ＢＲＩ－Ｈ２９講演会テキスト

既存木造住宅の躯体の生物劣化発生確率に関する分析～100 棟超の既存木造住宅劣化状況データベースの分析から～材料研究グループ

目Ⅰ

はじめにⅡ

住宅の現況・劣化状況の調査方法

上席研究員

槌本 敬大

次

１）調査対象建築物の選定
２）調査対象建築物の属性
３）現況調査の方法
４）劣化状況調査の方法
Ⅲ

調査結果のデータベース化
１）目的
２）データベース化の方法
３）データベースに含まれる情報

Ⅳ

分析結果
１）現況の変状、生物劣化の全体の発生頻度
２）現況の変状と生物劣化発生の差異
３）部位ごとの現況の変状と生物劣化発生齟齬Ⅴ

研究成果のまとめと今後の展望
１）木造住宅の生物劣化等の発生状況のまとめ
２）現況の変状と生物劣化発生の関係性のまとめ
３）現況検査方法に関する提案
参考文献、謝辞

Ⅰ はじめにに即した現況検査法」について検討を行い、103 棟にわたる木

既存木造住宅の市場流通の活性化は、持続可能な社会の構築、造住宅の現況調査と視認できた全ての構造躯体の劣化状況を調

低成長社会と既存ストックの有効活用という側面で、重要な命査し、「現況調査から得られた情報」と「実際の劣化状況」の相題となっている。これを実現する上で、木造住宅の構造躯体の関関係を把握し、現況調査で得られる情報の信頼性を検証した。

劣化の有無、劣化がある場合はその程度の把握が難しいことが一方、建築研究所は重点研究開発課題「建築物の戦略的保全課題になっている。そこで、国土交通省国土技術政策総合研究に資する建築部材の物理的耐久性の評価技術の開発」（平成 26・所では、総合技術開発プロジェクト「中古住宅流通促進・スト

27 年度）を実施した。本稿では、その一貫として前述の 103 棟ック再生に向けた既存住宅等の性能評価技術の開発」（平成 23の木造住宅の現況・劣化状況調査の結果をデータベース化し、～26 年度）を実施した。その一部として、「既存住宅の劣化実態

躯体の劣化の発生頻度を分析した結果を報告する。

－ 19 －

Ⅱ 住宅の現況・劣化状況の調査方法

対象住宅のうち、約 80 %の住宅は敷地から 50 m 以内に河川、１）調査対象建築物の選定

湖沼、海岸等の水域環境は無かった。また、103 棟の立地条件

除却のための解体や住宅の全体にわたって改修工事を行う住として建築物等の密集度は、27 棟が低密、56 棟が中密、20 棟宅を選定して調査対象とした。これは、後述のように全ての構が高密の地域に建っていた。

造躯体を露出させて劣化状況を調査するために必要な条件であった。また、木造住宅の劣化状況は、その構法、年代、立地条

表 2 調査対象住宅の地域分布（省エネ基準の地域区分ごと）件等によって影響を受けるため、それらに偏りの無いように選地域区分定する計画とした。

棟数２）調査対象建築物の属性①築年数の分布：調査は 2011～2014 年度にかけて行われたが、調査対象住宅の調査時における築年数は 14～63 年で、その分宅の外観を写真 1 に示す。建築後、60 年以上経過した住宅は、中古住宅として流通の可能性が高くないと想像されるため、一いものから古いものまで偏りなく選定することを目標としたが、難しかった。

11185712計103３）現況調査の方法
方法を用いて確認する調査（写真 2）で、各部に使用されている材料・構法及び変状（通常想定される自然条件や維持管理条件の下で保たれている状態とは判断できない異常な状態）の有部の例外を除いて調査対象としなかった。なるべく築年数が浅り、比較的築年数が浅い住宅を調査対象として見つけることが

5標準地域
蒸暑地域
5 地域 6 地域 7 地域

主として住宅の現況の状態について外観の目視を中心とした

布は表１に示すとおりである。築 14 年と築 63 年の調査対象住解体除却や全面的な改修に供される住宅であるという特性によ

寒冷地域
3 地域 4 地域

無・内容・範囲を把握した。また、劣化や不具合の発生に影響すると考えられる、敷地や周辺環境、居住や維持管理の状況などの他の因子についても確認を行った。
４）劣化状況調査の方法
住宅の構造躯体の劣化（腐朽・蟻害等）の発生状況等について、目視と触診検査を行って確認する調査（写真 3）で、部材表

表 1 調査対象住宅の築年数分布

面の変状、性状の把握、及び水分計による含水率の測定を行っ

築後経
過年数

30 年 30～ 40～ 50～ 60 年
不明
未満 40 年 50 年 60 年 以上計た。基本的には、解体工事中の内装下地材等が撤去された後に棟数

28

103

おける床組、軸組、小屋組の部材が目視可能になった段階に、332412

14住宅内に立ち入って調査した。

写真１ 調査対象住宅の例（左：築 14 年、右：築 63 年）

写真 2 現況調査の様子（左：外観の調査、右：内観の調査）②構工法と階数：調査対象住宅 103 棟は、枠組壁工法 4 棟と木質プレハブ工法 2 棟を除いた他は全て軸組構法である。また、平屋建て 10 棟と 3 階建て 1 棟以外は全て 2 階建てである。
③立地環境：調査対象住宅は、東北から九州地方に分布し、省エネルギー基準による地域区分ごとの棟数を表 2 に示す。様々な気候環境に建つ住宅を偏りなく選定することを計画したが、写真 3 劣化状況調査の様子

そもそも建築物の物件数が多い標準地域に偏った。また、調査－ 20 －

Ⅲ 調査結果のデータベース化ユニットとした。
さらに、床組、小屋組などの水平要素は、図 3 に示すように

１）目的
国土交通省は、既存住宅の長期優良住宅認定制度の策定、既柱を中心としたモジュール寸法（多くは 910 mm）を 1 ユニッ

存住宅耐震改修等の減税措置などを施策として進めているもの

トとし、柱の有無にかかわらずモジュール寸法で分割していっの、既存木造住宅の市場流通の活性化は、十分に進んだとは言た。モジュール・グリッドと異なる位置にある柱は、隣の柱とえない。既存木造住宅の市場流通への阻害要因としては、住宅の中間で分割して、1 ユニットとした。以上により、103 棟の住の性能が劣ること、設備機器が陳腐化していること、図面等が宅は約 65,000 ユニットに分割された。

無いために性能が不明であったり、改修工事の見通しが付けにくかったりすることなどがあげられているが、そのなかでも最大の要因とも言えることは劣化が進んでいること、又は劣化が進んでいるかどうかが正確に判断できないことである。
一方、木造住宅の劣化状況の調査等は、従来から行われてきており、基礎高さ、風通しの善悪、河川・湖沼等水域からの距離、通気工法採用の有無等によって、生物劣化の発生頻度が異なるとされるが、定量的に評価された例は見当たらない。また、
図 1 各部位の分割構造躯体に腐朽・蟻害等の生物劣化が発生したとして、部材内での生物劣化による断面損失等損傷進行度を物理的に評価する方法は種々提案されているが、建築物内において生物劣化が進行する範囲について評価した例も見当たらない。既存木造住宅について改修工事を計画する際において、生物劣化の断面損失も無視できないものの、建築物内におけるその生物劣化の及ぶ範囲の把握が必要不可欠である。
さらに、既存木造住宅の健全性や老朽度を検査・評価するのは、その時間的、経済的制約からほとんどの場合、内外装等を解体せず、内外観の目視調査に基づいて行われる。内外観の目図 2 鉛直要素のユニット分割方法

視による現況調査と実際の構造躯体における生物劣化の有無、種類・程度をについて相関性に関する具体的な知見はない。
そこで、調査した木造住宅を小さなユニットに分割して、ユニットに生物劣化の有無、種類・程度をリンクさせ、劣化の発生確率、劣化の発生頻度と部位や建築物の特徴、立地条件との関係、現況調査結果と劣化状況の相関性の検証を行うこととした。
２）データベース化の方法
最初に、1 棟の木造住宅を図 1 に示すように 1 階床組、1 階軸組（内外壁を含む）、1 階小屋組（1 階下屋天井を含む）、2 階床組（1 階下屋以外の天井を含む）、2 階軸組（内外壁を含む）、2階小屋組（2 階天井を含む）に分類して考えることとした。
次に、1, 2 階の軸組の鉛直要素は、図 2 に示すように開口がある場合は腰壁、開口部（袖壁を含む）、垂れ（下り）壁に分割し、開口が無い場合は高さ方向に概ね 3 分割し、それぞれを 1

図 3 水平要素のユニット分割方法－ 21 －３）データベースに含まれる情報

しているが、現状の変状は2 階より1 階が多少多い程度である。

各ユニットについて、表 3 に示す合計 202 項目のデータを結0

びつけて 1 件のレコードとした。ユニット自体が床、壁、小屋などに分類されているので、含まれない部材名とその劣化事象や部位ごとの変状情報など、該当しない情報（データベースの空欄）が相当数あることになる。

120

3

20年以下

20年以下

21～30年21～30年31～40年31～40年41～50年41～50年

51年以上

51年以上

不明

不明

表 3 データベースに含まれる情報の種類と数量

変状発生確率（%）
246810図 4 築年数と生物劣化（左）と現況の変状（右）の発生確率

情報の内容
項目数
ユニットが含まれる住宅、住宅の属性、ユニットの部位、内・外周の別、位置、ユニット 34
属性の大きさ、方位、水廻り室か否かなどユニットに含まれる部材名、部材名ご
劣化事象にとの腐朽の有無とそのレベル、部材名 33
関する情報
ごとの蟻害の有無とその程度
基礎、外壁、内壁、軒裏、屋根、床、変状に関する 柱、天井、小屋組等 12 の部位に分類
83
情報
し、それぞれ考えられる変状に関する情報
局所的立地環境、基礎の仕様・寸法、劣化要因と 土台の樹種・仕様、外壁の構法・仕様、
52
関連する情報 屋根の葺き材、構法、軒の出寸法、形状、浴室の構法等
情報の種類

合計

劣化発生確率（%）

劣化発生確率（%）
1233
省エネ基準の地域区分

省エネ基準の地域区分

0456702

変状発生確率（%）
4681034567

図 5 地域区分と生物劣化（左）と現況の変状（右）の発生確率

202

Ⅳ 分析結果１）現況の変状、生物劣化の全体の発生頻度
現況調査において 103 棟の木造住宅すべてで何らかの変状が確認され、このうち 97 棟で生物劣化が確認された。総ユニット
約 65,000 件のうち、現況調査で変状が認められたものは、5,667件で約 8.7 %、実際に生物劣化が認められたものは 1,421 件で約 2.2 %であった。全体の 90%程度は生物劣化も現況の変状も存在しないことになる。
建築物の調査時点での築年数と生物劣化、現況の変状の発生率の関係は図 4 の通りである。生物劣化の発生率は、築年数とともに上昇し、現況の変状も築 51 年以上を除いて築年数とともに増える。
省エネ地域の地域区分と生物劣化、現況の変状の発生率の関係は図 5 の通りである。生物劣化も現況の変状も発生確率の大小関係は一致しているが、蒸暑地域の発生率が低い。寒冷地のうち 3 地域の発生率はいずれも高く、4 地域から 5 地域、6 地域

2階小屋-内部
2階小屋-外部
2階壁-内部2階壁-外部2階床-内部2階床-外部
1階小屋-内部1階小屋-外部
1階壁-内部1階壁-外部
1階床-内部
1階床-外部0

各部位ごとの生物劣化、現況の変状の発生率の関係は図 6, 7の通りである。生物劣化は 2 階よりも 1 階が圧倒的に多く発生－ 22 －

6

図 6 各部の生物劣化の発生確率
2階小屋-内部
2階小屋-外部
2階壁-内部2階壁-外部
2階床-内部2階床-外部
1階小屋-内部
1階小屋-外部
1階壁-内部1階壁-外部
1階床-内部
1階床-外部
0の順に発生率は高くなっている。

24劣化発生率（%）

510
変状発生率（%）

図 7 各部位の現況の変状の発生確率15さらに、各部位において内部と外部で比べると、いずれも内部1階床-外部
1階床-内部1階壁-外部
1階壁-内部

60㎝以上

より外部の方が生物劣化、現況の変状ともに多く発生していることが分かる。

50㎝以上 60㎝未満

基礎の工法や基礎高さと劣化の発生確率の関係をそれぞれ図8, 9 に示す。べた基礎、布基礎（防湿コンクリートあり）、同（防40㎝以上 50㎝未満

湿コンクリートなし）の順に劣化の発生確率が低い。基礎高さ30㎝以上 40㎝未満との関係は、一部の例外があるものの、基礎の高さが高くなる
30㎝未満にしたがって劣化の発生確率は低くなる。
住宅の外周に面するユニットのうち、各方位に面するユニッ024トの現況の変状や生物劣化の発生率をそれぞれ図 10 に示す。小劣化発生確率（%）

屋組ユニットの劣化の発生率は極めて低い。西に面する床のユ

図 9 基礎の高さと生物劣化の発生確率

6

ニットの劣化発生率が高いのを除けば、概ね北に面する箇所に生物劣化が多く発生することが分かる。一方、現況の変状の発生率は方位と関係が無い。
各階の住宅の軒の出の長さごとに、当該階における壁ユニット（内部の壁ユニットのサンプル数が少ない場合は除いた）の現況の変状や生物劣化の発生率をそれぞれ図 11 に示す。軒の出が長い方が明確に生物劣化の発生率は低いが、表面的な現況の変状は軒の出の長さと関係が無い。

劣化発生率(%)
24006

北

北

東
西

小屋 東
壁
床
西

南

南

5変状発生率(%)
101520小屋

壁
床

図 10 住宅の外周に面するユニットの方位別劣化発生率（左）と1階壁-内部
1階壁-外部

現況の変状発生率（右）1階床-内部
1階床-外部

90㎝以上
2階外周

90㎝以上

1階壁-内部

60～75㎝

1階内部
75～90㎝
1階外周
60～75㎝

45～60㎝

45～60㎝

30～45㎝

30～45㎝

30㎝未満

30㎝未満

不明

不明

75～90㎝

1階壁-外部
1階床-内部

布基礎(防湿コンクリートなし)
布基礎(防湿コンクリートあり)
べた基礎

1階床-外部
1階壁-内部

1階壁-外部
1階床-内部

1階床-外部00

24

劣化発生確率（%）

624
劣化発生率（%）

62階
外周
1階
内部
1階
外周
0510変状発生率（%）

15図 11 住宅の軒の出の長さごとの当該階の壁ユニットの劣化発生率（左）と現況の変状発生率（右）図 8 基礎の工法と生物劣化の発生確率
２）現況の変状と生物劣化発生の差異
現況調査において確認された水浸みの痕や仕上げ材の変色やひび割れ等の変状と生物劣化発生状況の差異について述べる。
現況で変状が認められたユニットのうち、90 %以上で実際には躯体に生物劣化が発生していない（写真 4）こと、現況で変状が無いにもかかわらず、躯体に生物劣化が生じているもの（写真 5）は約 1.6 %に過ぎないことが明らかである（表 4）。

－ 23 －

外周部とそれ以外、床、壁、小屋の部位別には明確な傾向は看取されなかった。
次に、築年数と現況－劣化状況の齟齬の発生頻度については水浸みの痕劣化なし

図 14 に示すとおりである。現況と劣化状況の齟齬は築年数が浅いものについてはその発生頻度も低いが、変状があっても築年

写真 4 現況で変状が認められた（左）ものの実際には躯体に生物数が 50 年以下であれば、その箇所に生物劣化が発生している確率は 10 %以下である。さらに、省エネルギー基準の地域区分と劣化が発生していない例（右）現況－劣化状況の齟齬の発生頻度については図15に示すとおりである。現況の変状や生物劣化の発生頻度に連動した頻度になっていると思われるが、寒冷地のうち 3 地域と標準値のうち 6地域に齟齬が多く、蒸暑地域には齟齬が少ない。
また、基礎の工法、高さと 1 階の床及び壁ユニットにおける現況－劣化状況の齟齬の発生頻度についてはそれぞれ図 16, 17

腐朽変状なしに示すとおりである。べた基礎であれば、両者の齟齬は圧倒的

写真 5 現況で変状が無い（左）にもかかわらず躯体に生物劣化に少なく、防湿コンクリートのある布基礎の方が、防湿コンクが生じている例（右）

リートの無い布基礎より、多少両者の齟齬が少ないことが分か

表 4 現況と劣化状況の差異(ユニット数)

躯体の生物
劣化

ありなし2階1階計
2階1階計る。基礎の高さが高くなるにつれて、現状に変状がなくて構造現況調査での変状ありなし
件数
割合*
件数
割合*
885.1%
1290.5%39610.0%8082.3%4848.5%9371.6%
1,64994.9%
23,69899.5%
3,53489.9%
34,71897.7%
5,18391.5%
58,41698.4%

躯体に生物劣化が発生している頻度は下がるのに対し、現状に変状があっても構造躯体に生物劣化が発生している頻度はあがる。
住宅の外周に面するユニットのうち、各方位に面するユニットの現況－劣化状況の齟齬の発生頻度を図 18 に示す。住宅の北側は現況の変状が無くても生物劣化が発生している頻度が高いことが分かる。一方、現況の変状があっても生物劣化が発生していない割合は各方位で差が無いことが分かる。

３）部位ごとの現況の変状と生物劣化発生齟齬

各階の軒の出の長さと当該階における壁ユニット（内部の壁現況調査において変状が認められなかったものの、実際にはユニットのサンプル数が少ない場合は除いた）の現況－劣化状

構造躯体に生物劣化があった件数を各階の床組、壁、小屋組に況の齟齬の発生頻度を図 19 に示す。現況の変状が確認されなく分け、さらに外周部とそれ以外に分けて出現確率を算出するとても生物劣化が発生している確率は軒の出が短いほど高い。こ図 12 のようになる。いずれもその確率は 5 %以下であるが、２れに対して、現況の変状が確認されていても実際には生物劣化階よりも１階に現況調査で見抜けない生物劣化が多く発生してが無い場合については、2 階の軒の出寸法には関係ないものの、いることが分かる。また、外周部の方がそれ以外の部分より、ようにも見えるが、1 階は軒の出が短くなるにつれてその発生頻

現況調査で見抜けない生物劣化が多く発生していることが看取度が低くなっている。つまり、1 階の軒の出が短い場合には現況される。さらに、現況調査で見抜けない生物劣化は床組、壁、で変状が認められた箇所は、生物劣化を発生している確率が高小屋組の順に多いことも明白である。一方、現況調査で変状がいことになる。

認められたものの、実際には構造躯体に生物劣化が無かった出現確率を算出すると図 13 のようになる。いずれもその確率は80 %以上であり、外観上の変状が躯体の生物劣化に至るまでに時間を要する可能性などが考えられる。１階よりも２階に現況調査での変状が生物劣化に至っていない割合が大きい。しかし、－ 24 －

変状なし→劣化あり（%）
0
省エネ基準の地域区分

変状なし－
劣化あり

1234567

変状あり→劣化なし（%）
0

省エネ基準の地域区分

2階小屋-内部
2階小屋-外部
2階壁-内部
2階壁-外部
2階床-内部2階床-外部
1階小屋-内部
1階小屋-外部
1階壁-内部1階壁-外部
1階床-内部
1階床-外部

51034567

図 15 築年数と現況－劣化の齟齬の発生頻度の関係

0123出現確率（%）

4布基礎（防湿コンクリートなし）

布基礎（防湿コンクリートなし）

布基礎(防湿コンクリートあり）

布基礎(防湿コンクリートあり）

べた基礎

べた基礎

図 12 現況調査で変状が認められないが実際は生物劣化が発生していたユニットの出現確率

05100

123変状なし→劣化あり(%) 変状あり→劣化なし(%)

2階小屋-内部
2階小屋-外部
2階壁-内部
2階壁-外部
2階床-内部
2階床-外部
1階小屋-内部
1階小屋-外部
1階壁-内部
1階壁-外部
1階床-内部
1階床-外部

図 16 基礎の工法と現況－劣化の齟齬の発生頻度の関係
不明
60㎝以上

60㎝以上

50～60㎝未満

50～60㎝未満

40～50㎝未満

40～50㎝未満

30～40㎝未満

30～40㎝未満

30㎝未満

30㎝未満

0808590
出現確率（%）

950

図 13 現況調査で変状が認められたが実際には生物劣化が発生変状あり→劣化なし（%）

変状なし→劣化あり（%）
1220年以下

20年以下

21～30年21～30年31～40年31～40年41～50年41～50年

51年以上

51年以上

不明

不明

051015234570

75

80859095

変状あり→劣化なし(%)

図 17 基礎の高さと現況－劣化の齟齬の発生頻度の関係

100

していないユニットの出現確率

1

変状なし→劣化あり(%)

変状あり－
劣化なし
75

0

不明

変状なし→劣化あり（%）
246 70

北北

東

小屋 東
壁
床

西

西

南

南

変状あり→劣化なし（%）
80
90100

小屋
壁
床

図 18 外部に面するユニットの各方位別現況－劣化の齟齬の発生頻度の関係

図 14 築年数と現況－劣化の齟齬の発生頻度の関係－ 25 －

90㎝以上90㎝以上
2F外周

75～90㎝

1F外周
75～90㎝

60～75㎝

60～75㎝

45～60㎝

45～60㎝

30～45㎝

30～45㎝

30㎝未満

30㎝未満

不明

不明
02
変状なし→劣化あり（%）

4 70

いるものは約 1.6 %に過ぎない。
・現況調査で見抜けない躯体の生物劣化は、２階よりも１階に多く、外周部の方がそれ以外の部分より多く、さらに床組、2F外周
1F外周壁、小屋組の順に多いことが明らかとなった。
・現況調査での変状が生物劣化に至っていない割合は１階よりも２階で大きいが、内外周、床、壁、小屋などの部位ごとの8090
変状あり→劣化なし（%）

100

図 19 各階の軒の出の長さと当該階の壁ユニットの現況－劣化明確な傾向は看取されない。
・現況の変状と生物劣化の発生の齟齬は、築年数が古くなるとの齟齬の発生頻度の関係ともに大きくなるが、省エネ基準の地域区分との関係性はほとんど無い。

Ⅴ 研究成果のまとめと今後の展望・1 階の床、壁に関する現況の変状と生物劣化発生の齟齬は、べ

１）木造住宅の生物劣化等の発生状況のまとめた基礎にしたとき最も少ないが、基礎高さが高い方が、変状

103 棟の木造住宅の現況と劣化状況を調査し、住宅をユニッのない部分に発生する生物劣化は少ないが、変状があってもト分割してデータベース化し、劣化の発生状況について分析した結果、以下のことが得られた。

生物劣化がない割合は高まる。
・現況の変状があっても実際に生物劣化が無い箇所は、方位別・生物劣化、及び現況の変状は築年数が古くなるとともにそのでは北に多いが、南、東、西に有意な差は無く、現況の変状発生頻度が高くなるが、省エネルギー基準の地域区分ごとのがあっても生物劣化がない箇所は方位によって差が無い。
・軒の出が長い方が、現況の変状が無い部分の生物劣化は 1,2明確な傾向は無い。
・生物劣化の発生は、2 階よりも 1 階に多く、床、壁、小屋の順階ともに少ないが、現況の変状があっても生物劣化が発生しに多い。現況の変状の発生は、2 階よりも 1 階に多いが、部位ていない箇所は軒の出が短い 1 階に圧倒的に少ないものの、2毎の多少は明確な傾向が無い。

階では軒の出の長さとの関係はほとんど無い。

・生物劣化、及び現況の変状は外周部における発生率の方がそ

３）現況検査方法に関する提案
既存木造住宅の劣化状況を推定する手段としての現況検査はれ以外の部分の発生率より高い。
・基礎仕様による 1 階の床と壁の生物劣化の発生率は、べた基

本研究の結果に基づいて、以下の点に改善の余地があるのでは礎、布基礎（防湿コンクリートあり）、同（防湿コンクリートないかと考えられる。

なし）の順に低い。

・現状の変状が認められても構造躯体の生物劣化が生じている・基礎の高さを 50 cm 以上の 1 階の床と壁の生物劣化発生率は可能性は極めて低いので、躯体の検査は行うとしても短絡的低いが、高さ 50 cm 未満の基礎については明確な傾向は無い。に解体して調査せず、原状復帰が容易な方法によって構造躯体の劣化を発見することが望ましい。

・方位別の生物劣化の発生率は、北が高いものの、南、東、西の発生率は有意な差が無い。方位別の現状の変状発生率も方・現況の変状が認められない部分に発生している生物劣化は圧倒的に 1 階部分が多いので、1 階部分は 2 階部分より慎重に位による有意な差は無い。
・軒の出が長くなるにつれて、当該階の壁の劣化発生率は概ね劣化状況を把握すべきである。なかでもその出現確率は 1 階低くなるが、現況の変状発生率との間には明確な傾向が無い。の外壁と 1 階の床だけが 2 %を超え、さらに慎重な劣化状況の把握に努める必要がある。

２）現況の変状と生物劣化発生の関係性のまとめ
現況と劣化状況に関するデータベースを活用して、現況調査

・築年数が古い住宅、防湿コンクリートの有無にかかわらず布での変状の発生箇所と実際に構造躯体の生物劣化が発生してい基礎の床、比較的基礎高さの低い床、北側に面する部分、軒る箇所の齟齬について分析した結果、以下のことが得られた。の出が短い場合の当該階の壁では、現況で変状が認められな・現況で変状が認められた箇所のうち、90 %以上で実際には躯くても生物劣化が発生している可能性が他より高いので、こ体に生物劣化が発生していない。

れらに該当しない場合よりも極めて慎重に劣化状況を調査し・現況で変状が無いにもかかわらず、躯体に生物劣化が生じて－ 26 －なければならない。

参考文献
・槌本敬大、高橋暁、角倉英明、中川貴文、塙加寿雄：“既存木造住宅の現況調査と躯体の劣化状況の差異に関する検討”、日本建築学会大会学術講演梗概集、C-1, 591-592, 2016.
謝辞
本研究における木造住宅の現況・劣化状況調査は、国土交通省総合技術開発プロジェクト「中古住宅流通促進・ストック再生に向けた既存住宅等の性能評価技術の開発」（H23～26）の一貫として行った。同プロジェクトの企画、運営等を通じて国土交通省国土技術政策総合研究所住宅研究部 高橋 暁住宅瑕疵研究官（現、建築研究所建築生産グループ長）、同 角倉英明主任研究官（現、広島大学大学院工学研究科建築学専攻 准教授、同 中川貴文主任研究官（現、同建築研究部基準認証システム研究室主任研究官）をはじめとする関係各位にご尽力頂いた。
調査結果のデータベース化、分析は建築研究所重点研究課題「建築物の戦略的保全に資する建築部材の物理的耐久性の評価技術の開発」（H26～27）の一部として行った。この場をかりて謝意を表する。

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