（別紙様式４）
令和6年7月31日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名名古屋工学院専門学校

昭和51年4月1日

岩井 敬典

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人電波学園

昭和34年3月31日

理事長 小川明治

分野
文化・教養

認定課程名
文化教養専門課程

所在地
456-0031
名古屋市熱田区神宮四丁目7番21号
052-681-1311
所在地
456-0031〒（住所） 名古屋市熱田区神宮四丁目7番21号（電話） 052-681-1311
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成25(2013)年度
－
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
映像音響科

職業実践専門課程認定年度
平成26(2014)年度

映像・音響・照明に必要な知識・技術を有した専門技術者を育成している。そのために、実習を中心として教育を行っている。その実践的な技術を身につけた成果として、特別実習を行っている。

学科の目的

学科の特徴（取得取得可能な資格：映像音響処理技術者資格認定試験、サウンドレコーディング技術認定試験、ProTools技術認定試験、舞台機構調整技能検定
可能な資格、中退 中退率：5.3％
率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員80 人

就職等の状況

生徒実員(A)講義

2,016 単位時間

単位単位実習1,512 単位時間
単位実験

実技

0 単位時間0 単位時間

単位単位

留学生割合(B/A)

0人
94 人■卒業者数 (C)：37
■就職希望者数 (D)：24■就職者数 (E)：24
■地元就職者数 (F)21■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
88■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
65
■進学者数
10
■その他

（令和288 単位時間単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)演習

648 単位時間

0%
人
人
人人％％％
人

5 年度卒業者に関する令和６年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等(令和5年度卒業生）

映像・音響・照明・舞台業界■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

URL:https://www.denpa.ac.jp/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

2,016 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数
うち必修授業時数

2,016 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

144 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

0 単位時間
144 単位時間

単位うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

1人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

2人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

1人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計4人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

2人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方
針
教育課程編成委員会は、就業先である、映像・音響・照明の各業界で職務を遂行するに必要な、知識・技術・技能などについて分析し、専門課程に必要な授業科目・授業内容・方法の改善・工夫などについて、提言を行う。その提言に基づき、本専
門課程において、教育課程等の編成を行い、専門的、かつ実践的な職業教育を行う。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程編成委員会は、就業先である、映像・音響・照明の各業界で職務を遂行するに必要な、知識・技術・技能などについて分析し、専門課程に必要な授業科目・授業内容・方法の改善・工夫などについて、提言を行う。その提言に基づき、本専
門課程において、教育課程等の編成を行い、専門的、かつ実践的な職業教育を行う。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和6年7月31日現在

名 前所

属

任期

種別

古川 靖

愛知県舞台運営事業協同組合

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

①

小西 邦夫

株式会三光

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

③

野田 公也

株式会社名古屋東通

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

③

神谷 裕之

学校法人電波学園
メディア学部 部長

名古屋工学院専門学校

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

-

冨田 正樹

学校法人電波学園 名古屋工学院専門学校
映像音響学科 科長

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）-※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 ７月、３月（開催日時（実績））
第１回 令和６年７月２２日 １３：４５～１４：４５（予定）
第２回 令和７年３月１７日 １６：００～１７：００（予定）（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

・映像／音響照明コースにかかわらず、芸術の知識は求められることが多いという意見をもとに、科目を問わず、担当者から芸術に関する内容の説明を実施することとした。
・舞台に関する資格や検定試験の受験指導を実施することとした。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
映像・音響・照明に関する実践的な授業を行うため、企業等から技術者を講師として派遣し、校内の設備を活用した指導などの協力を得られる企業を選定している。また、年間の授業の実施にあたり、課題を提示し、講師による年間を通じた定期的な指導から、学修成果の評価を行うなどの、体制をとることが可能な企業等を選定している。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容
映像・音響・照明に関する授業科目の担当教員と企業・業界団体等の講師が実習前に事前の打ち合わせを行い、実習内容、生徒の学修成果の達成度評価指標等について定める。実習期間中は、担当教員が日常的な指導をしつつ、企業等の講師が中間的な評価や、専門性の高い技術的な指導等を定期的に行うなど、担当教員と企業等の講師が連携しながら授業運営を行う。学則の評価方法に基づき、100点満点で行う。
（３）具体的な連携の例
科 目 名科 目 概 要連 携 企 業 等
イベントや映像分野の制作にあたっての企画書を作成し、川崎 慎也
プレゼンテーション
人前でプレゼンテーションが実施でき、さらに発表内容を高度にしていくのが狙いです。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
・研修は「教職員研修規程」に基づき、現在、もしくは将来必要とされる、知識や技能を修得させ、その職務に必要な能力および資質の向上を図る。
・研修の必要性を把握し、その結果に基づき、研修の計画を立案する。

（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
・研修は「教職員研修規程」に基づき、現在、もしくは将来必要とされる、知識や技能を修得させ、その職務に必要な能力および資質の向上を図る。
・研修の必要性を把握し、その結果に基づき、研修の計画を立案する。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 「教育における映像の活用と制作方法」
期間：

令和5年12月12日

パソコン版CAPCUTの使い方
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 「自律型人材になる・育てる研修」
期間：

令和5年7月21日

連携企業等： 専任教員
対象： 学内教職員

連携企業等： デジタルミックス株式会社
対象： 社会人

自身のビジネスマインドを変化させたい方・部下の自律性を引き出したいリーダーへの研修
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
連携企業等： 全国舞台テレビ照明事業協同組合
研修名： 「足場の組立て特別教育」
期間：

令和6年7月20日

内容

足場の組立てに関する研修

研修名：「フルハーネス型墜落制止用器具特別教育」

期間：

令和6年7月21日

内容

フルハーネス型墜落制止用器具に関する研修

研修名：「テールゲートリフター特別教育」

期間：

令和6年7月27日

内容

フルハーネス型墜落制止用器具に関する研修

研修名：「新技術に対する研修」

期間：

令和6年7月23日[機材塾]「GPAP」音声、映像、照明データ形式を統一
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 2023年度 夏期教職員研修会期間：

令和6年8月20日

内容傾聴力向上研修

研修名：

2023年度 夏期教職員研修会期間：

令和6年8月20日

内容

レジリエンス研修

対象： 教員連携企業等： 全国舞台テレビ照明事業協同組合
対象： 教員連携企業等： 全国舞台テレビ照明事業協同組合
対象： 教員連携企業等： イースペック株式会社
対象： 教員連携企業等： ALL DIFFERENT株式会社
対象： 全教職員
連携企業等： アデコ株式会社
対象： 全教職員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
１．学校の教育目標、計画に沿った取り組みの達成状況、学校運営等への取り組みが適切に行われたかについて自己評価を行い、 学校運営等の課題について、継続的に改善を図るとともに、評価結果を公表する。
２．自己評価結果の客観性・透明性を高めるとともに、設置学科に関連する企業・団体、卒業生、保護者など、学校と密接に関係する者の理解促進を図り、継続した連携協力体制を確保するため、業界関係者、卒業生、保護者等学校関係者から規程に基づき選任した委員による「学校関係者評価委員会」を設置し「学校関係者評価」を実施する。
当該委員会の委員の助言、意見などの評価結果を学校運営等の改善に活用する。評価結果と改善への取組を本校公式Ｗ
ｅｂサイトに掲載し広く社会へ公表する。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念・目的・育成人材像（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の受入れ募集（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献
社会貢献・地域貢献（１１）国際交流
国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校関係者評価委員による評価や意見を参考にして、社会から喜ばれる人材育成を基本理念に置き、企業が求める人材ニーズの把握に取り組み、それに応じた実践的なカリキュラムを取り入れ、企業等との組織的な連携を通じて、専門的な職業教育に活用している。また、学生の職業意識を高めるために、様々なキャリア教育を取り入れ、企業など外部からの刺激を糧に職業教育の充実を図っている。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令名 前所

属

任期

種別
企業等委員

横井 祐輔

株式会社シーエスイー

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

清水 薫樹

株式会社ナイトメアスタジオ

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

企業等委員

中野 孝則

吉田電気工事株式会社

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

企業等委員

橋本 裕

株式会社セントラルビデオ

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

企業等委員

西部 伸治

メイワトラストテック株式会社

立松 祐一

株式会社TMW

葛谷 徹

父母等の代表鹿島 智子

父母等の代表令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）
令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）
令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）
令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
https://www.denpa.ac.jp/
URL：
公表時期：
令和6年9月30日

企業等委員
企業等委員
父母等委員
父母等委員

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業との連携を進める上で必要な本校の教育活動の内容を次の方法で情報提供する。
①公式Ｗｅｂサイトに掲載②求人依頼のための学校情報誌を配布③本校の後援会企業との懇談④企業訪問
このような取り組みを基に、企業との密接な関係を築いていく。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
公式Webｻｲﾄ:学校案内（校長メッセージ、マジメにスゴイ。、学科一覧、（２）各学科等の教育
公式Webｻｲﾄ:学科紹介、広報誌：学校案内ﾊﾟﾝﾌﾚｯﾄ（３）教職員
公式Webｻｲﾄ:学校案内（担任・専任教員）（４）キャリア教育・実践的職業教育
公式Webｻｲﾄ:学科紹介、就職・資格、学校自己評価報告書、広報誌：学（５）様々な教育活動・教育環境
公式Webｻｲﾄ:学校案内（施設・設備）学生生活（年間スケジュール、サー（６）学生の生活支援
公式Webｻｲﾄ:学生生活（学生寮、学生ハイツ）、学校自己評価報告書、（７）学生納付金・修学支援
公式Ｗｅｂｻｲﾄ:入学案内（募集要項、奨学金制度）、学校自己評価報告（８）学校の財務
電波学園HP（学園概要「財務情報」）（９）学校評価
公式Ｗｅｂｻｲﾄ:学校自己評価報告書、学校関係者評価報告書（１０）国際連携の状況
電波学園HP（電波学園 国際ネットワーク）（１１）その他－※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
https://www.denpa.ac.jp/
URL：
https://www.denpa.jp/

公表時期：

令和6年4月1日

授業科目等の概要（文化教養専門課程映像音響科）
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当年
次・
学期

授
業
時
数

授業方法
実
単
験
講 演 ・位実
習
数 義 習 ・実
技

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

1 ○

１
キャリアガイ 社会人としての考え方やビジネスマナーな 通ダンス
ど、就職活動に必要な知識を学びます。
２通

144

2 ○

演出論

映像制作やイベント制作に必要な企画方法 １や演出技法を学びます。
通

72

3 ○

プレゼンテー プレゼンテーションの方法を実践を行い身 ２ションにつけます。
通

144

4 ○

映像論

映 像 制 作 に 必 要 な カ メ ラ ワ ーク や制 作ス １
タッフの役割などについて学びます。
通

72

○

○

○

5 ○

音響論

イベントやコンサートの音響技術を学びま １す。
通

72

○

○

○

6 ○

照明論

照 明 器 具 の 仕 組 み か ら そ の 用途 など ライ１
テ ィ ン グ の 基 礎 的 な こ と に つい て学 びま
通す。

72

○

○

○

7 ○

舞台論

舞台照明のプランニング、舞台の仕組み、 １
舞台美術や安全性について学びます。
通

72

○

○

○

8 ○

電気論

音響・照明に必要な電気の基礎的な理論を １学びます。
通

72

○

○

○

9 ○

編集論

映像編集など番組をつくるための知識を身 １につけます。
通72

○

○

○

10 ○

文章論

シナリオ・台本の基礎となる文章作成を学 ２びます。
通72

○

○

11 ○

映 像 ・ 音 響 メ デ ィ ア の 歴 史 から 今後 のメ２
情報メディア ディアについて、また現在のメディアの機通能について学びます。

72

○

○

12 ○

コンピュータを日常使いこなすためのコンピュータ
１
Officeソフトや、プレゼンテーションに必実習１
通要なPowerPointの基本操作を実習します。

144

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○ ○

○

○

○

13 ○

コ ン ピ ュ ー タ を 使 用 し 、 illustratoor やコンピュータ
２
photoshop、そして簡単な編集について学び実習２
通ます。

144

○

○

○

14 ○

テクニカル実 映像制作・イベント制作に関わる基礎的な １
習実習です。
通360

○

○

○ ○

15○

映像制作

２年間の集大成として各自のテーマに基づ２き作品制作を行い、実践的に応用力を身に通つけます。

432

○

○

○ ○

16

○

２年間の集大成として各自のテーマに基づ
２
イベント制作 きイベント制作を行い、実践的な技術と応通用力を身につけます。

432

○

○

○ ○

合計

16科目

卒業要件及び履修方法
卒業要件： 在籍学科の全ての単位を取得し、かつ所定の出席日数を確保した者

2016 単位（60単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分

必修科目を全て履修 コース設置学科においては、選択必修科目を全て履
履修方法：
１学期の授業期間
修（留意事項）１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期
18 週