（別紙様式４）
令和６年7月31日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名名古屋工学院専門学校

昭和51年4月1日

岩井 敬典

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人電波学園

昭和34年3月31日

理事長 小川明治

分野
工業認定課程名
工業専門課程所在地
456-0031
名古屋市熱田区神宮四丁目7番21号
052-681-1311
所在地
456-0031〒（住所） 名古屋市熱田区神宮四丁目7番21号（電話） 052-681-1311
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成 7(1995)年度
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
電気工学科

職業実践専門課程認定年度
平成26(2014)年度

現代社会のエネルギー源、動力源として重要な役割を担っている電気。この電気を安全かつ合理的に利用するための計画・開発・設計・施工・検査など広い分野で活躍できる電気技術者および保安・管理・監督ができる電気主任技術者を育成します。

学科の目的

学科の特徴（取得 第二種および第三種電気主任技術者の認定校となっているが、在学中に第三種電気主任技術者やエネルギー管理士、第一種電気工事士の試験合格を目標としてい可能な資格、中退 る。中退率は5.2％となっており、学業不振や進路変更などがあげられる。その対策としては、担任による個別面談や教育懇談会の実施、臨床心理士によるカウンセリングなどを行っている。
率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員240 人

就職等の状況

生徒実員(A)

2,160 単位時間

講義

単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

演習

2,592 単位時間

実習

実験

648 単位時間

468 単位時間

0 単位時間単位単位単位単位単位

留学生割合(B/A)

1人
183 人
■卒業者数 (C)：59
■就職希望者数 (D)：5■就職者数 (E)：4
■地元就職者数 (F)1■就職率 (E/D)：
80■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
25■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
7
■進学者数
54
■その他

1%
人
人
人
人％％
％
人

内部進学（電気工学研究科）率 91.5％（令和5 年度卒業者に関する令和６年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）

中部電力株式会社や一般財団法人中部電気保安協会などの電気設備管理業界■民間の評価機関等から第三者評価：無第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

URL:https://www.denpa.ac.jp/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

2,160 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

144 単位時間
0 単位時間

うち必修授業時数

2,160 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

144 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

実技

612 単位時間単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

5人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

1人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

1人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

7人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

1人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
教育課程編成委員会は、企業・業界団体等からいただいたアドバイスを基に現在の電気設備業界で必要な知識、技能を学べるカリキュラムの再編を行い、社会のニーズに合った教育を実践する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程編成委員会は、「教育課程編成委員会規程」に基づき、電気分野に意見を述べることができる立場に位置し、「学校の組織図」に示す通り、教育課程編成委員会より、電気設備学科主任に提言を行う。電気設備学科主任は、その提言を参考にし、教育課程等の編成を行い、学科長を経由し上申する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和６年７月31日現在

名 前所属

任期

種別
①

原 英樹

一般財団法人 中部電気保安協会

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

岡山 晋太郎NTTアノードエナジー株式会社

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）③

学校法人電波学園 名古屋工学院専門学校
テクノロジー学部 部長
学校法人電波学園 名古屋工学院専門学校
電気設備学科 科長

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）-

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

-

石原 昭
小林 真治

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （9月、2月）（開催日時（実績））
第１回 令和6年9月13日 16：00～17：00（予定）
第２回 令和7年2月 7日 16：00～17：00（予定）（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

電気業界の幅広い職種に対応するため、カリキュラムの見直し及び委員の再検討行うことを決定した。
① カリキュラムの見直し
電気工学科の実習、演習等のカリキュラムを2021年度から変更することとなった。これにより、より実践的なカリキュラムとする。
② 委員の再検討
電業技術学科に対する教育課程編成委員会を実施して、幅広く電気業界の現状を把握する。これにより、より実践的な教育体制を確保する。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
電気設備の保守に関わる企業・団体の講師と事前に学習内容と評価方法の打ち合わせを行い、実習の実施方法と方針を決める。実習期間中は、専任教員と派遣講師が連携をとって、通常的な実習は、専任教員が学生の技術指導を行い、専門性の高い項目に関しては派遣講師が技術指導を行う。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記① 一般財団法人中部電気保安協会と締結している「実習・演習に関する協定書」に基づき、担当講師と打ち合わせを行い、高圧受電設備の点検作業に係わる、作業前の打ち合わせ、危険予知、点検作業といった安全に関する知識と作業手順などの実習における到達目標について認識統一を行う。
② 実習後に効果測定（筆記試験）を行い、それを評価する。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要受電設備点検等の実習
実習
電気の安全についての講義

連 携 企 業 等
一般財団法人中部電気保安協会

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
2020年度学校目標の一つである、「企業あるいは業界団体との連携を更に強化・拡充し、専門学校としての特長作り、専門学校らしさを高める活動（カリキュラム編成・新設学科の共同研究、企業実務者による授業・特別講座の拡大、インターンシップの拡大・充実、教員の企業研修）に力を入れる」この方針に則り、下記のように行う。
①科目担当者は、企業等が行っている技術研修会に参加をして授業内容に反映させる。
②校内で職員研修会を実施して連携している企業等から講師派遣をしてもらい、学校の設備を使って実習をしていただく。
③ 授業及び学生に対する指導力等の修得・向上のための研修は、学校法人電波学園が実施する職員研修会で、心理カウンセラーやプレゼンテーション技能に関する講座を受講する。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 変電所の設備設置および点検

連携企業等： 吉岡電気工業株式会社

令和6年3月19日

対象： 実習指導教員

期間：

変電所の電気設備の設置および点検
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 雷保護技術講習会

連携企業等： 一般社団法人 日本電気協会期間：

令和5年6月20日

対象： 科目担当教員

内容

電気設備の保護対策における雷保護対策の基本的な考え方を理解

研修名：

漏電探査講習会

連携企業等： 一般社団法人 日本電気協会期間：

令和5年7月7日

対象： 科目担当教員

内容

電気工作物における漏電の基本的な考え方をはじめ、漏電の探査方法を理解

研修名：

電気設備技術基準・解釈講習会期間：

令和5年8月8日

内容

電気事業法をはじめ電気設備技術基準に定められた電気関連の諸規定を理解

研修名：

2023年度 冬期教職員研修会

期間：

令和5年12月22日

連携企業等： 一般社団法人 日本電気協会
対象： 科目担当教員連携企業等： 学校法人電波学園
対象： 全教職員

留学生の理解と教育のDX化
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 保護継電器講習会

連携企業等： 公共社団法人 日本電気技術者協会

令和6年12月4日

対象： 科目担当教員

期間：

高圧電気設備の概要・過電流継電器、地絡継電器の動作原理と操作方法
内容②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 学校法人電波学園
研修名： 2024年度 夏期教職員研修会期間：

令和6年8月20日

内容

傾聴力向上研修など

対象： 全教職員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
１．学校の教育目標、計画に沿った取り組みの達成状況、学校運営等への取り組みが適切に行われたかについて自己評価を行い、 学校運営等の課題について、継続的に改善を図るとともに、評価結果を公表する。
２．自己評価結果の客観性・透明性を高めるとともに、設置学科に関連する企業・団体、卒業生、保護者など、学校と密接に関係する者の理解促進を図り、継続した連携協力体制を確保するため、業界関係者、卒業生、保護者等学校関係者から規程に基づき選任した委員による「学校関係者評価委員会」を設置し「学校関係者評価」を実施する。
当該委員会の委員の助言、意見などの評価結果を学校運営等の改善に活用する。評価結果と改善への取組を本校公式
Ｗｅｂサイトに掲載し広く社会へ公表する。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念・目的・育成人材像（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の受入れ募集（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献
社会貢献・地域貢献（１１）国際交流
国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校関係者評価委員による評価や意見を参考にして、社会から喜ばれる人材育成を基本理念に置き、企業が求める人材ニーズの把握に取り組み、それに応じた実践的なカリキュラムを取り入れ、企業等との組織的な連携を通じて、専門的な職業教育に活用している。また、学生の職業意識を高めるために、様々なキャリア教育を取り入れ、企業など外部からの刺激を糧に職業教育の充実を図っている。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和６年７月31日

名 前

所属

任期

種別

横井 祐輔

株式会社シーエスイー

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

企業等委員

清水 薫樹

株式会社ナイトメアスタジオ

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

企業等委員

吉田電気工事株式会社

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

企業等委員

株式会社セントラルビデオ

令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

企業等委員

西部 伸治

メイワトラストテック株式会社

立松 祐一

株式会社TMW

葛谷 徹

父母等の代表鹿島 智子

父母等の代表令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）
令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）
令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）
令和 6年 4月 1日～
令和 7年 3月31日（1年）

中野 孝則
橋本 裕

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
https://www.denpa.ac.jp/
URL：
公表時期：
令和6年9月30日

企業等委員
企業等委員
父母等委員
父母等委員

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業との連携を進める上で必要な本校の教育活動の内容を次の方法で情報提供する。
①公式Ｗｅｂサイトに掲載②求人依頼のための学校情報誌を配布③本校の後援会企業との懇談④企業訪問
このような取り組みを基に、企業との密接な関係を築いていく。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
公式Webｻｲﾄ:学校案内（校長メッセージ、マジメにスゴイ。、学科一覧、（２）各学科等の教育
公式Webｻｲﾄ:学科紹介、広報誌：学校案内ﾊﾟﾝﾌﾚｯﾄ（３）教職員
公式Webｻｲﾄ:学校案内（担任・専任教員）（４）キャリア教育・実践的職業教育
公式Webｻｲﾄ:学科紹介、就職・資格、学校自己評価報告書、広報誌：（５）様々な教育活動・教育環境
公式Webｻｲﾄ:学校案内（施設・設備）学生生活（年間スケジュール、（６）学生の生活支援
公式Webｻｲﾄ:学生生活（学生寮、学生ハイツ）、学校自己評価報告書、（７）学生納付金・修学支援
公式Ｗｅｂｻｲﾄ:入学案内（募集要項、奨学金制度）、学校自己評価報告（８）学校の財務
電波学園HP（学園概要「財務情報」）（９）学校評価
公式Ｗｅｂｻｲﾄ:学校自己評価報告書、学校関係者評価報告書（１０）国際連携の状況
電波学園HP（電波学園 国際ネットワーク）（１１）その他－※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
https://www.denpa.ac.jp/
URL：
公表時期：
令和6年4月1日

授業科目等の概要(工業専門課程電気工学科）
分類

必 選 自択 由
必 選修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当年
次・学
期

授
業
時
数

1通
2通108

授業方法
実
単
験
講 演 ・位実
習
数 義 習 ・実
技場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携1 ○社会人としての考え方やビジネスマナーなｷｬﾘｱｶﾞｲﾀﾞﾝｽ
ど、就職活動に必要な知識

2 ○

社会科学

社会における法と秩序及び社会人として必 2
要な経済の基礎
通

72

○

○

3 ○

電気磁気学

静電気、静磁気、電流の磁気作用、電磁誘 1
導前

108

○

○

○

4 ○

電気回路理論

正弦波交流、交流回路、多相交流、ひずみ 1波交流 過渡現象
前

144

○

○

○

5 ○

電気計測

計測一般、計器の動作原理・測定法及び電 1
気応用計測
前

72

○

○

○

6 ○

基礎実験

各種計器の使用法、抵抗の測定、電力測定
照度・光度測定等

1後
2前

108

○

○ ○

7 ○

電子回路

電子とその作用、半導体と基本増幅回路、 1
各種電子回路
前

108

○

○

8 ○

演習

電気磁気、直流回路、交流回路、電気計測 1等の演習
前

72

9 ○

10 ○

11 ○

1
水力・火力・原子力発電の基礎、発電所 ・ 後
発変電工学
変電所の設備と運用
2前
1
送電系統・配電系統の構成と特性、変電設 後送配電工学
備その他
2前
1
電気法規・電 電気設備技術基準、電気関連法規および関 後気施設管理 連知識。
2前

○

○

○

○

○

○

○

○

○

72

○

○

○

72

○

○

○

144

○

○

○

○

○

○

○

○ ○ 〇

12 ○

高電圧工学

放電現象,高圧発生装置,機器絶縁構成,高電 2
圧試験法その他
後

36

13 ○

基礎実習

電気工事の実習

2前

72

○

応用実習

シーケンス回路、受電設備等の実習

2
後

72

15 ○

電気機械

1
電気機器概説、変圧器、誘導機、直流機、 後同期機 整流機器等
2
前

144

16 ○

ﾊﾟﾜｰｴﾚｸﾄﾛﾆｸｽ 電力変換用機器、半導体材料、その他

1
後

17 ○

自動制御

18 ○

14 ○

○

○ ○ 〇

○

○

○

36

○

○

○

自動制御の基礎、フィードバック制御、 2
シーケンス
通

72

○

○

○

応用実験

静止器、回転機、高電圧、自動制御の実 2験、その他
後

126

○

○ ○

19 ○

電動力応用

電動機応用の概説、特性と用途、負荷特 2性、運転法
前

36

○

○

○

20 ○

照明・電熱工 照明の基礎・計算・設計と工事、電熱の基 1
学
礎と応用
後

36

○

○

21 ○

電気化学

電気化学の基礎、電気分解、電池，化学計 1測、電熱化学工業
後

36

○

○

22 ○

ｺﾝﾋﾟｭｰﾀ基礎

計算機の理論、ハードウエア、プログラミ 1ング
後

36

○

○

○

23 ○

応用演習Ⅰ

パワーエレクトロニクス、自動制御、電気 1
機械等の演習
後

90

○

○

○

24 ○

応用演習Ⅱ

パワーエレクトロニクス、自動制御、電気 2機械等の演習
前

36

○

○

○

25 ○

電気機械設計電気機器設計の基礎,変圧器,誘導電動機,直 2流機,同期機の設計
後

72

26 ○

CAD製図

製図の基礎、機械要素、電気用シンボルと 2線図、屋内配線図等
通108

27 ○パソコン実習

アプリケーションソフトを使った実習、計 2
算機実習
後

72

合計29科目科目

卒業要件及び履修方法
卒業要件： 在籍学科の全ての単位を取得し、かつ所定の出席日数を確保した者
履修方法： 必修および選択必修

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○ ○

○

○

○

2160単位時間(120単位)

授業期間等
１学年の学期区分
2期 期
１学期の授業期間
18週 週

（留意事項）１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。