「地理総合」の地図教育
高等学校地歴地図帳

基盤地図情報中学校段階での地図教育
社会科必修「地理」の地図教育
中学校社会科地図帳

地形図

小学校段階での地図教育「社会科」の地図教育

小学校地図帳

地理
情報
シス
テ
ムを用いた
教
育従来型
地
図
教
育

国の地
図
作
成
官庁の学
校
教
育支
援

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従来の手法による地図リテラシー教育

手書きによる世界地図の製作（１年生）

従来の紙地図を用いた描画教育に加えて、GIS教育が加わる

地球儀を用いた計測、世界認識の学習

太田 弘 ニューメディア時
代の地図教育、１９８８「地図」Vol.26 NO.1

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従来の紙地図を用いた描画教育に加えて、GISを用いた地図教育が加わる

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地理巡検の前調査で地理院地図が活用される

伊豆高原 ジオパーク巡検 大室山

「地理院地図」を利用する教育機関からの情報提供(2)小・中・高の教育現場では、高校・大学で地理をほとんど学ばないままに地理的分野や地歴科、地域学習等を教えざるをえない教師が非常に多くなっております。実際、地理をどう教えたらよいのかわからない、地理を教える楽しさを見いだせない、・・・・・・・(3)地図の学習活動ができる教員の養成

中学校社会科や高校の地理歴史科を担当している教員の中に、自分で地形図を買ったり、国土基本図を買う経験をしたことのある人は極めて少なく、買い方すら知らない教員も珍しくはない。そのような人たちが、地形図や地図の読解法を十分に教えることができるはずがない。そこで、地理学を専門としなかった社会科・地歴科の教員には地図運用スキルに関する研修を行って欲しい。

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米国 USGS（米国地質調査所）

O S（英国陸地測量部）

英米の地図教育専門サイトは非常に充実している！

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1. 2022年に登場する新必修科目「地理総合」で求められる地理空間情報教育
地理空間情報教育の必要性と環境の変化
2．「時空間社会＝Society 5.0」の時代の空間情報教育
3． 新しい地図リテラシーの構築へ
4．Web地図「地理院地図」の活用と国土地理院の教育支援への期待
５．教員養成課程における対応の秘策と問題点

2022年 高等学校「地理」必修化で変わる空間情報教育「地理院地図」や GIS リテラシーの教育現場で対応

E-mail : mapota@keio.jp

太田 弘
Hiroshi OTA

Ph.D.

地図学（特にナビゲーション）

Twitter : mapota / mapotaGIS

ＧＩＳ・地図教育が専門

マップコミュ二ケーター

教育学修士、学術博士（Ph.D.2002、横浜国立大学）
1982年から慶應義塾の専任教員（普通部社会科地理担当）
慶應義塾大学教養研究センター 「地理学担当」（2002年より）
フェリス女学院大学国際交流学部 自然地理学担当（200３年より）専修大学文学 自然地理学担当（2018年より）
日本学術会議 地図／GIS小委員会委員日本国際地図学会評議員、常任委員
地図学のアウトリーチ専門部会主査（1980‐81） 文部省カナダ派遣、ＩＣＡＯ（国際民間航空機関）でインターンシップ（1990-96） 慶應義塾の派遣でニューヨーク学院（高等部）に勤務（2001-現在）国土交通省「地球地図」委員会ほか、国土地理院、地形図図式諮問委員 国土交通省
地形基盤情報検討委員会委員（2012-2014）
国際地理オリンピック日本派遣団団長(チュニジア)団長（2008）
国土交通省国土地理院より功労者表彰（2009）
GIS教育の実践者として第一回 国土交通大臣賞（2010）

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５．教員養成課程における対応の問題点

地歴科、社会科目

自然地理学
人文地理学
地誌

文科省の初中局の「指導要領」が改定されても教員養成課程カリキュラムの変更に至るには時間がかかる。

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