神戸学院大学 中期行動計画 実行計画（第４層） 2017年度達成度評価表 分野：教育評価

理由

中期計画 1 学士課程教育の質的向上の推進(1) 大学の理念、目標と共通教育・学部専門教育の理念、目的を体系化し、広く社会に公表する。

B

理念・目的について本学ホームページ等で広く公表できている。また、計画当初に比べ、理念・目的の再検討をFD合宿やFD研修会等で毎年に行うようになり、理念・目的自体の見直しも全学的に広まり、評価できる。

(2) 学部のAP/CP/DPを恒常的にチェックする体制を整備し、教員・学生にそれを周知する。

B

5年間の計画の中で、恒常的にチェックする体制を整備し、AP/CP/DPの整合性についての検証を行う等、有効的に機能しており評価できる。また、本学ホームページ等で教員・学生を含むすべてのステークホルダーへの周知ができている。

(3) 学部専門教育課程の体系化（カリキュラムチェック）と、教員間の組織的な教育連携を強化する。

B

計画当初に比べると、学部による進捗の差は徐々に解消されており、評価できる。一部の学部
では独自のチェックを行う等、工夫も見られるようになった。また、教員間での教育連携もFD研修会を利用するなど、強化された。

(4) 成績評価の適正化・多元化へ向けた取り組みを実行する。

BGPA(Grade Point Average)については、計画当初は一部の学部のみの導入であったが、2018年度新入生より、全学的に導入されることになり、評価できる。今後は、導入後に生じる課題解決のための恒常的な見直しが必要である。ただし、成績評価の適正化・多元化へ向けた取り組みとしては、GPA以外の導入も望まれる。

(5) 学生の主体性を培う能動的学修（アクティブ・ラーニン
グ）を教育に取り入れる。

B

計画当初は部分的な取り組みであったが、最終年度までに能動的学修（アクティブ・ラーニング）を取り入れるための取り組みや工夫が全学的に広がり、評価できる。第2次中期行動計画（2018-2022）でもさらなる発展を目指し、実行することが望まれる。

(6) 学生相互が支え合う学修支援体制を構築する（ピア・サポート制、学生ボランティア等）。

B

計画初年度に設置したピア・サポートルームについては、ピア・サポーターの人数も増加し、さまざまな企画を学生主体で行っており、評価できる。また、各学部においても、独自のピア・サポートを試験的に導入し、徐々に浸透しており、評価できる。ただし、ＫＰＣにおけるピア・サポート体制は整わなかったので、第2次中期行動計画（2018-2022）で引き続き検討することが望まれる。

(7) 授業の理解に必要な基礎的学力・知識を補う教育（リメディアル教育）の実施に取り組む。

B

計画初年度にコアとなる部署の計画が完了しており、以後のリメディアル教育の検討や実施については、各学部に委ねられた状態である。各学部での適切な取り組みにより充実したものの、本実行計画には大学全体としての方針やコアとなる部署からの支援が必要である。

(8) 初年次における大学入門指導の充実と、これに続く指導教員制度の確立に取り組む。

B

毎年、各学部での取り組みや検討により一定の成果を上げている。今後は、各学部が示した課題・問題点を踏まえて、大学全体として改革・改善につなげることが望まれる。

(9) 学生の転学部・転学科制度の再構築を行う。

C

転学部・転学科制度については、大学全体としての計画が2014年度に完了しているが、その時点では課題の抽出で終了している。学部によっては、本制度の学生への周知や、学生の意識の低さといった課題が挙げられており、大学全体として改善・向上につなげる必要がある。

(10) 高い学修意欲を持つ学生を育てるためのアドバンスコース構想実現を目指す。

B

計画当初はなかなか進捗が見られなかったが、神戸学院カレッジを開設したことをきっかけに、各学部においても、語学だけでなくさまざまなアドバンスコースの導入が進んだことは評価できる。

(11) 学際教育機構の見直しを図る。

B

計画の後半にかけて、さまざまな地域イベントの企画運営に携わる機会が増え、大学と社会との連携強化は果たせている。2017年度より本格的に始動したスポーツサイエンス・ユニットの時
間割については、学生の負担軽減も考慮しつつ充実させる等、評価できる。学際教育機構の見直しは十分に図られている。

(1) 大学院の理念、目的を再確認し、学則ならびに各研究科の規程に反映する。

B

これまで大学院FD部会を中心に、大学院の理念、目的の確認が継続して行われていたが、2017年度より全学教育推進機構会議での検討が中心となったことで、研究科全体で課題・問題点の共有がより一層できるようになり、評価できる。

(2) 研究科におけるAP/CP/DPを確立し、それを公表する。

B

2016年度までに各研究科および研究科全体におけるAP/CP/DPを策定し、公表ができている。
また、全学教育推進機構会議にて継続的な見直しを行っており評価できる。第2次中期行動計画（2018-2022）において、継続した取り組みに期待する。

(3) 大学院担当教員の人事手続を明確にし、その透明性を図る。

－

今年度の計画は無い。

(4) 大学院担当教員の資格チェックを恒常的に行う体制を確立する。

C

全学教育推進機構事務室が中心となり、各研究科と連携しながら、大学院担当教員の資格チェックを継続的に行う等、体制が築けたことは評価できる。今後は、各研究科で生じている課題・問題点を全研究科において共有するとともに、改善につなげる必要がある。

(5) 学位審査基準ならびに学位審査手続を明確にし、その透明性を図る。

B

2014年度に学位審査基準ならびに学位審査手続を明確にし、2016年度には見直しを行っており、評価できる。今後は、2017年度に受審した認証評価結果の内容も踏まえた見直しを継続的に行うことが望まれる。

－

今年度の計画は無い。

－

今年度の計画は無い。

(1) キャリア教育の全学的整備・体系化により、効率的で充実したキャリア教育を実現する。

C

2016年度に設置されたキャリア教育センターを中心に、本学のキャリア教育に関する方針を定め、「キャリア教育科目」の見直しを行っているが、学部によって認識や取り組みにばらつきがある等、課題も残っている。第2次中期行動計画（2018-2022）において、引き続き取り組むことが望まれる。

実行計画 (2) 学生が卒業後に社会的・職業的自立を図ることができるよう、各学部におけるキャリア教育の位置づけと役割を明確にする。

C

2016年度より導入された外部アセスメントテストが全学的に広がっている点や、各学部でのキャリア教育に一定の成果が上がっている点は評価できる。しかしながら、それぞれの取り組みには課題・問題点が残っているため、今後もキャリア教育センターを中心とした全学的な取り組みが不可欠である。

(3) 課外講座の一層の充実と、２キャンパス体制での講座運営の課題改善に取り組む。

B

5年間で各学部において、さまざまな課外講座を実施し、一定の成果が上がっている。ただし、2キャンパス体制での講座運営においては、最終年度に「キャリア教育科目」の見直しを優先したため、課題・問題点が残ったままとなっており、改善には至っていない。

実行計画

中期計画 2 大学院課程の改善

実行計画

中期計画 3 共通教育機構の抜本的見直し(1) 共通教育センターを設置し、共通教育運営体制を再構築する。
実行計画(2) 共通教育の編成・実施方針（CP）を再確認し、教養教育の一層の充実を図る。
中期計画 4 キャリア教育の充実

中期計画 5 FD活動の促進(1) 教員の教育力向上に資する実効性のあるFD活動を展開する。

B

全学的な取り組みとしてFDワークショップやFDセミナーを継続的に開催し、最終年度の2017年度には専任教員のFD活動参加率100％を達成しており、評価できる。

(2) シラバスの整備充実を促すチェック体制を構築する。

Ａ

2015年度に「シラバス作成マニュアル」を改訂し、全学的に統一したシラバスが作成できるようになった。また各学部においても、シラバスのチェック体制が構築され、適切に機能しており、評価できる。

(3) 授業改善アンケートのあり方を再検討し、学生の意見が授業改善に反映される仕組み作りを行う。

C

計画当初は授業改善アンケートが実施されていない学部もあったが、最終年度までにほぼすべての科目で授業改善アンケートを実施できていることは評価できる。教員コメントの入力率が低いという課題については、改善策として、2018年度以降のアンケートをWebで実施することが決定している。

(1) 講義室、演習室、実習室の機能的改修を継続して行う。

B

計画当初は進捗が見られなかったものの、少しずつ機能的改修が行われるようになった。しかしながら、不具合があったものの改修や定期更新だけでなく、学生からの要望から新たな改修箇所を洗い出す必要がある。

(2) 適正な図書館資料の収集と学習サポートの充実を図る。

B

毎年、学習サポートについて、「図書館留学」等、特色ある取り組みを継続して実施し、参加者の増加だけでなく、TOEICスコアアップ等の成果が上がっており、評価できる。ただし、図書館資料の収集については、初年度より計画していた本学の強みとする教育・研究分野についての網羅的なコレクションの形成ができておらず、課題が残っている。

実行計画 (3) 情報環境の整備と学習サポートの充実を図る。

C

ポートフォリオシステムに関しては全学的な導入を検討するための情報が不足し、Office365、dotCampus等の機能については、その周知が不十分であるため、計画が進んでいない。情報環
境の整備と学習サポートは、学生を取り巻く環境（ネット社会）の変化から、今後ますますその必要性が高まっているため、第2次中期行動計画（2018-2022）において、積極的に充実を図る必要がある。

(4) 学生自習室の整備と充実を進める。

－

今年度の計画は無い。

(5) 学生のグループワークや学修交流を可能にするオープンスペースの確保を実現する。

B

最終年度に有瀬図書館のラーニングコモンズの開設が実現したことは評価できる。今後は、オープンスペースに関する学生からの要望等を踏まえ、より充実した施設になることを期待する。

(6) 教学支援体制の整備と充実を図る。

－

今年度の計画は無い。

B

計画当初より、計画的に教育開発センターの組織的見直しを実施し、2017年度末には、さらなる機能的拡充のため、教育開発センター委員会を全学教育推進機構会議へ統合することを決定したことは評価できる。

(1) 外国語学修に意欲を持った学生を育てるための、共通教育外国語分野の見直しを行う。

C

2015年度の段階で全学的な語学教育ポリシーの策定に至らないまま施策が完了し、2016年度以降は各学部のみの取り組みとなっており、このことが計画初年度より進捗が見られなかった要因の一つである。本計画終了後も引き続き実行することが望まれる。

(2) 国際交流協定校の見直しを行い、その交流や交換派遣留学に係る問題点整理と改善を進める。

B

計画当初は各学部と国際交流センターとの連携が不十分であったが、支援や企画を積極的に実施するようになり、一定の成果が上がっている。各学部においても、交流や留学に関してさまざまな支援や企画を行っている。ただし、学部によって取り組みに差があるため、引き続き全学的な支援が不可欠である。

(3) 外国人教員の積極的な採用に取り組む。

C

最終年度においても、一定の成果がある学部はあるものの、その実績に差が生じている。学部単独で取り組める計画ではないため、全学的な方針のもとで取り組む必要があった計画の一つである。

(1) 留学生の日本語教育を強化する体制を整える（共通教育機構）。

B

2015年度までに共通教育の日本語講座を充実し、留学生に対する日本語教育の強化体制は整備された。各学部においても留学生の受け入れ体制を整え、課題は残りつつも受け入れが進んでいる点は評価できる。また、国際交流センターを中心とした、留学生に対するさまざまな企画も積極的に行われ、評価できる。

(2) 留学生の学修支援・生活支援における課題整理と、その改善を進める。

B

計画当初は、改善に向けての動きが見られないこともあったが、徐々に各部署において、留学生の学修支援・生活支援における課題整理やその改善を実施する動きが見られ、評価できる。
第2次中期行動計画（2018-2022）においては、国際交流センターを中心に、部署間で連携して支援を強化することが期待される。

(1) 各学部APに基づいた、入試科目、入試制度の見直しを行う。

B

各学部のAPだけでなく、社会情勢も見据えた入試制度の見直しを継続的に実施しており、評価できる。2017年度より入学者選抜実施要領に従い、公募制推薦入試の出願開始日および一般入試前期日程の選考日を変更したものの、他大学との日程重複による志願者数の減少という課題は残る。

(2) 編入学のあり方を再検討し、編入学定員の見直しを行う。

B

計画当初より、各学部においては継続的に見直しを行っており、評価できる。しかしながら、学部単独では十分な検討は困難であり、全学的な見直しが必要である。

(3) スポーツ選抜入試の課題を整理し、その改善を進める。

－

今年度の計画は無い。

(4) 適切な入試問題出題のための組織的・制度的見直しを行う。

－

今年度の計画は無い。

実行計画

中期計画 6 教育環境の整備充実

中期計画 7 教育開発センターの拡充
実行計画(1) 教育の質的向上を目指して、その実現に必要な体制拡充を行う。

中期計画 8 教育の国際化推進

実行計画

中期計画 9 外国人留学生の受け入れ体制の整備と充実

実行計画

中期計画 10 アドミッション・ポリシーに基づく入学者選抜制度の見直し

実行計画

評価 Ｓ：目標よりはるかに上回る、Ａ：目標をやや上回る、Ｂ：おおむね目標どおり、Ｃ：目標をやや下回る、Ｄ：目標をかなり下回る