Sophia University Junior College Division Faculty Journal 34(2014)
Sachie Miyazaki, pp.117-135

多文化の子どもの家庭における言語使用と言語意識
宮崎幸江

1. はじめに1990 年の「出入国管理及び難民認定法」改正から 20 年余りが経過し、外国人登録者数
も 2005 年には 200 万人を超え日本における言語文化的多様性は複雑さを増す中、1980年代以降に渡日したニューカマー（新渡日）と呼ばれる人々の子どもたちが成人し、次世代が社会人になりつつある。移民の言語は三代で消えると言われる（Hoffman, 1998）
が、現地生まれの二世の母語の喪失は、すなわち一世である親とのコミュニケーションの質や本人のアイデンティティにも深く影響する（カルタビアーノ 2014）。現在日本で暮らす言語文化的多様性を持つ「多文化の子ども（宮崎 2014）」の日本語力については議論される機会も多くなってきたが、彼らの母語保持の状況や家庭での言語環境の詳細を知る
ことは比較的少ない。
本稿は、神奈川県在住の多文化の子どもたちに焦点をあて、家庭における言語選択の実態を子どもの側から見たデータをもとに分析する。家庭での言語使用に加え母語と日本語に対する言語意識、母語の能力についても、来日年齢や滞日年数などの年齢要因との関係から考察していく。

2. 多文化の子どものことばの発達
2.1 母語の形成
一般に子どもが親や育ててくれた人との交流を通して最初に覚えることばを母語という。母語には様々な定義があるが、スクトナブ＝カンガス（2008）は、母語を習得時期、習得順序、熟達度、使用頻度、内的/外的アイデンティティの 4 つの側面から定義した。
つまり、最初に覚え、最もよく理解でき、よく使い、自分自身もまた他の人からもその言葉ができることに一体感を持てることばということになる。多文化の子どもの場合、これらの条件があてはまらないことも珍しくない。例えば、国際結婚などで両親が違う言語を話す場合どちらも母語ということになるが、熟達度や使用頻度という意味で 2 つの言語が全く同じというわけにはいかなくなり、そのことが内的/外的アイデンティティ
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Sachie Miyazaki, pp.117-135にも影響すると言われる（中島 2001）。多文化環境で育つバイリンガルの子どもがことばを習得するには 13 年程度を要し、こどもの交流相手や社会性の発達によって言語形成期はさらにいくつかの時期に分けられる（中島 2001）。なかでも言語形成期前期（0 歳から 9 歳）と言語形成期（9 歳から 13 歳）は、母語保持の観点から重要だと考えられている。
多文化の子どもの言語生活は、家族間のコミュニケーションに使用される家庭言語、教授言語（学校で使用される言語）や社会の公用語など多言語環境で生活している。日本に住む多文化の子どもたちも、家庭では家庭言語を用いて生活し、学校では日本語で学習する。つまり、国を越えた移動をする子どもたちにとって、教育を受ける言語が変わることは子どもの母語や認知的発達にも大きな影響を与えうる。

2.1.1. 認知的発達と母語2 言語に接して育つ子どもの言語の発達は、発達過程によって、同時に 2 つのことばに接触する「同時発達バイリンガル」と 1 言語目を習得してから 2 言語目が加わる「継起発達バイリンガル」と分類される（中島 2001）が、保育園などにゼロ歳児からいっている場合などは家庭での言語習得の時間は昼間に比べると短いためどちらの型ともいい難いという。
日本生まれの多文化の子どもたちは、多くの場合保育園や幼稚園に通い乳幼児期から日本語に接して生活をしている。就学前はのちの認知的発達を支える母語の土台ができる時期であるが、多言語環境で生活する子どもの場合、環境によっては母語が育つ前に第 2 言語の方が強くなっていくこともある。また、就学前に文字認識や読み書き（リテラシー）の基礎が母語でできていれば、小学校入学後の日本語のリテラシーへの移行がスムーズになると言われている。
学齢期に入ると子どもたちの日本語は急速に発達しやがて強い言語は日本語に置き換えられていく。特にリテラシーの力を持たない言語は保持すること自体が難しくなる。
さらに、学習に必要な抽象的な概念は第 2 言語で学ぶには時間がかかるため、母語での概念形成は学習成果にも関係してくる。では、具体的に学習に必要な言語能力とはどのようなものなのだろうか。Cummins（1984）は、言語能力を認知力必要度と場面依存度の程度に分けて説明している。縦軸を場面依存度、横軸を認知力必要度とし、縦軸と横軸で区切られた 4 つの面を言語使用の場面とした。場面依存度が高く認知力必要度の低い言語使用は買い物やあいさつなどで主に Basic Interpersonal Communicative
Skills (BICS)と呼ばれる言語能力が必要となる。一方、場面依存度が低く認知力必要度が高い言語使用は Cognitive Academic Language Proficiency (CALP)と呼ばれ学習に必要な言語能力となる。BICS と CALP は習得にかかる年数も異なると考えられており、BICS で 2 年程度 CALP は 5～7 年程度を要する。第 2 言語で CALP を習得するには、
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母語の力を最大限に生かすことが有効であるとされている。
学習に必要な言語能力、CALP の発達の遅れは、学業成績や進学に直接影響を及ぼす。
日本よりも先に労働力のグローバル化が進み移民を多く受け入れてきた欧米諸国では、現地生まれの第 2 世代の社会統合に向けて様々な課題に取り組んでおり、移民の子どもの学力と国の教育政策、社会的背景、家庭言語との関係に関する詳細なデータが蓄積されている（OECD 2007）。現在指摘されているのは、カナダなどを除いて、多くの国で現地生まれの 2 世の読解力が 1 世よりも低いことだ。その原因のひとつとして、現地生まれの 2 世の母語力があげられており母語におけるリテラシーと読解力の関係も明らかになってきた。

2.1.2 母語保持伸長の難しさ
多文化の子どもが母語に接するのは主に家庭だ。しかし、家庭での母語使用は、日常会話が中心となり話題や使用される語彙も限られる。バイリンガルは、読む聞く書く話す（4 技能）能力をバランスよく持つ「読み書き型バイリンガル」の場合と、会話はできるが読み書きはできない「会話型バイリンガル」、会話でも聞くことはできるが答えるのは第 2 言語という「聴解型バイリンガル」に分けることができる（中島 2001）。
実際は、母語で読み書き能力を家庭で身に付けることは難しいため、「会話型バイリンガル」になることが多い。また、語彙や表現も家庭での日常会話だけでは偏っているた
め、成長するにつれて自分の言いたいことを伝える会話力がなくなり、母語での会話は聞くのみで話すのは日本語という「聴解型バイリンガル」になっていく。バイリンガルの 2 言語の能力と使用は年齢とともに変化していく。
現在の日本の教育システムでは、「日本語指導が必要な児童生徒」に対して小中学校においてある程度支援体制が確立しつつあるが、子どもの母語への支援体制は一部の自治体を除き、国レベルの施策はない状態である。そのような状況下、母語教育は個々の家庭の考えに依存している。坂本・宮崎（2014）によれば、日本で子育てをする多文化の保護者は子どもたちに母語を保持してほしいと願ってはいるものの、子どもが成長するとともに家庭内の言語のコントロールが難しくなっていくという。また、子ども自身の母語への態度も年齢や周りの友人などの環境で年齢とともに変化していく。

2.2 多文化の子どものことばとアイデンティティ
多文化の子どもたちは、日々の生活の中で複数言語を使い分けながらアイデンティテ
ィの交渉を行っているという（カルタビアーノ 2014）。言語選択は即ち、～語を話す自分という自己のアイデンティフィケーションの表れである。ある言語を使用するという選択もあれば、使用しないという選択もある。川上（2014）は、複数言語環境で育った
記憶と経験を基礎としたアイデンティティ構築が成人してからも引き継がれていく過程
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を、「移動する子ども」という分析概念を用い分析した。そして、「移動する子ども」にとって複数言語環境で成長した「経験や記憶などを意味付ける力」がアイデンティティを構築する力となると述べている。
移民が現地語を習得し次世代にどのように母語が継承するかは、彼らのアイデンティ
ティと深い関係があると言われている（ロング 1998）ように、母語をどこでどう使用するかという行為は即ち自分のアイデンティティを表わす方法だと言える。カルタビアー
ノ（2014）は、Pavlenko & Blackledge（2004）の定義を用い、アイデンティティを「ある社会で特定の時間と場所において個人や団体が自己を名づけたり、特徴づけたり、社会的な位置づけをしようとする時に与えられる社会的、対話的、談話的選択肢」と定義し、アイデンティティは個人にとって時に葛藤となりながら変化していくとした。そして、日本で育つ多文化の子どものアイデンティティが日常生活の談話の中でどう交渉されているかを研究した。
アイデンティティは多様で、同じ家庭で育っても兄弟姉妹間でアイデンティティの表
現は異なる。ある日系ペルー人の家庭では、既に成人しているアディティブバイリンガ
ルの姉は「自分は日本人だ」と主張し、母語の弱い弟は逆にペルー人と日本人のアイデ
ンティティを日常生活の中で、家族や友達と交渉していた。カンボジアの少年はカンボ
ジアの言語と文化に強い帰属意識を持ちながら、母語を保持することではなく日本語習
得に力を入れていた。逆に、ベトナムの少女はよくベトナム語を話したがベトナムに対し文化的な帰属意識は弱かった。
カルタビアーノ（2014）は「言語選択・使用は個人の民族的帰属意識とアイデンティ
ティの大切な表示」としながら、アイデンティティと言語発達を直接関係づけることに疑問を投げかける。
「民族的なアイデンティティの保持は必ずしも家庭の言語の保持と使用に直結していない」という Pease-Alvarez （2003）の説とも一致するとした。
日本のような言語文化の多様性に乏しい環境で、マルチリンガルに育つためには、親の強い意志（Okita 2002; Sakamoto 2000）と、当事者である子どもの自発的な意欲も必要である。しかし、多文化のこどもがどのように言語を使い分けるかは、社会、教育、経済、政治的要因等社会文化的な要因が複雑に影響を与える（坂本 2014）ことから、国レベルでの多言語社会構築を目指す政策転換や教育的介入がない限り多文化の子どもが母語を失わずにマルチリンガルへと成長する可能性は極めて低い。

2.3 研究目的
本稿は、多文化家庭における言語使用の実態と多文化の子どもの言語意識について分
析し、以下の研究課題を検証することを目的とする。
1. 日本の学校システムの中で育つ多文化の子どもたちの家庭における日本語使用、言120

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語意識は成長と共にどのように変化するか。
2. 祖国での生活体験の有無は、家庭における言語使用やかれらの言語意識や言語能力にどのような影響を与えているか。
3. 多文化家庭における言語使用や子どもたちの言語意識は、年齢要因のほかにどのような社会的要因の影響を受けるのだろうか。
4. この地域の多文化の子どもたちに対する母語保持伸長の支援は必要か。

3. 調査方法
3.1 対象
調査対象は、同じ市内の保育園、公立小学校または中学校に通う 5 歳から 16 歳まで（幼稚園児から中学 3 年生）の 66 名の子どもたちで、彼らの母語は、人数の多い順にスペイン語（31 名）、ベトナム語（14 名）、ラオス語（9 名）、中国語（4 名）、ポルトガル語（3名）、フィリピノ語（2 名）、カンボジア語（2 名）、タイ語（1 名）の 8 か国語であった。
グラフ１は、母語別に年齢グループの構成を示したものである。調査時の 66 名の平均年
齢は 10.5 歳、年齢グループ別の分布は就学前 2 名（3％）
、小学校低学年 11 名（17％）、小学校中学年 20 名（30％）
、小学校高学年 15 名（23％）、中学生 18 名（27％）で、人数の多いスペイン語、ベトナム語、ラオス語に関しては、小学校中学年から高学年となっている。この地域の外国籍児童生徒の人口の上位は、ポルトガル語、スペイン語、ベト
ナム語の順となっているため、調査対象の母語別比は地域の多文化の子どもの統計デー
タを反映しているわけではない。しかし、この地域の小中学校に在籍する外国籍児童生
徒は 2009 年から 2013 年にかけて 280 名前後だったことから、市内の外国籍児童生徒の20％強を調査したことになる。
家庭環境に関して言えば、調査対象は上智大学短期大学部が主催する日本語教室に継続して通っていることから、保護者の子どもの勉強への関心が比較的高いグループと考えられる。日本語教室は 3 か所（2012 年までは 4 か所）で毎週夜間に開催され子どもから保護者まで参加することができる。この日本語教室は 1980 年代の終わりから 25 年にわたり外国籍の人々への支援として引き継がれてきた活動で、これまで支援してきた家
庭数も 300 を超えている。親子で日本語教室に参加する家庭も少なくないことから、保護者が日本語の習得や子どもの教育について似たような考えを持つ家庭の子どもを調査対象としていると言える。

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調査対象の来日時年齢は、日本生まれが 36 名と全体の 55％を占め、不明 3 名を除く
平均は 3.3 歳であった。来日年齢と年齢から算出した滞日年数は、平均 7.3 年で 7 年以
上 11 年未満が最も多く（29 人名）、44％を占める。来日時年齢不明 3 名と滞日年齢不明
4 名の誤差は日本生まれの子どもが一時期祖国へ帰国していたケースである。

3.2 方法
資料１のアンケートを、子どもたちが日本語教室に参加している時間に任意で行った。
調査数は、2009 年秋 21 名、2010 年秋 23 名、2013 年秋 22 名の合計 66 名である。調査
時期にずれはあるがアンケート対象に重複はない。また、教育政策的にもこの間大きな122

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変化は見らなかったことや、2011 年の東日本大震災後、地域の外国籍市民の数に多少の増減は見られたものの出身国の構成等には大きな変化は見られなかったことから、複数年の調査を統合し分析することにした。
調査は、日本語や学習の支援をしているボランティア学生（以下支援者）が担当の子どもに対して原則として 1 対１の対面式で行った。従って子どもたちと支援者はよく知っている間柄である。支援者が質問を口頭で尋ね、子どものこたえは支援者がアンケー
ト用紙に記入したが、年長の子どもの場合は本人が記入したものもある。アンケートの質問文は相手の年齢や日本語の力に合わせて、質問を易しく言い換えるなど適当な言語的修正を加えながら、インタビュー形式でデータを採取した。子どもが回答を躊躇した
質問項目に関しては任意としその旨記載した。
アンケートは、年齢（または誕生年）、学年、性別、出身、来日年齢、祖国への里帰りの頻度など参加者の①社会的属性と言語背景に関する内容と、②家庭における言語使用「例、お父さんと何語で話しますか」③母語と日本語に対する愛着や能力を問う質問で構成されている。②の家庭における言語使用を調べるために、父、母、兄、姉、弟、妹、祖父母、親戚に対してどの言語を使用するか尋ねた。
この質問はあくまでも本人が家族とどの言語を使用してコミュニケーションをとっているかの認識を調査することを目的とした。
「何語で話しますか」は、子どもたちにとって相手の発話と自分の発話の両方を含むコミュニケーション全体を意味する。バイリン
ガルの家庭のコミュニケーションは、2 言語を単語レベルや文レベル、談話レベル等必要に応じて使い分け、コードスイッチングやミキシングがされていると言われている。
また、話しかけられた言語とは別の言語で返事をしたとしても無意識の場合もある。調査対象には、家族との会話を何語で行っているかを直感的に判断してもらったため、回答が子ども自身の発話量や発話する言語を正確に表すものではない。例えば、母語と日本語で話すと答えた場合、話し手と聞き手双方の発話に 2 言語が混じる場合もあれば、極端な場合には親が母語で話して子どもが日本語で答えるという形もありうる。
③については、「将来母語を保持したいか」、「自分が好きな言語は何か」、「上手な言語は何か」を聞いた他、母語の読み・書き・聞く・話す能力についてできることとできないことを尋ねた。さらに、自分の名前を母語で書いてもらい、名前と年齢などの自己紹介の文を母語に訳してもらった。これらは母語の文法的な正確さや文字の正しさを客観的に測るというよりも、自分自身がそれぞれの言語能力をどのように捉えているかを確認することが目的である。

4. 結果と分析

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4.1 両親との会話
父母との会話において使用する言語に対して、日本語、母語、母語と日本語のいずれかを選んだ。両親とも母語で会話すると答えた子どもは、37 名（56％）、日本語でと答えた子どもは 6 名（9％）でいずれも日本生まれの 9 歳から 14 歳（男 3、女 3）、国籍はラオス 5 名、ブラジル１名、母語と日本語でと答えた子どもは 10 名（15％）、残り 20％
は父か母かで使用する言語が異なることがわかった。
グラフ 3 は、親に対する言語選択を表す。父母に対して母語を使用する子どもは父ははともに 40 名、両方用いるは父に対して 13 名、母に対して 17 名、日本語を使用する子どもは、父に対して 10 名、母に対して 8 名、父に対して回答なし 2 名であった。全体としてみると父に対する言語選択と母に対する言語選択に大きな違いは見られないが、母親に対しては日本語のみが若干少なく日本語と母語の併用が多くなっているように見える。両親に対する言語選択において、父か母かで言語選択が異なる子どもは、12 名と 3
人に１人の割合だった。言語選択の具体的な組み合わせは、父に母語、母に日本語が 2
名、父に母語、母には母語と日本語が 3 名、父に日本語、母に母語は 1 名、父に日本語、母に両方が 3 名、父に両方、母に母語が 3 名であった。

次に両親に対する使用言語と社会的要因の関係について、年齢、来日年齢、滞日年数について分析した。下記の表は、両親に対する言語選択と年齢、来日年齢、滞日年数の相関関係を示したものだ。母語での会話を 1 とし、母語と日本語の会話を 2、日本語のみを 3 として、両親の平均を算出しピアソン関数を用いて相関関係を考察する。

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表 1．父母に対する言語使用と年齢要因との相関（n=66）
相関係数

解釈

年齢

r＝-0.028

年齢と母語使用に相関なし

来日年齢

r=-0.399

来日年齢と母語使用に弱い負の相関あり

滞日年数

r＝0.454

滞日年数と日本語使用にかなり強い正の相関あり

r=0 相関なし、r=0.2～0.4

弱い相関、r=0.4～0.6 かなりな相関、r=0.6～強い相関

結果は、子どもの年齢と父母に対する言語選択には相関関係はないことが分かった（r＝-0.028）。来日年齢と両親に対する言語選択は、弱い負の相関関係が認められた（r=-0.399）。つまり、来日年齢が低いほど両親との会話は母語ではなく日本語が多くなる。また滞日年数と日本語使用は逆にかなり強い正の相関が認められた（r=0.454）。言い換えれば、日本での滞在年数が長くなるほど父母との会話に日本語使用が多くなるということが統計的に証明された。来日年齢よりも滞在年数の方が家庭での言語選択における現地語（日本語）使用に影響が大きいということができる。
日本の場合、母語の使用は家庭に限定されるため、日本で暮らすマイノリティの家族
にとって、改めて日本語が脅威語で、家庭での言語使用だけでは母語保持伸長に関して限界があることが確認できる。

4.2 兄弟姉妹との会話
年長の兄姉と年少の弟妹との会話の言語選択はどのようになっているのだろうか。グ
ラフ 4 は、それぞれ年長と年少の兄弟姉妹間で使用する言語を、母語、母語と日本語、日本語に分けて集計したものである。グラフ 3 で示したように父母に対しては、母語＞
母語+日本語＞日本語の順であったが、兄弟姉妹間では年上か年下に限らず、同じ人数の子どもが母語のみか、日本語のみを使用するとこたえ、母語と日本語を併用するとこた
えたグループが最も少ないことがわかる。言い換えると、父母との会話に比べて兄弟姉
妹間の言語は現地語である日本語に置き換わっていることを表している。兄弟姉妹間では自分の最も得意な言葉を使用している可能性が高く、言語選択の分布は子どもたちの調査時点での強い言語を表していると言える。では、兄姉に対して母語と日本語を両方使うケースが多いことはいったい何を示唆するのであろうか。多文化家庭では、家族がある時期別々の国に住むことが少なくない。祖国で暮らした経験を持つ年上の兄姉がいる場合、かれらの母語がしっかりしているので、兄弟間でも母語が使われるが、滞在期間が長くなるにつれて、徐々日本語に切り替えられていくと考えられる。

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兄弟姉妹間の言語使用と年齢要因の関係について、年長と年少に分けて、ピアソン相関を用いて分析した結果が表 2 である。
表 2．兄弟姉妹に対する言語使用と年齢要因との相関
相関係数

相関係数

解 釈

（n=39）（n=25）

年長兄姉

年少弟妹

年 齢

ｒ=-0.139

r=0.08

年齢と母語使用に相関なし

来日年齢

r=-0.362

r=-0.423

来日年齢と母語使用に年長兄弟は弱い負の相関、年少兄弟はかなり強い相関あり

滞日年数

r=0.465

r=0.664

滞日年数と日本語使用に年長兄弟はかなり強い正の相関、年少兄弟は強い正の相関あり

r=0 相関なし、r=0.2～0.4

弱い相関、r=0.4～0.6 かなりな相関、r=0.6～強い相関

年齢と兄弟姉妹との言語選択には相関関係は認められない。しかし来日時の年齢は兄姉に対しても弟妹に対しても負の相関があることが分かった。つまり、来日年齢が低けれ
ば低いほど、兄弟姉妹間の会話には日本語使用が多くなることを意味する。また、相手が自分より年長の場合に比べて、相手が年少の場合の方がより来日年齢と強い負の相関（r = -0.423 ＞ r = -0.362）があることがわかる。
一方、兄弟姉妹との会話は滞日年数と正の相関がある。弟妹との会話の方が兄姉との会話よりもより強い相関がある（r = 0.664 > r = 0.465）。滞日年数が長くなるほど、自分より下の弟妹には日本語使用が多くなる。年齢が上の兄姉の中には来日時期に母語が形成されているものもいるため、そういう兄姉に対しては滞日年数が長くなっても母
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語での会話が継続されると考えられる。

4.3 母語と家庭言語の関係
次に子どもの母語別に家庭における言語選択にどのような違いがあるかを分析する。
グラフ 5 は、母語グループ別に父母に対してどの言語を使用するかを、母語、母語と日
本語、日本語に分けて示したものである。母語の比率が最も高い言語は中国語とフィリ
ピノ語であるが、この 2 言語に関しては被験者がそれぞれ 4 名と 2 名と少なく、さらに滞在年数の平均も中国 3.5 年、フィリピン 3 年と短いことに起因すると考えられる。その他のグループを概観すると、ラオス語とポルトガル語のグループが母語の比率が極端に低い。ラオス語とポルトガル語のグループは全員日本生まれではあるものの、他のグループにも前述のとおり 55％が日本生まれであり、平均滞日年数も約 7 年とかなり長いことを考えると、日本語使用はラオスとブラジルの民族グループ的な要因が影響している可能性もある。

ベトナム及びカンボジアと並んでラオスのコミュニティは、調査を行った地域には珍しくない。来日の経緯も難民とその後の家族呼び寄せのプログラム（ODP）によって来日した人々が大半を占める。最近では 1990 年前後に 10 代で来日した人々が家庭を持ち、新しくできた家族が今回の調査対象の中には多く含まれる。いわゆる難民 2 世か 3 世の
家庭の言語選択が民族グループにより異なるとしたら、どのような社会的要因が影響を与えるか追及する必要があるだろう。
同様に、今回の調査では母数が少ないがポルトガル語を家庭言語とするブラジルの家
庭とスペイン語を家庭言語とするラテン系の家庭の言語選択の違いがみられる。スペイン語を使用する 31 家庭では、約 4 分の 3 の保護者に対して母語が使用され、日本語のみという父母は数名に過ぎない。来日年齢と滞在期間の母語使用への関係では、滞在期間
127Sophia University Junior College Division Faculty Journal 34(2014)
Sachie Miyazaki, pp.117-135が長くなるほど母語の使用から日本語との併用にシフトしていくことが明らかになった。
現地語である日本語に侵害されることなく父母と母語を使用する比率が高いのはスペイ
ン語コミュニティの活力が強いこと、そして子どもたちが母文化と母語を表現できる地
域の教育環境が存在することを示唆している。

4.4 言語意識
アンケートでは家庭内での言語使用に加えて、「あなたはなに語が上手ですか」「あな
たはなに語が好きですか」という質問で、子どもたちの言語意識を尋ねた。

4.4.1 言語の好みと年齢要因
67 人中、上手な言語に「母語」のみを挙げたのは 19 名、「日本語と母語の両方」13 名、「日本語」31 名、無回答 4 名であった。次に、好きな言語を「母語」だと答えた子どもは 15 名、「日本語と母語の両方」12 名、「日本語」31 名、その他 4 名、無回答 4 名であった。その他は英語と答えた 4 名である。次にどの言語が上手か好きかといった主観的な言語意識と年齢要因に統計的な関係があるか分析した。これまでと同様、母語を 1、母語と日本語両方を 2、日本語を 3 としてデータを入力し、年齢、来日年齢、滞日年数を、ピアソン相関関数を用いて計算した結果が表 3 である。好きな言語と年齢以外は何らかの相関が認められた。顕著なのが来日年齢と上手な言語が強い負の相関（r=-0.578）と滞日年数と好きな言語が強い正の相関関係（r=0.600）にあることだ。
自分が上手だと考える言語は、来日年齢が低いほど母語ではなく日本語と考えている
ことがわかる。裏返せば、日本生まれで祖国での生活や就学の経験がない子どもは、母語が話せたとしても「自信」があるとは言えないということだろうか。川上（2014）でも「移動する子ども」にはことばに対する不安感を言語意識として抱えていることが指摘されていた。上手な言語として母語と日本語両方を挙げられる率は来日年齢が低いほど下がると考えられる。
表 3．言語意識と年齢要因との相関
相関係（n=39） 相関係（n=25）
年齢
来日年齢
滞日年数

解釈

上手な言語

好きな言語

r=-0.261

r=-0.076

年齢が若いほど上手な言語は日本語だと考

弱い負の相関

相関なし

えている。好きな言語には相関なし。

r=-0.578

r=-0.248

来日年齢が低いほど、上手だと思う言語も強い負の相関弱い負の相関日本語になり、好きな言語も日本語になる。

r=0.318

r=0.600

滞日年数が長くなるほど、好きな言語は日

弱い正の相関強い正の相関本語に、上手だと思う言語も日本語になる。

r=0 相関なし、r=0.2～0.4

弱い相関、r=0.4～0.6 かなりな相関、r=0.6～強い相関128

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一方、好きな言語は来日年齢よりも、滞日年数の方が強い相関にある。言語能力ではなく好きか嫌いかという心理的な判断は、日本に滞在する年数が長いほど日本語を選ぶということがわかる。母語の定義に心理的な要因、安心感や一体感を考慮することから考えると、今回の調査の参加者はほとんどの家庭で母語は家庭言語として使用されていることから、彼らの最初に接した言語は母語であったと考えられる。しかし、滞日年数が長くなるについて好きな言語も日本語のみを選ぶ人が増えているということは、これも心理的な意味で母語離れと言えるのではないだろうか。

4.4.2 母語保持の希望「あなたの親が話すことばを大人になっても話したいですか」という質問に、希望すると答えたのは 52 名（78.7％）、希望しないと答えたのは 5 名（7.5％）、わからない（未回答含む）10 名（15％）であった。学齢期の子どもで日本の学校で教育を受けている場
合、日本社会への同化圧力を知らず知らずの内に体験する（坂本 2014b）。学校で母国の地理や歴史、言語を学ぶ機会もなく、日本のカリキュラムに沿った教育を受ける子ども
たちが、母語や母文化に興味をもったとしても現実に接触する機会は限られている。そのような環境に暮らしながら、約 79％の子どもが母語を保持することを自ら希望したということはむしろ予期せぬ結果であった。
希望しないと答えた 5 名は 7 歳から 12 歳で、出身国はラオス 3 名、ベトナム 1 名、ボリビア 1 名で、ラオスの 3 名の内 2 名は父母ともに日本語を使用しており、残り１名も母語と日本語の併用している。ベトナムとボリビアの子どもはどちらも両親と兄弟とも母語を使用している。家族のコミュニケーションに日本語が使われているということに、
両親の教育方針が影響している可能性もある。また、多数を占めるインドシナ系の人々
は自身が難民として渡日したか、呼び寄せ家族として渡日した経緯から将来的に帰国する可能性は少ないことが影響も考えられる。
未回答を含む不明は 10 名であるが、5 歳から 12 歳までのほとんど日本生まれの子どもたちで、１人を除き 9 名の家庭では父母と日本語または両方、兄弟とは日本語の方が多く使用されているようだ。日本生まれで心理的にも母語に特別な気持ちをもってはおらず、親とのコミュニケーションにのみ使っているのかもしれない。母語別にみると、ベトナム語 5 名、ラオス語 3 名が含まれ全体の 8 割を占める。希望しないと答えたグループと合わせて、母語に対する態度が揺れている状況を表しているのではないだろうか。

4.4.3 母語の能力
子どもたちは自らの母語に対する言語意識を持っていることが明らかになったが、その母語の力は 4 技能的にはどうなっているのだろうか。読み書き能力についても子どもに自己評価してもらった結果は次の通りである。
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Sophia University Junior College Division Faculty Journal 34(2014)
Sachie Miyazaki, pp.117-135「あなたは、～語（母語）の字が読めますか」という質問に、66 名中 28 名（42％）
が読めると答えた。質問は母語の読みに対する認識を問う意図を小さい子どもにも理解できるように「字」が読めるかという質問にしたが、実際に意図したところは読解であったため、単に字（語レベル）が読めると考えた子どもと文章と考えてこたえた子どもとで、若干ずれが生じた可能性がある。
「読める」とこたえた子どもの来日年齢を見ると、日本生まれ 9 名、就学前 4 名、8～9 歳で来日 8 名、10 歳以上 7 名であった。また日本生まれの子どもの中にも、家庭で読み書きの通信教育を行っている家庭や一時期国に帰って学校教育を受けた子どももいるが、その詳細は今回の調査では不明なので、来日年齢のみで子どもの「読み」の力を推定する。個人差を考慮したとしても、10 歳以降に来日した 7 名は母語での読みの力を保持している可能性がかなり高い。
「書き」については、「あなたは、～語で自分の名前が書けますか」という問いに対して 32 名が書けるとこたえ、中には実際に書いて見せてくれたものもいる。読めると答えた子どもが 28 名だったのに対して 4 名多かったが、半数以上がスペイン語圏の子どもであることからそれほど難易度は高くない。従って、名前を書ける程度の力で「書き」の力を測ることはできないが、子どもたちの母語の名前を披露ことへの態度からも母語に対する態度が伺え、肯定的な態度を持っている子どもが多いことがわかる。
次に母語の話す力を尋ねるために、母語で自己紹介をしてくださいと頼んだ。また例として日本語で次の例文を挙げておき、必要に応じて日本語で尋ねた。
例：名前は～です。～歳です。家族は～人です。好きな食べ物は～です。
嫌いな食べ物は～です。
結果は、38 名の子どもが自己紹介を母語でしてくれた。母語で名前を書いた 32 名を超える子どもが実際に発話したことになる。支援者の問いかけに、照れてしまい躊躇する
子どもも多くいたたが、それ以上促すことはしなかった。ラオスの子どもはだれも自己紹介をしなかった。当然、急に頼まれてことばが出なかった子どももいると考えられるが、少なくとも自己紹介をしてくれた 38 名は、母語ができる自分に対し自尊感情を持っており人前で披露することにより、アイデンティティ交渉を行っていると言える。これらの子どもは家庭の会話でも可能な限り母語で応答しているのではないだろうか。
「読み」と「書き」能力の自己申告、来日年齢、国での就学経験を総合的に判断すると、本研究の参加者 66 名の内、「読み書き型のバイリンガル」は 7 名（10.6％）程度と言えるのではないだろうか。残り 90％は、技能的に見ると、会話型バイリンガル（話すことと聞くことのできるバイリンガル）か、聴解型バイリンガル（聞くことできるが話すことはできないバイリンガル）のいずれかに分類できる。自己紹介を母語でできた子どもを会話型バイリンガルと考えると、読み書き型バイリンガルの 7 名を除く 31 名
（46.9％）程度と推定でき、残り 43％が聴解型バイリンガルの可能性がある。
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父母との会話を日本語のみでと答えた子どもが 37 名（56％）であったことと、自己紹介が母語でできた 38 名はほぼ一致する。しかし、個々のバイリンガルのタイプを判定す
るには会話力の評価は自己紹介だけではできないため、母語での発話内容や語彙力なども調査する必要がある。

5. 考察
本稿は日本の学校システムの中で生活する多文化の子どもの言語環境を、以下の 4 つの研究課題について分析した。それぞれの課題について調査結果を考察する。
課題 1．日本の学校システムの中で育つ多文化の子どもたちの家庭における日本語使用、言語意識は成長と共にどのように変化するか。
今回の調査の対象者たちの家庭では、母語、母語と日本語、日本語のいずれかが、相手が親か兄弟姉妹かにより使い分けられていた。相対的に保護者に対する場合の方が、兄弟姉妹に対する場合よりも母語を使用する率が高いことが明らかになった。しかし保護者に対する母語の使用も滞在年数が長くなるほど、つまり子どもが成長するほど日本語の使用が多くなる。一般に保護者は滞日年数が長くなっても日本語がそれほど流暢になることは稀である。従って日本語使用率の増加は子どもの母語力の低下や母語伸長が停滞に起因する可能性がある。言語意識に関しても、滞日年数が長くなるほど、好きな言語が日本語になっていくことから、日本語のみを教授言語とする日本の学校システムの中で育つ子どもたちは、心理的な意味でも成長するにつれて母語離れは進み、強い言語、好きな言語ともに日本語になっていくと考えられる。
課題 2．祖国での生活体験の有無は、家庭における言語使用やかれらの言語意識や言語能力にどのような影響を与えているか。
読み書き能力を持たない言語は保持が難しいと言われ、日本生まれや祖国での就学経
験がない子どもたちには母語でのリテラシーの基礎がないのが一般的だ。母語の読み書
き能力に関する調査が示すように、今回の対象の内、読み書きバイリンガルは推定された 10％の子どもたちは祖国での就学体験があり 10 歳以降に来日した子どもたちだった。
一方、祖国での生活体験の有無に関わらず父母との会話で母語を使用する子どもが多いという事実は、日本語が強くなりつつある子どもにとっても母語は心理的な意味でも道具としても重要であることに変わりはないことを示唆する。さらに、大人になっても母語を話したいという希望も家族の絆としての母語の機能やコミュニティにおける母語の131

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役割を子どもながらに意識している結果ではないだろうか。祖国での体験は、母語保持と母語の読み書き能力には強い影響力があると考えられるが、家庭における母語使用や言語能力との直接の関係を示すものではないといえる。
課題 3．多文化家庭における言語使用や子どもたちの言語意識は、年齢要因のほかにどのような社会的要因の影響を受けるのだろうか。
今回の調査では、母語のグループにより家庭における言語使用と母語保持の希望の有無が異なるという結果が得られた。顕著な例は、ラオス語のグループで両親とも母語のみでの会話は行わず、日本語、もしくは母語と日本語が併用されており、母語保持の希望も見られなかった。逆に、スペイン語のグループとベトナム語のグループでは母語のみの使用、母語保持の希望ともに高かった。家庭で言語使用量がその言語や文化に対する意識に影響することは容易に想像できる。また、家庭の言語方針には両親の母語や母文化に対する考え方が反映され、子どもの言語意識や言語行動にも影響を与える。今回の結果は、ラオス家庭に共通した個別事情によるものか、ラオス語の民族グループに由来する現象なのかを解明するためには更なる調査が必要だろう。同様に、地域におけるスペイン語やベトナム語に関しても、個人的な要因だけではなく民族グループとしての文化的な特徴や地域における民族グループの活力等も考慮した調査分析が必要だといえるのではないか。
課題 4．この地域の多文化の子どもたちに対する母語支援は必要か。
子どもたちは心理的に母語に愛着を感じ母語を保持したいという希望しながら、子どもたちの母語離れは進行中である。現在、家庭での自助努力に任せられている母語保持であるが、何らかの母語支援の機会があれば子どもたちの母語の喪失を食い止められる可能性は十分にある。
調査結果から、これらの子どもの約 1 割が読み書き型バイリンガル、半数が会話型、残りが聴解型バイリンガルと推定されるが、母語が家庭から完全に消えている家庭はほ
とんどないことが分かった。さらに、子どもたちは母語や母文化に対して肯定的な感情を持っている。母語の保持伸長にとって当事者の母語や母文化への態度は影響力も大き
いため、心的な態度が近い方が母語支援は成功する可能性も高い。もし、子どもたちが日本語以外の言語文化を持つ「多文化の子ども」としての自尊感情を持って成長しつつあるのなら、母語支援は彼らの多文化アイデンティティを育てるうえでもよい影響があると考えられる。母語支援プログラムは、公教育の一環として行われることが理想であるが、いずれにしろ早急な支援が望ましいだろう。
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本研究は横断研究で、同一の子どもの言語使用や言語意識の変化を縦断的に調査したものではない。しかしながら、年齢要因を当事者の年齢、来日年齢、滞日年齢に分けて、言語選択や言語の好みとの関係を分析していることから、この地域の多文化家庭の言語使用の実態と課題を説明するものであり基礎研究として有用なデータを提示することができたのではないだろうか。

6. おわりに
本稿は、神奈川県在住の多文化の子どもたちの、家庭言語の使用実態と母語と日本語に対する言語意識をアンケート調査から分析した。家庭言語の選択は、父母に対する方が兄弟姉妹に対するよりも母語を使用する比率が高く日本語のみを使用する家庭は全体の 2～3 割程度であることが分かった。また、年長の兄姉と年少の弟妹に対する言語使用
は、母語か日本語かのどちらかの場合が多いこともわかった。これらの言語選択は子どもの年齢要因と影響が深く、子どもの成長とともに家庭言語は変化し母語離れが進行している実態が明らかになった。さらに、母語グループによって、家庭言語の選択にも差があることが明らかになった。今回の調査は家庭言語の使用実態を解明することのみを目的としたが、今後は家庭における言語使用の変化にどのような社会心理的要因が影響しているか調査し、多文化の子どもの言語と文化を保持するための支援や学校文化の在り方について研究することを課題としたい。

資料１．
【アンケート項目】（家庭言語及び言語意識に関する項目を抜粋）
１．

どこから来ましたか。

２．

いつ日本に来ましたか。

３．

兄弟はいますか。

４．

おうちの人と何語で話しますか

５．

お父さんと

６．

お義母さんと

７．

お兄さんと

８．

お姉さんと

９．

弟さんと

１０． 妹さんと
１１． おじいさん、おばあさんと
１２． お友達と133

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１３． 兄弟げんかをするとき何語を話しますか。
１４． 学校の話をするとき何語で話しますか。
１５． 将来の話をするときは何語で話しますか。
１６． あなたは親のことばを大人になっても話したいですか。
１７． あなたは何語がじょうずですか。
１８． あなたは何語が好きですか。
１９． ～語の字が読めますか。
２０． ～語で自分の名前が書けますか。
２１． ～語で自己紹介をしてください。
例「私の名前は～です。～才です。私の好きな食べ物は～です。嫌いな食べ物
は～です。
」

参考文献
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国ろう児をもつ親の会（編）『バイリンガルでろう児は育つ』36-77．生活書院
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改訂版）
』アルク
宮崎幸江（編）（2014）『日本に住む多文化の子どもと教育－ことばと文化のはざまで生きる』上智大学出版
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