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日本バーチャルリアリティ学会誌第 15 巻 1 号 2010 年 3 月

特集

医療から見た VR特集 ■医療から見た VR
ゲストエディタ巻頭言

医療機器への VR 技術応用への期待
小山博史

東京大学

OYAMA HIROSHI

1．はじめに練への応用とベンチャービジネスへの展開について，医平成 22 年の本学会誌の最初に「医療から見た VR」を特学側からは藤原先生が各種の既存の鏡視下手術シミュ集していただいた．医学側にいる人間からすると大変ありレータの比較と将来への展望，鎌田先生からは脳神経外がたい事である．本企画の主旨は，工学側から見た医療応科手術計画支援のための手術シミュレーションに必要な用の現状のみならず，医学側から寄稿することで，今，医画像処理についての詳細を，滝内先生には，実際の手術療側が VR 技術に求めていることを工学側が抽出，整理し，前・手術中・手術後の VR 技術の応用に必要な要件につ今後の発展のための機会提供に寄与することにある．

いて大変貴重なご指摘をいただいた．VR 技術の医学応

何故その様な機会が必要なのか．いくつかの工学系学用という観点から今回の特集の様に医学工学双方の第一会に参加し最先端の VR 技術も含めた工学技術の医療応用

線の先生方の研究内容や研究へのアプローチ法をご紹介

に関する発表を拝聴する機会が少なくない．そこで思ういただくことは少ない．そういう意味で医学工学双方のことは医療者が求めている要求要件と工学系研究者が推

研究者が医学と工学の融合のあり方を理解する上でも大測している医学的要求や価値に少しずれがあり，せっか変貴重な特集になったのではないかと考える．御執筆頂

くの高度な技術が現場にうまく生かされていないと感じいた先生方に深く感謝する次第である．

ることがある．また，少し別の観点から研究すると現場
2．日本の医療機器産業の現状での価値が飛躍的に向上すると思える発表が少なくない．
その瞬間「非常にもったいない」と感じ，何とかならな

しかし，上記の先生方のような実用例はまだまだ少ないものかと思案にくれる．やはり大学院からの「医工連携」

く，且つ多くは輸入超過である．現在，医療機器全体のだけでは不足で「医学と工学の融合」が学部の段階から行国際市場は約 20 兆円とされ，平成 19 年の国内市場は約われるべきではないかと思う．分離した学問を融合させ2 兆円 , 輸入額約 1 兆 220 億円，輸出額約 5750 億円 ( 約ることは難しい．分離した理由もあろう．しかし，科学が4,470 億円の輸入超過 ) となっている．つまり医療機器細分化し過ぎて創造効率が低下した状態において連携はの約 65％もが輸入品で占められている．輸入品目で最難しく，やはり最初から融合させることが必要ではないか．

も多いのが，ペースメーカや人工骨頭などの生体機能補それではどのように融合させていけばよいのであろう

助・代行機器 ( 約 3,000 億円 ) であり，輸出品目は，画像か．御執筆頂いた各論文はその観点からも多くの示唆に診断システム ( 約 2,000 億円），処置用機器 ( 約 810 億円 )，富んだものばかりである．先ず，工学側から木島先生と医用検体検査機器 ( 約 700 億円 ) となっている．医用画

寺田氏が解剖学教育や医療手技訓練など医学教育への応像技術は貴重な日本の輸出産業である [1]．

用例として非常に具体的な事例を紹介され，さらに医学それにしても，何故このような年間 4,500 億円にもの側からは高橋先生が幅広い医学的観点から VR 技術へのぼる医療機器の膨大な輸入超過が起こっているのか．そ

要求要件の概要について言及していただいた．また，現の主たる原因として①医療機器事業はリスクが大きい，在飛躍的スピードで普及しつつある手術教育・訓練へのなかでも製造物責任法 (PL 法 ) 関連のリスクが大きすぎ

応用事例として工学側から山下先生が耳鼻科手術教育訓る，②医療機器の薬事法審査の問題 ( 治験ありき論や新8

特集

医療から見た VRJVRSJ Vol.15 No.1 March, 2010

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薬開発と同じ審査制度による承認遅延 )，③医療者 ( 特により大学等の高等教育における講座も人気がなくなり，医師 ) が欧米製品を好む傾向にあること，④医療機器ベ良質な人材養成が行われない．医療機器分野の人材の枯ンチャー支援策がない，⑤医療機器を研究開発する研究

渇は，国内の企業内での研究開発の国際競争力を弱め，者が少なく，研究支援体制も少ないなどが指摘されてこれにより，臨床研究に至るに十分なイノベーションをいる [2]．VR 技術を用いた医療・介護・健康機器開発にもたらさない．この悪循環により，医療機器の輸入超も同様の問題が存在している．米国では，上記のような過は増大し，国民の医療の安全保障を脅かす可能性が高PL 法問題の回避策として Biomaterials Access Assuranceまることになる．以前小児治療用ディバイスが輸入品でAct (BAAA, 生体素材アクセス保証法，1998 年 ) が施行あったため一時治療ができない事態が生じ社会問題化しされ，インプラント機器における部品 ( 材料 ) 供給者はたこともあったことが指摘されている [3]．

PL 法の対象から免れることとなっている [3]．

このような問題は，単体としての医療機器だけの問題とは言えなくなっている．つまり，高齢化社会の到来に

3．VR 技術を用いた新医療機器開発

伴い，医療以外の介護やリハビリテーション，保健・予日本では平成 17 年薬事法改定後，不具合が生じた場合防分野への医療機器のニーズが広まり，さらに複数の医でも人体へのリスクが極めて低い体外診断機器のような療機器を統合した情報システム化が盛んに求められるよ

ものを一般医療機器 ( クラスⅠ ) とし，承認・認証不要でうになっている．

届出／自己認証のみとし，クラスⅡとして不具合が生じ
5．結語

た場合でも人体へのリスクが比較的低いと考えられるもの ( 電子血圧計など ) を管理医療機器とし登録認証機関にそれでは，この悪循環をどのように断ち切るか．それよる認証のみとしている．高度医療機器にはクラスⅢ・こそ豊かさが実感できる福祉社会を目指し , レギュラト

Ⅳがあり，前者は不具合が生じた場合に人体へのリスクリーサイエンスも含めた医学工学双方の叡智を集結し，が比較的高いと考えられるもの ( 透析器など )，後者は患者融合領域の創出と早期教育制度の整備のための重点投資への侵襲性が高く不具合が生じた場合生命の危険に直結が新しい公共政策の重点課題として取り上げられるべくするおそれがあるもの ( ペースメーカなど）とし大臣に努力することから始まるものと考える．

よる承認 ( 総合機構による審査 ) を要するとしている [4]．
VR 技術の応用は , 現在手術支援機器が中心であるが，参考文献[1] http://www.jcii.or.jp/keijiban/mokuji/H19/19_10.pdf

今後比較的人体へのリスクが少なく承認が比較的容易な
生体機能計測機器や 3D 画像診断機器などの新しい診断(2010, 01, 18)[2] 鎮西清行：我が国の医療技術の発展のための短期的機器，リハビリテーションや介護支援機器への応用が有望と考える [5]．

対策と長期的取り組み，
生体工学 46(3), pp.338-341 (2008)[3] 田倉智之：ME 産業再活性化に必要な Value 評価とRisk 挑戦，生体工学 46 (3), pp.345-363 (2008)

4．国民の安全保証を守るための医療機器
現状では VR 技術応用も含め日本の中心産業であるエ[4] http://www.std.pmda.go.jp/stdDB/index.html (2010, 02, 01)

レクトロニクスやロボット技術を応用した医療機器研究[5] 舘 暲，廣瀬 通孝，佐藤 誠 ( 監修 )：バーチャルリアリ

開発へ国内企業が参入しやすい国内環境は未だ整備され

ティ学，日本バーチャルリアリティ学会 ( 編 )，工業調ているとは言い難い [2][3]．そのために，医療機器分野

査会 (2010)

への企業投資が少なく，研究開発予算も少ない．これに【略歴】
小山博史（OYAMA Hiroshi）
東京大学大学院医学系研究科 教授
1985 年宮崎医科大学医学部医学科卒業．同年沖縄中部病院臨床研修．1998 年国立がんセンター中央病院医長．
2001 年京都大学医学部附属病院助教授．2003 年より東京大学大学院医学系研究科特任教授．2007 年より現職．専門は臨床情報工学．脳神経外科専門医．日本 VR 医学会理事他．

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