リバーフロント研究所報告第21号 2010年 9月

河川における生物調査データの体系的管理手法の検討
A systematic management method for biological survey data in rivers
水辺・まちづくりグループ

研

リバーフロント研究所

所生態系グループ研究員 阿部充前田諭長
究員 竹原 正泰

企画グループ

沼田彩友美

本稿は、河川水辺の国勢調査以外の生物調査で、国土交通省が全国的に各河川において今まで実施してきた個別の調査結果を過去にさかのぼりデータベース化し、各河川や全国的に検索・閲覧・可視化する地理空間情報手法を検討し、河川水辺の国勢調査結果等と組み合わせて河川環境情報を体系的にとりまとめ管理することを目的とするもので、今後は、Web-GISシステムとしての構築を図るものである。
河川水辺の国勢調査では、毎年全国の調査結果がデータベースに格納・蓄積されており、データを検索・利用することが可能である。一方、各河川事務所で、それぞれの事業等目的に応じて、河川水辺の国勢調査とは別に、個別に河川の生物環境調査業務を実施している。しかし、その調査内容や結果については、管理手法が全国的に統一されていないため、体系的に管理がなされていないのが実情である。そのため、情報を検索・利用するのが困難な状況にある。また、河川水辺の国勢調査結果を補完し統合的に当該河川の河川環境情報を全体的に把握する仕組みとはなっていなかった。
そこで、個別生物調査結果データについて、平成 13 ～ 19 年度の全国河川における生物調査業務に係るメタデータを作成し、データベース、検索システムを構築した。検索システムには、調査位置データをKMLファイルとして出力できる機能を搭載した。これらの成果を活かして、既にシステム的に整備されている河川水辺の国勢調査成果と、個別実施の生物調査成果を体系的に表示・検索・利用できる運用システムを目指すこととしている。
キーワード：個別調査、データベース、メタデータ、検索システム、KML、河川水辺の国勢調査、体系的管理
This paper aims to compile a database of the results of individual biological surveys, excluding the National
Survey on River Environments, which have been conducted in Japanese rivers by the Ministry of Land,
Infrastructure, Transport and Tourism in the past, and to examine how to utilize geospatial information
technology in river areas as well as all parts of the country that allows us to search, browse and visualize suchdata. The ultimate goal is to establish a method to systematically collate and manage river environment data in
combination with the results of the National Survey on River Environments.
In the National Survey on River Environments, survey data from all over the country are stored andaccumulated in the database every year, and are made searchable and available. On the other hand, each riveroffice has independently conducted research surveys on the biological environment in rivers according to project
purpose, etc., aside from the National Survey on River Environments. However in fact, the contents and data ofthese research surveys, which have not been nationally standardized, have not been managed systematically.
Therefore, it is difficult to search data on information. Moreover, there is no integrated mechanism that allows us
to complement the results of the National Survey on River Environments with the above data, and to hold riverenvironment data regarding individual rivers comprehensively.
Therefore, with regard to data on individual biological survey results, we created metadata on biologicalsurveys conducted in rivers in the country from FY 2001 to FY 2007, established a database and a retrieval
system. The retrieval system has a function to output survey location data in a KML file format. In addition, we
aim the production of an operation system that would allow us to systematically display, search and use data on
the results of the National Survey on River Environments and biological surveys conducted individually.
Key words : individual survey, database, metadata, retrieval system, KML, National Survey on River
Environments, systematic management－ 87 －

「自然をいかした川づくり」に関する研究報告1. 河川環境情報における現在の課題（1）各生物調査の性格と課題

国土交通省が実施している河川水辺の国勢調査（以下、「水国調査」という。）では、統一的基準に基づき、各河川の生物相の把握を目的として毎年全国の調査結果をデータベース（以下、「DB」という。）に格納・蓄積しデータを検索でき、河川管理上汎用的で精度高い環境情報として利用されている。また、水情報国土のHPを通じて、河川環境の有効な情報源として広く国民に内容が公開されている。しかし、水国調査は、長統一フォーマットでデータが作成
・調査マニュアル
・データベース標準仕様
・地図ガイドライン

検索可能

利活用が容易課題
・調査毎にデータのフォーマットが異なる
・データの保管状況、内容が明確でない・位置情報が不明。

検索不可能

利活用が困難図－ 1

 国調査とそれ以外の生物調査のデータの特徴、
水課題のを対象とした。対象業務のリストアップにあたり、大な延長という河川の特性から、基本的に各河川で飛 （財）日本建設情報総合センタ－のテクリスのシステ
び地的に分布した複数の定点調査地区におけるデータムから抽出した生物調査業務の結果を利用した。

であり、かつ 5 年～ 10 年間隔であることから、必ずキ－ワ－ド検索を「河川・砂防および海岸」分野及しも各河川における生物情報を時間的・空間的に調査

び「建設環境」分野で行い、全部で 13,000 件の業務をしていない区間や時期があるのが実情である。

抽出した。この 13,000 件は河川以外の分野や重複業務

一方、全国の各河川では、水国調査の他に、個々独が含まれるため、更に絞り込み、最終的に各事務所自の特定の事業・調査目的のために、その都度、それの確認により業務リストを確定し、対象業務の報告書に応じた個別の生物調査業務（以下、「個別調査」といデータを収集した。最終的に収集したデータは 703 件う。）を実施している。個別調査は、特定された目的・ である。
対象のため、生物種も調査地区も限定されたものである。水国調査よりも対象種や調査地がかなり限られるが、詳細な環境情報が得られる場合がある。
（2）生物調査データの体系的管理と可視化の必要性

3. 管理・運用方法の検討
3－1

現状の問題点

収集データ 703 件の内 80 件について、生物調査の元

個別調査は、水国調査のように全国統一基準のデータフォーマットで体系的にDB化されておらず、何の生物調査が、何時、何を、場所は、調査主体は?（即ち、データの有無やファイル形式、座標情報の有無等の詳細内容について、以下のような特徴を確認した。
①各ファイルのフォーマットやデータ作成方法が統「5W1H」や精度）という基本的な情報でさえ検索が困難な状況にある。また保管も統一したルールがないた一されていない。
②データ内容は、ファイルを全て開かなければ中身め、特に目的を達した事業終了後等にはデータが散逸し、5W1Hも不明になる場合がある。

がわからない。
③調査地点の座標情報がない。

このように、個別調査データの散逸・埋没を防止す④元々はCADやGISソフトなどで作成されたと考えるとともに、水国調査と個別調査の両者における長所られる平面図が、画像ファイルとして文書ファイと限界性（図－ 1 参照）を相補い、各河川の環境情報ルに貼り付けられている。編集可能な 2 次利用でのより全体的な把握のための全体構想計画とともに、きるデータとして納品されていない。

両者を重ね合わせて様々な検索ができ、わかりやすい

このように、生物調査のデータ作成方法には基準がように可視化できる画面設計・検索システムづくりがなく、唯一の基準である電子納品要領に則る形で作成緊急の課題である。

されている。このため、納品物としては一定の基準でそこで、個別調査の内容やデータ管理に関する実態作成されているものの、統一基準の相互運用ができるを把握するとともに、個別報告書とその属性値を体DBの形でないため、関連づけができ体系的な二次利系的に管理するための手法を検討し、DB化を試みた。 用に際し、障害となっていることが確認できた。
本稿は、その内容について報告するものである。

3－2

2. 検討対象とする個別調査データ目標とする構築のイメージ

ここで、文章や図表だけでは目標イメージがわかり本検討で対象とする個別調査業務は、今回は、国土にくいため、以後の記述について理解を容易にする意

交通省が発注した個別生物調査業務で電子納品が制度味から、これから検討し、構築しようとする目標とす化された平成 13 年度から 19 年度までの 7 カ年間のもる事例を提示する。すなわち、データベース管理シス－ 88 －

リバーフロント研究所報告第21号 2010年 9月

テム（以後、「DBMS」という。）、画像設計等について目指す開発目標イメー
ジや試作品を例示する。
前述の問題点や課題をもとに要求定義を例示すれば、図－ 2 は、Google
EarthによるKMLファイルに個別調査の行われた調査位置を位置情報としてプロットするとともに、その報告書名と概要を示し、検索により、報告書の概要や本文のPDFも確認できるようにするものである。これらは全川にわたり画像としてスクロ－ルでき、検索可能である。
このように、各河川でかつて行われ図－ 2

Google Earth による KML ファイル（調査地点）た個別調査の既往情報を河川別にDBMSとしてデータの貯蔵、検索・閲覧、可視化できる画像情報をシステム化し、Web－GISとして広く共有化を目指すものである。
さらに、将来的には、利活用しやすいように情報量を一覧的に統合し可視化するため、当該河川で行われてきた水国調査情報と個別調査情報を、図－ 3 で例示するように統合し、水国調査の不足分（非調査区間や非調査時期など）を個別調査情報で相補う。当該河川として行われてきた全ての生物調査情報をDBMSと図－ 3 将来的な利用のイメージ（水国と水国以外のデータを一つの地図画面から検索できる）して体系的に構築し、Web－GISにより同一画面で検索・閲覧表示することを目指す。

3－3

調査データの体系的管理方法

利活用されている。またインターネット上で水情報国土のHPを通して一般に公開されている。

（1）水国調査のデータ管理方法の特徴
水国調査は「平成 18 年度版

河川水辺の国勢調査マ （2）個別調査のデータ管理方法の特徴

ニュアル基本調査編【河川版】」に沿って全国で統一的に実施されており、更に「入出力システム」を用いて標準化されたデータが作成されているため、データそ個別調査業務では、調査データそのものは、DBとして体系的な取り扱いとなっていない。
そのため、生物調査を実施しても、その成果は各事務所内に留められ、その後調査結果が利活用できなくのものをDBに格納できるようになっている。
入出力システムにより調査結果データは、的確な精なる可能性がある。また、DB化されないことで、資度管理のもとDB化され一元的に集約管理されている。 料が散逸する危険性がある。全国で収集した生物調査
水国データは、データが逐次集積され統計的有意が高業務の整理結果をもとに、管理の現状をまとめると次まるにつれ、ますます河川管理・研究・住民説明等にのとおりである。

－ 89 －

「自然をいかした川づくり」に関する研究報告①調査結果は報告書の形態であるため、個別ファイ

更に、調査会社は、調査内容を示す情報を、後述すル（統一フォーマット）として取り出すことは難るメタデータとして整理し、位置情報と併せて事務所しい。に納品し、事務所からデータ管理者に預け、DB化す②事務所単独で行う業務はテクリス等には登録されるという、一連のデータ管理の仕組みを構築することているが、テクリスのキ－ワ－ド検索からは、的が重要である。図－ 4 に当管理のイメージについて示

確に生物調査業務として抽出するのは難しい。

す。

①について、調査結果を個別に管理するためには、調査結果のデータフォーマットの統一等の規則を作成

3－3

メタデータによる管理する必要がある。しかし、個別調査の性格等で前述し （1）データを記述する「メタデータ」の性格たように事業・調査目的ごとに調査内容・方法・まメタデータとは、データそのものではなく、キーととめ方が各々異なるため、水国調査のようにデータなるデータについての情報を説明するデータである。

フォーマットを統一することは困難である。このため、

JIS X 0017「情報処理用語（データベース）」では、当面は、報告書単位をキ－とするファイルをつくり、 「データ記述を含むデータ要素に関するデータ、並びこれをDBの管理対象の基本単位として設計する。メにデータの所有者、アクセス経路、アクセス権及びデー

タデータとなる、前述した報告書の「5W1H」を明確タの変更度に関するデータ。」と定義されている。にしておくことが必要となる。

メタデータは、例えば、ある個別調査の報告書名と②については、水国調査のように生物調査業務としいう個別データを記述するものとして、対象種、調査て登録する仕組みと生物調査業務であることを示す何

日時、調査方法、位置情報、場の状況等の諸々のデーらかの識別ができるようシステム化することが必要でタをいう。利用者の検索が適切に行われるためには、ある。

これらの属性値が予め明確であることが必要である。

（3）河川における生物調査業務の管理方法の検討

このため、河川環境情報の管理をする上で、このよ以上を踏まえると、河川における水国以外の生物調うな生物情報データを具体に説明するメタデータを整査データが確実に蓄積され、第三者による二次利用（共備し、検索・利活用・視覚化する仕組みを築き上げる有化）や体系的なデータ管理を実現させるための方策ことが必要である。

としては、DB、DBMSを構築するとともに、DB管理者を設置することが重要と考えられる。

例えば、電子納品基準に従って電子成果を作成するとともに、予め「何を」調査したかをキーワードや概要に明記するとともに調査場所を絞り込める座標デー

調査会社
作成

メタデータ項目
変換・入力
ツール

電子納品成果

業務基本
情報

調査作業
実施

作成

報告書

メタデータ
納品データ

仕様書

発注

＋

業務基本
情報

メタデータ作成
手順書

報告書

納品物

管理システム（データ管理組織）

メタデータ

格納＋

納品

メタデータ項目
変換・入力ツール

納品データ
業務基本
情報

事務所
• 業務発注時に、仕様書に加え「メタデータ作成手順書」を添付する• 同手順書に従い納品物を作成することを仕様書に明記する• ツールを提供する

提出

メタデータ

報告書

納品データ
業務基本
情報

チェック

メタデータ

報告書

メタデータ
報告書
データ

データチェック
プログラム
・登録データの品質確認（必要情報の有無、履歴管理等）

図－ 4

今後の管理方法のイメージ－ 90 －

リバーフロント研究所報告第21号 2010年 9月

タを入力する等、生物調査用の基本情報記載のルール

果、データベースエンジンとしては、ウェブ対応可能によるデータを作成するなどである。

な「PostgreSQL」を採用した。

（2）個別調査データに必要なメタデータ項目の内容
生物調査において必要となる情報を「データの基本表－ 2的な情報」「データ取得情報に関する情報」「場の関連情報」「業務・研究区分」「検証情報」「特記事項」に分けて整理した。結果について表－ 1 に示す。
表－ 1

生物調査に必要なメタデータ項目

メタデータ項目データの基本的な情報
データ取得情報に関する情報
場の関連情報備考
対象生物、対象項目、業務名等
調査日時、調査方法、使用機器等

業務・研究区分

調査目的、対象種の一般的な生態、環境基準など
標本の同定情報等
調査概要、標本の保存情報等

検証情報
特記事項

調査地の物理条件、調査箇所の位置情報等

今回、個別調査結果に関して構築するDBにおけるメタデータ項目は、国土地理院が運用するクリアリン
グハウスとの連携可能性も考慮し、国土地理院が勧める地理情報標準のメタデータである日本版メタデータ
プロファイル 2.0（JMP2.0：Japan Metadata Profile 2.0）から、最低限必要な項目を抽出した。
最終的なメタデータ項目の一覧を表− 2 に示す。

4. システムの構築
4－1システムの構成

システムは、「データ（報告書）」、及びこれを説明するメタデータ等の情報を蓄積する「データベース（DB）」、DBの情報等を検索・参照する「検索・参照システム」により構成するものとした。図－ 5 にシステムの構成イメージを示す。

【 主題内容】
情報名称 (1)キーワード (0..n)
要約 (1)【 情報源】
データ（取得）の目的 (0..1)
引用 (0..n)
データ（取得）の方法 (0,n)
参照したデータリソース情報

データの関連【 空間要素】
水系 (1..n)
河川 (1..n)
施設（ダム等） (0..n)
地名 (0..n)測地系(0,1)
座標 (0..1)

距離標 (0..1)

左右岸 (0..1)【 発注者】
管理部署 (1)
管理者 (1)
問い合わせ先 (1)E-mail (1)【 受注者】
作成会社 (1)
担当部署 (1)
管理技術者 (1)
問い合わせ先 (1)E-mail (1)担当者 (1)
問い合わせ先 (1)E-mail (1)【 日付】
年月日 (1)【 時間要素】【 業務工期】
開始日付 (0..1)
終了日付 (0..1)【 データ取得期間】
開始日付 (0..1)
終了日付 (0..1)【 情報非公開制限期間】
開始日付 (0..1)
終了日付 (0..1)【 管理情報】
ファイルID (1)テクリスコード
言語 (1)
文字集合 (1)
登録年月日 (0)
更新年月日 (0)【 資源】
データ形式 (1)データサイズ (1)
資源の所在 (1)4－2

メタデータ項目一覧

メタデータ項目

定義
実データのタイトル
実データのキーワード
実データの要約
実データの目的
データを作成する際に、引用した情報（○○に掲載されている）
データを取得・作成した際の具体的な調査・解析の方法基準にした要領、規格、仕様書など(0..n)
データソース名(0..n)
データの具体的な加工・編集方法や入手方法(0..1)
メタデータが親子関係にある場合、子が参照する親メタデータのテクリスコード
データ範囲を表現する水系
データ範囲を表現する河川
データ範囲を表現する施設
データ範囲を表現する地名
座標の測地系
データの水平範囲を表現する地理境界ボックス西端の経度
データの水平範囲を表現する地理境界ボックス東端の経度
データの水平範囲を表現する地理境界ボックス南端の緯度
データの水平範囲を表現する地理境界ボックス北端の緯度
データ範囲を表現する距離標（地点）
データ範囲を表現する距離標（区間の開始KP）
データ範囲を表現する距離標（区間の終了KP）
左右岸区分
実データを管理する組織名および部署名
実データ管理者名
実データ管理者の問合せ先（電話番号）
実データ管理者の問合せ先（電子メールアドレス）
実データを作成した組織名
実データを作成した部署名
実データ管理技術者名
実データ管理技術者の問い合せ先（電話番号）
実データ管理技術者の問い合せ先（電子メールアドレス）
実データ担当者名
実データ担当者の問い合せ先（電話番号）
実データ担当者の問い合せ先（電子メールアドレス）
実データの（ 作成日 | 刊行日 | 改訂日）

業務全体の作業を開始した年月日。業務着手年月日。
業務全体の作業が終了した年月日。業務完了年月日。
データ取得のために費やした調査期間の開始年月日
データ取得のために費やした調査期間の終了年月日
実データ非公開時間の開始年月日
実データ非公開時間の終了年月日
メタデータを区別する固有の名前。ファイル名など。
業務実績システム登録番号
実データの言語
実データを記述する文字集合
システムに登録した年月日
システムに登録したデータを更新した年月日
配布するデータのフォーマット
オンラインで配布する場合のデータサイズ
オフラインで配布する場合のデータサイズ
オンラインで配布する場合のURLとその情報
オフラインで配布する場合の媒体名称とその情報【 公開情報】

ウェブ対応データベースの構築（1）データベースエンジン
個別調査報告書とそのメタデータ（表－ 2）等からな
るDBは、不特定多数のユーザからのアクセスを受けことを前提にしているため、今後ウェブによる公開も視野におく必要がある。ウェブ公開を前提として考える場合（但し、重要種情報等の取り扱いを事前に検討しておく必要がある）、データベースエンジンは不特定多数のユーザからアクセスを受けても安定的に稼働するものでなければならず、相応の機能を備えたデータベースエンジンでDBを構築する必要がある。また、将来的にWeb－GISの搭載や、水国調査システムとの連動といった利用を考えたデータベースエンジンを採用する必要がある。これらの条件について考慮した結－ 91 －公開情報(1)

公開の状態に関する情報原則として「公開」とし、利用上の制約条件がある場合はそれを記す。

公表先（委員会等） (0..n)
業務名 (1)
ファイル名 (1..n)
報告書のページ (0..1)

データや資料を作成した際の公表先
報告書や図表に共通する業務の名称
データセットのファイル名
データセットが図表などであれば、掲載されている報告書のページ番号※(1)：必須項目で、１つだけ入力する(1..n)：必須項目で、少なくとも一つ以上入力する（上限なし）(0..1)：非必須項目で、記入する場合は 1 つだけ入力する(0..n)：非必須項目で、記入する場合はいくつ入力してもよい（上限なし）

「自然をいかした川づくり」に関する研究報告

図－ 5システムの構成イメージ

る本データベースのメインとなるテーブルである。

（2）データベースの構成構築するデータベースは、実データである個別調査②位置情報テーブル（jmpmeta_csv）

報告書データとその業務概要を記したメタ情報や調査

位置情報は、地理空間情報を表す上で重要なデータ箇所の位置情報を扱うメタデータ、位置情報テーブルである。位置情報テーブルは、調査の地位情報をまとを取り扱うデータベースである。よって、リレーショめた位置情報テーブルそのもので、位置情報を作成しナル（関係）データベースのテーブルとして管理するている業務については、このテーブルにレコ－ドが追テーブル部と報告書データ自体を格納するデータ部と加されることとなる。

で構成されると考えることができる。

③事務所マスタテーブル
事務所マスタテーブルは、全国の河川事務所のテー

図－ 6 に、データベースの構成イメ－ジを示す。

ブルで、所属地方整備局等と関連づけしたものである。

報告書データ

リンクによる関連付け

これにより、全国の事務所を参照するとともに、各メタデータ
テーブル

事務所
マスタ

事務所が現在の呼称になる以前の、「××建設局」
や「○

位置情報テーブル

河川コードマスタ○工事事務所」でメタデータが作成されている業務でPostgreSQLで構成されるテーブル群

図－ 6

データベースの構成イメージも検索サイトからは現在の呼称で検索できる。
④河川コードテーブル
河川コードテーブルは、「河川コ－ド仕様書年4月（3）データベースのテーブル（表）構成
データベースで構築したテーブルの詳細を示す。

H17

河川局」にて示されている全国の 1 級河川の河川コ－ドと、水国調査で用いられている河川コ－ドを対比させるためのテーブルで、今後の水国調査関連①メタデータテーブル（jmpmeta）
メタデータテーブルは、業務毎にXML（eXtensibleシステムとの連携を念頭に、例えば、河川で検索した

Markup Language 拡 張 可 能 な マ － ク 付 け 言 語： 際に両方のデータを抽出する等の利用が可能である。
HTMLが 画 面 表 示 の た め の 記 述 言 語 な の に 対 し、 （4）河川GIS・河川アプリケーション標準インタフェー
スへの対応XMLはデータ内容を表現するための記述言語）で作成されるメタデータのテーブルである。調査概要、調査「河川GIS・河川アプリケーション標準インタフェー

箇所、調査期間といった基本的な情報が記述されていス（以下、「標準インタフェース）という。」とは、整備－ 92 －

リバーフロント研究所報告

したデータを他システムからでも相互利用できるようにするためのデータベースとアプリケーションの通信第21号 2010年 9月③調査地点の表記形式
調査地点には、ポイント以外にエリア、ライン、または区間で表しているものもある。これらの情報をそ仕様とその関数仕様のことである。
従来のアプリケーションプログラムの採用・開発では、それぞれアプリケーションプログラムを開発してのまま地図上に表現すると、複数の業務が同地図上で重なり合った場合、煩雑になる恐れがある。

おり、組織が異なるとデータの相互利用が困難であっ地図上で複数業務のそれぞれの調査位置を表現し、た。この部分を標準化して相互利用可能としたものがユーザにとって理解しやすい視覚効果を得るため、す「標準インタフェース」である。

べてポイントで表示するものとした。

本システムでは、後に詳述するKMLファイルを生以上、試験的に複数の業務を用いて、調査位置のデー成するプログラムを作成し、標準インタフェースにタを作成した。

則った関数として実装した。

（3）メタデータの作成

4－3

本検討では、業務毎にメタデータを付与した。全データの作成

703 業務のうちメタデータ作成対象業務は 607 業務である。

（1）調査データ
生物調査業務の報告書データはLZH形式で圧縮し格納した。LZH形式は、日本国内において最も一般的な圧縮形式であり、主要な圧縮形式としてZIP形式と並残り 96 業務はメタデータ作成に必要な情報がないなどの理由で除外した。
作成したメタデータはJMP2.0 で規定されたフォー

んで広く利用されている形式である。

マットでXMLファイルとして作成した。従って、各（2）位置情報の必要性とデータの試作業務で一つのXMLファイルを各々作成したこととな①位置情報の必要性と提案る。

近年のGISの普及や操作性の高い地図サイトの普及により、今後の河川における生物調査データについて

4－4

検索・参照システムの構築

は、「位置的な情報を地図上で検索する」というシス生物調査の検索・参照システムでは、メタデータにテム構築が望まれる。従って、将来的に生物調査デーより作成したデータベースから業務の検索を行なうこタが地図表現でき、地図上で視覚的に検索できる仕組とが可能である。

みの構築について検討した。

（1）検索画面と検索方法

地図表現を行うためには、位置に関する情報が必要

検索画面を図− 7 に示す。フリーワード検索では、である。電子納品では、業務実施箇所の位置に関する自由に検索したいワードを入力し、全てのメタデータ情報として緯度経度情報を記入することになっている項目を検索対象として検索を行うものである。フリー

が、業務全体の範囲を示すにとどまり、実際に調査をワード検索の他には、「詳細検索」の画面で、調査年行った箇所については記されていない。

月日の指定、地方整備局等、事務所、水系河川、調査

そのため、調査箇所毎の位置情報を取得することで、 項目で検索することが可能である。検索は、「AND検調査位置情報をあらかじめ調査者が作成しておき、こ索」か「OR検索」が選択でき、それぞれの条件に応じれを納品する手続きを提案した。て絞り込みを行う。フリーワード検索以外の検索項目②個別調査報告書に係る地図情報の表現で複数の検索項目を選択する場合はAND検索となり、地図表現のためには、ある程度の精度を持った位置絞り込みを行う。

情報が必要ではあるが、本システムでは、検索参照のための地図表現が目的であるため、平面測量や高度な位置測量を実施するほどの精度は必要とせず、調査対象とした現場の中心地・構造物・左右岸等がわかる程度の精度での位置情報を作成することとした。
電子納品では、4 地点の緯度経度を入力するものであり、位置を特定しづらく、複数業務の範囲が重なる場合、区別がつきにくくなるという問題点が生じる。
このため、地図表現に用いる位置情報は、個別調査箇所を表示することとした。
－ 93 －

図－ 7

検索・参照システムのトップ画面

「自然をいかした川づくり」に関する研究報告（2）検索結果と再検索
検索を実行すると、図− 8 のような検索結果画面となり、業務の一覧が表示される。業務一覧では、「作成年度」、「業務名」、「調査内容」、「調査場所（河川）」、「発注者」、「受注者」、「データダウンロ－ドの可否」の情報について明示する仕様とした。ダウンロ－ドが可能な報告書ファイルがある場合は、「可」と表示される。

図－ 8

検索結果の表示画面（3）詳細情報とデータのダウンロ－ド機能
検索結果から必要な業務の詳細情報を開くことが可図－ 9

能であるが、そのペ－ジ内に、業務の詳細情報と報告調査業務報告書データのダウンロード書データ等のダウンロ－ドボタンを配している（図－9）。 5. 今後に向けてダウンロ－ドボタンをクリックすることにより調査

今後は、水国調査など、他のデータベースシステム報告書データをダウンロ－ドすることができる。と連携したデータ提供が可能になることが望ましいと（4）位置情報ファイル出力機能考えられる。既に水国調査ではWeb－GISでのデータウェブサイトにKML出力機能を追加した。対象業提供の準備が進められており、例えば、図－ 3 に示す

務の詳細情報のペ－ジには、KMLファイル等の位置通り、同一システム・同一地図上で水国調査及びそれ情報ファイルのダウンロ－ドボタンを配することとし以外の調査のそれぞれのデータが表示・検索することた。

ができれば、河川管理者にとって、非常に有効なシスKML（Keyhole Markup Language）は、位置情報テムになると考えられる。

を持ったデータでマ－クアップ言語である。近年では、最も普及しているGISエンジンである米ESRI社の< 参考文献 >ArcGISでも入出力可能なデータフォーマットであり、 1）国土交通省河川局：河川コード仕様書（2005）
GISデータの一種と言うこともできる。

2）国土交通省国土地理院：JMP2.0 仕様書（2004）

データの仕様は、米Google社により公開されている

3）国 土交通省河川局河川環境課他：平成 18 年度版

ことにより、誰もがその内容を知ることができるデー

河川水辺の国勢調査マニュアル基本調査編【河川版】

タフォーマットである。ダウンロ－ドしたKMLファ（2006）

イルを自分のPC上で活用することができる。
前出した図－ 2 のように、調査箇所位置情報をDB化することにより、取得した位置情報をGoogle Earth上に落とし、地図上に表示されるイメージが表せる。
KMLファイルには業務名などの基本情報を明記するとともに、データダウンロード用のリンクを張り、該当する報告書データをダウンロードできるようにした。これによりユーザが簡易的に位置情報を持つデータを取得することが可能となった。
－ 94 －